性的健康 完全ガイド｜性教育・避妊・性感染症・妊娠・性機能障害・LGBTQ+

性的健康とは（WHOの定義・身体的・精神的・社会的な側面）

「性的健康」と聞くと、多くの人がまず「性感染症にかかっていないこと」や「妊娠の問題がないこと」を思い浮かべるかもしれません。もちろん、それらは非常に重要な要素です。しかし、本来の「性的健康」は、それよりもはるかに広く、深い意味を持っています。

例えば、私たちが「健康」という言葉を使うとき、単に「風邪を引いていない」状態だけを指すでしょうか？そうではありません。美味しいものを食べ、ぐっすり眠り、元気に活動でき、精神的にも満たされている状態を「健康」と呼びます。性的健康もこれとまったく同じです。それは、性に関して身体的に問題がないことだけでなく、精神的にも、感情的にも、そして社会的にも良好で、満たされた状態（ウェルビーイング）にあることを指します。

この記事では、性的健康という大切な概念の全体像を、世界保健機関（WHO）の定義に基づきながら、「身体」「精神」「社会」という3つの側面から、一つひとつ丁寧に解き明かしていきます。ご自身の、そしてパートナーの「健康」を見つめ直すきっかけとしてお読みいただければ幸いです。

【重要】本記事について
本記事は、性的健康に関する一般的な情報提供を目的として作成されており、個別の医学的診断や治療を推奨するものではありません。性に関する悩み、症状、または不安がある場合は、自己判断せず、必ず専門の医療機関（婦人科、泌尿器科、性感染症科、精神科など）を受診し、医師の診断と指導を受けてください。

WHOが定義する「性的健康」とは？――病気の不在を超える概念

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性的健康の国際的な基準となっているのが、世界保健機関（WHO）の定義です。WHOは性的健康を「性に関連する身体的、感情的、精神的、社会的なウェルビーイング（良好な状態）のことであり、単に疾病、機能障害、虚弱がないことではない」と説明しています [cite: 1]。

この定義には、非常に重要なポイントが3つ含まれています。これらを理解することは、私たちが自分自身の健康をより広い視野で捉え直すために役立ちます。

1. 「病気がない」＝「健康」ではない：性感染症がないことや、性機能に問題がないことは、性的健康の「前提」ではありますが、それだけでは十分ではありません。不安や罪悪感、人間関係のストレスを抱えていれば、それは「健康的」とは言えないのです。
2. ポジティブな側面を含む：健康とは、マイナスがない状態（病気でない）だけではなく、プラスの状態（満たされている）を指します。WHOは、「快く、安全な性体験の可能性（pleasurable and safe sexual experiences）」も性的健康の重要な一部であると明言しています。これは、性が単なる生殖や義務ではなく、人生を豊かにする要素の一つであることを示しています。
3. 人権が基盤である：性的健康は、すべての人々の人権が尊重され、守られることなしには成り立ちません。これには、差別されない権利、暴力から守られる権利、そして自分の身体について自分で決定する権利（リプロダクティブ・ライツ）が含まれます。

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つまり、WHOが示す性的健康とは、「性に関する事柄において、心身ともに健康で、他者との関係性においても尊重され、自分らしくいられる状態」と言い換えることができます。これは、思春期から高齢期まで、生涯にわたって続く大切な健康の柱なのです[cite: 1]。

身体・精神・社会：性的健康を支える3つの柱

WHOの定義をより深く理解するために、性的健康を「身体的」「精神的・感情的」「社会的」という3つの側面に分けて見ていきましょう。これらは独立しているのではなく、パズルのピースのように互いに深く関連し合っています。例えば、性感染症への強い不安（精神的）が、パートナーとの親密な関係（社会的）や性生活そのもの（身体的）を避ける原因になる、といった具合です。

1. 身体的な性的健康

これは、性的健康の最も分かりやすい側面であり、私たちの「からだ」に関する健康です。生物学的な機能が適切に働き、病気や望まない結果から守られている状態を指します。具体的には、以下のような要素が含まれます。

• 生殖器の健康：性器や生殖器系が、病気や感染症、機能不全なく、その人なりの健康な状態であること。
• 性感染症（STI）の予防と管理：HIV（エイズ）、梅毒、淋菌、クラミジアなどの性感染症について正しい知識を持ち、予防（コンドームの正しい使用など）ができ、必要に応じて検査や治療を受けられること。
• 避妊と妊娠：望まない妊娠を避け、望むときには安全に妊娠・出産できること。これには、ピルやIUD（子宮内避妊具）など、様々な避妊方法に関する正しい情報にアクセスし、自分とパートナーにとって最適な方法を選択できる権利も含まれます。
• 性機能：性的な反応や機能（勃起、射精、潤滑、オルガスムなど）に問題がなく、性交痛やその他の不快感がないこと。もし性機能に関する悩みが生じた場合には、適切な治療やケアを受けられることも大切です。

身体的な健康は、単に「今、病気でない」ことだけを意味しません。将来にわたって健康を維持するための知識（性教育）や、定期的な検診、そして何か異常を感じたときにすぐに相談できる医療体制へのアクセスによって支えられています。

2. 精神的・感情的な性的健康

これは、私たちの「こころ」に関する健康です。目には見えませんが、身体的な健康と同じくらい、あるいはそれ以上に私たちの生活の質（QOL）に影響を与えます。

想像してみてください。性に関して強い不安や疑問があっても、「こんなこと恥ずかしくて誰にも聞けない」「自分だけがおかしいのではないか」と一人で抱え込んでしまったらどうでしょうか。それは精神的に非常に不健康な状態です。精神的・感情的な性的健康とは、性に関する自分の感情や思考を肯定的に受け入れ、不安やストレスに適切に対処できる状態を指します。

• 自己肯定感：自分の身体やセクシュアリティ（性のあり方）を、他人の価値観に振り回されることなく、ありのままに受け入れ、尊重できること。
• 感情の経験と表現：性的な喜び、愛情、親密さといったポジティブな感情を健全に経験し、パートナーと分かち合えること。また、性に関する不安、罪悪感、セックスレスの悩み、うるおい不足の悩みなど、ネガティブな感情にも適切に対処できること。
• 情報リテラシー：不正確な情報（例：ポルノや根拠のない噂）に惑わされず、信頼できる情報源から性に関する知識を得て、情報に基づいた意思決定ができること。
• トラウマからの回復：過去の性的なトラウマや暴力の被害から、精神的に回復するための適切なサポート（専門的なカウンセリングなど）を受けられること。

医療機関で医師が患者の性生活について尋ねる（性的履歴の聴取）のも、単に性感染症をチェックするためだけではありません。患者が抱える背景や不安を理解し、生活の質（QOL）を向上させるための包括的なケアにつなげるという重要な目的があるのです。

3. 社会的な性的健康

これは、私たちと「他者・社会」との関係性に関する健康です。どれほど個人が身体的・精神的に健康であろうとしても、社会的な環境（法律、文化、人間関係）がそれを許さなければ、性的健康は達成できません。

この側面における最も重要な中核概念が**「同意（Consent）」**です。同意とは、性的な行為を行うことについて、関わるすべての人が「明確に、積極的に、そして自由な意思で」合意している状態を指します。これは「Noと言わなかったからOK」という消極的なものでは断じてありません。「Yes」と明確に確認できることが必要なのです。

• • 同意と尊重：すべての性的な関係が、強制、脅迫、欺瞞（だますこと）、ハラスメントとは無縁であり、対等な立場で相互の尊重に基づいていること。

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• 差別や暴力からの自由：WHO憲章にもある通り、性別、性的指向、性自認（SOGIESC）、人種、障害の有無など、その人の属性によって差別されたり、暴力の恐怖に晒されたりすることなく、安全に性を表現できること [cite: 1]。
• 人間関係（パートナーシップ）：パートナーと性についてオープンに、正直に、そして尊重し合いながらコミュニケーションが取れること。
• 多様性の受容（SOGIESC）：トランスジェンダーやノンバイナリー（Xジェンダー）など、性の多様なあり方（SOGIESC）が社会的に理解され、尊重される社会環境であること。
• 教育と制度：学校や地域社会が、年齢や発達段階に応じた正確な性教育を提供し、必要な医療サービスへのアクセスを保障する制度（法律、保険、支援窓口）が整っていること。

このように、性的健康は「個人の問題」であると同時に、誰もが安心して暮らせる「社会の問題」でもあり、法整備や教育、医療体制の充実が不可欠なのです。

日本で受けられる「性の健康」サービス（検査・避妊・PEP/PrEP）

これら3つの側面（身体・精神・社会）すべてを支えるために、具体的な医療サービスへのアクセスが不可欠です。性的健康は「恥ずかしいこと」ではなく、誰もが享受すべき「権利」であり、そのためのサポート体制が存在します。

国際的には、性感染症の検査・治療、避妊、妊娠に関する支援、性暴力被害後のケア、カウンセリングなどをワンストップ（1ヶ所）で、利用しやすく提供できる統合的なサービスが推奨されています。日本においても、専門的なサポートを提供する医療機関が増えています。

具体的にどのようなサービスが利用できるのかを知っておくことは、いざという時に自分を守る力になります。

• 性感染症（STI）の検査・治療：
  症状がなくても、不安な行為があれば検査を受けることが非常に重要です。多くの保健所では匿名・無料でHIVや梅毒などの検査を受けられます。また、婦人科、泌尿器科、性感染症科のクリニックでは、より詳細な検査や即日治療が可能な場合もあります。
• 避妊の相談と処方：
  低用量ピル、IUD/IUS（ミレーナなど）、避妊インプラント（日本では未承認だが一部で利用可能）など、様々な選択肢があります。また、万が一の際には緊急避妊薬（アフターピル）という選択肢もあります。これらは婦人科で医師と相談し、自分に合った方法を選ぶことができます。
• HIV予防（PrEP/PEP）：
  HIVの感染リスクを大幅に下げるための予防内服があります。PrEP（プレップ：曝露前予防）はリスク行為の前に日常的に服用する方法、PEP（ペップ：曝露後予防）はリスクがあった後72時間以内に服用を開始する方法です。これらは国立国際医療研究センターACCなどの専門医療機関で処方を受けることができます。
• 性の健康外来（SH外来）：
  近年、国立国際医療研究センター（NCGM）のSH外来のように、MSM（男性とセックスをする男性）を含む性的マイノリティや、性に関する多様なニーズを持つ人々を対象に、STIの定期検査や予防、ワクチン接種、カウンセリングを包括的に行う専門外来も設置されています。
• 心のケアとカウンセリング：
  性の悩み、性機能不全、パートナーとの関係、性自認に関する悩みなどを、専門のカウンセラーや精神科医、心療内科に相談することができます。

これらのサービスを利用することに、ためらいや罪悪感を覚える必要は一切ありません。歯が痛ければ歯科医に行くのと同じように、性の健康に不安があれば専門家を頼ることは、自分自身とパートナーを大切にするための賢明な行動です。

性的健康に関するよくある質問（FAQ）

最後に、性的健康に関して多くの方が抱く疑問について、これまでのまとめとしてお答えします。

Q1：性的健康は「病気がないこと」と同じですか？

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A：いいえ、違います。性感染症や機能障害がないことは性的健康の重要な「一部」ですが、すべてではありません。WHOの定義では、性的健康は「身体的、感情的、精神的、社会的」に良好な状態（ウェルビーイング）であり、同意、尊厳、差別や暴力の不在、そして「快く安全な性体験の可能性」を含む、より広くポジティブな概念です [cite: 1]。

Q2：同意（Consent）はどのように確認すればよいですか？

A：同意は、推測や沈黙（Noと言わないこと）では決して成立しません。英国NHSの解説などによれば、明確な「Yes」の意思表示が言葉や態度で示される必要があります。重要なのは、同意はいつでも撤回できること、一度同意したからといって常に同意したことにはならないこと、そして酔っているなど正常な判断ができない状態では同意は無効であることです。不安な場合は、常に「こうしてもいい？」と言葉で確認し、相手からの積極的な同意を得ることが、お互いを尊重する上で最も確実です。

Q3：日本で「性の健康」に関する支援はどこで受けられますか？

A：目的によって相談先が異なります。性感染症の検査であれば、お住まいの地域の保健所（多くの場合、匿名・無料）、婦人科、泌尿器科、性感染症科のクリニックです。避妊の相談は婦人科が中心です。HIV予防（PrEP/PEP）は専門外来（例：NCGMのSH外来など）で相談できます。性暴力の被害に遭った場合は、警察への相談（#8103）とは別に、医療や法律、心理的サポートをワンストップで提供する支援センター（全国共通短縮ダイヤル「#8891（はやくワンストップ）」）にすぐに電話してください。

Q4：診療で性の話題を出すことに強い抵抗があります。

A：そのお気持ちは非常によく分かります。多くの方が、性の悩みを打ち明けることに緊張や恥ずかしさを感じます。しかし、医師にとってあなたの性生活に関する情報は、正確な診断と適切なケアに不可欠です。例えば、性欲の低下や性交痛は、他の病気や精神的ストレスのサインである可能性もあります。信頼できる医師を見つけ、「相談しにくいのですが」と前置きした上で、具体的な不安（例：「パートナーが変わったので検査したい」「性交時に痛みがある」）を伝えてみてください。問診票に記入するだけでも構いません。

Q5：思春期の子どもに性教育は早すぎませんか？

A：いいえ、早すぎることはありません。厚生労働省や文部科学省の資料でも示されている通り、インターネットやSNSを通じて子どもたちが誤った情報に触れる前に、信頼できる大人（保護者や教師）が、年齢と発達段階に応じた正確な性教育（生命の誕生、身体の変化、他者への尊重、同意の重要性、リスク回避など）を継続的に行うことが不可欠です。情報を隠すのではなく、オープンに話せる環境を作ることが、子どもたちが将来的に自分と他者を守る力になります。

性教育の基本（年代別・家庭・学校・社会での教育内容）

前節では、性的健康（セクシュアル・ウェルネス）が単に病気がないことではなく、身体的、精神的、社会的に良好な状態であることを確認しました。では、その健康を生涯にわたって維持し、より豊かな人生を送るために不可欠な基盤が「性教育」です。

「性教育」と聞くと、多くの大人は学校の保健体育の授業で習った「月経や射精の仕組み」といった生物学的な知識を思い浮かべるかもしれません。あるいは、性感染症の恐ろしい写真を見て「セックス＝危険」といったイメージを漠然と抱いている方もいらっしゃるでしょう。

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しかし、現代の性教育は、そうした「問題予防型」の側面だけでなく、よりポジティブな側面も含めて進化しています。国際的なスタンダードとなっているのが、WHO（世界保健機関）などが推進する「包括的性教育（Comprehensive Sexuality Education: CSE）」です [cite: 1]。これは、単なる生物学的な知識を超え、「人権、ジェンダー平等、同意、人間関係」といった、私たちが社会で生きていくための「命と尊厳の教育」として捉えられています。

もちろん、日本の文化や法制度、教育システムには独自の背景があります。現在、日本の学校では、文部科学省の学習指導要領に基づき、厚生労働省などの関係省庁と連携しながら「性に関する指導」が行われています。

このセクションでは、日本の現状と国際的なスタンダード（CSE）の両方を踏まえ、性教育の「基本」とは何か、いつ、どこで、何を学ぶべきなのかを、年代別・場所別に詳しく解説していきます。

包括的性教育（CSE）とは？8つのキー概念

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「包括的」とは、生物学的な側面だけでなく、性的健康に関わる多様な側面を網羅していることを意味します。WHOやユネスコが提唱するCSEは、科学的根拠に基づき、年齢や発達段階に応じて、以下の8つの主要な概念（キーコンセプト）をスパイラル状（繰り返し学びながら深度を深めること）に学んでいくことを推奨しています [cite: 1]。

• 1. 人間関係：家族、友人、恋愛関係など、他者と健全な関係を築くスキル。
• 2. 価値観・人権・文化・セクシュアリティ：自分と他者の価値観を尊重し、性に関する権利（性的権利）を理解すること。
• 3. ジェンダーの理解：社会的に作られた性別（ジェンダー）の役割や固定観念に気づき、Xジェンダーやノンバイナリーといった性の多様性を尊重すること。
• 4. 暴力と安全：性的暴力やハラスメント、いじめを予防し、安全を確保する方法。特に「同意（Consent）」の重要性を学びます。
• 5. 健康とウェルビーイングのスキル：意思決定、コミュニケーション、ストレス対処など、健康的な生活を送るためのスキル。
• 6. 身体と発達：生殖器の正しい名称、思春期の身体的・心理的変化、身体イメージの理解。
• 7. セクシュアリティと行動：性的な行動、自慰行為、性的指向（LGBなど）や性自認（トランスジェンダーなど）の多様性についての理解。
• 8. 性と生殖の健康：妊娠の仕組み、避妊、性感染症（STI）の予防、検査、治療に関する知識。

日本の「性に関する指導」も、これらの要素の多くを学習指導要領の枠組みの中で、発達段階に応じて組み込んでいます。

年代別の到達目標：いつ、何を学ぶか

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性教育は「早すぎる」と心配されることがありますが、専門家は「遅すぎる」ことのリスクを指摘します。大切なのは、その年齢の発達段階に合った内容を、適切な言葉で伝えることです [cite: 1]。

• 幼児期（～小学校低学年）：
  
  目標： 自分の身体の主人公になること、安全の基礎を学ぶこと。
  
  内容： 生殖器を含む身体の「正確な名称」を学ぶこと（「おちんちん」「おまた」なども大切な名称です）。水着で隠れる場所＝「プライベートゾーン」の概念を学び、「自分のも他人のものも、勝手に見たり触ったりしない・させない」という境界線を学びます。もし誰かに触られて「いやだな」と感じたら、信頼できる大人に「話す」練習をします。
• 小学校（中学年～高学年）：
  
  目標： これから起こる身体の変化に備え、情報社会での安全を学ぶこと。
  
  内容： 思春期に起こる第二次性徴（月経、射精、声変わり、胸のふくらみなど）について、科学的に正確な知識を学びます。「いつか起こること」として事前に知っておくことで、不安を軽減できます。また、インターネットやSNSに触れる機会が増えるため、メディアリテラシー（ポルノグラフィなどが現実とは異なること、オンラインの危険性）や、いじめの予防、他者への尊重についても学びます。
• 中学・高校（思春期・青年期）：
  
  目標： 健全な人間関係を築き、自分の行動に責任を持つこと。
  
  内容： 学習の深度が最も深まる時期です。恋愛や友情における健全なコミュニケーション、「同意（Consent）」の具体的な取り方（「イヤ」は「イエス」ではないこと、いつでも撤回できることなど）を学びます。
  
  また、性感染症（STI）のリスクや、コンドームの正しい使い方を含む具体的な予防策、妊娠の仕組みと家族計画（避妊法）について学びます。HIV（エイズ）や梅毒など、具体的な疾患の知識も含まれます。さらに、性的指向や性自認（SOGI）の多様性を理解し、差別や偏見をなくすことも重要なテーマです。

家庭での役割：最も身近な教育者として

性教育と聞くと「学校に任せきり」あるいは「家庭では話しにくい」と感じる保護者の方は少なくありません。厚生労働省の調査でも、保護者が性教育の必要性を感じつつも、「どう教えたらいいか分からない」「気まずい」といった不安を抱えている実態が示されています。

しかし、家庭は「命」について最初に学ぶ場であり、子どもが最も信頼する情報源となるべき場所です。米国のメイヨー・クリニックなども、幼少期からの継続的な対話を推奨しています。

家庭での性教育のコツは、「特別な授業」と構えないことです。お風呂で身体を洗うときに「ここは大事なプライベートゾーンだね」と伝えたり、テレビのニュースを見ながら「この人の行動は、相手の気持ちを考えていないね」と同意について話したり。日常の中に、その年齢に合った「小さな性教育」を散りばめることが大切です。

思春期に入り、親子の対話が難しくなったと感じる時期もあるかもしれません。それでも、「あなたのことを信頼している」「困ったときは必ず味方になる」「一緒に学ぶ」という姿勢を見せ続けることが、子どもにとって最大の「セーフティネット（安全網）」となります。性について「タブー視せず、オープンに話せる場」を家庭内に作ること、そして性的な活動がもたらす健康効果や人間関係の側面も含め、ポジティブな文脈で語ることも大切です。

学校での役割：体系的な知識とスキルの習得

学校教育の強みは、すべての子どもに「体系的」かつ「継続的」に知識を保障できる点にあります。日本の学校では、学習指導要領に基づき、保健体育、特別活動、道徳、技術・家庭など、様々な教科を横断して「性に関する指導」が計画的に行われています。

特に重要なのが「スパイラル・カリキュラム」という考え方です。例えば「性感染症」について、小学校では「病気の予防」として手洗いやうがいと共に触れ、中学校では「HIVと人権」について学び、高校では「具体的な感染経路と予防法、検査の必要性」を学ぶ、というように、発達段階に応じて内容を深めていきます。

近年、特に重視されているのが、知識の習得だけでなく「スキル」の習得です。米国疾病予防管理センター（CDC）などが示す質の高い性教育プログラムでは、例えば「コンドームの使い方を練習する」「性的な関係を断るロールプレイをする」「同意を確認する対話を練習する」といった、参加型・スキルベースの学習が有効であるとされています。

また、学校は家庭と連携する責務も負っています。授業参観や保護者会を通じて指導内容を共有し、家庭での対話を促すことも学校の重要な役割です。さらに、低用量ピルやアフターピル、IUD（子宮内避妊具）など、具体的な避妊法についても科学的根拠に基づいた情報を提供します。

社会・医療の役割：専門知識とセーフティネットの提供

家庭や学校だけでは、性教育は完結しません。社会全体、特に医療・公衆衛生分野が専門的な情報提供とセーフティネット（安全網）の役割を担う必要があります。

例えば、日本国内での梅毒の流行が示すように、性感染症の動向は常に変化しています。こうした最新の疫学情報に基づき、保健所や医療機関が啓発活動を行うことは、公衆衛生上極めて重要です。

また、性感染症の検査や治療へのアクセスを容易にすることも社会の役割です。匿名・無料で検査を受けられる保健所の体制充実はもちろん、近年ではHIVの曝露前予防（PrEP）や曝露後予防（PEP）といった専門的な予防策へのアクセスを保障することも、国立国際医療研究センター（NCGM）などが示すように、HIV予防戦略の柱となっています。

さらに、障害のある人や、社会的養護下にある子どもたちなど、情報や支援が届きにくい人々に対して、その特性に配慮した形での包括的性教育を届けることも、社会全体の課題です。私たちJapaneseHealthのような医療情報プラットフォームも、科学的根拠に基づいた信頼できる情報を発信し続けることで、この社会的な役割の一端を担っています。

よくある質問（FAQ）

Q1: 性教育は何歳から始めるべきですか？

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A: 「性教育」という言葉に構える必要はありませんが、身体の安全に関する教育は、子どもが言葉を理解し始めた幼児期から始まります。具体的には、「プライベートゾーン」の概念（水着で隠れる場所は大切な場所）を教え、正しい身体の名称で呼ぶことから始めます。年齢が上がるにつれて、「同意」や「思春期の変化」といった内容を、発達段階に合わせて短く、正確に、繰り返し伝えることが推奨されます [cite: 1]。

Q2: 日本の学校では、性交渉や避妊についてどこまで教えているのですか？

A: 学習指導要領に基づき、中学校の保健体育では「性感染症の予防」が、高校の保健体育では「避妊を含む家族計画」が指導項目に含まれています。ただし、具体的な指導内容や深度は、学校や教員、地域の状況によって差があるのが現状です。学校での指導を基本としつつ、不足している情報は家庭や信頼できる医療機関・情報源で補完することが現実的です。

Q3: 同意（Consent）について、家庭や学校でどう教えれば良いですか？

A: 同意は、性的な文脈に限らず、すべての人間関係の基本です。幼少期には「友達のおもちゃを勝手に取らない」「嫌がっているのにくすぐり続けない」といった日常の場面で教えることができます。思春期には、性的な同意についてより具体的に教える必要があります。重要なポイントは「積極的かつ明確な同意が“毎回”必要であること」「沈黙や“イヤと言わないこと”は同意ではないこと」「一度同意しても、途中でいつでも撤回できること」「酔っている、寝ているなど、正常な判断ができない状態では同意は成立しないこと」などです。セクシュアルハラスメントの法的な定義とも関連しますが、知識だけでなく、ロールプレイ（役割演技）などを通じて「断るスキル」「相手の意思を確認するスキル」を具体的に練習することが効果的です。

Q4: 医療や地域の支援（相談窓口）はどのように活用すれば良いですか？

A: 性に関する悩みは、非常にデリケートで相談しにくいものです。まずは、保健所の匿名検査（HIV、梅毒など）、産婦人科や泌尿器科の専門外来、地域のNPOが運営する相談ホットラインなど、アクセスしやすい窓口を知っておくことが重要です。学校の養護教諭（保健室の先生）も、地域の医療機関や相談窓口につなぐハブの役割を果たします。望まない妊娠の不安がある場合の緊急避妊薬（アフターピル）へのアクセスや、HIV曝露のリスクがあった場合のPEP/PrEPの相談 など、専門的な医療が必要な場合は、迅速に行動することが求められます。

Q5: 家庭で性について話す際、絶対に避けるべき伝え方はありますか？

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A: あります。最も避けるべきは、「恐怖だけを煽る（例：性病は怖い、妊娠したら人生終わりだ）」「不正確な情報や神話を伝える（例：1回だけなら大丈夫）」「ジェンダーの固定観念を押し付ける（例：男らしく、女らしく）」「多様性を否定する」といったコミュニケーションです [cite: 1]。こうした伝え方は、子どもが性に対して過度な罪悪感や恐怖心を抱き、本当に困ったときに相談できなくなる「相談の壁」を作ってしまいます。大切なのは、科学的に正確な情報を、尊重と平等の精神に基づき、オープンに対話することです。

性と解剖の基礎（生殖器の構造と機能・男女差・ホルモンの役割）

前節では性教育の重要性について触れましたが、ここでは性的健康を理解する上で最も基本的な土台となる「解剖学」、つまり私たちの体の構造と機能について詳しく見ていきます。自分の体、あるいはパートナーの体がどのように機能しているかを知ることは、多くの不安を解消し、避妊や妊娠、そして次のセクションで解説する「思春期」の変化を理解するための第一歩となります。専門用語も出てきますが、一つひとつ丁寧に解説しますので、リラックスして読み進めてください。

男性生殖器の解剖：精巣・前立腺・精管の役割

男性の生殖機能は、大きく「精子を作る（製造）」「精子を成熟させ、運ぶ（輸送）」「精子を体外に射出する（射精）」という3つの役割に分けられます。このシステムは、非常に精密に設計されています。

• 精巣（睾丸）: 陰嚢（いんのう）の中にある主要な臓器です。ここが「精子製造工場」です。MedlinePlusの解説によれば、精巣の中にある「曲細精管」という非常に細い管で、毎日数千万から数億個の精子が作られています。同時に、精巣は男性の性欲や二次性徴に不可欠な男性ホルモン（テストステロン）を分泌する場所でもあります。
• 精巣上体（副睾丸）: 精巣で作られたばかりの精子は、まだ泳ぐ力も受精する力もありません。精巣上体は精巣に隣接するC字型の臓器で、精子を一時的に貯蔵し、約10日から2週間かけて成熟させる「トレーニングセンター」の役割を果たします。
• 精管・射精管: 成熟した精子は、精管という管を通って運ばれます。射精時には、精嚢（せいのう）や前立腺（ぜんりつせん）からの分泌液と混ざり合い、「精液」となります。精嚢や前立腺は、精子に栄養を与え、膣内の酸性環境から守るためのアルカリ性の液体（精漿）を提供する重要な役割を担っています。
• 尿道と陰茎: 最終的に、精液は尿道を通って陰茎の先端から射出されます。尿道は通常、尿の通り道ですが、射精時には膀胱の出口が閉まり、尿が混ざらない仕組みになっています。

この一連の流れはホルモンによって厳密に制御されており、どこか一つに障害が起きても生殖機能に影響が出ます。例えば、淋菌などの性感染症は、精管や精巣上体に炎症を引き起こし、精子の通り道を塞いで不妊の原因となることがあります。

女性生殖器の解剖：卵巣・子宮・卵管の機能

女性の生殖器の多くは体内にあり、その構造は「卵子を育て（排卵）」「精子と出会わせ（受精）」「受精卵を育て（着床・妊娠）」、そして毎月「リセットする（月経）」という周期的な役割に特化しています。このダイナミックな変化を理解することが非常に重要です。

• 卵巣: 子宮の両側にあるアーモンド大の臓器です。これが「卵子の貯蔵庫」であり、女性ホルモン（エストロゲン・プロゲステロン）の主要な産生場所です。女性は生まれた時点で一生分の卵子のもと（原始卵胞）を持っており、思春期になると毎月そのうちのいくつかが発育を始め、通常は1つだけが成熟して排卵されます。
• 卵管: 卵巣と子宮をつなぐ管です。排卵された卵子をキャッチし、精子と出会う「受精の場」となります。受精卵は、卵管の中を約1週間かけて移動し、子宮へと運ばれます。
• 子宮: 妊娠しなかった場合は握りこぶし程度の大きさですが、妊娠時には胎児を育てるために大きく伸展する、筋肉でできた臓器です。子宮の内側は「子宮内膜」というベッドのような組織で覆われています。
• 子宮頸部と膣: 子宮の入り口が子宮頸部、そこから体外へと続く管が膣です。膣は性交を受け入れ、精子を子宮へと導く通路であり、同時に出産時には赤ちゃんの通り道（産道）、月経時には経血の排出路となります。膣内は乳酸菌によって酸性に保たれ、外部からの雑菌の侵入を防いでいますが、ホルモンバランスの変化や加齢によって自浄作用が弱まることもあります。

子宮内膜は、ホルモンの影響を受けて毎月ダイナミックに変化します。卵巣からエストロゲンが分泌されると内膜は厚くなり（増殖期）、排卵後にプロゲステロンが分泌されると、受精卵が着床しやすいように柔らかく栄養豊富になります（分泌期）。MedlinePlusが示すように、妊娠が成立しないと、この厚くなった内膜は剥がれ落ち、血液とともに体外へ排出されます。これが月経（生理）です。この周期的な働きを理解することは、IUD（子宮内避妊具）やピルの作用機序を理解する上でも役立ちます。また、子宮頸部はHPV（ヒトパピローマウイルス）の感染によってがんが発生しやすい部位でもあり、定期的な検診が推奨されます。

HPG軸とは：脳と性腺の連携

では、精巣や卵巣は、いつ、どのようにして「ホルモンを出せ」「精子を作れ」「排卵しろ」という指示を受け取るのでしょうか。多くの方が、生殖器は独立して動いているように感じているかもしれませんが、実はこれらすべては脳によって厳密にコントロールされています。この「脳と生殖器のネットワーク」を、専門的には**HPG軸（視床下部-下垂体-性腺 軸）**と呼びます。

この仕組みは、家庭用エアコンのサーモスタット（温度調節器）に似ています。

1. 指令室（視床下部）: 脳の一部である視床下部が「GnRH（性腺刺激ホルモン放出ホルモン）」という指令を出します。これが「設定温度」を決めるようなものです。
2. 中継局（下垂体）: 脳の直下にある下垂体がGnRHを受け取ると、「LH（黄体形成ホルモン）」と「FSH（卵胞刺激ホルモン）」という2種類の実行ホルモンを血中に放出します。これが「エアコン本体への作動命令」です。
3. 実行部隊（性腺）: LHとFSHが血流に乗って性腺（男性なら精巣、女性なら卵巣）に届くと、それぞれの臓器が作動します。
   • 女性の場合: FSHが卵巣に働きかけて卵胞を育てさせ、エストロゲン（卵胞ホルモン）を分泌させます。LHは排卵の引き金となり、排卵後の黄体からプロゲステロン（黄体ホルモン）を分泌させます。[国立国際医療研究センター病院の解説参照]
   • 男性の場合: FSHが精巣に働きかけて精子の産生を促し、LHがライディッヒ細胞に働きかけてテストステロンを分泌させます。
4. フィードバック（報告）: 精巣や卵巣から分泌されたホルモン（テストステロンやエストロゲン）が血中に増えると、それが脳（視床下部と下垂体）に伝わります。「もう十分ホルモンが出たので、指令（LH/FSH）を減らしてください」というネガティブ・フィードバックがかかり、システム全体のバランスが保たれます。

このHPG軸の仕組みを理解すると、なぜ低用量ピルが避妊効果を持つのかがわかります。ピルは人工的にホルモンを補充することで、脳を「ホルモンは十分ある」と錯覚させ、FSHやLHの分泌を抑制します。その結果、卵巣は「排卵しなくてよい」と判断し、排卵が起こらなくなるのです。また、更年期になると卵巣の機能が低下し、エストロゲンが減ります。すると脳は「ホルモンが足りない！」と判断し、LHやFSHを大量に分泌して卵巣を働かせようとします。このバランスの乱れが、ほてりや発汗などの更年期症状の一因と考えられています。

月経周期の仕組み：4つのステージ

HPG軸がコントロールする女性の体は、約25日～38日の周期で「妊娠の準備」と「リセット」を繰り返します。これが月経周期です。この周期は、ホルモンの波によって4つのステージに分けられます。

1. 月経期（リセット期）
妊娠が成立しなかった場合、子宮内膜を維持していたエストロゲンとプロゲステロンの両方が急激に減少します。これにより、厚くなっていた子宮内膜が剥がれ落ち、血液とともに排出されます（月経）。この時期は、ホルモンレベルが最も低くなるため、体がだるく感じたり、気分が落ち込んだりすることがあります。「性交直後に生理がきたら妊娠の可能性は？」といった疑問も、このリセットの仕組みから説明できます。

2. 卵胞期（キラキラ期）
月経が始まると、脳は「リセット完了、次の準備を」とFSHを分泌します。FSHが卵巣を刺激し、複数の卵胞が育ち始めます。卵胞が育つにつれて、エストロゲン（卵胞ホルモン）が分泌されます。エストロゲンは、子宮内膜を再び厚くさせ（妊娠のベッドメイキング）、同時に肌や髪の調子を整え、気分を前向きにさせる作用があります。この時期は心身ともに安定しやすい時期です。

3. 排卵期（チャンス期）
卵胞が十分に成熟し、エストロゲンの分泌がピークに達すると、それが脳への「準備完了」のサインとなります。このサインを受け取った下垂体は、LH（黄体形成ホルモン）を爆発的に放出します（NHSによれば、これをLHサージと呼びます）。このLHサージが引き金となり、成熟した卵胞から卵子が飛び出します。これが「排卵」です。排卵前後の数日間が、最も妊娠しやすい時期となります。アフターピル（緊急避妊薬）の主な作用の一つは、このLHサージを抑制または遅らせて、排卵を防ぐことです。

4. 黄体期（モヤモヤ期）
排卵後の卵胞は「黄体」という組織に変化し、プロゲステロン（黄体ホルモン）を分泌し始めます。プロゲステロンは、厚くなった子宮内膜をさらに柔らかく、受精卵が着床（根付く）しやすい状態に整える役割があります。また、体温を上昇させ、妊娠の維持を助けます。しかし、同時にプロゲステロンは、水分を溜め込みやすくしたり、皮脂の分泌を増やしたり、イライラや眠気を引き起こしたりもします。これがPMS（月経前症候群）の原因の一つです。この時期が約14日間続いた後、妊娠が成立しなければ黄体は役目を終え、プロゲステロンが急減し、再び月経期へと移行します。

性ホルモンの全身への影響：生殖器だけではない

エストロゲンやテストステロンというと、「性」に関するホルモンというイメージが強いですが、それは誤解です。これらのホルモンは、血液に乗って全身を巡り、私たちの健康のあらゆる側面に深く関わっています。生殖機能は、その役割のほんの一部に過ぎません。

• 骨の健康: 特にエストロゲンは、骨の新陳代謝を調整し、骨がもろくなるのを防ぐ重要な役割を果たしています（2021年のレビュー）。閉経後にエストロゲンが激減すると、急速に骨密度が低下し、骨粗しょう症のリスクが高まるのはこのためです。
• 心臓と血管: エストロゲンには、血管をしなやかに保ち、悪玉コレステロール（LDL）を減らし、善玉コレステロール（HDL）を増やす作用があり、動脈硬化から心臓や血管を守る働きがあります。
• 代謝と体型: エストロゲンとテストステロンは、糖や脂質の代謝、そして脂肪がどこにつくか（内臓脂肪か皮下脂肪か）にも影響を与えます（2024年の研究）。性行為によるカロリー消費だけでなく、基礎的な代謝レベルにも関わっているのです。
• 脳と精神: これらのホルモンは、脳内の神経伝達物質（セロトニンやドーパミンなど）の働きにも影響を与えます（2024年のレビュー）。月経周期や更年期に気分が不安定になったり、落ち込んだりするのは、このホルモンの波が脳機能に影響を与えるためと考えられています。

このように、性ホルモンは私たちの生涯を通じて、心身の健康を維持するための「調整役」として働いています。次のセクションで詳しく解説する「思春期」は、まさにこのホルモンのダイナミックな分泌が始まる時期であり、体が大きく変化する理由もここにあります。

よくある質問（FAQ）

Q1: HPG軸とは何ですか？

A: HPG軸とは、**H**ypothalamus（視床下部）、**P**ituitary（下垂体）、**G**onad（性腺：卵巣・精巣）の頭文字をとったもので、脳と生殖器が連携してホルモンバランスを調整する司令塔システムのことです。視床下部（指令室）がGnRHを出し、下垂体（中継局）がLH/FSHを出し、性腺（実行部隊）が性ホルモンを出す、という流れで機能しています。

Q2: LHサージとは何ですか？なぜ排卵に重要なのですか？

A: LHサージとは、排卵の直前に、下垂体からLH（黄体形成ホルモン）が短時間で爆発的に放出される現象のことです。卵胞期にエストロゲンが十分に高まると、それが脳への「準備完了」のサインとなり、LHサージが誘発されます。このLHの急上昇が、成熟した卵胞の壁を破って卵子が飛び出す「排卵」の直接の引き金となります。LHサージがなければ、排卵は起こりません。

Q3: テストステロンとDHT（ジヒドロテストステロン）の違いは何ですか？

A: テストステロンは主要な男性ホルモンですが、前立腺や毛包（髪の毛の根元）などの特定の組織では、「5α還元酵素」という酵素によって、より強力なDHT（ジヒドロテストステロン）に変換されます。DHTは、テストステロンよりも強力にアンドロゲン受容体に結合します。胎児期（PMDA資料参照）の外性器の分化や、思春期以降の前立腺肥大、男性型脱毛症（AGA）の発症に強く関与しているのがDHTです。

Q4: エストロゲンは生殖以外にどんな働きがありますか？

A: エストロゲンは「女性ホルモン」と呼ばれますが、生殖機能だけでなく、全身の健康維持に不可欠です。主な働きとして、骨の健康維持（骨密度を保ち、骨粗しょう症を防ぐ）、心血管系の保護（血管をしなやかに保ち、コレステロール値を調整する）、代謝の調整、そして脳機能の維持（記憶力や気分に関与）など、多岐にわたる役割を担っています。

Q5: 生殖器の痛みや大量出血で、すぐに病院へ行くべき「レッドフラグ」は何ですか？

A: 以下の症状は、緊急の処置が必要なサイン（レッドフラグ）である可能性が非常に高いです。自己判断せず、直ちに救急外来を受診するか、救急車を呼んでください。

• 男性（特に思春期）の突然の激しい陰嚢の痛みや腫れ: 精巣捻転（睾丸がねじれる）の可能性があります。数時間以内に血流を再開させないと、精巣が壊死する危険があります。
• 妊娠可能性のある女性の突然の下腹部激痛（特に片側）、失神、ふらつき: 子宮外妊娠の破裂による腹腔内出血の恐れがあります。命に関わる状態です。
• 発熱、悪寒、ひどい下腹部痛、悪臭のあるおりもの: 骨盤内炎症性疾患（PID）が重症化している可能性があります。卵管や卵巣に膿が溜まり、将来の不妊の原因になることもあります。梅毒など他の性感染症との鑑別も重要です。
• レバーのような大きな血の塊が頻繁に出る、またはナプキンが1時間もたないほどの大量の月経出血: 貧血が高度に進行したり、ショック状態になったりする危険があります。

思春期の変化と性の理解（第二次性徴・月経・射精・身体イメージ）

前節では、男女の生殖器の基本的な構造と機能について学びました。しかし、その知識が「自分自身の体」として実感されるのは、多くの場合「思春期」に入ってからです。思春期は、子どもから大人へと体が劇的に変化する時期であり、多くの人が戸惑い、不安、そして好奇心を感じます。この変化は病気ではなく、誰もが経験する自然なプロセスです。

このセクションでは、思春期に起こる具体的な身体的・心理的な変化、すなわち「第二次性徴」「月経（初経）」「射精（夜間遺精）」、そして「身体イメージ（ボディイメージ）」の揺らぎについて、一つひとつ丁寧に解説します。自分自身やパートナー、あるいは自分の子どもが経験している変化を正しく理解し、不安を和らげるための一助となれば幸いです。

第二次性徴とは？（開始時期と個人差）

第二次性徴とは、ホルモンの働きによって、生まれた時の性別（生物学的性）に基づいた「男性らしさ」「女性らしさ」といった身体的特徴が発達することです。「周りの友達は変化が始まったのに、自分はまだ…」「自分だけが早く変化していて恥ずかしい」といった悩みは、多くの場合「他人との比較」から生まれます。ここで最も大切なのは、開始年齢や進行の速度には非常に大きな個人差があることを理解することです。

英国国民保健サービス（NHS）によれば、一般的な開始時期の目安は以下の通りです [2]：

• 女子：8歳～13歳頃（平均11歳頃）に始まることが多い [2]。
• 男子：9歳～14歳頃（平均12歳頃）に始まることが多い [2]。

この変化は、決まった順序で進むことが一般的です [6]。

• 女子の場合：多くは乳房の発達（乳房が膨らみ始める）から始まります。その後、陰毛（恥毛）や腋毛（わき毛）が生え、身長が急速に伸びる「成長スパート」が起こり、そして「初経（初めての月経）」を迎えます [6]。
• 男子の場合：多くは精巣（睾丸）が大きくなることから始まります。その後、陰茎（ペニス）が大きくなり、陰毛や腋毛が生え、声変わり（変声）が起こります。筋肉量が増え、身長が急速に伸び、そして「初射精」を経験します [6]。

この時期、自分の身体が自分のものでなくなるような感覚や、外見の変化に伴う戸惑いを感じるのは自然なことです。例えば、「外性器の形状に関する悩み」や、自分の身体的特徴と性自認（自分がどの性別であるかの認識）との違いについて深く考えるきっかけになることもあります。

月経（初経）との付き合い方

女子にとって、思春期の最も大きなイベントの一つが「初経（しょけい）」、つまり初めての月経（生理）です。平均して12歳頃に訪れますが、NHSの情報では8歳から17歳と非常に幅が広いとされています [1]。突然下着が汚れて驚いたり、不安になったりすることもありますが、これは健康な大人の女性になるための大切なステップです。

多くの人が心配するのは、始まったばかりの月経が不規則なことです。「先月は来たのに今月は来ない」「3ヶ月も空いてしまった」ということは、初経後の数年間は非常によくあります。これは、体がまだ排卵（卵巣から卵子が飛び出すこと）のリズムを学習している段階であり、ホルモンバランスが安定していないために起こる現象です [5]。多くの場合、異常ではありません。

一般的に、安定した月経周期は23日～35日の範囲内とされ、出血が続く期間は2日～7日程度が目安です [1]。

もし性的な経験がある場合、月経が遅れると「妊娠したかもしれない」と強い不安を感じることがあります。特に、「性交のすぐ後に生理がきた」場合の妊娠の可能性や、「生理が終わった直後の妊娠リスク」について不安になることも多いでしょう。また、プールや温泉での妊娠といった医学的根拠のない情報（誤解）も、この時期に生じやすい不安の一つです。

月経前の不調（PMS）と睡眠の変化

月経が始まること自体に加え、多くの女性が「月経前になるとイライラする」「体がだるい」「ひどく眠い」「気分が落ち込む」といった心身の不調を経験します。これはPMS（月経前症候群）と呼ばれる症状で、ホルモンバランスの変動によって引き起こされます。

これは「気のせい」や「甘え」ではありません。日本の国立成育医療研究センターの調査では、約1万人のうち約7割が月経前に何らかの身体の不調を経験し、4人に1人は仕事や家事などの日常生活に支障を感じていることが報告されています [3]。

特に、月経前の「黄体期」と呼ばれる時期には、プロゲステロン（黄体ホルモン）の影響で体温がわずかに上昇します。これにより、寝つきが悪くなったり、日中に強い眠気を感じたりしやすくなることが知られています [11]。こうした女性特有の悩みは、性生活と健康に関する誤解と共に、思春期の女性を悩ませることがあります。

射精と夜間遺精（ウェットドリーム）

男子の場合、第二次性徴が進み、精巣で精子が作られ始めると、射精（しゃせい）が可能になります。平均して13歳前後で、自慰行為（マスターベーション）などによって初めて射精を経験することが多いとされています [6]。

特に思春期の男子を驚かせ、不安にさせるのが「夜間遺精（やかんいせい）」、一般的に「ウェットドリーム」と呼ばれる現象です。これは、睡眠中に無意識のうちに射精してしまうことで、朝起きたら下着や寝具が濡れていて気づきます。「おねしょをしてしまった」と勘違いしたり、「何か悪い病気ではないか」と心配したりするかもしれませんが、これは男性ホルモン（テストステロン）の分泌が高まることによる、完全に正常な生理現象です [8]。米国国立医学図書館（MedlinePlus）によれば、特に13歳から17歳の男子に多く見られます [7]。

月経が妊娠の準備であるのと同様に、射精が可能になるということは、性行為によって相手（女性）を妊娠させる可能性があることを意味します。この事実は、性に関する責任を理解する上で非常に重要です。

この時期、「我慢汁（カウパー腺液）だけ」や「膣外射精（外出し）」なら大丈夫、といった誤解が広まりやすいですが、これらは確実な避妊法ではありません。望まない妊娠や性感染症を防ぐためには、コンドームの正しい知識が不可欠です。この点については、次のセクション「避妊と家族計画」で詳しく解説します。

身体イメージ（ボディイメージ）の揺らぎと心の健康

体が急激に変化する思春期は、他人の目、特に同性の友人や異性の目を強く意識し始める時期です。その結果、「ボディイメージ（自分の体型や外見に対する認識や感情）」が最も揺らぎやすい時期でもあります [7]。

特に日本では、若年女性の「やせ」願望が強い傾向にあることが問題視されています。厚生労働省の報告では、20代女性の約20%（5人に1人）がBMI18.5未満の「やせ」状態であり、これは将来の骨粗鬆症（骨がもろくなる病気）のリスクを高めるだけでなく、妊娠・出産時の低出生体重児のリスクとも関連し、次世代の健康にも影響を与えることが懸念されています [10]。

こうした外見への強い不安やコンプレックスは、思春期の孤独感やメンタル不調と深く結びついています [4]。自分に自信が持てないことが、性欲の低下や、将来的なパートナーとの親密な関係を築く上での障壁となる可能性もあります。大切なのは、メディアや他人の基準ではなく、自分自身の健康的な体を肯定することです。

いつ受診すべきか？（早発・遅発のサイン）

ここまで解説したように、思春期の変化には広い「正常の幅」があります。しかし、その幅を大きく逸脱する場合は、ホルモンの異常などが隠れている可能性があり、一度医療機関に相談することが推奨されます。

以下は、受診を検討すべき「レッドフラグ（危険信号）」の目安です [1][2]：

• 早すぎる兆候（思春期早発症）[2]：
  • 女子で8歳未満に乳房が発達し始めた場合
  • 男子で9歳未満に精巣が大きくなり始めた場合
• 遅すぎる兆候（思春期遅発症）[1][2]：
  • 女子で13歳になっても乳房の発達など第二次性徴の兆候が全くない場合
  • 女子で15歳になっても初経（最初の月経）が来ない場合 [1]
  • 男子で14歳になっても精巣が大きくなるなどの兆候が全くない場合 [2]
• 月経に関する問題 [1][5]：
  • 月経が始まった後、90日以上月経がないことが続く場合
  • 月経の出血が7日間以上だらだらと続く場合
  • 出血量が極端に多く（例：夜用ナプキンが1～2時間で飽和する）、立ちくらみや失神がある場合
  • 月経痛がひどく、学校や日常生活に支障をきたす場合
  • 性交後の不正出血などが続く場合
• 男子に関する問題：
  • 射精時に強い痛みがある場合
  • 精液に血が混じる（血精液症）場合 [2]

これらのサインに気づいたら、まずはかかりつけの小児科医に相談するのが良いでしょう。また、女子の月経に関する悩みは婦人科（特に思春期外来を設けている病院）、男子の射精や性器に関する悩みは泌尿器科が専門となります。

国立成育医療研究センター [9] や国立国際医療研究センター [14] のような専門機関では、思春期・AYA世代（15歳～39歳の若年成人）特有の心身の悩みに対応するサポートチームが設けられている場合もあります。一人で抱え込まず、専門家の助けを借りることが大切です。

避妊と家族計画（低用量ピル・IUD/IUS・コンドーム・緊急避妊）

前章では、思春期に訪れる心と身体の変化について学びました。ご自身の身体が成熟していく過程を理解することは、次のステップである「ご自身の健康と未来を守る選択」に繋がります。それが「避妊」と「家族計画」です。

「避妊」と聞くと、ピル、コンドーム、リング（IUD）など、様々な選択肢が頭に浮かぶかもしれません。「どれが一番いいの？」「私にはどれが合っているの？」「副作用が怖い」——こうした疑問や不安を感じるのは当然のことです。避妊法の選択は、単に妊娠を避けるだけでなく、ご自身のライフスタイル、健康状態、将来の家族計画、そして性感染症（STI）予防という側面まで含めて考える、非常に大切な健康管理の一つです。

このセクションでは、日本で主に使用されている主要な避妊法（低用量ピル、IUD/IUS、コンドーム、緊急避妊）について、医学的根拠に基づき、それぞれの特徴、効果、安全性、そして万が一の時の対処法まで、深く掘り下げて解説します。これは、あなたご自身が納得して最適な方法を選び、医師と安心して相談するためのガイドです。

効果で選ぶ：LARC（長期避妊）とユーザー依存の方法

まず、最も多く寄せられる「どの方法が一番確実ですか？」という疑問にお答えします。避妊法の確実性は、医学的には「パール指数（100人の女性がその方法を1年間使用した場合に妊娠する人数）」で示されますが、より分かりやすいのは「理想的な使用（完璧に使った場合）」と「一般的な使用（飲み忘れや使い間違いを含む実際）」の効果を比較することです。

ここで知っておくべき重要な概念がLARC (Long-Acting Reversible Contraception)、すなわち「長時間作用型可逆的避妊法」です。これにはIUD（子宮内避妊具）やIUS（子宮内黄体ホルモン放出システム）、皮下インプラント（日本では未承認のものも含む）などが含まれます。ピルやコンドーム以外の避妊法としても注目されています。

LARCの最大の特徴は、一度装着すれば数年間（3年〜10年など製品による）効果が持続し、日々の「飲み忘れ」や「使い間違い」といった人的ミスが介在する余地がほとんどない点です。そのため、「理想的な使用」と「一般的な使用」の失敗率がほぼ変わらず、1%未満と極めて高い避妊効果を示します。世界保健機関（WHO）や英国のNICE（国立医療技術評価機構）などは、その確実性と安全性から、多くの女性にとって第一選択となり得る方法として推奨しています。

一方で、低用量ピルやコンドームは「ユーザー依存型」の方法です。正しく使用すればピルもコンドームも98%以上の高い効果がありますが、ピルの飲み忘れや、コンドームの破損・不適切な使用が起こると、現実の失敗率は数%〜十数%まで上がることが報告されています。日本の避妊法全体のガイドとして、確実性を最優先するならLARC、ライフスタイルの管理（月経周期の安定化など）も目指すならピル、性感染症予防も必須ならコンドーム、というように、ご自身の優先順位で考えることが重要です。

低用量ピル（OC/LEP）のすべて：効果・副作用・飲み忘れ対策

低用量ピル（OC: Oral Contraceptives）は、日本でも広く使われている避妊法です。これは少量の女性ホルモン（卵胞ホルモンと黄体ホルモン）を含んだ錠剤を毎日1回服用することで、主に排卵を抑制し、子宮頸管粘液を変化させて精子の侵入を防ぎ、子宮内膜を薄くして着床しにくくするという、複数の作用で妊娠を防ぎます。

ピルの大きなメリットは、避妊効果以外にも多くの「副効用（Favorable Effects）」が期待できる点です。例えば、生理周期が規則正しくなる、月経痛が軽くなる、経血量が減る（貧血の改善）、月経前症候群（PMS）の症状が緩和する、ニキビが改善するなど、多くの女性のQOL（生活の質）向上に寄与します。ピル服用中の出血については、飲み始めに不正出血が起こることもありますが、多くは数ヶ月で安定します。

一方で、最も注意すべき副作用は「静脈血栓塞栓症（VTE）」、いわゆる血の塊（血栓）ができるリスクです。頻度は極めてまれ（年間1万人に数人程度）ですが、命に関わる可能性があるため、処方前には必ず詳しい問診が行われます。ピルの長期服用の安全性については、血栓症リスクは開始後数ヶ月が最も高いとされ、定期的な検診が重要です。

ピルで最も現実的な問題は「飲み忘れ」です。日本産科婦人科学会（JSOG）のガイドラインでは、飲み忘れへの対処が明確に示されています。

• 1錠の飲み忘れ（24時間以上48時間未満の遅れ）：気づいた時点ですぐに忘れた1錠を飲み、その日の分も通常通りの時刻に飲みます。避妊効果は維持される可能性が高いですが、不安な場合は他の避妊法を併用します。
• 2錠以上の飲み忘れ（48時間以上の遅れ）：気づいた時点で直近の1錠を飲み、残りの錠剤は破棄します。その日の分から通常通り再開し、その後7日間連続で服用できるまでコンドームなど他の避妊法を併用します。もし飲み忘れたのがシートの第1週で、直近に避妊なしの性交渉があった場合は、緊急避妊を考慮する必要があります。

ピルは、毎日決まった時間に飲むという自己管理が求められますが、それによって多くの恩恵も得られる方法です。ピルを中止した後は、通常数ヶ月以内に自然な月経周期が戻ります。

IUD/IUS（ミレーナ等）：最も確実な長期避妊（LARC）

「毎日のピルは面倒」「より確実な方法がいい」と考える方にとって、IUDやIUSは非常に優れた選択肢です。これらは、医師によって子宮内に挿入される小さなT字型の器具です。

多くの方が心配されるのが「挿入時の痛み」です。IUD挿入時の痛みは個人差が大きく、月経中など子宮口が比較的開いている時期に行うことで軽減できる場合があります。挿入は数分で終わり、チクッとしたり、生理痛のような重い痛みを感じたりすることがありますが、多くは一時的なものです。不安が強い場合は、事前に医師とよく相談してください。

IUDとIUSは似ていますが、作用機序が異なります。

• IUD（子宮内避妊具、銅付加IUD）：T字型の器具に銅線が巻かれています。銅イオンが精子の運動を妨げ、受精を阻害します。ホルモンを含まないため、ホルモン剤が使えない人にも適しています。ただし、副作用として月経量が増えたり、月経痛が強まったりすることがあります。
• IUS（子宮内黄体ホルモン放出システム、製品名：ミレーナなど）：T字型の器具から黄体ホルモン（レボノルゲストレル）が子宮内に持続的に放出されます。これにより子宮内膜が薄くなり着床を防ぎ、子宮頸管粘液を変化させます。IUSの大きな特徴は、避妊効果に加えて、月経量を著しく減少させ（過多月経の治療薬として保険適用あり）、月経痛を緩和する点です。使い始めの数ヶ月は不正出血などの副作用が続くことがありますが、徐々に経血量が減り、最終的には月経がほとんどなくなる（無月経）人もいます。

挿入後は、定期的に検診を受け、器具から出ている糸が正しい位置にあるかをセルフチェックする方法も指導されます。非常に稀ですが、脱出（自然に外れる）や感染、穿孔（子宮に穴が開く）のリスクもあるため、強い腹痛や発熱、性交時にパートナーが痛みを訴えるなどの異常があれば、すぐに受診が必要です。

コンドーム：性感染症（STI）予防のための「必須」アイテム

ここで、避妊法を考える上で絶対に忘れてはならない、非常に重要な点をお伝えします。それは、ピルもIUD/IUSも、性感染症（STI）を防ぐことはできないという事実です。

あなたがどれほど確実な避妊法（ピルやIUSなど）を用いていたとしても、新しいパートナーとの性交渉や、パートナーが複数の相手と性的接触を持つ可能性がある場合は、性感染症のリスクに晒されることになります。

性感染症（STI）を予防できる、最も手軽で効果的な方法はコンドームです。コンドームの完全ガイドにもある通り、正しく使用すれば、HIV、クラミジア、淋菌、梅毒といった主要なSTIの感染リスクを大幅に減少させることができます（米国疾病予防管理センター(CDC)）。

避妊効果（理想的使用で98%）とSTI予防。この二重の防御（デュアル・プロテクション）は、性的健康を守る上で基本中の基本です。特に、ピルやIUDを使用している女性が新しいパートナーと関係を持つ際には、「私はピルを飲んでいるから大丈夫」ではなく、「私はピルで避妊をしているから、STI予防のためにコンドームを使いましょう」と考えることが不可欠です。

ただし、コンドームも万能ではありません。コンドームの正しい使い方として、以下の点を徹底する必要があります。

• 性交渉の最初から最後まで、必ず装着する。
• 先端の空気抜きを正しく行う。
• ラテックスを劣化させる油性の潤滑剤（ワセリン、ベビーオイルなど）は使わず、水溶性のものを選ぶ。
• 射精後は、根元を押さえながら速やかに抜去する。

また、コンドームで覆われていない皮膚の接触で感染する可能性のあるSTI（例：性器ヘルペス、HPV、梅毒の一部）に対しては、予防効果が限定的であることも知っておく必要があります。性感染症（STI）の具体的な種類や症状については、次のセクションで詳しく解説します。

緊急避妊（アフターピル）：万が一の時の対処法

「コンドームが破れた」「避妊なしの性交渉があった」「ピルを飲み忘れてしまった」——こうした「万が一」の事態に直面した時、強い不安とパニックに襲われることでしょう。このような時に、望まない妊娠を防ぐための手段が「緊急避妊（Emergency Contraception: EC）」、通称「アフターピル」です。

緊急避妊は、時間との勝負です。日本で現在主流となっている方法は2つあります。

1. レボノルゲストレル（LNG）錠 1.5mg：
   黄体ホルモン（LNG）を主成分とする内服薬です。避妊に失敗した性交渉から72時間（3日）以内に1回1錠を服用します。医薬品医療機器総合機構（PMDA）の添付文書にも明記されている通り、服用が早ければ早いほど妊娠阻止率が高くなります。主な作用は排卵の抑制または遅延です。
2. 銅付加IUD（Cu-IUD）：
   前述した銅付加IUDも、非常に効果の高い緊急避妊法としてWHOなどに推奨されています。性交渉から120時間（5日）以内に挿入すれば、99%以上という極めて高い確率で妊娠を防ぐことができます。これは受精卵の着床を阻害する作用によるもので、LNG錠よりも有効性が高いとされています。挿入後はそのまま長期避妊（LARC）として使用を継続できる大きなメリットがあります。

緊急避妊薬（アフターピル）は、あくまで「緊急用」であり、通常の低用量ピルのように継続的に使用する方法ではありません。ホルモン量が多いため、吐き気や頭痛、不正出血などの副作用が起こることがあります。

服用後、多くの場合は次の月経予定日か、それより少し早く「消退出血」と呼ばれる出血が起こります。もし予定日を1週間以上過ぎても月経が来ない場合や、出血が普段と著しく異なる場合は、妊娠（子宮外妊娠を含む）の可能性を否定するため、必ず医師の診察を受けてください。緊急避妊を行った後は、医師と相談し、避妊が成功したかを確認するとともに、今後の確実な避妊法（LARCやピルなど）について指導を受けることが極めて重要です。

安全な選択のために：ピルが使えない人（MEC）と受診のサイン

これまで様々な避妊法を紹介してきましたが、「誰でも自由に選べる」わけではありません。特にホルモンを含む避妊法（ピルやIUS）には、健康状態によって使用が推奨されない、あるいは禁忌（きんき＝絶対に使ってはいけない）とされるケースがあります。

医師がその安全性を判断するために用いる国際的な基準が、WHOの「避妊法の医学的適応基準（MEC: Medical Eligibility Criteria）」です。これは、特定の健康状態（疾患や体質）を持つ人が各避妊法を使用した場合のリスクを4段階で評価したものです。

• カテゴリー1：制限なく使用できる
• カテゴリー2：利益がリスクを上回る（慎重に使用可）
• カテゴリー3：リスクが利益を上回る（通常推奨されない）
• カテゴリー4：許容できない健康リスク（禁忌）

特に低用量ピル（エストロゲンとプロゲスチンの合剤）において、MECで「カテゴリー3または4（禁忌）」とされる代表的な状態は以下の通りです。これらに該当する方は、ピル以外の方法（銅IUD、IUS、コンドームなど）を検討する必要があります。

• 35歳以上で1日15本以上の喫煙者（MEC 4：血栓症リスクが極めて高いため）
• 「前兆（オーラ）のある片頭痛」を持つ人（MEC 4：脳卒中リスクのため）
• 静脈血栓塞栓症（VTE）の既往がある、またはリスクが高い人（MEC 4）
• 重度の高血圧（収縮期160mmHg以上または拡張期100mmHg以上）（MEC 4）
• 産後3週間未満（MEC 4：血栓症リスクのため）
• 乳がんの既往（MEC 4）

このように、安全な避妊法の選択には専門的な医学的判断が不可欠です。ご自身に合った避妊薬を選ぶためには、必ず産婦人科を受診し、ご自身の健康状態、喫煙歴、家族歴、片頭痛の有無などを正確に伝えてください。

また、避妊法を開始した後に、以下のような「レッドフラグ（危険な兆候）」が現れた場合は、直ちに医療機関を受診する必要があります。

• ピル服用中：突然の激しい頭痛、視界のかすみ、ろれつが回らない（脳卒中の疑い）。突然の息切れ、胸の痛み、ふくらはぎの片側だけの強い痛みや腫れ（VTEや肺塞栓の疑い）。
• IUD/IUS挿入後：持続する強い下腹部痛、発熱、悪臭のあるおりもの（骨盤内感染症の疑い）。器具の脱出（糸が触れない、または異常に長く感じる）や、月経が大幅に遅れる（妊娠の疑い）。

避妊は、あなたの人生設計と健康を守るための積極的な選択です。正しい知識を持ち、ご自身の身体と向き合い、専門家と相談しながら、最適な方法を見つけていきましょう。

性感染症（クラミジア・淋菌・梅毒・HIV・HPV・B型肝炎など）

前節では、望まない妊娠を避けるための「避妊と家族計画」について詳しく見てきました。しかし、性行為には妊娠以外にも考慮すべき重要な側面があります。それが「性感染症（Sexually Transmitted Infections: STI）」のリスクです。

性感染症は、性的な接触（オーラルセックスやアナルセックスを含む）によって感染する病気の総称です。コンドームは避妊だけでなく、これら性感染症を予防する上で最も重要かつ効果的な手段の一つです。しかし、コンドームが100%ではないこと、あるいは正しく使用されなかった場合に、感染のリスクが残ることも事実です。

「性病」と聞くと、強い不安や恥ずかしさを感じ、「自分には関係ない」と思いたいかもしれません。あるいは、「もし感染していたらどうしよう」と怖くなり、検査から遠ざかってしまう人も少なくないでしょう。しかし、性感染症は誰にでも感染の可能性がある、ごくありふれた病気です。日本の厚生労働省の統計でも、特に若年層を中心に特定の性感染症が増加傾向にあります。大切なのは、正しい知識を持ち、不安や偏見を乗り越え、自分とパートナーの健康を守るために適切な行動をとることです。

このセクションでは、日本で特に問題となっている主要な性感染症（梅毒、クラミジア、淋菌、HPV、HIV、B型肝炎など）に焦点を当て、その最新の動向、検査の重要性、そして予防と治療に関する最新の科学的知見について、専門的な視点から深く、そして分かりやすく解説していきます。

日本で急増する梅毒：最新統計と「検査」の重要性

今、日本で最も深刻な公衆衛生上の懸念の一つが「梅毒」の急増です。かつての病気と思われていた梅毒の報告数は、2014年頃から顕著に増加し始めました。国立感染症研究所のデータ（2025年1月7日集計）によれば、2024年の日本の梅毒届出数は14,663人（暫定値）と、過去最多だった2023年に次ぐ、依然として極めて高い水準で推移しています。

この増加は特定の集団に限ったことではありません。女性では20代、男性では20代から50代まで幅広い年齢層で報告が増えており、都市部だけでなく全国的な問題となっています。特に懸念されるのが「先天梅毒」の増加です。妊娠中の方が梅毒に感染すると、胎盤を通じて胎児にも感染し、流産、死産、あるいは重篤な障害を持つ赤ちゃんが生まれるリスクが急増します。

梅毒が「昔の病気」ではなく「今の病気」として再興している背景には、症状の多様性や、症状が出ない「無症候性」の期間があることが関係しています。梅毒は「偉大なる模倣者（The Great Imitator）」とも呼ばれ、初期には性器や口にしこり（初期硬結）やただれ（硬性下疳）ができますが、痛みがないことが多く、治療しなくても数週間で自然に消えてしまいます。しかし、これは治ったわけではなく、病原体である梅毒トレポネーマは体内に残り、数ヶ月後に「第二期」として、全身に特徴的な発疹（バラ疹）を引き起こします。

この発疹もまた、治療しなくても消えてしまうため、見過ごされやすいのです。そして、数年後、数十年後に、心臓や血管、脳に深刻な合併症を引き起こす「晩期梅毒」へと進行する可能性があります。梅毒の感染経路や症状は非常に多様であり、オーラルセックスによる咽頭感染や、キスだけでも感染する可能性が指摘されています。唾液やキスを通じた感染リスクについても、正しい知識を持つことが重要です。

梅毒は早期に発見し、ペニシリン系の抗菌薬で適切に治療すれば完治が可能です。しかし、治療後に急な発熱や悪寒、筋肉痛が起こる「ヤーリッシュ・ヘルクスハイマー反応（JHR）」が起こることがあるため、治療は必ず専門医の管理下で行う必要があります。最も重要なのは「不安な行為があれば検査を受ける」ことです。保健所では匿名・無料で検査を受けられる場合も多いため、症状がなくても、パートナーが変わった、あるいは不特定多数との性的接触があった場合は、積極的に血液検査を受けることを強く推奨します。

クラミジア・淋菌：症状がなくても「のど」や「おしり」の検査が必要な理由

日本で最も報告数が多い細菌性の性感染症が「性器クラミジア感染症」です。そして、近年増加傾向にあるのが「淋菌感染症」です。これら二つの感染症の最大の特徴は、感染しても症状が非常に軽いか、全く出ない（無症候性）ことが多い点です。

特に女性の場合、クラミジアに感染しても約8割が無症状とされています。症状がある場合でも、おりものが少し増える、軽い下腹部痛がある、といった程度で、性感染症だと気づかないまま感染が進行してしまうケースが後を絶ちません。しかし、水面下では感染が広がり、卵管炎や骨盤内炎症性疾患（PID）を引き起こし、将来の不妊症や子宮外妊娠の深刻な原因となります。

男性の場合、淋菌は尿道炎による強い排尿痛や膿が出ることが多いため比較的気づかれやすいですが、クラミジアは症状が軽いか無症状のこともあります。そして、近年問題となっているのが、オーラルセックスの一般化に伴う「咽頭（のど）」や、アナルセックスによる「直腸（おしり）」の感染です。

咽頭や直腸のクラミジア・淋菌感染は、そのほとんどが無症状です。のどが少しイガイガする程度で、風邪と区別がつきません。しかし、感染した咽頭からのオーラルセックスによって、パートナーの性器や、別のパートナーの咽頭へと感染が連鎖していきます。これが、オーラルセックスを通じた性感染症が「見えない感染源」として拡大している大きな理由です。

したがって、現在の性感染症検査のスタンダードは、「曝露部位に応じた検査」です。性器（尿または腟分泌物）だけでなく、オーラルセックスの経験があれば「咽頭のうがい液」、アナルセックスの経験があれば「直腸の擦過検体」を採取し、それぞれを高感度の「核酸増幅検査（NAAT）」で調べることが推奨されます。米国疾病予防管理センター（CDC）は、リスクの高い集団（MSMや複数のパートナーがいる人など）に対して、3〜6ヶ月ごとの定期的なスクリーニングを推奨しています。

治療に関しても、近年は抗菌薬の「耐性菌」が世界的な問題となっています。特に淋菌の耐性化は深刻で、日本でも治療が難しくなっている「スーパー淋菌」が報告されています。クラミジア治療の第一選択薬も、従来のアジスロマイシン単回投与から、ドキシサイクリン7日間投与へと変更する国際ガイドライン（CDC 2021）もあり、確実な治療と治療後の治癒確認検査が不可欠です。症状がないからこそ、リスクのある行為の後は定期的に検査を受ける習慣が、自分と大切な人を守る鍵となります。

HPVワクチン最新情報：キャッチアップ接種の期限と子宮頸がん予防

ヒトパピローマウイルス（HPV）は、性交渉の経験がある人なら誰でも一生に一度は感染すると言われるほどありふれたウイルスです。HPVには200種類以上の型があり、その多くは自然に排除されますが、一部の「ハイリスク型」（特に16型、18型）が持続的に感染すると、数年〜十数年かけて子宮頸がんや、ほかにも肛門がん、中咽頭がん、陰茎がんなどを引き起こすことが科学的に証明されています。

これらの「HPV関連がん」は、ワクチンによって予防できる、数少ないがんです。HPVワクチンは、感染する可能性のある性交渉を経験する前に接種することが最も効果的であり、世界保健機関（WHO）は9〜14歳の男女への接種を最優先として推奨しています。

日本では、過去にHPVワクチンの積極的勧奨が一時差し控えられた時期がありましたが、その後の広範な科学的検証によりワクチンの安全性が改めて確認され、2022年4月から積極的勧奨が再開されました。これに伴い、接種機会を逃した世代を対象とした「キャッチアップ接種」が公費（無料）で実施されています。

このキャッチアップ接種は、1997（平成9）年度生まれから2008（平成20）年度生まれまでの女性が対象です。非常に重要なことですが、この公費接種には期限があります。新たに1回目から接種を開始する場合、1回目の接種は2025年3月までに完了させる必要があります（※自治体により異なる場合があるため要確認）。3回接種を完了させるためには、最終的な接種期限である2026年3月末までに間に合わせる必要があるため、対象となる方は早めの行動が求められます。

HPVワクチンについては、副反応に関する不安を持つ方もいるかもしれませんが、厚生労働省の専門部会では、接種後に生じた多様な症状とワクチンとの間に科学的な因果関係は認められないと評価しており、安全性の監視は継続されています。また、WHOは2022年に、9〜20歳であれば「単回接種」でも十分な予防効果が期待できるという見解も示しており、ワクチンの重要性は国際的にも揺るぎないものとなっています。

HPVは尖圭コンジローマ（良性のイボ）の原因にもなります。ワクチンは、がん予防だけでなく、こうした疾患を防ぐ効果もあります。男性への接種も中咽頭がんや肛門がんの予防、そしてパートナーへの感染を防ぐ「集団免疫」の観点から非常に重要です。HPVに関する正しい知識を持ち、ワクチン接種と定期的な子宮頸がん検診（20歳以上）の両方で、自らの健康を守ることが大切です。

B型肝炎（HBV）は性行為でうつる：若年成人の予防戦略

B型肝炎ウイルス（HBV）というと、かつては母子感染や輸血による感染が主な経路でしたが、現在の日本ではその様相が大きく変わっています。国立感染症研究所の報告によれば、日本国内の急性B型肝炎の感染経路として、性的接触が約7割を占めており、特に若年成人層でそのピークが見られます。

B型肝炎は、感染しても多くの場合は症状が出ないか、出ても風邪のような倦怠感や黄疸（皮膚や白目が黄色くなる）程度で一過性に終わります（急性肝炎）。しかし、一部の人は劇症肝炎という命に関わる状態になったり、あるいはウイルスが体内に残り続ける「キャリア」となり、将来的に慢性肝炎、肝硬変、肝がんへと進展するリスクを抱えることになります。

HBVは血液だけでなく、精液や腟分泌液にも高濃度で含まれており、コンドームを使用しない性交渉によって容易に感染します。日本では2016年からHBVワクチンがすべての乳児を対象とした「定期接種」に含まれましたが、それ以前に生まれた世代、特に若年成人層は、免疫を持っていない（未接種・未感染）可能性が高い「感受性者」であり、性交渉による感染リスクに最もさらされている集団と言えます。

幸いなことに、B型肝炎はHPVと同様、ワクチンで確実に予防できる感染症です。3回の接種（通常0, 1, 6ヶ月後）で、ほとんどの人が十分な抗体を獲得できます。パートナーがキャリアである場合や、これから性的にアクティブになる若年層、あるいは複数のパートナーがいる場合は、抗体検査を受けて自分の免疫状態を確認し、もし抗体がなければワクチンを接種することが、自分自身と将来のパートナーを守るために最も賢明な選択です。

HIV予防の最前線：PrEPとnPEP、そしてU=Uとは

HIV（ヒト免疫不全ウイルス）は、治療法がなかった時代には「死に至る病」と恐れられていましたが、近年の治療薬の飛躍的な進歩により、「慢性疾患」としてコントロール可能な病気へと変わりました。しかし、依然として感染を予防することの重要性に変わりはありません。

HIVの予防戦略は、コンドームの使用、定期的な検査といった従来の柱に加え、近年では「曝露前予防（PrEP）」と「曝露後予防（nPEP）」という強力な選択肢が加わっています。

1. PrEP (Pre-Exposure Prophylaxis：曝露前予防)

   これは、感染する前に抗HIV薬を予防的に毎日（またはオンデマンドで）服用することで、HIVの感染リスクを99%以上低減させる方法です。コンドームとの併用が理想ですが、様々な理由でコンドームを一貫して使用できない人にとって、HIV感染から身を守るための画期的な手段となります。日本ではまだ公的な保険適用や提供体制が限定的ですが、国立国際医療研究センター（NCGM）などの専門機関で相談や処方が可能です。

2. nPEP (non-occupational Post-Exposure Prophylaxis：非職業的曝露後予防)

   これは、感染した可能性のある行為の後、できるだけ早く（理想的には数時間以内、遅くとも72時間以内）に抗HIV薬の服用を開始し、それを28日間継続することで、感染の成立を防ごうとする緊急的な方法です。コンドームが破れた、あるいはハイリスクな行為があった場合に適応となります。nPEPは「アフターピル」のHIV版と考えると分かりやすいでしょう。これも専門の医療機関（救急外来やHIV拠点病院など）でのみ処方が可能です。

HIV/エイズに関する最新の知識を持つことは、予防だけでなく、差別や偏見をなくす上でも不可欠です。現在、HIV陽性者であっても、適切な治療を継続し、血液中のウイルス量が「検出限界未満（Undetectable）」になれば、性交渉によって他者に感染させるリスクはゼロになる（=U: Undetectable equals U: Untransmittable）ことが科学的に証明されています（U=U）。

HIVの感染確率や、オーラルセックスによる感染リスクなど、具体的な疑問についても専門家と相談できる窓口があります。HIVはもはや「特別な病気」ではなく、誰もが正しい知識で向き合うべき「性的健康」の一部なのです。

doxy-PEPの最前線：細菌性STI予防の新たな光と課題

HIV予防におけるPrEPの成功に続き、近年、性感染症予防の分野で大きな注目を集めているのが「doxy-PEP (ドキシペップ)」です。

これは、HIV PrEPとは異なり、細菌性の性感染症（梅毒、クラミジア、淋菌）を対象とした予防内服です。具体的には、性行為（コンドームなしなど、リスクがあった場合）の後、72時間以内に抗菌薬である「ドキシサイクリン」を200mg（通常量）単回服用するというものです。

このdoxy-PEPの効果については、2023年に権威ある医学雑誌NEJMで重要な研究結果が発表されました。この研究は、HIV陽性者およびHIV PrEPを内服中のMSM（男性と性交渉を持つ男性）とトランスジェンダー女性を対象に行われました。その結果、doxy-PEPを服用したグループは、服用しなかったグループと比較して、これら3つの細菌性STIの新規発症率が約3分の1にまで劇的に減少したのです（梅毒で87%、クラミジアで88%の減少）。

これは、ハイリスク集団における細菌性STIを減らすための、コンドームやスクリーニングに次ぐ、新たな「生物医学的予防（Biomedical Prevention）」の可能性を示すものです。しかし、このdoxy-PEPには大きな課題と懸念事項があります。

1. 抗菌薬耐性（AMR）の懸念

   最大の懸念は、抗菌薬を予防的に（治療ではなく）使用することによる「薬剤耐性菌」の出現です。特に淋菌は、すでに多くの抗菌薬が効きにくくなっており、ドキシサイクリンも例外ではありません。doxy-PEPの普及が、テトラサイクリン系薬剤（ドキシサイクリン）の耐性菌を広げ、将来的に治療の選択肢を狭めてしまうのではないか、という深刻な懸念があります。

2. 対象者と効果の差

   上記の研究はMSMとトランスジェンダー女性で高い有効性を示しましたが、一方で、NEJMで同時に報告された別の研究では、シスジェンダー女性（出生時の性別が女性であり、性自認も女性である人）においては、doxy-PEPの有効性が示されませんでした。これは、性行為のパターン、曝露部位（腟内 vs 直腸・咽頭）、あるいは薬剤の体内動態の違いなどが影響している可能性が考えられており、doxy-PEPが全ての人に等しく有効なわけではないことを示しています。

日本の現状：
現時点（2025年）において、doxy-PEPは日本国内の公的な診療ガイドラインでは推奨されておらず、保険適用もありません。doxy-PEPは、抗菌薬耐性のリスクと、個人の感染予防のベネフィットを慎重に天秤にかける必要がある、非常に専門的な議論を要するトピックです。個人の判断で抗菌薬を予防内服することは、耐性菌を助長するリスクがあり絶対に避けるべきであり、必ず性感染症の専門医と最新の知見について相談することが必要です。

検査、そしてパートナーへの通知（Partner Notification）

性感染症の連鎖を断ち切るためには、予防、早期発見、早期治療が不可欠です。特に重要なのが、症状がない段階での「スクリーニング（検査）」と、陽性が判明した際の「パートナー通知（Partner Notification: PN）」です。

スクリーニング（検査）の推奨：
どのような人が、どのくらいの頻度で検査を受けるべきでしょうか。これは個人のリスクによって異なりますが、CDCのガイドラインでは以下のように推奨されています。

• 性的にアクティブなすべての25歳未満の女性：少なくとも年1回のクラミジア・淋菌検査
• リスクのある（新規または複数のパートナー、STIと診断されたパートナーを持つなど）25歳以上の女性：年1回のクラミジア・淋菌検査
• 性的にアクティブなすべてのMSM：少なくとも年1回の梅毒、HIV、クラミジア（部位別）、淋菌（部位別）の検査。リスクがより高い場合（HIV PrEP使用者、複数パートナーなど）は、3〜6ヶ月ごとの検査を考慮。
• すべての妊婦：妊娠初期の梅毒、HIV、B型肝炎の検査（リスクに応じてクラミジア・淋菌も）
• すべての成人（13〜64歳）：生涯に少なくとも1回はHIV検査

パートナー通知（PN）の重要性：
もし自分が性感染症と診断された場合、それは非常にショッキングなことです。しかし、その次に直面するのが、「パートナーにどう伝えるか」という、非常にデリケートで困難な問題です。

パートナー通知（PN）は、感染が判明した人が、過去（感染症の種類によるが、数ヶ月〜1年程度）に性的接触のあったパートナーに対して、検査と治療を受けるよう勧めるプロセスです。これは、単に「犯人探し」をするためではありません。主な目的は以下の2点です。

1. パートナーの健康を守るため：パートナーも気づかないうちに感染している可能性があり、放置すれば不妊症や他の健康問題につながるリスクがあるため。
2. 再感染（ピンポン感染）を防ぐため：自分だけが治療しても、パートナーが未治療のままだと、性行為を再開した時点ですぐに自分も再感染してしまいます。これを「ピンポン感染」と呼びます。

パートナーへの通知は、心理的な負担が非常に大きいものです。医療機関や保健所では、匿名でパートナーに通知するのを手伝ってくれる（第三者通知）プログラムを用意している場合もあります。診断を受けた際は、医師やカウンセラーと「パートナーにどう伝えればよいか」を率直に相談することが、この困難なステップを乗り越える助けとなります。

性感染症に関するよくある質問（FAQ）

このセクションでは、性感染症に関して多くの方が抱く疑問についてお答えします。

Q1: 梅毒は日本で本当に増えていますか？

A: はい、深刻なレベルで高止まりしています。2024年の全国の届出数は14,663人（暫定値）と、過去最多だった2023年に迫る勢いです。特に20代の女性と20代～50代の男性で報告が多く、無症状のまま感染を広げているケースや、妊娠中の感染による「先天梅毒」のリスクが大きな社会問題となっています（厚生労働省 2025年公表資料）。症状がなくても、不安な行為があれば検査を受けることが非常に重要です。

Q2: のど（咽頭）や肛門（直腸）もクラミジア・淋菌の検査は必要ですか？

A: はい、曝露（性行為）の形態に応じて必須です。オーラルセックスやアナルセックスによって、咽頭や直腸に感染が成立します。これらの部位は症状がほとんど出ない（無症候性）ため、本人が気づかないまま「感染源」となってしまうケースが非常に多いです。検査は、尿や性器の分泌物だけでなく、咽頭（うがい液）や直腸（擦過検体）からも行う「部位別NAAT検査」が国際的な標準となっています。

Q3: HPVワクチンは今どうなっていますか？

A: 安全性と有効性が再確認され、2022年4月から積極的勧奨が再開されています。特に重要なのが、接種機会を逃した世代（1997年度～2008年度生まれの女性）を対象とした公費での「キャッチアップ接種」です。この無料接種には期限があり、2回目・3回目の接種完了期限は2026年3月末までです。また、WHOは9-20歳であれば「単回接種」でも有効性が期待できるとの見解も示しており、子宮頸がん予防のための最重要戦略と位置づけられています。

Q4: B型肝炎は性行為でもうつりますか？

A: はい、現在の日本の急性B型肝炎の感染経路の約7割は性的接触によるものです（国立感染症研究所 2023年報告）。特にワクチン未接種の若年成人層がハイリスク群です。B型肝炎は血液だけでなく精液や腟分泌液にも含まれます。予防にはコンドームの使用とワクチン接種が最も有効です。

Q5: doxy-PEPは日本でも使えますか？

A: doxy-PEP（性行為後のドキシサイクリン内服）は、MSMやトランスジェンダー女性において梅毒・クラミジア・淋菌の罹患率を低下させることがRCT（ランダム化比較試験）で示されています。しかし、日本国内の公的な診療ガイドラインではまだ導入されておらず、保険適用もありません。最大の懸念は「抗菌薬耐性菌」の増加リスクです。現時点では、専門医と最新の知見、リスクとベネフィットについて十分に相談した上で判断されるべきものであり、自己判断での使用は厳禁です。

（このセクションの最後に、性感染症とは異なりますが、性器ヘルペスやトリコモナス、カンジダなども性的接触や性器の健康に関連する一般的な問題です。これらについても正しい知識を持つことが重要です。）

性行為に伴うリスクと対策（避妊失敗・性感染・心理的負担）

前節までで性感染症（STI）について詳しく見てきましたが、性行為にはSTI以外にも、意図しない妊娠のリスクや、それに伴う心理的な負担など、多面的な側面が存在します。性行為は本来、ポジティブなコミュニケーションの一部ですが、リスクを正しく理解し、適切に対処する知識がなければ、大きな不安や深刻な結果につながる可能性があります。このセクションでは、特に「避妊の失敗」「性感染症への曝露」「心理的負担」という3つの主要なリスクに焦点を当て、具体的な対策と行動指針を詳しく解説します。

避妊失敗のリアル：原因と「もしも」の時の行動

「コンドームが破れてしまった」「ピルを飲み忘れたまま性行為をしてしまった」——これは、誰にでも起こり得る緊急事態です。避妊の失敗は、多くの場合、コンドームの不適切な使用（例：装着前の空気抜き不足、サイズの不一致、使用期限切れ）や、低用量ピルの不規則な服用といった「ユーザー要因」によって引き起こされます。コンドームの正しい使い方を再確認することは、失敗を減らす第一歩です。

もし、性行為の途中でコンドームの破損や脱落に気づいた場合、パニックになるかもしれませんが、まずは冷静に行為を中断し、すぐに洗い流すなどの応急処置を行います（ただし、洗い流すことで完全にSTIや妊娠が防げるわけではありません）。最も重要なのは、その直後に「緊急避妊」という選択肢を検討することです。避妊の失敗は、単に「運が悪かった」と片付けられる問題ではなく、日本における避妊方法の選択肢全体を見直す機会でもあります。

緊急避妊の正しい知識：72時間ルールと日本のアクセス

避妊に失敗した、あるいは避妊なしの性行為があった場合、意図しない妊娠を防ぐための手段が「緊急避妊（Emergency Contraception: EC）」、通称「アフターピル」です。日本で主に用いられるのは、黄体ホルモン（レボノルゲストレル：LNG）を主成分とする薬剤です。この方法は、厚生労働省の指針にもある通り、性行為後72時間（3日）以内に服用することが原則であり、早ければ早いほど妊娠阻止率が高まります。72時間を超えても120時間まで使用可能な薬剤もありますが、効果は時間経過とともに低下します。

もう一つの確実な方法は、性行為後120時間（5日）以内に「銅付加IUD（子宮内避妊具）」を挿入する方法です。これはアフターピルよりも避妊効果が格段に高く、そのまま長期的な避妊法として使用できるメリットがありますが、医療機関での処置が必要です。

アフターピルを服用したからといって、100%妊娠が防げるわけではありません。緊急避妊薬の全知識を理解するとともに、服用後はホルモンバランスの変化により、生理が遅れたり不正出血が起こることがあります。避妊が成功したかどうかを最終的に確認するため、厚生労働省は「服用から3週間後」に妊娠検査薬を使用することを推奨しています。

性感染症（STI）のリスク：コンドームで防げる病気・防ぎにくい病気

多くの人が「コンドームを使えばSTIは100%防げる」と誤解しているかもしれませんが、これは危険な認識です。米国疾病予防管理センター（CDC）によれば、コンドームは正しく使用すれば、HIV、淋菌、クラミジアなど、主に体液（精液、膣分泌液）を介して感染するSTIの予防に高い効果を発揮します。

しかし、コンドームが覆っていない皮膚同士の接触によっても感染するSTIが存在します。これには以下のものが含まれます：

• 梅毒： 近年、国立感染症研究所（NIID）の報告でも示されている通り、日本国内で高水準で推移しており、特に妊娠中の感染報告の増加が深刻な問題となっています。硬性下疳（できもの）がある部分に触れると感染リスクがあります。女性における梅毒は特に注意が必要です。
• HPV（ヒトパピローマウイルス）： 子宮頸がんや尖圭コンジローマの原因となります。HPVは非常にありふれたウイルスであり、外陰部や肛門周囲の皮膚接触で感染します。
• 性器ヘルペス： 症状（水疱や潰瘍）が出ている部分との接触で感染します。

また、オーラルセックスによっても、梅毒や淋菌、クラミジアが咽頭に感染するリスクがあります。コンドームは万能ではなく、リスクを「減らす」ための重要なツールであると理解し、定期的な検査や（HPVの場合は）ワクチン接種を併用することが賢明です。

検査はいつ受ける？HIV・梅毒・クラミジアの「窓期」

「コンドームが破れた」「リスクのある行為をしてしまった」と感じたとき、多くの人がすぐに検査を受けようとしますが、早すぎる検査は「偽陰性（本当は感染しているのに陰性と出る）」の原因となります。これは、感染してから体内でウイルスや細菌が検出可能になるまでに「窓期（ウインドウ・ピリオド）」と呼ばれる時間差があるためです。

検査を受けるべき適切なタイミングの目安は、感染が疑われる行為から以下の期間が経過した後です：

• 淋菌・クラミジア： 1週間〜2週間後。症状（排尿痛、おりものの異常など）が出た場合は直ちに受診してください。
• 梅毒： 約3週間〜6週間後。梅毒の潜伏期間は個人差が大きいです。
• HIV： 現在主流の第4世代抗原抗体検査（NAT検査と同時に行う場合も含む）では、4週間（約1ヶ月）後から精度の高い検査が可能です。ただし、HIVの検査タイミングとして、最終的な確認のために3ヶ月後に再検査を推奨する場合もあります。

検査結果が出るまでの期間は、非常に不安で長く感じられるものです。しかし、正しいタイミングで検査を受けることが、正確な結果を知り、必要であれば次のステップ（治療）に速やかに進むために不可欠です。

見過ごされるリスク：不安、罪悪感、パートナーとの関係

世界保健機関（WHO）は、「性的健康」を「身体的、感情的、精神的、社会的に良好な状態（ウェルビーイング）」と定義しています。これは、病気がないことだけを指すのではありません。

避妊の失敗やSTIへの不安は、たとえ妊娠検査薬が陰性で、STI検査がすべてクリアだったとしても、心に大きな負担を残すことがあります。性行為の後に「やってしまった」という罪悪感に苛まれたり、「もし感染していたら」という不安が頭から離れなかったりすることは珍しくありません。また、こうした出来事がパートナーとの信頼関係に亀裂を入れ、セックスレスやコミュニケーション不全の原因となることもあります。

重要なのは、これらの心理的負担を「気のせい」や「小さなこと」として無視しないことです。不安が続く場合は、専門のカウンセラーや医療機関に相談することも選択肢です。また、この経験を機に、パートナーと「同意（コンセント）」や「お互いが望む関係性」について深く話し合うことも、将来の性的健康にとって非常に重要です。性に関するハラスメントや暴力の問題も含め、お互いを尊重するコミュニケーションが、身体的なリスク対策と同等に大切なのです。

妊娠と出産に関する基礎知識（妊娠成立・妊娠の兆oh・中絶・支援制度）

前節では、避妊の失敗や性感染症など、性行為に伴うリスクについて詳しく見てきました。では、意図的であるかどうかにかかわらず、実際に「妊娠」という可能性に直面した時、私たちは何を知っておくべきでしょうか。妊娠は、多くの人にとって喜びや希望であると同時に、不安、混乱、戸惑いといった複雑な感情をもたらす重大なライフイベントです。どのような状況であれ、冷静に次のステップを考え、自分自身にとって最善の選択をするためには、正確な医学的知識が不可欠です。

このセクションでは、妊娠の成立から日本の公的な支援制度、そして万が一の選択肢に至るまで、妊娠と出産に関する最も基本的かつ重要な知識を、専門的な視点から深く、そして分かりやすく解説します。情報が溢れる現代だからこそ、信頼できる確かな情報を知ることが、あなた自身とあなたの未来を守る第一歩となります。

妊娠の始まり：受精から着床までのタイムライン

「妊娠」と聞いて多くの人が思い浮かべるのは、月経が遅れたり、つわりが始まったりすることかもしれません。しかし、生物学的な妊娠のプロセスは、それよりずっと早く、体内の目に見えないレベルで始まっています。妊娠の成立は、「受精」と「着床」という二つの大きなステップで成り立っています。

まず「受精」は、腟内に射精された精子が卵管を遡り、そこで待つ卵子と出会うことで起こります［1］。この時点ではまだ、妊娠は成立していません。受精卵は細胞分裂を繰り返しながら、数日間かけて卵管から子宮へと旅をします［2］。この旅の間に、受精卵は「胚盤胞」と呼ばれる状態にまで成長します。

そして、妊娠成立における決定的な瞬間が「着床」です。これは、子宮に到達した胚盤胞が、ふかふかになった子宮内膜（子宮の壁）に潜り込み、根を張るプロセスです。この着床は、排卵から約8日〜10日後に起こるのが一般的です［3］。興味深いことに、このタイミングは次の月経予定日よりも早いことが多く、本人が妊娠の可能性に気づく前に、すでに体は大きな変化を始めているのです。

着床が完了すると、胚は「hCG（ヒト絨毛性ゴナドトロピン）」というホルモンを産生し始めます［4］。これこそが、市販の妊娠検査薬が検出するホルモンです。ごく稀に、着床時に少量の出血（着床出血）が起こることがあり、これを月経と見誤ることもあります。着床出血と月経の見分け方については、こちらの記事で詳しく解説しています。また、精子は女性の体内で数日間生存できるため、排卵日ではない時期の性行為でも妊娠の可能性はゼロではありません。

妊娠の初期サインと妊娠検査薬の正しい使い方

「もしかして？」と妊娠の可能性に気づくきっかけは、人それぞれです。最も一般的で分かりやすいサインは「月経の遅れ」ですが、それ以外にも体は様々な変化を示します［5］。例えば、乳房が張って痛む、いつもより眠気が強い、体がだるい、吐き気やムカつき（いわゆる「つわり」）を感じる、といったものです。

しかし、これらの初期症状は、風邪のひきはじめや月経前症候群（PMS）の症状と非常によく似ています。「体がだるいのは、仕事が忙しいから？それとも妊娠？」と、自分でも判断がつかず、不安な日々を過ごす「妊娠したかもしれない期間」は、精神的にも大きなストレスとなります。こうした症状だけで妊娠を確定することはできません。

そこで最も信頼できるセルフチェックの方法が、市販の「妊娠検査薬」です。これは、前述のhCGホルモンが尿中にどれだけ含まれているかを検出する仕組みです［6］。hCGは着床して初めて作られるため、性行為の直後に検査しても陽性にはなりません。多くの検査薬は「月経予定日の約1週間後」の使用を推奨しています。それより早く検査すると、妊娠していてもhCGの量が少なく、陰性（偽陰性）と出てしまうことがあるため、説明書に書かれたタイミングを守ることが非常に重要です。

検査薬で陽性反応が出た場合、それは「妊娠している可能性が非常に高い」ことを示します。しかし、ここで安心したり、逆にパニックになったりしてはいけません。次に行うべき最も重要な行動は、産婦人科を受診することです［7］。なぜなら、妊娠検査薬は「妊娠しているかどうか」は教えてくれますが、「どこに妊娠しているか」までは分からないからです。正常な妊娠（子宮内妊娠）か、それとも子宮外妊娠（異所性妊娠）のような緊急性の高い状態かを診断できるのは、医師による超音波検査だけです。特に激しい腹痛や出血を伴う場合は、子宮外妊娠の可能性も考え、直ちに受診が必要です。また、緊急避妊薬の服用後に月経が遅れるなど、ホルモンの影響で月経周期が乱れることもありますので、自己判断は禁物です。

妊娠届と母子健康手帳：いつ・どこで・何をする？

産婦人科で超音波検査を受け、子宮内に胎嚢（赤ちゃんが入る袋）が確認され、心拍が聞こえると、医師から「妊娠おめでとうございます」と告げられ、「妊娠届出書」という書類を渡されます。ここからが、日本の手厚い母子保健サービスを受けるための「行政手続き」のスタートです。

この「妊娠届出書」を持って、あなたが住民票を置いている「市区町村の役所（または保健センター）」の窓口に行きます［8］。これは単なる報告ではなく、妊娠・出産・育児を社会全体でサポートするための「鍵」を受け取るための重要な手続きです。

この手続きを行うと、2つの非常に大切なものが交付されます。

1. 母子健康手帳（母子手帳）：これは、妊娠中の経過、出産時の状況、そして生まれた赤ちゃんの成長や予防接種の記録を、小学校入学前まで一貫して記録する手帳です［9］。あなたと赤ちゃんの健康の「お守り」であり、医療機関や保健師との重要なコミュニケーションツールとなります。
2. 妊婦健康診査の公費補助（受診券）：後述する妊婦健診の費用負担を大幅に軽減するための「割引券」の綴りです。これがなければ、健診費用は全額自己負担となってしまいます。

厚生労働省は、この妊娠届を「妊娠11週まで」に提出することを推奨しています［25］。これは、安定した時期に妊婦健KAをしっかり開始し、公的補助を早期から受けるために重要です。この母子保健システムは、女性の生涯にわたる健康管理の一環であり、子宮頸がん予防（HPV）といった他の予防医療とも連動しています。また、そもそも「いつ妊娠するか」を計画する上でも、低用量ピルのような避妊法について正しい知識を持つことは、リプロダクティブ・ヘルス（性と生殖に関する健康）の観点から極めて重要です。

妊婦健診は14回が標準：公費助成の仕組みと受診スケジュール

母子手帳と受診券を受け取ったら、いよいよ定期的な「妊婦健康診査（妊婦健診）」が始まります。これは、妊娠期間中、お母さんの健康状態と赤ちゃんの順調な発育を確認するために行われる、非常に重要な一連のメディカルチェックです。

日本において、国が望ましい基準として示している健診の回数は「14回程度」です［11］。そして、令和6年（2025年）4月の時点で、日本のすべての市区町村が、この14回分（またはそれ以上）の健診費用を公費で助成する制度を整備しています［10］。全国平均の助成額は約11万円にもなり［10］、経済的な負担を軽減し、誰もが必要な健診を受けられるように設計されています［12］。

健診の頻度は、妊娠週数によって変わるのが一般的です。多くの自治体や医療機関では、以下のようなスケジュールを目安としています［13］。

• 妊娠初期〜23週まで：4週間に1回
• 妊娠24週〜35週まで：2週間に1回
• 妊娠36週〜出産まで：1週間に1回

この頻繁なチェックにより、妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病といった合併症の兆候を早期に発見できます。

健診では、体重測定、血圧測定、尿検査、超音波検査などに加え、妊娠初期と中期には重要な血液検査が行われます。これには、貧血のチェックだけでなく、お母さんから赤ちゃんへ感染すると影響が出る可能性のある感染症（性感染症）のスクリーニングも含まれます。例えば、梅毒やHIV、B型肝炎などは、早期に発見し対策を講じることで、母子感染のリスクを大幅に下げることができます。

ところで、世界保健機関（WHO）は、ポジティブな妊娠体験のために「8回の（質の高い）接触（contacts）」を推奨しています［14, 15］。「14回」と「8回」で数字が異なりますが、これは日本の制度が劣っている、あるいは過剰だという意味ではありません。WHOの「接触」は、単なる診察回数ではなく、必要なケア（栄養指導、メンタルヘルスサポートなど［17］）を適切な時期に行うという「質」を重視した概念です。日本の「14回健診」という手厚い頻度は、このWHOの推奨するケアを提供する機会を十分に満たす、世界的に見ても高水準なシステムと言えます［16］。

日本の中絶のルール：22週未満・指定医師・最新動向

妊娠は、必ずしもすべての人が望んだタイミングで訪れるとは限りません。望まない妊娠に直面した時、あるいは妊娠の継続が母体の健康を著しく害する、または経済的な理由で困難である場合、人工妊娠中絶（中絶）という選択肢が法的に認められています。

日本において、中絶は「母体保護法」という法律に基づいて厳格に運用されています。最も重要なルールは「時期」です。中絶が法的に可能なのは、**「胎児が母体外で生命を保続できない時期」**と定められており、これは現在**「妊娠22週未満」（21週6日まで）**とされています［19］。妊娠22週を1日でも過ぎると、いかなる理由があっても中絶は認められません。この週数は、産科医療の進歩によって胎児が生存できる可能性のある週数が見直され、設定されています。

もう一つの重要なルールは、「誰が」手術を行えるかです。中絶は、都道府県の医師会によって指定された**「母体保護法指定医師」**のみが実施できます［20］。指定されていない医師や、ましてや個人間での堕胎は違法であり、極めて危険です。

方法としては、妊娠初期（多くは12週未満）には「吸引法」や「掻爬（そうは）法」といった外科的手術が主流でした。しかし、2023年に日本でも経口中絶薬（飲む中絶薬、例：メフィーゴパック）が承認され、妊娠9週0日までの初期中絶において新たな選択肢となりました［21］。ただし、この薬も母体保護法指定医師の厳格な管理下でのみ使用が認められています。

厚生労働省の最新の統計（令和6年度 衛生行政報告例）によれば、2024年度に報告された人工妊娠中絶件数は127,992件でした［22, 24］。この数字は、望まない妊娠が決して他人事ではないことを示しています。
この選択を迫られる背景には、膣外射精（外出し）のような不確実な避妊への依存があります。確実な避妊法（ピルやIUD、コンドーム）の知識と、万が一の際の緊急避妊（アフターピル）へのアクセスが、性と生殖に関する健康を守る上で極めて重要です。

妊娠と薬の不安は専門窓口へ：成育医療研究センターの相談を活用

妊娠に気づいた時、多くの女性が抱く大きな不安の一つが「薬」の問題です。「持病があって毎日薬を飲んでいるけれど、赤ちゃんに影響はない？」「妊娠に気づかず、風邪薬を飲んでしまった…」こうした不安は、妊婦さんにとって深刻なストレスとなります。しかし、自己判断で必要な薬を突然やめてしまうことは、かえってお母さん自身の健康を危険にさらし、結果として赤ちゃんにも悪影響を及ぼす可能性があります。

インターネットで検索しても、断片的な情報や不安を煽るような記述に振り回されてしまいがちです。このような時、頼るべき専門的な相談窓口があります。それが、国立成育医療研究センター（NCCHD）内に設置されている「妊娠と薬情報センター」です［26］。ここは、妊娠中・授乳中の薬の影響に関する情報を収集・評価し、専門的なアドバイスを提供する、日本における中核的な機関です。全国47都道府県の拠点病院と連携し、かかりつけ医を通じて、あるいは妊婦さん本人からの相談（一部施設）に応じています［27］。

例えば、ピルを服用中に妊娠が判明したケースや、持病（てんかん、高血圧、うつ病など）の治療薬をどうするかといった個別の不安に対し、最新の医学的知見に基づいた情報を提供してくれます。

理想を言えば、こうした薬の相談は妊娠する前、つまり「プレコンセプションケア（妊娠前の健康管理）」の段階で行うのがベストです。国立成育医療研究センターでは、将来の妊娠を考えている人向けの「プレコンセプション相談」もオンラインなどで提供しています［28, 29］。妊娠は女性一人の問題ではなく、パートナーと、そして社会全体で支えていくものです。自身の体とホルモンの働きを正しく理解し、必要な時には専門家の助けを借りる。それが、健やかな妊娠と出産への確かな道筋となります。

性機能障害（ED・早漏・性欲低下・オルガスム障害・膣けいれん）

前章では妊娠と出産という生命の誕生に関わる側面を見てきましたが、性的健康は生涯にわたるテーマであり、生殖だけが目的ではありません。実際には、年齢や性別を問わず、多くの人々が性機能に関する悩みを抱えています。これらの問題は、恥ずかしさやタブー視から一人で抱え込みがちですが、その多くは医学的な原因があり、適切な対処が可能な「医療の対象」です。本章では、特に相談の多い性機能障害—男性のED（勃起不全）や早漏、女性の性欲低下、オルガスム障害、膣けいれん（GPPPD）—について、その原因とエビデンスに基づいた対処法を詳しく解説します。

男性の性機能障害：勃起不全（ED）とは

勃起不全（ED）とは、満足のいく性的活動に十分な勃起を得られない、または維持できない状態が続くことを指します[1]。これは単に「年齢のせい」と片付けられる問題ではありません。EDの原因は多岐にわたり、精神的なストレスや不安、パートナーとの関係性といった心理的要因から、加齢、生活習慣病（糖尿病、高血圧、脂質異常症）、喫煙、過度の飲酒といった身体的要因まで、複雑に絡み合っています。

特に重要なのは、EDが「氷山の一角」である可能性です。EDは、心臓病や脳卒中のリスク因子である動脈硬化の初期症状として現れることが少なくありません。陰茎の血管は心臓や脳の血管よりも細いため、動脈硬化の影響が最初に出やすいのです。したがって、EDを「性の問題」としてだけでなく、「全身の健康状態を示すバロメーター」として捉え、40代以降の男性は特に、生活習慣の見直しや基礎疾患の管理と併せて考える必要があります[1]。

EDの治療と重大な注意点（PDE5阻害薬）

ED治療の第一選択肢は、PDE5（5型ホスホジエステラーゼ）阻害薬（シルデナフィル、タダラフィルなど）の経口薬です[1]。これらの薬剤は、性的刺激があった際に陰茎への血流を増加させ、勃起を助ける働きがあります。日本においても、2024年以降、特定の条件下（例：不妊治療）での一部薬剤の保険適用が拡大されるなど、治療のアクセスは変化しています[3]。

しかし、これらの薬剤には極めて重要な禁忌と副作用があり、使用には医師の診断が不可欠です。

• 硝酸薬との併用禁忌：狭心症の治療薬であるニトログリセリンなどの硝酸薬や、特定の肺高血圧症治療薬（リオシグアト）を服用している場合、PDE5阻害薬を併用すると血圧が危険なレベルまで急激に低下し、命に関わる可能性があります。絶対に併用してはなりません[2, 6]。
• 緊急受診が必要な副作用：
  • 持続勃起症：英国NHSの患者向け情報などでは、痛みを伴う勃起が2時間以上（多くの定義では4時間以上）続く場合、直ちに救急医療機関を受診するよう強く警告しています[2]。放置すると陰茎組織が壊死し、永久的な勃起不全に至るリスクがあります。
  • 急激な視力・聴力低下：非常にまれですが、突然の視力低下や失明、聴力障害が報告されています。このような症状が現れた場合は、直ちに服用を中止し、医師の診察を受けてください[2, 7]。

これらのリスクを避けるため、ED治療薬は必ず医療機関で処方を受け、個人の判断で他人に譲渡したり、インターネット経由で出所不明の薬剤を入手したりすることは絶対に避けてください。治療の基本は、まず禁煙、運動、体重管理といった生活習慣の改善であり、薬剤はその補助として位置づけられます[1]。

男性の性機能障害：早漏（PE）

早漏（PE）は、本人が望むよりも著しく早いタイミングで射精が起こり、それをコントロールできないと感じ、結果として本人やパートナーが苦痛を感じる状態を指します。EDとしばしば併発することもありますが、異なる病態です。

原因は、不安やストレス、過去の経験といった心理的要因が強い場合（心因性）と、亀頭の過敏性や神経系の問題が関わる場合（器質性）があるとされます。早漏に悩むことは、自信の喪失やパートナーとの関係悪化につながることも少なくありません。

治療の柱は、行動療法と薬物療法です[15]。

• 行動療法：「ストップ・アンド・スタート法」（射精感を覚えたら一度刺激を止め、収まるのを待って再開する）や「スクイーズ法」（射精直前に陰茎の根元を圧迫して射精反射を抑える）などがあり、射精のコントロール感覚を養うことを目的とします。これらはパートナーの理解と協力が重要です。
• 薬物療法：海外では、オンデマンド（必要時）で使用する短時間作用型SSRI（選択的セロトニン再取り込み阻害薬）であるダポキセチンが承認されています。多くの臨床試験やメタ解析（複数の研究結果の統合分析）において、ダポキセチンがプラセボ（偽薬）と比較して膣内射精時間（IELT）を有意に延長させ、患者の満足度を改善させることが一貫して示されています[8, 9, 10]。ただし、2025年現在、ダポキセチンは日本では未承認です。他のSSRIが適応外で使用されるケースもありますが、必ず医師の管理下で行う必要があります。

近年の研究では、薬物療法と非薬物療法（行動療法や心理療法）を併用することが、それぞれ単独で行うよりもIELTの延長や満足度の改善において高い効果を示すことが報告されています[15]。男性の性欲や射精のメカニズムを理解し、焦らず治療に取り組むことが大切です。

女性の性機能障害：性欲低下とオルガスム障害

女性の性機能障害（FSD）も非常に一般的ですが、男性のEDほど公に語られる機会は多くありません。女性の性欲低下は、FSDの中で最も多い訴えの一つです。その原因は極めて多様であり、閉経に伴うホルモンバランスの変化（GSM：閉経関連泌尿生殖器症候群）、慢性疾患（糖尿病、甲状腺機能低下症など）、特定の薬剤（特にSSRIなどの抗うつ薬）、そしてパートナーとの関係性、育児や仕事のストレス、疲労、自己の身体イメージへの不満といった心理社会的要因が複雑に絡み合っています[11]。

オルガスム障害（オーガズム障害）は、十分な性的興奮があるにもかかわらず、オルガスムに達するのが困難である、または全く達することができない状態が持続することを指します。これも、性的満足を得られない主要な原因の一つです。原因としては、性的知識の不足、パートナーとのコミュニケーションの問題、不安、過去のトラウマなどが挙げられます。

これらの問題への対処は、まず原因を丁寧に探ることから始まります。ホルモンが原因であれば局所的なエストロゲン療法などが検討されますが、多くの場合、心理教育、カップル間でのコミュニケーション改善、認知行動療法（CBT）、マインドフルネス、骨盤底筋のリハビリテーションなどが有効とされています[12, 13]。性欲低下を改善するためには、まず自分自身の心と身体の状態を理解することが第一歩です。

女性の性交疼痛：膣けいれん（GPPPD）の理解と対処

性交時やタンポンの挿入、婦人科系の内診など、膣への挿入を試みる際に、膣周辺の筋肉（骨盤底筋）が本人の意思とは無関係に強く収縮し、挿入が困難または不可能になる状態を「膣けいれん（Vaginismus）」と呼びます。現在では、性交時の痛み（Dyspareunia）と合わせて、GPPPD（Genito-Pelvic Pain/Penetration Disorder：性器骨盤痛・挿入障害）という診断名で包括的に理解されています[11]。

これは「気の持ちよう」の問題ではなく、恐怖や不安、過去の痛みやトラウマに対する身体の条件反射的な防御反応です。この状態に悩む女性は、しばしば「自分が女性として欠陥があるのではないか」と深く悩み、パートナーシップにも深刻な影響が及ぶことがあります。

GPPPDの治療は、心理療法と理学療法の組み合わせが標準的です。

1. 心理教育と心理療法：まず、これが自分の意志に反した筋肉の反射であることを理解し、罪悪感を取り除くことが重要です。認知行動療法（CBT）やサイコセクシャル・セラピー（性心理療法）を通じて、挿入に対する恐怖や不安を段階的に軽減していきます[12]。
2. 骨盤底筋リハビリテーション：骨盤底筋を意識的にリラックスさせる訓練やマッサージを行います。
3. 段階的曝露療法（拡張器の使用）：これが最も重要な治療の一つです。医療用の「バギナルトレーナー（膣拡張器）」を用います。これは、英国NHSも推奨する治療法であり[13]、非常に細いサイズから始め、潤滑剤を十分に使用し、痛みや恐怖を感じない範囲で自分で挿入する練習をします[14, 17, 18]。決して無理をせず、リラックスした状態で、徐々にサイズを上げていくことで、「挿入＝痛くない・怖くない」という新しい感覚を脳と身体に再学習させます。このプロセスは必ず医療専門家の指導の下で行うことが推奨されます。

うるおい不足による物理的な痛みとは異なり、GPPPDは専門的な介入が必要な状態ですが、適切な治療によって多くの場合改善が可能です。

薬剤性と心理的要因の性機能への影響

性機能障害を考える上で、使用中の薬剤と心理状態は切り離せません。特に、SSRI（選択的セロトニン再取り込み阻害薬）などの抗うつ薬は、男女ともに性欲低下、射精障害、オルガスム障害といった性機能副作用を引き起こすことがよく知られています。NHSの医薬品情報にも、これらの副作用は明確に記載されています[11]。

うつ病や不安障害の治療中に性機能の低下を感じた場合、それは病状そのものの影響である可能性と、薬剤の副作用である可能性があります。ここで最も重要なのは、自己判断で服薬を中断しないことです。精神疾患の治療が最優先であり、急な中断は深刻な離脱症状や病状の悪化を招きます。必ず処方医に相談し、薬剤の変更、減量、または性機能への影響が少ない他の薬剤への切り替えが可能か相談してください。

また、セックスレスやパートナーとの関係性の問題、日々のストレス、疲労、不安—これら全てが性機能に直接影響を与えます。「脳は最大の性器」と言われるように、性的な興奮や満足は、身体的な健康だけでなく、心の状態と密接に連動しています。パートナーとの良好な関係性を築き、心身ともにリラックスできる環境を整えることも、性機能障害の重要なケアの一つです。

ここで触れたホルモンの問題、特に女性の性欲や潤滑の悩みは、多くの場合、更年期に顕著になります。次章では、この人生の移行期における性的健康の変化と、それに対する具体的なケアについて詳しく見ていきます。

更年期と性的健康（ホルモン変化・性機能・HRT・カップルケア）

前節までで性機能に関する様々な課題を見てきましたが、このセクションでは、多くの女性が経験する人生の大きな転換期である「更年期」に焦点を当てます。更年期は、単に月経が停止（閉経）するだけでなく、ホルモンバランスが劇的に変化し、心身に多大な影響を及ぼす時期です。特に、性的健康の側面では、これまでとは異なる悩みや戸惑いに直面することが少なくありません。

しかし、こうした変化は「年齢のせい」として我慢すべきものではなく、多くの場合、医学的な背景があり、適切なケアによって改善が可能です。ここでは、更年期に起こるホルモンの変化が性機能にどのように影響するのか、その具体的な症状であるGSM（閉経関連泌尿生殖器症候群）、そしてホルモン補充療法（HRT）を含む最新の治療選択肢、さらにはパートナーシップのケアについて、専門的な知見に基づき詳しく解説します。

GSM（閉経関連泌尿生殖器症候群）とは？：膣乾燥と性交痛の背景

更年期における性の悩みで最も一般的でありながら、見過ごされがちなのが「GSM（閉経関連泌尿生殖器症候群）」です。これは、かつて「萎縮性膣炎」と呼ばれていた状態をより包括的に捉えた用語です。閉経が近づくと、卵巣から分泌される女性ホルモン（エストロゲン）が急激に減少します。

エストロゲンは、膣や外陰部、尿路の組織の健康を維持するために不可欠なホルモンです。このエストロゲンが枯渇すると、膣の粘膜は薄くなり（菲薄化）、潤いや弾力性が失われ、血流も減少します。その結果、以下のような多様な症状が現れます。

• 膣乾燥感： 日常的な乾燥や違和感。
• 性交痛（表在性・深部）： 潤滑が不足し、組織が脆弱になることで、性交時に摩擦による痛みや灼熱感、時には出血（微細な裂傷）が生じます。
• 外陰部の不快感： かゆみやヒリヒリ感。
• 泌尿器症状： 膣と尿道は発生学的に近いため、頻尿、尿意切迫感、排尿時痛、繰り返す膀胱炎（UTI）などもGSMの一部とされます。

GSMは閉経後の女性の約半数に見られるとされ、放置すると進行性であるという特徴があります。性交痛は、性行為への不安や恐怖心を生み、結果として性欲の低下やパートナーとのすれ違いの原因ともなり得ます。このGSMの症状を理解し、適切に対処することが、更年期の性的健康を維持する上で最も重要な鍵となります。

まず試す非ホルモン療法：潤滑剤と膣保湿剤

GSMによる膣乾燥や性交痛に対して、誰もがまず安全に試みることができるのが非ホルモン療法です。特に症状が比較的軽度な場合、これだけで十分な改善が見られることもあります。

重要なのは、「潤滑剤（Lubicants）」と「保湿剤（Moisturizers）」を正しく使い分けることです。

• 潤滑剤（Lubicants）： 性交時に使用します。性行為中の摩擦を軽減し、痛みを予防することが目的です。水性、シリコンベース、オイルベースなど様々な種類がありますが、コンドームを使用する場合は水性またはシリコンベースが推奨されます。
• 膣保湿剤（Moisturizers）： 日常的に（週に数回、就寝前など）使用します。膣の組織自体に水分を補給し、潤いを保つことを目的としています。これにより膣のpHバランスを酸性に保ち、自浄作用を助ける効果も期待できます。

これらは英国国民保健サービス（NHS）なども推奨する基本的なセルフケアであり、ホルモン補充療法（HRT）を受けている人であっても、必要に応じて併用することが非常に有効です。また、特定の成分（例：ビタミンEオイルなど）を自己判断で使用する前に、まずはデリケートゾーン専用に設計された製品を選ぶことが賢明です。

局所エストロゲン療法：GSM治療の第一選択

潤滑剤や保湿剤を使用しても性交痛や膣乾燥が十分に改善しない中等症から重症のGSMに対しては、医学的に最も効果的とされる「局所エストロゲン療法」が第一選択となります。

これは、不足しているエストロゲンを、膣錠、クリーム、またはリングといった形で膣内に直接補充する方法です。局所療法の最大の利点は、ごく低用量のエストロゲンで膣粘膜の菲薄化を直接改善し、潤いや弾力性を取り戻させることができる点にあります。

局所的に作用するため、血液中に吸収されるエストロゲンの量は非常に微量です。そのため、後述する全身性のホルモン補充療法（HRT）と比較して、全身への影響が最小限であり、安全性が高いと考えられています。効果は数週間から3ヶ月程度で実感できることが多く、GSMの根本的な組織変化に働きかけます。

ただし、エストロゲン依存性の悪性腫瘍（特に乳がん）の既往がある場合などは禁忌または慎重投与となるため、使用前には必ず医師による診察と診断が必要です。GSMの治療において、局所エストロゲンは全身HRTよりも有効であるとされています。

全身HRT（ホルモン補充療法）と性機能

一般的に「HRT」として知られる治療は、多くの場合「全身HRT」を指します。これは、経口薬（飲み薬）や経皮剤（貼り薬・塗り薬）によってエストロゲンを全身に補充する治療法です。

全身HRTの主な目的は、ほてり、発汗（ホットフラッシュ）、不眠、気分の落ち込みといった、更年期障害の全身症状を改善することです。これらの全身症状が改善し、睡眠の質が向上し、気分の安定が得られることで、結果として性欲や性的関心が間接的に改善することは多くの研究で示されています。レビューによれば、HRTは性機能の総合スコアを「わずか」から「中程度」改善する可能性が示唆されています。

しかし、重要な点として、全身HRTはGSMによる局所的な膣乾燥や性交痛に対しては、局所エストロゲン療法ほどの直接的な効果は期待できない場合があります。そのため、ほてりなどの全身症状とGSMが併存する場合は、全身HRTと局所療法が併用されることもあります。

HRTの安全管理：知っておくべきリスクと対策

HRTは非常に有効な治療法ですが、その安全性について不安を持つ方も少なくありません。特に過去のWHI（Women’s Health Initiative）研究の報告以降、リスクが強調される傾向がありましたが、現在では日本の日本産科婦人科学会や英国のNICE（英国国立医療技術評価機構）など、多くの専門機関がリスクとベネフィットを再評価し、安全な使用法を提示しています。

安全なHRTのために、以下の点は必須の知識です。

• 子宮内膜がんリスク（子宮がある場合）： エストロゲン単独で長期間使用すると、子宮内膜が増殖し、子宮内膜がんのリスクが上昇します。これを防ぐため、子宮がある女性は**必ず黄体ホルモン（プロゲストーゲン）を併用**します。黄体ホルモンの併用により、このリスクはHRT非使用者と同等レベルまで低減できます。
• 血栓症（VTE）リスク： 経口（飲み薬）のエストロゲンは、肝臓での代謝を経て、血液凝固因子に影響を与え、静脈血栓塞栓症のリスクをわずかに上昇させる可能性があります。一方、経皮剤（貼り薬やジェル）は皮膚から吸収され肝臓を初回通過しないため、このVTEリスクが経口剤に比べて低いとされています。
• 乳がんリスク： 最も懸念される点ですが、製剤や使用期間によって影響は異なります。NICEのガイドラインなどでは、HRTによる乳がんリスクの増加は、肥満やアルコール摂取といった他の生活習慣因子と同等か、それ以下である可能性が示されています。いずれにせよ、定期的な乳がん検診は必須です。
• 禁忌： エストロゲン依存性の悪性腫瘍（乳がん、子宮内膜がん）の既往、原因不明の不正性器出血、活動性の血栓症などがある場合は原則として禁忌です。

【重要な注意喚起：不正出血】
HRTの導入初期（3〜6ヶ月）に少量の出血が見られることはありますが、それを超えて持続する場合、またはHRT使用中・閉経後に新たに不正性器出血が起こった場合は、絶対に放置してはいけません。子宮内膜の精査（超音波検査や組織検査）が必須です。これは子宮内膜がんなどの重大な疾患を除外するために極めて重要です。

カップルケアと心理社会的アプローチ

更年期の性的健康は、ホルモンや身体的側面だけで完結しません。GSMによる性交痛は、痛みを予期する不安を生み、それが無意識の回避行動につながる「痛みと回避の悪循環」を引き起こします。これはパートナーとの関係性にも影響を及ぼします。

「痛い」と言い出せない、あるいはパートナーが「拒絶された」と感じてしまうなど、コミュニケーションのすれ違いがセックスレスにつながることも少なくありません。医学的治療（潤滑剤やホルモン療法）と並行して、以下のカップルケアが非常に重要です。

• 率直なコミュニケーション： 痛みや不快感を（非難ではなく）事実としてパートナーに伝えること。「あなたのせいではない」というメッセージと共に、潤滑剤の使用や体位の工夫を提案することが大切です。
• 前戯の重要性： 更年期は興奮に至るまでの時間が長くなることがあります。十分な時間をかけた前戯は、自然な潤滑を助けるだけでなく、精神的な親密性を高めます。
• 非挿入的な親密性の探求： 性的な満足は、挿入行為だけが全てではありません。マッサージ、抱擁、キス、言葉による愛情表現など、親密性を深める他の方法を再発見する良い機会でもあります。
• 生活習慣の見直し： ストレス管理、十分な睡眠、適度な運動は、気分とエネルギーレベルを向上させ、性欲の基盤を支えます。

また、世界保健機関（WHO）は、閉経後も性感染症（HIV含む）のリスクは持続すると警告しています。膣粘膜が菲薄化することで微細な損傷が生じやすくなり、感染リスクが増大する可能性も指摘されており、新しいパートナーとの性交渉など、状況に応じてコンドームの使用を含む予防策を継続することが重要です。

よくある質問（FAQ）

Q1: GSM（膣乾燥や性交痛）は、何もしなくても自然に治りますか？

A: いいえ、GSMはエストロゲンの低下によって組織が変化する状態であり、進行性です。放置しても自然に寛解（治癒）することは稀です。しかし、潤滑剤や保湿剤、局所エストロゲン療法など、非常に有効な治療法が存在します。症状を「年のせい」と我慢せず、婦人科で相談することが強く推奨されます。

Q2: 局所エストロゲン（膣錠など）は、全身に影響して危険ではないですか？

A: 局所エストロゲン療法で使用されるホルモンの量は非常に微量で、主に膣とその周辺組織に作用するように設計されています。血中に吸収される量は最小限であり、全身HRTに比べて全身への影響は非常に低いとされています。そのため、GSMの治療において安全性のバランスが良好な第一選択薬とされています。ただし、個別の禁忌や注意事項は存在するため、必ず医師の診断のもとで処方を受ける必要があります。

Q3: 全身HRTを始めれば、性欲は若い頃のように戻りますか？

A: 個人差が非常に大きいです。全身HRTは、ほてりや不眠、気分の落ち込みを改善することで、間接的に性機能やエネルギーレベルを「わずか〜中程度」改善する可能性があります。しかし、性欲はホルモンだけでなく、心理的要因、パートナーとの関係性、ストレス、疲労など多くの要因に影響されます。HRTだけで全ての性的な悩みが解決するわけではなく、カップルケアや生活習慣の改善を併せて行うことが重要です。

Q4: HRT（全身・局所問わず）使用中に不正出血がありました。大丈夫ですか？

A: 直ちに婦人科を受診してください。 全身HRTの導入初期（特に周期的な投与法でない場合）には出血が見られることもありますが、それ以外の時期の出血や、局所療法のみでの出血、閉経後の出血は、子宮内膜がんなどの重大な疾患を除外するための精密検査（超音波検査や子宮内膜組織診）が必要です。自己判断は絶対に避けてください。

Q5: 過去に乳がんを経験しました。性交痛がつらいのですが、治療法はありますか？

A: 乳がんの既往がある場合、ホルモン療法（HRT、局所エストロゲン）は原則として禁忌または極めて慎重な判断が必要です。この場合の第一選択は、非ホルモン療法（潤滑剤、膣保湿剤）となります。それでも症状が重度で生活の質（QOL）が著しく低下している場合に限り、乳がん治療の主治医（腫瘍専門医）と婦人科医が連携の上で、局所エストロゲン療法の可否を個別に（リスクとベネフィットを天秤にかけて）検討することが稀にありますが、まずは安全な非ホルモン療法を徹底することが基本となります。

性的嗜好・ジェンダー多様性（LGBTQ+・トランスジェンダーの健康課題）

前節まで、年齢やライフステージ（更年期など）に伴う身体的変化と性的健康について見てきました。しかし、性的健康とは、単に身体機能の問題だけではありません。それは、私たちが自分自身をどう認識し（性自認）、誰に惹かれるのか（性的指向）という、アイデンティティの根幹に関わる領域でもあります。

このセクションでは、性的指向（Sexual Orientation）と性自認（Gender Identity）、総称して「SOGI」と呼ばれる性の多様性と、それに伴う健康課題について、日本の最新の状況と国際的なガイドラインに基づき、深く掘り下げて解説します。特に、医療へのアクセス、予防医療（HIV/STI、HPVワクチン）、そしてメンタルヘルスは、すべての人にとって平等に重要であるべき課題です。

SOGIとは：すべての人が持つ性の属性

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「SOGI（ソジ）」という言葉を聞いたことがありますか？ これは、性的指向（Sexual Orientation）と性自認（Gender Identity）の頭文字を取った言葉です。これは、LGBTQ+と呼ばれる特定の人たちだけのものではなく、厚生労働省の資料[cite: 1]にも明記されている通り、私たち「すべての人」が持つ属性です。

• 性的指向（S）：どの性別に恋愛感情や性的魅力を感じるか、または感じないか（例：異性愛、同性愛、両性愛、無性愛など）。
• 性自認（G）：自分自身をどの性別と認識しているか（例：男性、女性、またはノンバイナリー（Xジェンダー）のように、男女の枠に当てはめない認識）。

医療現場においてSOGIが重要である理由は、多くの当事者が差別や偏見、プライバシーの侵害（アウティング）を恐れ、必要な医療アクセスをためらってしまう「医療格差」が現実に存在するからです。例えば、トランスジェンダーの方がホルモン治療や性別適合手術に関する情報を求めても、どこに相談すればよいか分からない、あるいは、全く関係のない診察で不要な質問をされ傷つく、といった経験が報告されています。世界保健機関（WHO）も、こうした健康格差を解消するため、トランスジェンダーおよびジェンダー多様な人々の健康に関するガイドライン策定を進めています。

日本のLGBTQ+医療アクセス：相談窓口と受診のはじめ方

「自分は医療機関でSOGIについて話しても大丈夫だろうか」「どこの病院に行けば理解してもらえるだろうか」こうした不安から、受診が遅れてしまうことは、健康上の大きなリスクとなります。幸い、日本国内でも少しずつ環境が整備されています。

最初の一歩として、公的な相談窓口を利用することが推奨されます。多くの都道府県や市区町村では、SOGIに関する専門の相談窓口（電話または対面）を設置しています。 これらの窓口は、医療機関の紹介だけでなく、福祉、法律、就労など、生活全般の困りごとを繋ぐハブとしての役割も担っています。「何科にかかればいいか分からない」という段階でも、まずはこうした公的窓口で情報を得ることが、適切な医療への第一歩となります。

また、カミングアウトの状況や希望する医療（例えば、性別適合手術やホルモン療法など）について、プライバシーを守りながら相談できる専門クリニックも増えています。重要なのは、一人で抱え込まず、信頼できる情報源にアクセスすることです。
性別移行に関する医療は非常に専門的であり、精神的ケアと身体的ケアの両方が必要となります。

解剖学に基づくスクリーニング：トランス医療で見落とさない検診

性的健康を守る上で最も重要な原則の一つが、「解剖学に基づいたスクリーニング（検診）」です。これは、その人の性自認や性表現（服装や髪型など）に関わらず、「現在身体にどの臓器があるか」に基づいて必要な検診を受ける、という考え方です。

医療現場での誤解や配慮不足により、トランスジェンダーの方々が必要ながん検診などを見落とされてしまうケースが問題となっています。例えば、以下のようなケースを理解しておくことが重要です。

• トランス男性（FtM：出生時の性別が女性で、性自認が男性の方）：
  性別適合手術で子宮や卵巣を摘出していない場合、当然ながら子宮頸がんや卵巣がんのリスクは残ります。特に子宮頸がんは、HPV（ヒトパピローマウイルス）感染が主な原因であり、定期的な子宮頸がん検診（細胞診）が必要です。男性として生活しているため婦人科を受診することに強い心理的抵抗がある場合でも、命を守るために必要な検診です。
• トランス女性（MtF：出生時の性別が男性で、性自認が女性の方）：
  性別適合手術を受けても、前立腺は摘出されずに残ることが多いです。そのため、前立腺がんのリスクは（シスジェンダー）男性と同様に存在します。年齢や家族歴に応じた前立腺がん検診（PSA検査など）の必要性について、医師と相談することが推奨されます。
• 乳がん検진：
  乳腺組織がある人は、乳がん検診の対象となります。ホルモン療法の影響なども考慮しつつ、医師と相談の上、適切な検診を受ける必要があります。

また、HPVワクチンは、子宮頸がんだけでなく、肛門がんや中咽頭がん、陰茎がんなどの予防にも有効です。日本では女性の定期接種に加え、男性への4価ワクチンの任意接種も承認されており、性別に関わらず、特にMSM（男性間性交渉者）において接種が推奨されています。

HIV予防：PrEP/PEPの基本と日本の最新動向

LGBTQ+コミュニティ、特にMSMの健康課題として、HIV/AIDSは依然として重要なテーマです。 しかし近年、予防医療は飛躍的に進歩しています。特に重要なのが「PrEP」と「PEP」です。

PrEP（プレップ：曝露前予防）
これは、HIVに感染していない人が、感染リスクのある行為の「前」から抗HIV薬を日常的に服用することで、感染リスクを大幅に（99%以上）低減する予防法です。世界的には標準的な予防法ですが、日本では長らく未承認でした。しかし、国立国際医療研究センター（NCGM）の資料によれば、2024年8月末に「ツルバダ配合錠（TDF/FTC）」が国内でHIV感染予防（PrEP）の適応で薬事承認されました。これは日本のHIV予防における大きな一歩です。

PEP（ペップ：曝露後予防）
これは「緊急避妊薬（アフターピル）」のHIV版と考えると分かりやすいでしょう。コンドームの破損、レイプ被害、針刺し事故など、HIV感染のリスクが「発生した後」に、できるだけ早く（CDCによれば72時間以内が強く推奨）抗HIV薬の内服を開始し、28日間継続することで感染を防ぐ緊急措置です。もし「もしかして」と思ったら、72時間以内に専門の医療機関（地域の拠点病院など）に相談することが極めて重要です。

また、「U=U（Undetectable = Untransmittable）」という概念も重要です。これは、HIV陽性者であっても、適切なHIV治療を継続し、血液中のウイルス量が「検出限界未満」の状態を6ヶ月以上維持していれば、性交渉によって他者に感染させるリスクはゼロになる、という科学的コンセンサスです。これにより、HIV陽性者のQOL（生活の質）は大きく改善しました。HIVの感染確率を正しく理解することは、スティグマ（差別）の解消にも繋がります。

STI検査は部位別に：咽頭・直腸・尿道の検査戦略

性感染症（STI）の検査は、性行動（オーラルセックス、アナルセックス）と解剖学（曝露した部位）に基づいて行う必要があります。 例えば、性器の尿道検査だけでは、咽頭（のど）や直腸（おしり）の感染を見逃してしまいます。

淋菌やクラミジアは、咽頭や直腸に感染しても症状が出にくい（無症状）ことが多いため、感染に気づかないまま他者に広げてしまうリスクがあります。CDCのガイドラインでは、リスクのあるMSMに対して、最低でも年1回（PrEP使用者は四半期ごと）のHIV検査に加え、梅毒、淋菌、クラミジア（尿・咽頭・直腸）のスクリーニングを推奨しています。検査を受ける際は、医師に性行動の習慣（オーラル、アナルを含む）を伝え、適切な部位の検査（うがい検査や、肛門からの綿棒検査など）を依頼することが重要です。

さらに新しい予防法として「Doxy-PEP（ドキシペップ）」が注目されています。これは、性行為後72時間以内に抗菌薬（ドキシサイクリン）を200mg服用することで、梅毒とクラミジアの感染リスクを70%以上、淋菌を約50%減少させるというものです。 米国CDCは2024年に、特にリスクの高いMSMやトランス女性に対して、このDoxy-PEPの使用を考慮するガイドラインを発表しました。

メンタルヘルスとマイノリティストレス：支援につなぐ

性的マイノリティ当事者の健康を考える上で、メンタルヘルスの問題は避けて通れません。これは決して「本人が弱いから」ではなく、「マイノリティストレス」と呼ばれる社会的な要因が大きく関わっています。

マイノリティストレスとは、差別、偏見、いじめ、家族との葛藤、自身のアイデンティティを隠さなければならないといった、社会的・慢性的なストレス要因にさらされ続けることによって生じる、特有の心理的負荷を指します。こうしたストレスは、うつ病、不安障害、自傷行為、そして自殺念慮のリスクを高めることが、多くの研究で示されています（特に若年層のゲイ・バイセクシュアル男性で顕著）。

HIV感染の不安や、パートナーからの暴力（IPV/DV）も、深刻なメンタルヘルス不調の原因となります。重要なのは、こうした困難は個人の問題ではなく社会構造の問題であると認識し、適切な支援に繋がることです。英国NICEのガイドラインでは、うつ病治療において患者の選好を尊重した共同意思決定を重視しており、SOGIに理解のあるカウンセラーや精神科医を見つけることが、回復の鍵となります。

また、性的暴力やパートナーからのDVは、SOGIに関わらず誰にでも起こりうる問題です。もしあなたが危険な状況にある場合、安全の確保が最優先です。（NIH/NLM資料参照）。次のセクションでは、こうした性的同意と暴力の問題について、さらに詳しく掘り下げます。

性的暴力・ハラスメント・同意（Consentの重要性・被害後の支援窓口）

前節では、性のあり方やジェンダーの多様性について触れました。どのような性自認や性的指向であっても、健全な性的関係は、常に相互の尊重という土台の上に成り立っています。このセクションでは、その尊重の核となる最も重要な要素「同意（コンセント）」、そしてそれが侵害された状態である「性的暴力」と「セクシュアルハラスメント」の定義、さらに万が一被害に遭ってしまった場合の日本国内における重要な支援体制について、深く掘り下げて解説します。

これらの問題は、決して他人事ではありません。自分自身と大切なパートナーを守るための知識であり、また、誰もが安全に生きられる社会を築くために不可欠な理解です。もし今、あなたが不安や混乱の中にいるなら、一人で抱え込まないでください。具体的な相談先や取るべき行動についても詳しく説明します。

同意（Consent）の基本原則：積極的かつ自由な意思表示

「同意（コンセント）」とは、性的な行為に関わるすべての当事者が、その行為に対して積極的かつ明確に「イエス」と意思表示することです。これは、健全なセクシュアリティの根幹をなす、最も重要な概念です。

多くの人が「相手が『嫌だ』と言わなかったから同意があった」と誤解していますが、これは根本的な間違いです。沈黙、抵抗しなかったこと、過去に関係があったこと、あるいはその場の雰囲気や服装などは、一切「同意」を意味しません。同意とは、「ノー」がない状態ではなく、明確な「イエス」がある状態を指します。

英国のNHS（国民保健サービス）などが啓発するように、法的な文脈においても、同意は極めて厳格に定義されており、以下の要素をすべて満たす必要があります。

• 自由意思（Freely given）：脅迫、威圧、強制、または不当な圧力（「愛しているなら応じてくれるはずだ」「応じなければこの関係は終わりだ」といった心理的圧力も含む）がない状態で、自ら望んでなされるものでなければなりません。
• 能力（Capacity）：同意する能力があることが前提です。泥酔している、薬物の影響下にある、睡眠中である、または知的障害や精神疾患により判断能力が著しく低下している状態では、法的に有効な同意はできません。
• 具体的かつ十分な情報（Specific & Informed）：「何に」同意するのかが明確でなければなりません。「キスはOK」が「それ以上もOK」を意味するわけではありません。また、例えば性感染症の有無を偽って性行為に及ぶことは、情報に基づいた同意とは言えません。
• 継続的かつ撤回可能（Ongoing & Reversible）：同意は「一度きり」のものではありません。性行為の最中であっても、いつでも、いかなる理由でも撤回できます。パートナーが途中で「やめたい」と意思表示した場合、その瞬間に同意は失われ、それ以上続けることは性的暴行にあたります。

健全な関係において、同意を求めることは相手への敬意の証です。例えば、コンドームの使用について話し合うことも、安全な性行為に対する双方の同意を確認する重要なプロセスです。

この同意の原則は、職場や日常生活における身体的接触全般にも当てはまります。セクシュアルハラスメントの問題も、本質的には相手の同意に基づかない性的な言動が原因となります。

性的暴力の定義と例：同意がない行為はすべて暴力

性的暴力とは、前述の「同意」がない、あらゆる性的な行為を指します。これは、見知らぬ人による突然の襲撃（いわゆる「レイプ」）だけを指すのではありません。実際には、知人、友人、パートナー、家族など、顔見知りによる被害が大多数を占めています。

世界保健機関（WHO）は、性的暴力を「強制や威圧、または相手が同意できない状態（泥酔、睡眠中など）に乗じて行われる性行為、その試み、あるいは性的自律へのあらゆる侵害」と広く定義しています。これには以下のような多様な形態が含まれます。

• 強姦・強制性交：暴力や脅迫を用いた性交。
• 準強姦・準強制性交：相手の心神喪失（泥酔、薬物、睡眠中など）や抗拒不能（抵抗できない状態）に乗じた性交。
• 性的虐待：特に子どもや立場の弱い人（障害者、高齢者など）に対して行われるあらゆる性的行為。
• 望まない性的接触：性交以外（キス、胸や性器を触るなど）の望まない身体的接触。
• ステルシング：同意なく性行為の途中でコンドームを外す行為。これは「安全な性行為」への同意を一方的に破棄するものであり、性感染症のリスクを高め、同意を侵害する暴行にあたります。
• 婚姻内・パートナー間の性的暴力：夫婦や恋人同士であっても、相手が望まない性行為を強要すれば性的暴力です。「夫婦だから」「恋人だから」という関係性が、性行為への包括的な同意になることは絶対にありません。
• 性的画像・動画の強要：同意なく撮影・拡散・送信すること、あるいは撮影や送信を強要すること。

性的暴力は、被害者の性別、年齢、セクシャリティに関わらず発生します。もし被害に遭った場合、それは決してあなたのせいではありません。服装、時間帯、飲酒の有無、過去の関係性など、いかなる理由も暴力の正当化にはなりません。まずは安全を確保し、信頼できる支援先に相談することが重要です。

また、望まない性行為は深刻な精神的トラウマだけでなく、性感染症（STI）のリスクも伴います。オーラルセックスを含むあらゆる性的接触が感染経路となり得ます。

被害直後の行動フロー：72時間の壁（PEP/緊急避妊/証拠保全）

もしあなたが今、性的暴力の被害に遭った直後であるなら、計り知れない恐怖と混乱、あるいは何も感じられない（解離）状態にあるかもしれません。それは極めて正常な反応です。何よりもまず、あなたの安全と心のケアが最優先されます。

その上で、知っておいていただきたい重要な時間制限があります。それは「72時間（3日間）」という壁です。この時間内に医療機関を受診することで、望まない妊娠や特定の性感染症（特にHIV）のリスクを大幅に下げられる可能性があります。

1. 安全の確保と（可能であれば）連絡

まず、ご自身の安全を確保してください。加害者から離れ、安全な場所に避難してください。信頼できる友人、家族、あるいは警察（110番）や後述する支援窓口（#8891）に連絡してください。一人で抱え込む必要はありません。

2. 医療的介入：HIV曝露後予防（PEP）

加害者がHIV陽性者であるか不明な場合でも、性的暴力はHIV感染のリスクを伴います。HIV曝露後予防（PEP）は、ウイルスにさらされた可能性のある行為の後、WHOのガイドラインによれば、できるだけ早く（理想は24時間以内、遅くとも72時間以内）に抗HIV薬の内服を開始することで、感染リスクを劇的に（80%以上）減少させることができます。

PEPはすべての医療機関で提供されているわけではないため、ワンストップ支援センターや専門病院への迅速な相談が鍵となります。1回の行為によるHIV感染リスクはゼロではありませんが、PEPによる予防は極めて有効です。

3. 医療的介入：緊急避妊（EC）

望まない妊娠を防ぐため、緊急避妊薬（アフターピル）の服用が推奨されます。これも性交後72時間以内の内服が有効とされていますが、早ければ早いほど効果は高まります。これも医師の処方が必要です。

72時間を過ぎた場合でも、120時間まで有効な緊急避妊薬や子宮内避妊具（IUD）による方法もありますので、諦めずに相談してください。

4. 証拠保全（フォレンジック）

将来的に警察への届出や法的措置を少しでも考えている場合、証拠の保全が重要になります。これは精神的に非常につらい作業ですが、可能であれば以下の点を心に留めてください。

• 入浴・シャワー・排尿・うがいをしない：体液や微物が洗い流されてしまいます。
• 着替えない：被害時に着ていた衣服をそのまま（ビニール袋ではなく、通気性のある紙袋に入れて）保管します。
• 現場を清掃しない：毛髪や体液などの証拠が失われます。

これらの証拠採取（性暴力救援看護師・SANEによる）は、医療機関やワンストップ支援センターと連携して行われます。証拠保全を選んだからといって、必ず警察に届け出なければならないわけではありません。まずは選択肢を残すための行動です。あなたの意思が最優先されます。

日本の支援窓口：#8891とワンストップ支援センター

被害に遭ったとき、どこに相談すればよいか分からないという絶望感は、被害そのものと同じくらい深刻な苦痛です。日本には、性犯罪・性暴力被害者のために特別に設けられた公的な支援窓口があります。

性犯罪・性暴力被害者のためのワンストップ支援センター

これは、被害者が複数の機関を「はしご」することなく、一か所で必要な支援（医療・心理・法的・警察連携）を包括的に受けられるように設計された中核的な支援拠点です。厚生労働省の資料にもある通り、各都道府県に設置されています。

• 医療的支援：産婦人科医による診察、証拠採取、緊急避妊（EC）、HIV PEP、STI検査・治療。
• 心理的支援：専門のカウンセラーによる精神的ケア、トラウマ対応。
• 法的支援：弁護士による法律相談、法的（警察への届出、訴訟）手続きの支援。
• 警察との連携：被害届の提出支援、捜査への付き添い。
• その他：一時的な避難場所（シェルター）の提供、同行支援など。

これらの支援は、被害者の意思を最大限尊重しながら、同意に基づいて行われます。相談したからといって、望まない医療行為や警察への通報が強制されることはありません。

全国共通短縮ダイヤル「#8891」（はやくワンストップ）

「どこにあるか分からない」「今すぐ相談したい」という場合、#8891 に電話してください。（例：大阪府の案内）これは全国共通の短縮ダイヤルで、発信地から最寄りのワンストップ支援センターに自動的につながります。多くの場合、24時間365日（または夜間・休日も）相談を受け付けています。

被害から時間が経過した後でも、相談は可能です。例えば、HIV感染後の初期症状が疑われる場合や、精神的な不調が続く場合も、まずは相談窓口に連絡してください。

現代の医療ではHIVは治療可能な慢性疾患となっています。早期の対応が重要です。

職場のセクハラ対策：事業主の義務と相談ルート

性的暴力は、刑法上の犯罪だけでなく、職場や学校など日常生活の場における「セクシュアルハラスメント（セクハラ）」という形でも現れます。これもまた、相手の同意に基づかない性的な言動によって個人の尊厳を傷つける行為です。

厚生労働省は、職場におけるセクハラを主に2つの類型に分類しています。

1. 対価型セクシュアルハラスメント：労働者の意に反する性的な言動に対し、拒否したり抵抗したりしたことを理由に、解雇、降格、減給、不利益な配置転換などの労働条件上の不利益を与えること。
2. 環境型セクシュアルハラスメント：労働者の意に反する性的な言動により、就業環境が不快なものとなり、能力の発揮に重大な悪影響が生じるなど、見過ごせない程度の支障が生じること。（例：執拗な身体的接触、性的な冗談、ポスターの掲示など）

「冗談のつもり」の言動が、受け手にとっては深刻な苦痛となり、環境型セクハラに該当するケースは少なくありません。

事業主の法的義務

男女雇用機会均等法により、事業主（会社）には、セクハラを防止するために以下の措置を講じることが法的に義務付けられています。

• セクハラを行ってはならないという方針の明確化と周知・啓発。
• 相談窓口をあらかじめ定め、労働者に周知すること。
• 相談があった場合、事実関係を迅速かつ正確に確認し、適正に対処すること。
• 相談者や事実関係の確認に協力した人のプライバシーを保護し、相談したことや協力したことを理由に不利益な取り扱いをしないこと。
• 再発防止策を講じること。

もし職場でセクハラ被害に遭った場合、まずは社内の相談窓口や信頼できる上司に相談してください。もし社内での解決が困難な場合は、各都道府県の労働局にある「総合労働相談コーナー」などに相談する道もあります。

万が一、職務上の関係性（上司と部下など）を背景とした性的強要など、より深刻な被害に発展した場合は、セクハラの範疇を超えた性的暴力です。その際は、妊娠の可能性を否定できない場合、72時間以内に緊急避妊薬について医療機関に相談するとともに、#8891のワンストップ支援センターに連絡することを強く推奨します。

性的暴力やハラスメントが心に残す傷は、身体的なものと同じか、それ以上に深刻で長期にわたることがあります。次節では、こうしたトラウマのケアも含め、性に関する不安やパートナーシップにおける心の健康について詳しく見ていきます。

心の健康と性（性に関する不安・トラウマ・パートナーシップ）

前節では、性的同意（コンセント）の重要性や、性的暴力といった深刻な問題とその支援体制について触れてきました。これらの経験は、人の心の健康に深く、長期的な影響を及ぼすことがあります。世界保健機関（WHO）は、性的健康を「身体的側面だけでなく、情緒的、精神的、社会的なウェルビーイング（良好な状態）」であり、強制や暴力からの自由を含むものと定義しています[1]。この定義が示すように、私たちの「心」の状態は、性的健康と切り離して考えることはできません。

しかし、現実には「性」と「心」の問題は、非常にデリケートで個人的なものとして捉えられがちです。「不安でセックスがうまくいかない」「過去の経験が蘇って怖い」「パートナーとうまく意思疎通ができない」といった悩みは、誰にも言えずに一人で抱え込んでしまうことが多いのです。本セクションでは、こうした性の悩みと心の健康の深いつながりに焦点を当て、不安のメカニズム、トラウマからの回復、そしてパートナーシップの築き方について、専門的な知見に基づき、深く掘り下げて解説します。

性行為の「不安」とパフォーマンス焦燥：メカニズムと対処

「うまくできるだろうか」「相手を満足させられるだろうか」「また失敗したらどうしよう」——性行為の前に、こうした不安や焦り（パフォーマンス不安）を感じることは、決して珍しいことではありません。多くの方が、一度は似たような緊張を経験したことがあるかもしれません。しかし、この不安が過度に強くなると、リラックスして親密さを楽しむどころか、性行為そのものが苦痛な「試練」のように感じられてしまいます。この状態が続くと、性的な自信を失い、パートナーとの関係にも影を落とすことがあります。

なぜ不安は性機能に影響するのでしょうか。英国オックスフォード大学病院NHS財団の資料によると、不安を感じている時の生理反応（心拍数の上昇、呼吸が浅くなるなど）は、実は性的に興奮している時の反応と非常によく似ています[7]。問題は、不安が強すぎると、私たちの注意が「今、ここでの感覚」から逸れてしまい、「自分はちゃんと機能しているか」という過度な自己モニタリング（自分自身を監視するような状態）が始まってしまうことです[7]。その結果、興奮が妨げられ、勃起の問題[8]やオーガズムの困難[9]といった形で現れることがあります。皮肉なことに、「失敗しまい」と強く思うほど、その不安が「失敗」を引き起こすという悪循環に陥ってしまうのです。

こうした不安の背景には、さまざまな要因が隠れていることがあります。パートナーとの関係がうまくいっていない、自分自身やパートナーからの期待が大きすぎる、あるいは過去に性的なことで否定的な経験をした（例えば、馬鹿にされた、拒絶された）といった記憶が、無意識のうちにプレッシャーとなっている場合もあります。また、性欲そのものの低下が、結果として「応えなければ」という義務感や不安につながるケースもあります。

もしあなたがこのような不安に悩んでいるなら、まずは「不安を感じるのは自分だけではない」と知ることが第一歩です。その上で、いくつかの対処法が役立つかもしれません。最も基本的なことは、心理教育、つまり「不安が体にどう影響するか」というメカニズムを理解することです[7]。不安の正体を知るだけで、漠然とした恐怖は和らぎます。また、深呼吸や瞑想といったリラクゼーション法は、性行為の前に心を落ち着かせるのに有効です。

さらに進んだ対処法として、CBT（認知行動療法）的なアプローチがあります。これは、「失敗したら全て終わりだ」といった極端な考え（破局的思考）に気づき、「うまくいかない時もある、それは人間の自然なことだ」と現実的な考えに置き換えていく練習です[9]。また、過度な自己モニタリングから脱却し、「パートナーの肌触り」「呼吸の音」といった「今、ここでの感覚」に意識を集中させるマインドフルネス（注意訓練）も非常に有効です[7]。こうしたアプローチは、性的な満足感を得る上で重要な「感覚への集中」を取り戻す助けとなります。もしセルフヘルプだけでは改善が難しい場合は、性機能外来や精神科、カウンセリングといった専門機関に相談することも[7][9]、大切な選択肢の一つです。

性的トラウマとPTSD：症状・治療（CBT/EMDR）の基礎

性的健康における心の側面を語る上で、性的トラウマの問題は避けて通れません。前節で述べた性的暴力やハラスメントは、被害を受けた方の心に深刻な傷を残し、その後の人生や性的健康に長期的な影響を及ぼすことがあります。トラウマとなる経験は、性的なものに限らず、あらゆる「死の危険または重傷を負うような出来事」を含みますが、それが性的な文脈で起こった場合、より複雑な形で性のあり方や他者との親密さに影響します。

こうした深刻なトラウマ体験の後、一部の人々はPTSD（心的外傷後ストレス障害）を発症することがあります。英国国立医療技術評価機構（NICE）のガイドラインによれば、PTSDの主な症状には、トラウマ体験を繰り返し思い出す「再体験」（フラッシュバックや悪夢）、トラウマを想起させる場所や思考を避ける「回避」、常に神経が高ぶった状態が続く「過覚醒」（驚きやすい、眠れない）、そして物事を否定的に捉えたり、孤立感を深めたりする「否定的認知と気分の変化」が含まれます[3]。

これらの症状が性的健康にどう影響するかは、想像に難くありません。例えば、パートナーとの親密な時間（性行為でなくても、抱きしめられるだけで）がフラッシュバックの引き金になったり[3]、性的な事柄一切を「回避」したり、過覚醒によってリラックスできず親密になれなかったりします。これは本人の意思とは関係なく起こる反応であり、「心が弱いから」では決してありません。トラウマは、脳の警報システムが過剰に作動し続けている状態なのです。特に、トランスジェンダーの方々など、社会的な偏見や暴力にさらされやすいコミュニティでは、トラウマのリスクがさらに高まる可能性も指摘されています。

幸いなことに、PTSDは治療可能な疾患です。NICEのガイドライン（NG116）では、エビデンスに基づいた治療法が推奨されています[3]。第一選択とされるのは、トラウマ焦点型CBT（TF-CBT）と呼ばれる心理療法です。これには、トラウマ記憶が現在の自分にどう影響しているかを整理する「認知処理療法」や、安全な環境でトラウマ記憶と向き合い、回避行動を減らしていく「持続エクスポージャー療法」などが含まれます[3]。これらの治療は、単に「忘れる」ことを目指すのではなく、トラウマ記憶を「過去の出来事」として安全に脳に再統合し、現在を生きる力を取り戻すことを目的としています。

もう一つの強力な治療選択肢として、EMDR（眼球運動による脱感作と再処理法）があります[3]。これは、専門家の指導のもとでトラウマ記憶を思い浮かべながら、眼球を左右に動かしたり、左右交互のタッピングを行ったりする治療法です。一見不思議に思えるかもしれませんが、このプロセスが脳の情報処理システムを活性化させ、トラウマ記憶の処理を促進すると考えられています。特に非軍事的なトラウマ（性的暴力など）に対して有効性が示されています[3]。

Cochrane（コクラン）による2023年のシステマティックレビューでも、レイプや性的暴行の被害生存者に対する心理社会的介入（特にCBT系の介入）が、メンタルヘルスの改善に寄与する可能性が示されています[4]。もし、過去の性的被害の経験や、職場などでのハラスメントが現在の心の不調や性生活に影響していると感じるなら、専門家によるトラウMAケアは回復への重要な鍵となります。

カップルで取り組む性の悩み：コミュニケーションと共同戦略

これまで個人の不安やトラウマに焦点を当ててきましたが、性的健康は個人の問題であると同時に、多くの場合、パートナーとの「関係性」の中で育まれるものです。性に関する悩みは、真空の中で起こるわけではなく、二人の間のコミュニケーション、期待、感情的なつながりと密接に絡み合っています。例えば、セックスレスの問題は、単なる「回数の問題」ではなく、その背景にある心理社会的要因や関係性の問題[8][12]を反映していることが多いのです。

性機能の問題を抱えている時、パートナーとの間に見えない壁ができてしまうことがあります。悩んでいる側は「期待に応えられない」と罪悪感を抱き、パートナー側は「拒絶された」と感じて傷つき、お互いに本当の気持ちを話せなくなるのです。コミュニケーションが途絶えると、期待の不一致や関係性への満足度の低下[12]が起こり、それがさらに性機能の問題を悪化させるという負のサイクルに陥ります。

このサイクルを断ち切るために、英国のNHS（国民保健サービス）などが提供する専門外来（サイコセクシュアル・サービス）では、カップルでの介入が重視されています[13][14][15]。まず行われるのは、心理教育とコミュニケーション訓練です。例えば、「性欲には男女で違いがあること」や、「不安が体にどう影響するか」を二人で一緒に学びます。そして、「あなたはいつも～だ」といった非難（Youメッセージ）ではなく、「私は～と感じる」（Iメッセージ）という形で自分の気持ちを伝える練習をします。例えば、性的なコミュニケーションも含め、お互いを尊重しながら望みを伝えるスキルは、関係再構築の土台となります。

必要に応じて、専門家の指導のもとでペア・セラピー（サイコセクシュアル・セラピー）が行われます[13][14][15]。これは、単に性行為の再開を目指すのではなく、二人の間の感情的な親密さを取り戻すことに焦点を当てます。例えば、「センセート・フォーカス」と呼ばれる段階的な課題では、最初は性器に触れることを禁止し、お互いにマッサージをし合うなど、プレッシャーのない状況で「感覚」に集中することから始めます。これにより、パフォーマンス不安を減らし、性的なものを含む親密なふれあいの心地よさを再発見していきます。

ただし、非常に重要な点として、もし一方または両方が深刻なトラウマ（PTSDなど）を抱えている場合、NICEのガイドラインが示すように、まずはそのトラウマ治療を優先することが推奨されます[3]。安全が確保されていない状態で親密さを強要することは、再トラウマになる危険性があるためです。パートナーは、トラウマ治療を支えるサポーターとしての役割を学ぶことが、結果として二人の関係回復につながります。

性疼痛（膣けいれん・外陰部痛）と心のケア：多面的アプローチ

性に関する心の健康問題の中で、心と身体の結びつきが最も顕著に現れるのが、性疼痛（性交痛）の問題です。特に「膣けいれん（Vaginismus）」や「外陰部痛（Vulvodynia）」は、挿入を試みると激しい痛みや灼熱感、恐怖を感じ、性行為や婦人科検診が困難になる状態です。これは「気のせい」や「我慢が足りない」から起こるのではなく、心と身体が複雑に絡み合った、治療を必要とする状態です。

この問題の核心には、しばしば「痛みと恐怖の悪循環」があります。MedlinePlusやNHSの資料によると[17][18]、何らかのきっかけ（感染症、出産時の裂傷、あるいはトラウマ的な最初の経験）で一度痛みを感じると、脳は「挿入＝危険・痛み」と学習します。その結果、次の性行為を想像するだけで不安や恐怖が高まり[16]、その不安が骨盤底筋群を無意識のうちに硬直させます。硬直した筋肉は挿入時の痛みをさらに強くし、その痛みが「やはり挿入は危険だ」という脳の学習を強化してしまうのです[16][17][18]。

この悪循環を断ち切るためには、身体と心の両方への多面的な介入が必要です[16][18]。治療は通常、婦人科医、皮膚科医、理学療法士、心理専門家が連携して行われます。

• 身体的アプローチ：まず、痛みの原因となる感染症や皮膚疾患がないかを徹底的に調べます。同時に、骨盤底筋専門の理学療法士による骨盤底筋訓練が行われることがあります。これは単に筋肉を鍛えるのではなく、緊張した筋肉を「リラックスさせる」技術を学ぶことに重点を置きます。
• 心理的アプローチ：CBT（認知行動療法）が中心となります[16]。痛みへの恐怖や「自分は欠陥品だ」といった否定的な認知を特定し、それらに挑戦していきます。また、マインドフルネスを用いて、痛みへの自動的な恐怖反応から距離を置く練習も有効です。
• 段階的曝露（段階的エクスポージャー）：最も重要な治療の一つです[18]。これは、恐怖の対象に安全な環境で少しずつ慣れていく方法です。指や医療用の「ダイレーター」と呼ばれる器具を使い、非常に細いものから始め、リラックスした状態で、自分のペースで挿入に慣れていきます。これは「我慢大会」ではなく、あくまで「脳と身体に安全を再学習させる」プロセスです。

Cochraneレビュー（2012年）では、膣けいれんに対する介入（特に段階的曝露）の有効性を示唆する質の高い研究（RCT）は限定的であると慎重な結論が示されていますが[19]（※これは更新停止の古いレビュー）、NHSなどの臨床現場では、これらの多面的なアプローチ（CBT、段階的曝露、骨盤底筋訓練、関係性への介入）が広く用いられ、症状の軽減に寄与することが示唆されています[16]。うるおい不足や更年期に伴うGSM（閉経関連泌尿生殖器症候群）など、痛みの他の要因も考慮しながら、包括的なケアを受けることが重要です。

日本の支援窓口：#8891・#8103と医療連携の使い方

これまで見てきたように、性に関する不安、トラウマ、痛み、パートナーシップの問題は、一人で抱え込むにはあまりにも重く、専門的な支援を必要とします。特に、性的トラウマの背景に性犯罪や性暴力がある場合、一刻も早い支援が不可欠です。日本では、こうした被害に遭われた方を支えるための公的な相談窓口が整備されています。

最も重要な窓口の一つが、「性犯罪・性暴力被害者のためのワンストップ支援センター」です。これは全国共通の短縮ダイヤル「#8891」（はやくワンストップ）でつながります[5]。このセンターの目的は、被害直後から総合的な支援を「ワンストップ（一か所）」で提供することです。具体的には、以下のような支援が含まれます[6][10]。

• 相談・カウンセリング：専門の相談員が話を聞き、心理的なケアを提供します。
• 医療的ケア：産婦人科での診察、緊急避妊、性感染症の検査・治療、怪我の治療など。
• 証拠採取：被害直後の場合、法的な手続きに必要な証拠を医療機関で採取（「レイプキット」の使用など）します。
• 法的支援：警察への同行、弁護士の紹介など。

また、警察庁も性犯罪被害相談電話として「#8103」（ハートさん）を設置しており[5]、最寄りの警察本部の相談窓口につながります。被害を警察に届け出ることへのためらいがある場合でも、まずは匿名で相談することが可能です。

これらの窓口は、緊急時のセーフティネットとして極めて重要です。しかし、厚生労働省の資料でも指摘されているように[6][11]、被害後の長期的なメンタルヘルスケア、特にPTSDに対応できる専門家や機関が不足しているという課題もあります。ワンストップ支援センターや警察で初期対応を受けた後、中長期的なトラウマ治療（前述のCBTやEMDRなど）が必要な場合、そこから精神科や心療内科、専門の心理療法士へとスムーズに「連携（リエゾン）」してもらうことが、回復の鍵となります[6][11]。

もしあなたが、過去の性暴力被害やハラスメントの経験がフラッシュバックするなど、トラウマ症状に悩んでいる場合は、これらの公的窓口に相談するか、精神科医会や臨床心理士会などでトラウマ治療の専門家を探すことが重要です。あなたは決して一人ではありません。

このように、心の健康は性的健康の土台そのものです。不安やトラウマ、関係性の問題は、専門的なケアによって必ず改善の道筋が見つかります。助けを求めることは、弱さではなく、自分自身を大切にするための勇気ある一歩です。生涯を通じた性的健康を考える上で、これらの心と感情の側面は、特に高齢期を迎えるにあたっても、引き続き私たちのウェルビーイングに深く関わってきます。

高齢者の性的健康（年齢を超えた性・安全な性生活・疾患との関係）

前節では、心の健康が性に与える複雑な影響について見てきました。しかし、性的健康は特定の年代だけのものではなく、生涯を通じたテーマです。「高齢者」と「性」というトピックは、家族や社会、時には医療現場においてさえ、話題に上りにくい側面があります。しかし、年齢を重ねることが、親密さや性的な欲求、そして性的活動の「終わり」を意味するものではありません。

世界保健機関（WHO）も、性的健康を「身体的、精神的、社会的に良好な状態」と定義しており、これは年齢に関わらず全ての人に当てはまる概念です。このセクションでは、誤解やタブー視されがちな高齢期の性的健康について、安全な性生活の維持、加齢に伴う変化への対処、そして持病や介護との関係性に焦点を当て、科学的根拠に基づき詳しく解説します。

高齢になっても性は健康の一部：エビデンスが示す実態

「年を取ったら性的な関心はなくなる」というのは、広く信じられている神話の一つに過ぎません。実際には、多くの高齢者が活動的な性生活を維持しています。研究によれば、60歳以上の人々の中でも、その健康状態やパートナーの有無によりますが、30%から90%近くが何らかの性的活動を報告しています。これは、親密さや触れ合いが、年齢に関わらず人間の基本的なニーズであり続けることを示しています。

ここでいう「性的活動」とは、必ずしも性交だけを指すのではありません。米国国立老化研究所（NIA）も指摘するように、キス、抱擁、手をつなぐこと、そして情緒的な親密さも、性的健康の非常に重要な構成要素です。年齢と共に、性交の頻度や形態は変化するかもしれませんが、パートナーとのつながりを求める欲求は持続します。

重要なのは、健康状態が性活動の継続に強く関連しているという点です。心疾患、糖尿病、関節炎などの慢性疾患や、それに伴う痛み、疲労感が性的な意欲や能力に影響を与えることは事実です。しかし、それは「諦める」理由にはならず、むしろ性的活動と健康の全体的な関連性を理解し、問題を医療者と共有し、適切に対処することが、生活の質（QOL）を維持する鍵となります。実際、適度な性活動がもたらす健康上の利点も指摘されています。

女性の腟乾燥・性交痛（GSM）—局所エストロゲンの安全性と選び方

特に女性にとって、閉経は性的健康に大きな影響を与える転機となります。エストロゲンの分泌が急激に減少することで、「閉経関連泌尿生殖器症候群（GSM）」と呼ばれる一連の症状が現れることがあります。これは、かつて「老人性腟炎」や「萎縮性腟炎」と呼ばれていた状態を含む、より広範な概念です。

具体的には、腟の粘膜が薄くなり（菲薄化）、潤いが減少し、弾力性が失われます。その結果、性交時の摩擦による痛み、灼熱感、乾燥感、さらには軽い接触による出血（脆弱性出血）などが起こりやすくなります。多くの方がこの性交痛を「年だから仕方ない」と我慢し、性的な触れ合い自体を避けるようになってしまうケースは少なくありません。また、GSMは性的な症状だけでなく、頻尿、尿意切迫感、再発性膀胱炎といった排尿に関するトラブルを併発することも特徴です。

これらの症状は、日常生活の質を著しく低下させますが、適切な対策によって大幅に改善が可能です。

• 第一選択：保湿剤と潤滑剤
  まず試すべきは、市販されている腟用の保湿剤（定期的に使用し、腟の水分を保つ）や、性交時に使用する潤滑剤（摩擦を減らす）です。これらはホルモンを含まず、安全に使用できます。
• 有効な治療：局所エストロゲン製剤
  保湿剤や潤滑剤で十分な効果が得られない場合、低用量のエストロゲンを含む局所製剤（腟錠、クリーム、リングなど）が非常に有効です。英国民保健サービス（NHS）など多くの公的機関が、GSM治療の有効な選択肢として推奨しています。

「ホルモン補充」と聞くと、血栓症や乳がんのリスクを心配されるかもしれません。しかし、GSMの治療に用いる「局所」エストロゲンは、ほてりや発汗といった全身の更年期症状に用いる「全身」ホルモン補充療法（HRT）とは異なり、使用する薬剤の量が非常に少なく、体内に吸収される（全身に移行する）量もごくわずかです。そのため、英国国立医療技術評価機構（NICE）のガイドラインなどでは、局所エストロゲンによる全身的なリスク（血栓症やがんなど）の上昇は、基本的に認められない、あるいは非常に低いと結論付けられています。もちろん、乳がんの既往がある方など、個別の判断が必要な場合もあるため、使用前には必ず医師との相談が必要ですが、GSMの症状に悩む女性にとって、非常に安全で有効な選択肢となります。うるおい不足の悩みを抱える方は、我慢せずに婦人科で相談することが第一歩です。

男性のED治療：高齢者でも可能？注意すべき薬の相互作用

男性もまた、加齢による身体的変化を経験します。MedlinePlusによれば、テストステロン（男性ホルモン）のレベルは緩やかに低下し、勃起機能にも変化が現れます。ED（勃起機能障害）は、高齢男性にとって一般的な悩みの一つですが、これもまた「年齢のせい」と片付けられるべきではありません。EDの原因は、加齢そのものだけでなく、糖尿病、高血圧、動脈硬化といった生活習慣病、あるいは服用中の薬剤の副作用、心理的ストレスなど多岐にわたります。

高齢者のED治療においても、シルデナフィル（製品名：バイアグラ）に代表されるPDE5阻害薬は、有効な治療選択肢です。これらの薬剤は、陰茎への血流を増加させることで勃起を助けます。高齢者であっても、適切な評価のもとで使用すれば安全に効果が期待できます。

しかし、ここで最も重要な、命に関わる注意点があります。それは「薬の相互作用」です。

【警告：併用禁忌】
PDE5阻害薬（シルデナフィルなど）は、狭心症などの治療に用いられる硝酸薬（ニトログリセリン、硝酸イソソルビドなど）と絶対に併用してはいけません。日本の医薬品添付文書でも厳しく警告されている通り、両者を併用すると、血圧が危険なレベルまで急激に低下し、命に関わる可能性があります。高齢者は心血管系の持病をお持ちの方が多いため、ED治療薬の使用を希望する場合は、現在服用中の薬（特に「胸が痛い時に舌の下に入れる薬」など）を必ず医師に申告してください。

また、高齢者は肝臓や腎臓の機能が低下していることが多いため、薬の分解・排泄が遅れ、血中濃度が上昇しやすくなります。そのため、日本の添付文書では、65歳以上の高齢者がシルデナフィルを開始する場合、通常量（50mg）より少ない25mgから開始することが推奨されています。ED治療薬の使用前には、必ず心血管系の状態を評価し、安全に使用できるかを医師が判断する必要があります。加齢に伴う性機能の変化は自然なことですが、性欲や機能に関する悩みを抱えた場合は、泌尿器科や専門外来で相談してください。

高齢者にも必要な性感染症対策：検査・PrEP・コンドーム

「性感染症（STI）やHIVは、若い人たちの問題だ」——これは、高齢者の健康を見守る上で最も危険な誤解の一つです。実際には、高齢者層におけるSTIやHIVの新規感染者数は、世界的に見ても無視できないレベルで存在し、むしろ増加傾向にある国も見られます。

なぜ高齢者がSTIのリスクに晒されやすいのでしょうか。背景にはいくつかの要因があります。

• コンドーム使用率の低さ： 妊娠のリスクがなくなるため、避妊の必要性を感じず、コンドームを使用しないケースが多い。
• 身体的脆弱性： 特に閉経後の女性は、GSMにより腟粘膜が薄く、傷つきやすくなっているため、HIVを含むウイルスが侵入しやすくなります。
• 免疫機能の低下： 加齢に伴う免疫機能の自然な低下（免疫老化）も、感染症にかかりやすく、また重症化しやすい要因となります。
• 認識不足： 本人だけでなく、医療提供者側も「高齢者は性的活動が活発ではない」という先入観から、STI検査やセーファーセックスの指導を見落としがちです。

パートナーとの死別や離婚後に新しいパートナーシップを築くことは、人生の豊かさにとって素晴らしいことです。しかし、その際には、年齢に関わらず、ご自身の健康を守るための対策が不可欠です。米国疾病予防管理センター（CDC）は、リスクのある全ての人にHIV検査を推奨しており、これに年齢の上限はありません。新しいパートナーができた場合や、複数のパートナーがいる場合は、定期的なSTI検査を受けることが強く推奨されます。

予防策も若い世代と同様に重要です。

1. コンドームの使用： 性器、口腔、肛門を問わず、コンドームを正しく使用することは、HIVや梅毒、淋菌など多くのSTIを防ぐ最も効果的な方法です。
2. PrEP（プレップ）： HIVの感染リスクが特に高い行為（例：コンドームなしの性交など）がある場合、感染前に抗HIV薬を服用して感染を予防する「PrEP（曝露前予防内服）」も、年齢に関わらず有効な選択肢です。CDCによれば、適切に服用すればHIV感染リスクを約99%低減できます。

HIV/エイズに関する最新の知識や、近年増加が懸念される梅毒の感染リスクについて、正しい情報を得ることが重要です。

慢性疾患・お薬と性の関係：ポリファーマシー時代のポイント

高齢期の性的健康を考える上で、慢性疾患や日常的に服用している薬の影響を切り離すことはできません。特に高血圧、糖尿病、心疾患、抑うつなどは、性機能に直接的な影響を及ぼすことが知られています。例えば、糖尿病による神経障害や血流障害はEDの主要な原因となりますし、抑うつ状態は性欲そのものを低下させます。

さらに深刻なのは、「ポリファーマシー（多剤併用）」の問題です。年齢を重ねると、複数の持病のために多くの種類の薬を服用することが増えます。降圧薬の一部（例：一部の利尿薬やベータ遮断薬）、抗うつ薬（特にSSRI）、前立腺肥大症の治療薬などが、副作用として性欲低下や勃起不全、射精障害を引き起こすことがあります。

しかし、これらの症状に気づいても、「持病の治療のためだから仕方ない」と諦めてしまうのは早計です。薬の副作用が疑われる場合、自己判断で中断するのは非常に危険ですが、医師や薬剤師に相談することで、性機能への影響が少ない別の薬に変更したり、減量を検討したりできる場合があります。定期的な「お薬手帳」の見直しは、ポリファーマシー対策だけでなく、性的健康の維持にも繋がります。

また、性機能は全身の健康状態を映す鏡でもあります。厚生労働省e-ヘルスネットが警鐘を鳴らす「高齢者の低栄養」や、身体活動量の低下（フレイル）、口腔機能の低下は、全身の活力を奪い、結果として性的な意欲や満足度にも影響します。バランスの取れた食事、適度な運動、社会とのつながりを保つことが、巡り巡って豊かな性的健康を支える土台となるのです。性欲と愛情の関係性も、こうした全身の健康状態と深く結びついています。

介護・認知症と同意（Consent）：尊厳と安全を両立する支援

最後に、高齢期の性的健康において最も繊細かつ重要なテーマの一つが、介護施設への入所や認知症といった状況下での「性」と「同意（Consent）」の問題です。人は介護が必要な状態になっても、あるいは認知機能が低下しても、人間としての尊厳や親密さを求めるニーズが消え去るわけではありません。介護施設内での入居者同士の恋愛や性的関係は、現実に起こり得ることです。

ここでの最大の課題は、「同意能力」の評価です。アルツハイマー病と親密性の変化に関するNIAの解説にもあるように、認知症が進行すると、状況を理解し、合理的な判断を下し、それを伝達する能力が損なわれることがあります。その場合、その性的行為が本人の真の意思に基づいたものなのか、それとも他者による搾取や虐待なのかを見極めることが極めて困難になります。

この問題は、本人の「自己決定権を尊重する」という倫理的要請と、「危害から保護する」という義務との間で、家族や介護スタッフに重いジレンマをもたらします。施設側には、画一的に「禁止」するのではなく、以下のような体制整備が求められます。

• プライバシーの確保： 個室や、プライバシーが守られる空間を提供できるか。
• 職員教育： 高齢者の性に関する偏見をなくし、同意能力の評価方法や、適切な対応（見守りと介入のバランス）について研修を行う。
• 方針の明確化： 施設としての方針を定め、家族や本人（可能な限り）と事前に話し合い、合意形成を図る。
• 安全と感染対策： 虐待や搾取でないことを確認する体制と、性感染症の予防・管理策を講じる。

性的暴力や虐待から保護する視点と、ハラスメントの法的・倫理的課題についての理解は、介護の専門職にとってますます重要になっています。これは、高齢者の尊厳を守るための、社会全体の課題でもあります。

このように、高齢期の性的健康は、単なる身体機能の問題ではなく、病気の管理、薬の調整、感染症予防、そして人間の尊厳や同意といった倫理的な側面まで、多くの要素が複雑に関わっています。ここまでで主要な論点を整理しましたが、さらに具体的な疑問や不安をお持ちの方も多いでしょう。次のセクションでは、よくある質問（FAQ）を取り上げ、信頼できる相談窓口についてもご案内します。

医療機関の受診と検査（性感染症検査・性機能外来・カウンセリング）

これまでのセクションで、性的健康の様々な側面について学んできました。しかし、知識として知っていても、いざ自分やパートナーに気になる症状が出たとき、「どこに相談すればいいのか」「何をされるのか怖い」と感じ、一歩を踏み出せない人は少なくありません。性の悩みは極めてデリケートであり、受診への心理的ハードルが非常に高い分野です。

このセクションでは、そのハードルを少しでも下げるために、日本国内で利用可能な医療機関や検査の具体的な流れ、そして緊急時の支援体制について、できるだけ詳しく、そして分かりやすく解説します。あなたが抱える不安が、具体的な情報によって少しでも解消され、必要な行動に移すための一助となることを目指します。

性感染症（STI）検査：いつ、どこで受ける？

「もしかして？」と不安に思ったとき、誰にも知られずに検査を受けたいと思うのは当然のことです。日本には、そのニーズに応えるための公的な仕組みと、症状が出たときに治療を行う医療機関の、大きく分けて二つの窓口があります。

1. 保健所（公的検査）
最大のメリットは、多くの自治体で「無料」かつ「匿名」で検査が受けられることです。検査結果が医療記録や保険の履歴に残ることはありません。

• 検査項目：主にHIV検査が中心ですが、自治体によっては梅毒、クラミジア、淋菌などを同時に検査してくれる場合もあります。
• 検査の流れ：多くの場合、予約（または指定日時に直接訪問）→ 簡単な問診 → 採血や採尿 → （即日検査の場合）約1時間後に結果説明、という流れです。プライバシー保護のため、結果は電話や郵送ではなく、必ず本人に対面で伝えられます。

保健所は、特に症状はないけれど「感染の不安がある」人にとって、最初の入り口として非常に重要です。性感染症の中には、HIVのように長期間無症状なものも多いため、不安な行為があれば症状がなくても検査を受けることが推奨されます。

2. 医療機関（クリニック・病院）
一方で、「おりものが多い」「性器にかゆみや痛みがある」「発疹ができた」など、すでに具体的な症状が出ている場合は、保健所ではなく、速やかに医療機関を受診してください。医療機関では、症状に基づき公的医療保険を使って診断と治療を行います。

• 診療科：
  • 女性：産婦人科
  • 男性：泌尿器科
  • 男女共通：皮膚科（性器や皮膚の症状）、感染症内科

医療機関では、匿名での受診は原則できませんが、医師の診察のもと、必要な検査と治療を迅速に開始できます。近年増加している梅毒や、オーラルセックスによる咽頭感染なども、適切な診断が必要です。

適切な検査のタイミングと種類

検査を受ける上で最も重要な知識の一つが「ウインドウ期（ウインドウ・ピリオド）」です。これは、ウイルスや細菌に感染してから、検査で陽性（感染している）と判定できるようになるまでの期間を指します。

ウインドウ期（検査で検出できない期間）
不安な行為があった直後に検査を受けて「陰性」と出ても、それは「感染していない」ことの証明にはなりません。早すぎる検査は「偽陰性（本当は感染しているのに陰性になる）」のリスクがあります。

• HIV：現在主流の「第4世代抗原・抗体同時検査」では、感染の可能性があった日から4週間程度で検出可能になります。しかし、より確実な結果を得るためには、3ヶ月（12週）経過してから再検査を受けることが推奨されます。この待機期間は非常に不安なものですが、正確な結果を得るために必要な時間です。
• 梅毒：約4〜8週間。
• クラミジア・淋菌：約1〜2週間。

HIV感染の初期症状など、気になることがあれば検査時期について医師や保健所の相談員に伝えましょう。

検査の種類：NAAT（核酸増幅検査）の重要性
特にクラミジアと淋菌の検査では、NAAT（ナート法）と呼ばれる遺伝子検査が国際的な標準（ゴールドスタンダード）です。これは、少量の細菌の遺伝子（DNAやRNA）を増幅させて検出するため、従来の培養検査よりも感度が非常に高いのが特徴です。

• 検査部位の重要性：NAATは尿（主に男性）や性器からの分泌物（女性）だけでなく、咽頭（のど）や直腸の検査も可能です。オーラルセックスやアナルセックスの経験がある場合は、性器だけでなく、これらの部位の検査も医師に相談することが非常に重要です。
• 自己採取：世界保健機関（WHO）は、医療者による採取だけでなく、患者自身が腟スワブなどを採取する「自己採取検体」の有効性も支持しています。

性機能外来（ED・性交痛）での初期評価

性感染症だけでなく、「ED（勃起不全）かもしれない」「性交痛が辛い」といった性機能に関する悩みも、受診をためらいがちな分野です。これらの症状の裏には、心理的な問題だけでなく、治療可能な身体的な原因が隠れていることが少なくありません。

男性のED（勃起不全）外来
主に泌尿器科が窓口となります。EDは、加齢だけでなく、ストレス、過労、うつ状態などの心理的要因、さらには糖尿病、高血圧、脂質異常症といった生活習慣病の初期サインである可能性もあります。40代以上の男性にとって、EDは全身の健康状態を映す鏡とも言えます。

• 初期評価：詳細な問診（いつから、どんな時に、服用中の薬、生活習慣、精神的ストレスなど）が中心です。
• 検査：身体診察に加え、テストステロン（男性ホルモン）値、血糖値、脂質などの血液検査を行います。必要に応じて、睡眠中の勃起を調べる「夜間陰茎勃起検査（NPT）」や、陰茎の血流を調べる「超音波ドプラ検査」などが行われることもあります。

女性の性機能障害（性交痛・性欲低下など）
主に産婦人科が窓口です。女性の性欲低下や性交痛は、「気の持ちよう」や「我慢すべきこと」として長年見過ごされがちでしたが、近年では「GSM（閉経関連泌尿生殖器症候群）」や骨盤底筋の問題など、医学的な原因が注目されています。

• 初期評価：詳細な問診（痛みの部位、時期、うるおい不足の有無、出産歴、心理的背景など）と、内診・骨盤診察が基本です。
• 検査：感染症のチェック、ホルモン値の血液検査のほか、外陰部の特定の場所を綿棒で触れて痛みの程度を評価する「綿棒テスト（スワブテスト）」は、外陰痛（Vulvodynia）の診断に用いられます。また、骨盤底筋群の緊張を評価することもあります。

性機能の悩みは、パートナーシップや個人の自尊心にも深く関わります。一人で抱え込まず、専門家の助けを求めることが、解決の第一歩です。

緊急時の対応と支援（性暴力被害・緊急避妊）

性的健康に関する受診の中には、一刻を争う緊急性の高いものがあります。特に性暴力被害と、望まない妊娠を回避するための緊急避妊です。

性暴力被害：72時間の壁とワンストップ支援センター
もし性暴力やレイプの被害に遭ってしまった場合、心身ともに計り知れないショックの中で、何をすべきか混乱するのは当然です。しかし、医学的な観点からは、「72時間（3日）以内」の受診が極めて重要になります。

• なぜ72時間か：
  • 緊急避妊：望まない妊娠を避けるため。
  • HIV予防内服（PEP）：HIV感染リスクを大幅に下げるための予防薬の開始。
  • 性感染症の検査と予防：他のSTI感染の評価と予防的治療。
  • 証拠採取：法医学的な証拠を保全するため（のちに警察に届けるか否かに関わらず、選択肢を残すために重要です）。
• 相談窓口：日本では、「性犯罪・性暴力被害者のためのワンストップ支援センター」が全国に整備されています。
• 支援内容：ワンストップ支援センターは、被害直後からの相談、医療機関（産婦人科など）への同行、心理的ケア、法的支援などを一つの窓口で提供します。医療費などに関する公費負担制度もあります。最も辛い時期に、一人で全てを判断する必要はありません。まずは「#8891（はやくワンストップ）」などの相談窓口に電話してください。

緊急避妊（アフターピル）の受診
避妊の失敗などで望まない妊娠の不安がある場合、緊急避妊薬（アフターピル）の服用が選択肢となります。これも時間との勝負であり、性交後72時間以内（薬の種類によっては120時間以内）の服用が必要です。

• オンライン診療の活用：従来は対面診療が必須でしたが、厚生労働省の指針に基づき、一定の条件のもとで初診からのオンライン診療による処方が可能になっています。
• 必須のフォローアップ：オンラインで処方を受けた場合でも、約3週間後に産婦人科で対面診療を受け、避妊が成功したか、また同時にSTIに感染していないかを確認することが必須条件とされています。緊急避妊はあくまで緊急の手段であり、その後の確実な避妊法や健康管理について医師と相談する機会を持つことが重要です。

医療機関の受診と検査（性感染症検査・性機能外来・カウンセリング）

前のセクションでは高齢期の性的健康について触れましたが、年齢や性別に関わらず、ご自身の体調の変化や感染症への不安を感じることは誰にでもある自然なことです。特に性の悩みはデリケートで、「どこに相談すればいいのか分からない」「受診が怖い」と感じる方も少なくありません。

しかし、不安を抱えたままにすることは、ご自身だけでなくパートナーの健康にも影響を与える可能性があります。幸い、日本ではプライバシーに配慮した検査体制や、専門的な相談窓口が整備されています。このセクションでは、性感染症（STI）の検査から、性機能に関する悩み、専門的なカウンセリングまで、いつ、どこで、どのように助けを求めればよいかを、具体的かつ丁寧に解説していきます。

性感染症（STI）：「おかしい」と思ったらどこへ行く？

「排尿時に痛みがある」「おりものがいつもと違う」「性器にかゆみや発疹ができた」——こうした症状に気づいたとき、多くの人がまず感じるのは「恥ずかしい」「誰かに知られたくない」という強い不安かもしれません。その不安が、受診への大きな壁となります。しかし、適切な場所を選べば、プライバシーを守りながら必要な検査や治療を受けることができます。主な選択肢は「保健所」と「医療機関」です。

1. 保健所：匿名・無料で検査を受けたい場合に

保健所の最大の利点は、多くの自治体でHIV、梅毒、クラミジア、淋菌などの検査を「匿名」かつ「無料」で受けられることです[1, 8, 9, 10]。結果も本人に直接、対面で伝えられることが多く、プライバシーが厳守されます。

• 適している人： 症状はないが感染の不安がある人、パートナーが感染したが自分は無症状の人、費用をかけずに調べたい人、家族や職場に知られずに検査したい人。
• 注意点： 保健所は基本的に「検査」が中心であり、陽性だった場合の「治療」は行いません[1]。治療が必要な場合は、医療機関を紹介されることになります。また、検査項目や実施日時が限られている場合があるため、事前の電話確認や予約が必要です[8]。

特にHIVに関しては、その日のうちに結果がわかる「迅速検査」を導入している保健所も多く[9]、不安を早く解消したい場合に非常に有用です。HIVの初期症状や検査時期については、正しい知識を持っておくことが大切です。

2. 医療機関（クリニック・病院）：症状があり、治療まで必要な場合に

すでにはっきりとした症状がある場合や、迅速な治療を希望する場合は、医療機関の受診が第一選択です[1, 9]。健康保険が適用される場合が多く、検査から診断、治療までを一貫して受けることができます。

• どの科を受診すべきか：
  • 女性の場合： 「産婦人科」または「婦人科」が基本です。おりものの異常、不正出血、下腹部痛などの症状に対応します。
  • 男性の場合： 「泌尿器科」が基本です。排尿時痛、尿道からの膿、陰嚢の腫れなどの症状に対応します。
  • 男女共通： 性器やその周辺の皮膚に発疹、潰瘍、イボなどができた場合は「皮膚科」が専門です。咽頭（のど）の違和感の場合は「耳鼻咽喉科」での検査が必要なこともあります。
• 性感染症専門外来： 最近では「性感染症科」や「SH（セクシュアルヘルス）外来」[12]を標榜する専門クリニックもあります。これらの施設では、PrEP（曝露前予防内服）の相談[13]も含め、より包括的なケアを提供している場合があります。

何を検査する？性感染症（STI）検査の基本

「検査」と聞くと、「痛いのではないか」「何をされるのかわからない」といった不安がよぎるかもしれません。しかし、現在のSTI検査は、受診者の負担を最小限にするよう工夫されています。疾患ごとに最適な検査方法が異なります[6]。

1. クラミジア・淋菌

これらは最も多い性感染症ですが、検査は非常に簡便です。標準的な検査は「NAAT（核酸増幅検査）」という高感度な遺伝子検査です[6, 13]。

• 男性： 「初尿（しょにょう）」（出始めの尿）をカップに採るだけです[6, 13]。採尿前の1時間程度は排尿を控えると、より正確な結果が出やすくなります。
• 女性： 医師が腟内の分泌物を拭う方法もありますが、近年では受診者自身が腟内に細い綿棒（スワブ）を数センチ挿入して検体を採取する「自己採取腟スワブ」が広く推奨されています[6, 13]。これは医師による内診よりも感度が高く、内診台への抵抗感も軽減できる優れた方法です。
• 咽頭（のど）・直腸： オーラルセックスやアナルセックスの習慣がある場合は、感染の可能性がある部位（のど、直腸）からの検体採取も重要です[6]。オーラルセックスによる感染リスクは見落とされがちですので、医師に申告することが大切です。

2. 梅毒・HIV・B型/C型肝炎

これらの疾患は、主に「血液検査」で調べます[1, 6, 11]。少量の採血を行うだけで、感染の有無をスクリーニングできます。

• 梅毒： 少し複雑で、通常2種類の検査（RPRなどの非特異的検査と、TPHA/FTA-ABSなどの特異的検査）を組み合わせて診断します[14, 15]。これにより、過去の感染なのか、現在の活動性の感染（治療が必要な状態）なのかを判断します[16]。梅毒の感染経路については様々な誤解がありますが、主な感染経路は性行為です。
• HIV： 第4世代抗原抗体法や迅速検査が普及しており、感染の早期発見が可能です[1, 11]。

3. 性器ヘルペス・HPV（ヒトパピローマウイルス）

• 性器ヘルペス： 水ぶくれや潰瘍（かいよう）ができている場合、その病変部を綿棒でこすって検体を採取し、PCR/NAAT検査[6]や抗原検査を行うのが最も確実です。血液検査は、過去の感染を調べる参考にはなります。
• HPV： HPVは子宮頸がんの原因となるウイルスとして知られており、女性の場合は子宮頸がん検診（細胞診）と同時にHPV検査を行うことが推奨されています。

症状がなくても検査は必要？スクリーニングの重要性

性感染症の最も厄介な特徴の一つは、「感染しても症状が出ない（無症候性）」ことが多い点です[11]。特にクラミジアは、女性の約8割、男性の約5割が無症状とも言われています。症状がないからといって「自分は大丈夫」とは言い切れません。

症状がなくても、以下のような場合は定期的な検査（スクリーニング）を検討することが強く推奨されます[11, 17]：

• 新しいパートナーと性行為を始めた時
• パートナーが複数いる場合
• コンドームを使用しない性行為があった場合
• MSM（男性と性行為をする男性）
• PrEP（HIV予防内服）を利用している人
• HIV陽性の人
• 妊娠を希望している、または現在妊娠中の人（梅毒やB型肝炎などは母子感染のリスクがあるため[11, 15]）

自分が無症状のまま感染に気づかずにいると、知らないうちにパートナーに感染を広げたり、将来的に不妊症や重篤な合併症（骨盤内炎症性疾患など）を引き起こしたりするリスクがあります。感染リスクを正しく理解し、パートナーの状況に応じた対応をとることが、あなたと大切な人を守ることにつながります。

性機能外来とは？ED・性欲低下の悩みを相談する場所

性感染症だけでなく、「ED（勃起障害）かもしれない」「性欲が湧かない」「オルガスムに達しない」といった性機能に関する悩みも、性的健康の重要な側面です。しかし、これらの悩みは「病気ではない」「年齢のせいだ」と一人で抱え込みがちな問題でもあります。

このような悩みに専門的に対応するのが「性機能外来」や、泌尿器科・産婦人科・精神科などの専門医です。

1. 評価：単に薬を処方するだけではない

性機能障害の背景には、身体的な原因（器質性）と心理的な原因（心因性）、あるいはその両方が複雑に関わっていることが多いため、評価は多角的に行われます[6, 18, 20]。

• 身体的評価： 最初のステップとして、血圧測定、代謝評価（肥満度など）が行われます。さらに、テストステロン（男性ホルモン）、甲状腺機能、プロラクチン（乳汁分泌ホルモン）などのホルモン値、HbA1c（糖尿病の指標）、脂質（コレステロール）などを調べる血液検査が行われることもあります[18, 19, 20]。これらは、EDや性欲低下が、糖尿病、高血圧、ホルモン異常といった他の疾患のサインとして現れている可能性を探るためです。
• 心理・関係性の評価： 詳細な問診を通じて、ストレスの状況、パートナーとの関係性、過去のトラウマ、使用中の薬剤（降圧剤や抗うつ薬などが影響することもある）などを丁寧に確認します[18]。

40代以降の男性の悩みや、更年期前後の女性の性欲低下など、年齢や性別特有の要因も考慮されます。

2. 治療：連携と心理的アプローチ

原因に応じて、治療アプローチは異なります。身体的な問題（血流障害やホルモン低下）が主な場合は、泌尿器科（男性）や産婦人科（女性）での薬物治療（ED治療薬、ホルモン補充療法など）が中心となります[19]。一方で、心理的要因やパートナーとの関係性が強く影響していると判断された場合は、心理療法や性行動療法が推奨されることもあり[19, 20]、心療内科や精神科、専門のカウンセラーとの連携（紹介）が行われます。

検査だけじゃない：カウンセリングと専門相談窓口

性的健康に関する悩みは、検査や治療といった医療行為だけで解決するとは限りません。心理的なサポートや、法的な支援が必要となる場合もあります。

1. 陽性だった時の「パートナー通知」支援

性感染症検査で陽性と診断された場合、最も困難なことの一つが「パートナーにどう伝えるか」です。保健所や医療機関では、この「パートナー通知（コンタクト・トレーシング）」の重要性を説明し、伝え方についてのアドバイスやサポート（匿名での通知を手伝うなど）を行っている場合があります[22]。パートナーにも検査・治療を受けてもらうことは、再感染（ピンポン感染）を防ぎ、感染拡大を止めるために不可欠です。

2. 性に関する心理的悩み

性機能障害や、自身の性自認、性的指向に関する不安、性に対するトラウマなど、心理的な側面の強い悩みについては、精神保健福祉センターや「こころの健康統一ダイヤル」といった公的な相談窓口があります[23]。まずは匿名で話を聞いてもらうことから始めるのも一つの方法です。

3. 性暴力被害の緊急サポート

性的同意のない行為は性暴力であり、深刻な健康被害と心の傷をもたらします。もし被害に遭った、または遭ったかもしれないと感じた場合、一人で抱え込まないでください。日本には、被害者をワンストップで支援する体制があります。

• 全国共通短縮ダイヤル「#8778（はなそう なやみ）」： 女性相談支援センターにつながり、専門の相談員が対応します[24]。
• 性犯罪・性暴力被害者のためのワンストップ支援センター： 全国共通短縮ダイヤル「#8891（はやくワンストップ）」があります[25]。ここでは、被害直後からの医療的支援（緊急避妊、性感染症検査・予防内服、証拠採取）、心理的ケア、法的支援（警察への同行支援など）を、1か所でまとめて受けることができます。

被害後は、心身ともに混乱し、どうしていいかわからなくなるのが当然です。まずは安全な場所から、これらの支援窓口に連絡することを最優先に考えてください。

受診の前に知っておきたい実務ポイント

受診を決意した際に、知っておくとスムーズないくつかの実務的なポイントがあります。

1. 検査前の準備

クラミジアや淋菌の「初尿」検査を正確に行うため、受診前の1〜2時間は排尿を控える（おしっこを我慢する）ようにしましょう[6, 13]。また、オーラルセックスやアナルセックスがあった場合は、そのことを問診で正確に伝え、必要な部位（咽頭、直腸）の検査も依頼することが重要です。

2. 陽性だった場合のフォローアップ

陽性と診断されたら、処方された薬剤を確実に最後まで服用することが重要です。症状が消えたからといって自己判断で中断してはいけません。特に咽頭（のど）の淋菌などは治りにくいことがあり、治療後7〜14日経ってから、本当に治ったかを確認するための「治癒確認検査」が推奨される場合があります[26]。

3. 緊急避妊（アフターピル）

コンドームの破損や望まない性行為などで妊娠の不安が生じた場合、性感染症の相談と同時に「緊急避妊（EC）」の相談も可能です。日本では主にレボノルゲストレル（LNG）法が用いられ、性交後72時間（3日）以内の内服が推奨されています[27, 28]。産婦人科や一部の内科、オンライン診療などで処方を受けることができます。72時間を超えても、120時間以内であればウリプリスタール酢酸エステル（UPA）法という選択肢もありますが、2025年現在、日本では未承認です（海外では標準的）。

危険なサイン：すぐに受診が必要な症状（レッドフラグ）

性に関する症状の中には、放置すると重篤な後遺症や緊急の事態につながる「危険なサイン（レッドフラグ）」があります。以下の症状に気づいた場合は、様子を見ずに速やかに医療機関を受診してください。

• 女性の激しい下腹部痛、発熱、悪臭のあるおりもの： クラミジアや淋菌が上行し、子宮や卵管、骨盤内に炎症を起こす「骨盤内炎症性疾患（PID）」の可能性があります[6, 11]。不妊症や子宮外妊娠の原因となるため、緊急の治療が必要です。
• 男性の陰嚢（いんのう）の急な痛みや腫れ、発熱： 精巣上体炎（多くはクラミジアや淋菌が原因）や、緊急手術が必要な精巣捻転との鑑別が必要です[6]。
• 痛みの強い性器潰瘍、広範囲の発疹、全身の倦怠感： 梅毒の第二期症状[14, 15]や、重症なウイルス感染、薬疹などの可能性があります。
• HIVへの高リスクな曝露（コンドームの破綻、針刺し事故など）： 感染リスクを大幅に下げるための「予防内服（PEP）」を検討する必要があるため、曝露後72時間以内に専門医療機関（地域の拠点病院など）を受診する必要があります[11]。
• 性暴力被害： 前述の通り、心身のケアと証拠保全、感染予防のために、直ちにワンストップ支援センター（#8891）や女性相談支援センター（#8778）に連絡してください[24, 25]。

よくある質問 (FAQ)

症状がなくても検査した方がいいですか？

はい、推奨される場合があります。特に、新しいパートナーができた、複数のパートナーがいる、MSM（男性間性交渉者）、PrEP（HIV予防内服）使用者、HIV陽性者などの高リスク群に該当する場合は、症状がなくても定期的なスクリーニング（検査）が推奨されます[11, 17]。クラミジアや淋菌、HIVなどは無症状のことが多いため、ご自身とパートナーを守るために重要です。

どの検体で検査しますか？痛いですか？

検査する疾患によりますが、受診者の負担は最小限になっています。クラミジアや淋菌は、男性なら「尿」、女性なら「自己採取の腟スワブ（綿棒）」が基本です[6, 12, 13]。どちらも痛みはほとんどありません。梅毒やHIVは「血液検査」です。性器ヘルペスは、水ぶくれなどの症状が出ている部分を綿棒でこすって検査します[6]。

保健所の検査は本当に匿名・無料ですか？

はい、多くの自治体でHIV、梅毒、クラミジアなどの主要な性感染症検査を匿名・無料で実施しています[8, 10]。ただし、検査項目や実施日時は自治体によって異なるため、お住まいの地域の保健所のウェブサイトや電話で事前に確認・予約することをお勧めします。

結果が陽性なら何をすべきですか？

まずは落ち着いて、医師の指示に従い、処方された薬を最後まで飲み切るなどして確実に「治療」を受けてください。そして非常に重要ですが、「パートナーへの通知」も必要です[22]。パートナーも検査・治療を受けなければ、お互いに感染させ合う「ピンポン感染」になってしまいます。伝え方に困る場合は、保健所や医師が相談に乗ってくれます。咽頭（のど）の淋菌などは、治療後に再度検査して治癒を確認することが推奨されます[26]。

性機能の悩みはどこに相談すべきですか？

ED（勃起障害）や性欲低下などの悩みは、まず「泌尿器科」（男性）や「産婦人科」（女性）が窓口になります。これらの科では、血圧測定や血液検査（ホルモン値、糖尿病、脂質など）を行い、身体的な原因を探ります[18, 19]。その結果、心理的な要因が強いと判断されたり、専門的なカウンセリングが必要とされたりした場合は、「心療内科」や「精神科」、専門のカウンセラーを紹介されることもあります[23]。