メンタルヘルス

メンタルヘルスとは？心の不調が起こる仕組み

メンタルヘルスという言葉は、単に「精神疾患がない状態」を指すのではなく、WHOの定義では、自分の能力を発揮し、日常のストレスに対処し、生産的に働き、地域社会に貢献できる、心が満たされた状態（well-being）を意味します^[5]。厚生労働省が運営する「こころの耳」ポータルサイトでも、働く人がストレスと上手につきあうためのセルフケアや相談窓口が紹介されており^[4]、心の不調は特別なことではなく、誰の身にも起こり得るものとして扱われています。

心の不調は、脳内の神経伝達物質のはたらきや自律神経のバランスの乱れ、長期にわたるストレス負荷、睡眠不足、環境の変化（引っ越し・転職・人間関係の変化など）が複雑に絡み合って生じると考えられています。特定の1つの原因だけで発症することは少なく、「性格が弱いから」「気合いが足りないから」といった精神論では説明できないとされています^[5]。以下の図は、代表的な心の不調と、セルフケアから相談・受診に至るまでの流れをまとめたものです。

人はもともと、ある程度のストレスに対処する力を持っています。適度な緊張感や締め切りへのプレッシャーは、集中力を高めるようにはたらくこともあります。しかし、ストレス要因が強すぎる、長く続きすぎる、あるいは休息や周囲の支えが不足していると、対処のための心身のエネルギーが徐々に消耗し、睡眠・食欲・気分・集中力といった基本的な機能にひずみが生じます。これが積み重なると、日常生活や仕事に支障をきたす「不調」として表面化するとされています^[4]。この過程は、風邪をひいたときに徐々に体温が上がり喉が痛くなるのと同じように、段階を追って進むことが多いという点が重要です。突然すべてが崩れるのではなく、初期のサインに気づき対処できれば、深刻化を防げる可能性が高まります。

出典：厚生労働省「まもろうよ こころ」・「こころの耳」・WHO Mental disorders fact sheetの内容をもとにJHO編集部が作図^[1][4][5]

WHOの発表では、2021年時点で世界で約11億人（世界人口の約7人に1人）が何らかの精神疾患を抱えているとされ、うつ病については2019年時点で2億8,000万人が影響を受けているとされています^[5]。不安症は2021年時点で3億5,900万人（うち子ども・思春期世代が7,200万人）と、精神疾患の中で最も多いタイプとされています^[5]。双極性障害についても、2021年時点で世界で3,700万人が経験しており、そのうち10〜19歳の思春期世代は380万人にのぼるとWHOは発表しています^[5]。日本でも、令和7年（2025年）の自殺者数は19,188人で前年より1,132人減少したものの、依然として深刻な水準にあり、原因・動機別では健康問題が大きな割合を占めています^[3]。同じ資料では、学生・生徒等のうち小中高生の自殺者数は前年から9人増加の538人となり、統計のある1980年以降で最多となったことも報告されています^[3]。世界全体では、WHOは年間72万人以上が自殺で亡くなっており、15〜29歳の死因の第3位を占めると発表しています^[6]。メンタルヘルスは、個人だけの問題ではなく、社会全体で取り組むべき課題として位置づけられています。

心の不調が生じる過程を単純化すると、①もともとの心身の状態（睡眠・体調・性格傾向）に、②仕事や家庭のストレス要因（業務量・人間関係・環境の変化）が重なり、③周囲からの支え（家族・同僚・相談窓口）が不足すると、対処しきれずに不調として表面化する、という流れで説明されることが多くあります。厚生労働省のストレスチェック制度実施マニュアルでも、仕事の量的負担・仕事のコントロール度・上司の支援・同僚の支援という4つの尺度が、ストレスの評価軸として用いられています^[2]。つまり、本人の頑張りだけでなく、仕事の裁量度合いや周囲のサポート体制も、心の状態に影響する重要な要因だということです。

代表的な状態：うつ病・不安症・適応障害・双極性障害・ストレス関連の不調

「メンタルヘルスの不調」とひとことで言っても、状態によって現れ方や対応の仕方は異なります。日本うつ病学会や国立精神・神経医療研究センター（NCNP）などの専門機関が情報提供している代表的な状態を、以下の表にまとめました^[8][9]。

出典：日本うつ病学会・国立精神・神経医療研究センター（NCNP）精神保健研究所・WHO Mental disorders fact sheetの公開情報をもとにJHO編集部が整理^[8][9][5]

見分けるカギ：これらの状態は症状が重なることも多く、自己判断で「自分はこれだ」と決めつけるのは危険です。正確な診断には医師の診察が必要であり、本記事はあくまで気づきのきっかけとしてご活用ください。

うつ病は、気分の落ち込みだけでなく、これまで楽しめていた趣味や人付き合いに興味が持てなくなる「興味・喜びの喪失」が中核的な症状として挙げられます^[9]。朝方に症状が重く、夕方にかけて軽くなる「日内変動」がみられることもあります。不安症は、漠然とした不安が続く全般性不安症のほか、突然強い動悸や息苦しさに襲われるパニック症、人前での行動に強い恐怖を感じる社交不安症など、いくつかのタイプに分かれるとされています^[5]。適応障害は、異動・転職・引っ越し・人間関係の変化など、比較的明確なきっかけとなる出来事の後に症状が出やすく、そのストレス要因が解消されると比較的短期間で軽快する傾向がある一方、要因が続く限り症状も続きやすいという特徴があります。双極性障害は、気分が高揚し活動的になる「躁」または「軽躁」の時期と、強い落ち込みの「うつ」の時期を繰り返す病気で、日本うつ病学会には双極症委員会が設置され、診断や治療に関する情報発信が行われています^[8]。ストレス関連の不調は、まだ診断名がつく前の段階、あるいは診断基準を完全には満たさない段階として、頭痛・肩こり・胃腸症状などの身体症状が先に現れることも少なくありません。

うつ病の経過と本人・周囲ができること：うつ病は、朝の気分の重さ・過度な自責感・思考力や決断力の低下といった形で日常生活に表れやすいとされます^[9]。本人ができることとしては、無理に元気を出そうとせず、まず十分な休養をとること、症状や経過をメモしておき受診時に伝えられるようにしておくことが挙げられます。周囲ができることとしては、「頑張れ」と励ますのではなく、話を最後まで聴き、受診や休養を責めずに支えることが、こころの耳のセルフケア・家族向け情報でも重視されています^[4]。回復の速さには個人差があり、治療と休養を続けながら段階的に元の生活へ戻っていくことが一般的な経過とされています^[9]。

不安症の経過と本人・周囲ができること：不安症は、動悸・発汗・息苦しさといった身体症状を伴うことが多く、特定の場所や状況を避けるようになる回避行動につながることがあります^[5]。本人ができることとして、不安を感じた場面や体の反応を記録しておくと、診察の際に症状の傾向を伝えやすくなります^[5]。周囲は、無理に不安な状況へ連れ出そうとせず、本人のペースを尊重しながら、必要に応じて受診に付き添うといった関わりが助けになります。効果的な心理療法や、年齢・重症度に応じた薬物療法の選択肢があるとされています^[5]。

適応障害の経過と本人・周囲ができること：適応障害は、ストレス要因（異動・人間関係の変化など）から離れることで比較的短期間に症状が和らぐ傾向がある一方、要因が解消されない限り症状が続きやすいという特徴があります。本人ができることは、ストレス要因を一人で抱え込まず、上司・人事・産業医など相談できる相手に早めに伝えることです。周囲ができることは、業務量や人間関係の調整など、ストレス要因そのものを軽減する環境づくりに協力することです。

双極性障害の経過と本人・周囲ができること：双極性障害は、気分が高揚する「躁」または「軽躁」の時期と、強い落ち込みの「うつ」の時期を繰り返すため、生活リズムを一定に保つことが再発予防の面で重要とされています。日本うつ病学会の双極症委員会は、診断・治療・生活リズム療法に関する情報を発信しています^[8]。本人ができることは、睡眠時間や気分の波を記録し、変化のパターンを主治医と共有することです^[8]。周囲ができることは、「躁」の時期の高揚感を単なる「元気」と捉えず、次に強い落ち込みが来る可能性を念頭に置きながら見守ることです。

ストレス関連の不調の経過と本人・周囲ができること：頭痛・肩こり・胃腸の不調などの身体症状が先行する場合、内科などで検査を受けても異常が見つからないことがあります。本人ができることは、身体症状の背景にストレスがある可能性を否定せず、こころの耳のセルフチェックなどで自分の状態を客観視してみることです^[4]。周囲ができることは、「気のせい」と片づけず、体調不良が続く場合は内科だけでなく心療内科への相談も選択肢にあることを伝えることです。

早期のサイン：2週間以上続く変化に注意

心の不調は、体調不良のように突然自覚できるとは限りません。以下のような変化が2週間以上続き、仕事や家庭生活に支障が出ている場合は、心の状態を振り返るサインとされています^[9]。

厚生労働省の「こころの耳」では、働く人向けに5分でできるストレスセルフチェックや、疲労蓄積度セルフチェックといった無料のツールが公開されています^[4]。「まだ受診するほどではないかもしれない」と感じる段階でも、こうしたセルフチェックを使って自分の状態を客観的に把握することは、早期の対処につながるとされています^[4]。

職場で使われるストレスチェックの多くは「職業性ストレス簡易調査票」という質問票をもとにしており、仕事の量的負担・仕事のコントロール度・職場の対人関係でのストレス・職場環境によるストレスなど、複数の尺度から本人のストレス状態を数値化する仕組みになっています^[2]。マニュアルでは、仕事の量が多い、仕事が厳しいと感じている人に対して、自分の仕事量を見直し、上司や同僚と仕事内容について相談することが勧められています^[2]。これは、不調のサインを「個人の弱さ」ではなく「仕事の量・裁量・周囲の支援のバランスの問題」として捉える考え方に基づいています^[2]。

家族や周囲の人が「様子がおかしい」と感じた場合のサインとしては、口数が減った、身だしなみに気を使わなくなった、食事の量が急に変わった、飲酒量が増えた、といった変化が挙げられます。本人が不調を自覚していない、あるいは自覚していても「迷惑をかけたくない」と口に出せずにいるケースも多いため、周囲が変化に気づいて声をかけることが、早期の相談・受診につながる重要な入り口になります。

セルフケアでできること、できないこと

心の不調の予防や軽度な段階での回復には、セルフケアが一定の役割を果たすとされています^[4]。「こころの耳」でも、睡眠・運動・つながりを軸にしたセルフケアの基本が紹介されています^[4]。

睡眠については、就寝・起床時刻を一定に保つことに加え、就寝前のスマートフォンやカフェイン摂取を控える、日中に光を浴びる時間をつくるといった工夫が、生活リズムを整えるうえで挙げられます。運動については、激しい運動である必要はなく、通勤時に一駅分歩く、休憩時間に軽くストレッチをするなど、無理なく続けられる範囲から始めることが現実的だとされています。つながりについては、必ずしも深刻な相談でなくても、雑談程度の会話を交わせる関係を日頃から維持しておくこと自体が、いざというときに相談しやすい土台になります。

ただし、セルフケアには限界があるとされています^[9]。2週間以上症状が続く場合、日常生活や仕事に明らかな支障が出ている場合、「消えたい」という気持ちが浮かぶ場合は、セルフケアだけで解決しようとせず、専門家に相談することが推奨されています^[9]。セルフケアは「受診の代わり」ではなく、「受診までの、あるいは治療と並行した支え」として位置づけるのが安全です。目安として、「同じセルフケアを2週間続けても改善の実感がない」「食事や睡眠が明らかにとれていない」「仕事や家事を続けるのがつらいと感じる日が増えている」といった状態は、セルフケアだけに頼らず専門家に相談を検討する段階と考えられます。

「こころの耳」では、セルフケアだけでなく、家族向けに「関わり方のポイント」や「家族の疲労度セルフチェック」、事業者向けに「はじめてのメンタルヘルス対策」、上司向けに「ラインケア」の基礎知識、休職後の職場復帰を支援する情報など、立場ごとに情報が整理されています^[4]。本人だけでなく、家族・同僚・上司それぞれが「何をすればよいか」を知っておくことも、心の不調を早期に発見し、深刻化を防ぐうえで役立つとされています^[4]。「一人で抱え込まない」ことは、本人だけでなく、支える側にも当てはまる原則です^[4]。

家族・周囲の人ができる対応

本人が不調を自覚していても、「迷惑をかけたくない」「大げさに思われたくない」と感じて言い出せないことは珍しくありません。そのため、家族や周囲が変化に気づいて声をかけることが、早期の相談・受診につながる重要な入り口になります。「まもろうよ こころ」では、身近な人の変化に気づき、声をかけ、話を聴き、必要な相談窓口につなげる役割を担う人を「ゲートキーパー」と呼び、特別な資格がなくても誰でもその役割を担えるという考え方が紹介されています^[1]。

「死にたい」「消えたい」という言葉を聞いたときは、動揺してその話題を避けたくなるかもしれませんが、専門機関の情報発信では、その気持ちを否定せず、まずしっかり受け止めることが大切だとされています^[1]。「そんなこと言わないで」と話をさえぎるのではなく、「そう感じるくらいつらい状況なんだね」と気持ちを受け止めたうえで、一人にせず、よりそいホットラインなどの相談窓口や医療機関につなげることが推奨されています^[1]。支える側自身も、一人で抱え込まず、家族の疲労度セルフチェックなどを活用しながら、自分自身の心身の状態にも目を向けることが勧められています^[4]。

職場のメンタルヘルス：ストレスチェック制度とは

労働安全衛生法に基づき、常時50人以上の労働者を使用する事業場では、年1回のストレスチェックの実施が義務付けられています^[2]。厚生労働省の実施マニュアルでは、産業医・保健師・衛生管理者などの事業場内産業保健スタッフが、ストレスチェック制度に関する一連の業務を行うことが定められています^[2]。

「常時50人以上の労働者を使用する事業場」に該当するかどうかは、雇用形態ではなく実態で判断されます。週1回しか出勤しないアルバイトやパート労働者であっても、継続して雇用し常態として使用している場合は、50人のカウントに含める必要があるとされています。ストレスチェックで高ストレスと判定された場合、本人が希望すれば医師による面接指導を受けることができ、これは治療ではなく、働き方や職場環境を見直すきっかけとして活用することが想定されています^[2]。

⚠ 制度改正の予定：厚生労働省の発表によると、2025年5月に公布された改正労働安全衛生法により、これまで努力義務とされていた常時50人未満の事業場についても、令和10年（2028年）4月1日からストレスチェックの実施が義務化されることが決まっています^[10]。また、集団分析の実施方法についても2026年6月30日付で労働安全衛生規則の改正が行われています^[10]。勤務先の規模にかかわらず、今後は制度の対象が広がっていく見込みのため、最新の適用範囲は厚生労働省の公式情報で確認することが勧められます^[10]。

実施の大まかな流れ：厚生労働省の実施マニュアルでは、ストレスチェック制度に基づく取組の手順として、①事業者による基本方針の表明、②調査票による労働者本人へのストレスチェックの実施、③実施者による結果の評価とストレスの程度の判定、④高ストレスと判定された労働者への面接指導の申出勧奨、⑤事業者による面接指導の実施、⑥面接指導を行った医師からの就業上の措置に関する意見聴取、⑦医師の意見を踏まえた必要な措置の実施、という流れが示されています^[2]。あわせて、実施者に集団ごとの集計・分析を行わせ、その結果を踏まえて職場環境の改善につなげることも、この手順に含まれています^[2]。マニュアルでは、高ストレスの状態にある労働者がそのまま放置されることのないよう、労働者が安心して医師の面接指導を申し出られる環境づくりに努めることの重要性も強調されています^[2]。

個人情報の保護と不利益取扱いの禁止：ストレスチェックの調査票への記入内容や個人結果は、労働者本人の健康情報として厳格に保護されるべきものと位置づけられています。実施の事務に携わる「実施事務従事者」には、個人の調査票のデータ入力や結果の記録の保存などが含まれますが、これらの業務に関わる者にも健康情報の保護に関する留意事項が定められています^[2]。マニュアルには、ストレスチェックを受けなかったことや、面接指導を申し出たこと、あるいはその結果を理由として、事業者が労働者に不利益な取扱いを行うことを防止する項目も設けられています^[2]。

ストレスチェックの結果は、個人結果として本人に通知されるだけでなく、部署単位などで集計した「集団分析」にも活用できます^[2]。集団分析の結果は、事業者や衛生委員会が職場環境の改善策を検討する材料として使われ、仕事の量―コントロール判定図や、上司の支援・同僚の支援から作成される職場の支援判定図といったツールも用意されています^[2]。つまりストレスチェック制度は、個人の不調を早期発見するだけでなく、職場そのものの働きやすさを見直す仕組みとしても設計されています^[2]。

休職から職場復帰する際は、本人の状態に合わせた段階的な支援が重要とされています^[4]。「こころの耳」では、職場復帰支援の基本的なステップをeラーニングや動画で学べるコンテンツが用意されており、本人・上司・産業保健スタッフがそれぞれの役割を理解したうえで、無理のない復帰計画を立てることが推奨されています^[4]。焦って復帰し、十分な準備がないまま以前と同じ働き方に戻ることは、再発のリスクを高める可能性があるため、主治医や産業医と相談しながら進めることが望ましいとされています。

受診の目安：今すぐ相談すべきか、様子を見てよいか

下記は、あくまで受診を検討する際の一般的な目安です。判断に迷う場合や、少しでも不安がある場合は、目安にかかわらず早めに専門家に相談することをおすすめします^[9]。この目安は診断を確定するためのものではなく、相談・受診のタイミングを考えるための入り口として活用してください。

精神科と心療内科の違い：精神科は、うつ病・不安症・双極性障害など、気分や思考など心の症状を主に扱う診療科です。心療内科は、ストレスなどが原因で胃痛・動悸・頭痛といった身体症状として現れる「心身症」を主に扱う診療科とされています。どちらを受診すべきか迷う場合は、まず「こころの耳」の全国医療機関検索や、地域の精神保健福祉センターに相談すると案内を受けられます^[4]。

受診を迷う理由として多いのが、「これくらいで病院に行っていいのか分からない」「診断がついたら人生が終わりだと思ってしまう」といった不安です^[4]。こうした不安から受診が遅れること自体が、症状が長引く一因になり得ると指摘されています^[9]。しかし、専門機関の情報発信では、心の不調は身体の病気と同じように、早期に対処するほど回復にかかる時間や負担が小さくなりやすいとされています^[9]。「様子を見すぎて症状が重くなってから受診する」よりも、「軽いうちに一度相談してみる」ことのほうが、結果的に本人にとって負担が少ないケースが多いとされています^[9]。初診では、症状の経過や生活への影響について問診が行われ、その場で薬が処方されるとは限りません。カウンセリングや生活面のアドバイスから始まることもあります。

相談窓口・支援制度

心の不調で通院・治療を続ける場合、経済的な負担を軽減する公的な支援制度があります。具体的な自己負担割合や上限額は制度改定により変わることがあるため、以下の最新情報をご確認ください。

医療費の目安

このほか、精神障害者保健福祉手帳や傷病手当金など、状態や就労状況に応じて利用できる制度があります^[4]。どの制度が使えるかは自治体や加入している医療保険によって異なるため、通院先の医療ソーシャルワーカーや、お住まいの自治体の窓口、精神保健福祉センターに相談することをおすすめします。相談は無料で、匿名でも受け付けている窓口があります^[4]。

治療の基本的な考え方

精神科・心療内科での治療は、大きく「精神療法（カウンセリングなど）」「薬物療法」「生活面の調整（休養・環境調整）」を組み合わせて進められることが一般的です。どの組み合わせが適切かは、症状の種類や重さ、本人の状況によって異なるため、医師との相談のうえで決められます。

治療の効果が出るまでには一定の時間がかかることが多く、「薬を飲んだのにすぐ治らない」と焦って自己判断で通院や服薬をやめてしまうと、症状が悪化したり長引いたりする可能性があります。治療方針に疑問や不安がある場合は、自己判断で中断するのではなく、まず主治医に相談することが推奨されています^[9]。セカンドオピニオンを希望する場合も、現在の主治医に率直に伝えて問題ありません。

働く人の復職支援（リワーク）：うつ病などで休職した人が職場に戻る前に、生活リズムの立て直しや業務に近い作業を通じて、段階的に復職の準備を進めるプログラムは、一般に「リワーク」と呼ばれています。日本うつ病学会には、職場の気分障害とリワークに関する研究を行うワーキンググループが設置されており、休職と復職を繰り返さないための支援のあり方が検討されています^[8]。「こころの耳」でも、職場復帰の基本的な流れを学べるコンテンツが用意されており、本人・上司・産業保健スタッフがそれぞれの立場から復職支援に関わるための情報が提供されています^[4]。復職の可否や時期は自己判断ではなく、主治医と産業医の意見を踏まえて事業者が最終的に判断することが一般的な流れとされています^[2]。

子ども・学生のメンタルヘルス

子どもや学生のメンタルヘルスも、大人と同様に重要な課題です。厚生労働省・警察庁の統計では、令和7年（2025年）の学生・生徒等のうち小中高生の自殺者数は538人で、前年から9人増加し、統計のある1980年以降で最多となったことが報告されています^[3]。この数字は、子どものメンタルヘルスへの対応が、学校・家庭・地域社会にとって喫緊の課題であることを示しています。

子どもの場合、大人と同じように「気分が落ち込む」と言葉で表現できるとは限らず、腹痛や頭痛などの身体症状、不登校、イライラ、乱暴な言動として不調が現れることもあるとされています^[3]。「ただのわがまま」「甘え」と決めつけず、行動や表情の変化に注意を払うことが大切です。学校のスクールカウンセラーのほか、#いのちSOS（0120-061-338）やよりそいホットライン（0120-279-338）など、大人と同じ全国共通の相談窓口も、子ども自身や保護者が利用できます^[1]。

子ども・若者向けには、これらに加えて専用の相談窓口も用意されています。「チャイルドライン」（0120-99-7777、フリーダイヤル・無料、毎日16時〜21時）は18歳までの子どもを対象とした電話相談窓口です^[1]。文部科学省の「24時間子供SOSダイヤル」（0120-0-78310、フリーダイヤル・無料・24時間対応）や、法務省の「子どもの人権110番」（0120-007-110、フリーダイヤル・無料、平日8時30分〜17時15分）も、いじめや虐待を含む幅広い相談に対応しています^[1]。電話が苦手な子どもや若者には、特定非営利活動法人BONDプロジェクトによる10代・20代の女性向けLINE相談や、チャイルドライン支援センターによるチャット相談など、SNS・チャット形式の窓口も用意されています^[1]。保護者自身がどこに相談すればよいか分からない場合も、これらの窓口や学校のスクールカウンセラーに、子どもの様子を伝えるところから始めることができます。

国内外の視点：日本とWHOの取り組みの違い

この記事でも、WHOのセーフメッセージング指針に沿って、自傷・自殺の具体的な方法や手段については記載していません^[7]。これは情報を隠すためではなく、詳細な方法の情報が模倣行動のリスクを高める可能性があるとされているためです^[7]。同じ理由から、この記事では「〜すれば楽になる」といった、自傷や自殺を安易に肯定・美化するような表現も避けています。心の不調について書く・話すこと自体は大切ですが、その伝え方には配慮が必要だという考え方は、日本の厚生労働省とWHOの双方で共有されています^[1][7]。

WHOは、自殺の背景には社会的・文化的・生物学的・心理的・環境的な要因が人生の様々な段階で複雑に絡み合っていると説明しており、単一の原因で語れるものではないとしています^[6]。自殺で亡くなる人のうち世界全体のおよそ73%は低・中所得国で発生しているとされ、高所得国だけの問題ではないことも報告されています^[6]。WHOの自殺予防の取り組み「LIVE LIFE」では、メディアによる責任ある報道を促すこと、思春期世代の社会的・情緒的スキルを育むこと、自殺の危険がある人を早期に見つけて支援につなげることなどが、効果的な対策の柱として位置づけられています^[6]。日本の相談窓口の整備やゲートキーパー養成の考え方も、こうした早期発見・早期支援の柱と方向性を同じくしていると言えます^[1]。

よくある誤解と、その背景

こうした誤解は、本人が「相談していいのか分からない」と感じ、受診や相談が遅れる一因になり得ます^[1]。心の不調について正しい情報を持つこと自体が、早期の相談・受診へのハードルを下げる一歩になります。

よくある質問（FAQ）

メンタルヘルスに関する記事一覧

双極性障害の躁状態の具体的な持続期間や診断基準の詳細、適応障害と他の疾患との厳密な鑑別基準、各疾患ごとの日本国内の患者数の最新の正確な推計については、今回参照した公的情報源には明確な記載が見当たりませんでした。これらは専門的な診断基準（DSMやICDなど）や個別の疫学調査に基づく情報であり、一般向けの公開情報だけでは十分に確認できない部分です。正確な診断は医師による診察でのみ可能であり、この記事の内容だけで自己判断しないようご注意ください。

本記事は、厚生労働省・WHO・日本うつ病学会・NCNPが公開している一般向け情報をもとに、JHO編集部が構成したものです。医師による監修は行っていないため、個別の症状の評価や治療方針の決定については、必ず医療機関を受診し、医師に相談してください。制度の内容（対象事業場の規模、費用負担、電話番号など）は改定されることがあるため、最新情報は各リンク先の公式サイトでご確認ください。

参考文献

1. 厚生労働省「まもろうよ こころ」相談窓口一覧 mhlw.go.jp/mamorouyokokoro ↩
2. 厚生労働省「労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度実施マニュアル」（平成27年5月/平成28年4月改訂） mhlw.go.jp（PDF） ↩
3. 厚生労働省・警察庁「令和7年中における自殺の状況」（令和8年3月27日公表） mhlw.go.jp（PDF） ↩
4. こころの耳：働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト（厚生労働省委託事業） kokoro.mhlw.go.jp ↩
5. World Health Organization「Mental disorders」fact sheet who.int ↩
6. World Health Organization「Suicide」fact sheet who.int ↩
7. World Health Organization「Preventing suicide: a resource for media professionals, update 2023」 who.int ↩
8. 日本うつ病学会 secretariat.ne.jp/jsmd ↩
9. 国立精神・神経医療研究センター（NCNP）精神保健研究所 ncnp.go.jp/mental-health ↩
10. 厚生労働省「ストレスチェック制度・メンタルヘルス対策」 mhlw.go.jp ↩