小児科（子どもの病気）しょうにか

小児科とは？年齢によって「危険」の基準が変わる理由

小児科は、生まれたばかりの新生児から中学生・高校生ごろの思春期の子どもまでを対象に、発熱・咳・嘔吐・下痢・発疹・けいれんなど、成長段階に応じたさまざまな症状を診る診療科です。子どもは大人に比べて感染症にかかる回数が多く、発熱の多くはウイルス感染症によるもので、体が病原体と戦っている正常な反応だと説明されています^[1]。

ただし、同じ「発熱」でも、年齢によって心配すべき度合いは大きく異なります。生まれて間もない赤ちゃんは、自分自身の免疫の仕組みがまだ未熟です。厚生労働省の資料は、発熱への対応の考え方として「年齢により対応が変わる（新生児＞3か月未満＞3才未満の順に要注意）」と説明し、その理由として敗血症・髄膜炎・肺炎・尿路感染症などの重症細菌感染症を挙げています^[1]。つまり、月齢が低いほど、見た目の元気さだけでは重い感染症を見分けにくいということです。

逆に、生後6か月を過ぎ、予防接種が進んでくると、多くの発熱は熱の高さそのものよりも「全身状態」で判断してよい場面が増えていきます。厚生労働省の資料は「熱の高さ≠状態の悪さ」とし、「食う」「寝る」「遊ぶ」「出す」ができているかを見ることを勧めています^[1]。次の章では、この「全身状態」を具体的な数値の目安に落とし込みます。

出典：厚生労働省「上手な医療のかかり方」子どもの健康を見るポイント（スライド）^[1]

診断の目安となる数値・基準

「心配なら受診」だけでは、夜中に判断できません。日本・英国・米国の資料から、年齢と結び付いた具体的な数値の目安をまとめました。どの数値も「この基準を超えたら必ず重症」という意味ではなく、受診を急ぐかどうかを考えるための目安です。

出典：厚生労働省「上手な医療のかかり方」子どもの健康を見るポイント（スライド）^[1]／NICE「Fever in under 5s：assessment and initial management」NG143^[2]／American Academy of Pediatrics「Signs of Dehydration in Infants & Children」^[5]／日本小児神経学会「熱性けいれん診療ガイドライン2023」^[6]

体温38.0℃・生後3か月未満という組み合わせは、英国NICEガイドラインが最も緊急度の高い「レッド」の所見として明記している基準です^[2]。日本の公開資料も「生後3か月未満（予防接種後以外）」の発熱を、時間外でも早めに受診すべきサインの筆頭に挙げています^[1]。毛細血管再充満時間は、日本の資料が「2秒以上」、英国NICEガイドラインが「3秒以上」を目安として示しており、同じ考え方の指標でも資料によって基準となる秒数が異なります^[1][2]。どちらも家庭で正確に測るのは難しいため、次の章の「見分け方」も合わせて参考にしてください。

出典：厚生労働省[1]／NICE NG143[2]／AAP[3]

心配ないことが多いサインと、今すぐ受診すべきサインの見分け方

小児科は「特定の1つの病気」ではなく、幅広い症状を扱う診療科です。だからこそ、個々の病名を覚えるよりも、「様子を見てよいサイン」と「今すぐ受診すべきサイン」を対比して覚えておくほうが、実際の判断に役立ちます。

見分けるカギ：「熱の高さ」よりも「全身状態」と「呼吸のしかた」を見ることです。特に、押しても消えない紫色の発疹（点状出血）は、髄膜炎菌による細菌性髄膜炎など、進行の速い重症感染症のサインである可能性があり、英国NICEガイドラインも見つけたらすぐに受診すべき所見として扱っています^[2]。

出典：厚生労働省[1]／NICE NG143[2]／国立健康危機管理研究機構[7]

経過とケア：年齢・症状別の考え方

受診が必要なサインがない場合、自宅でのケアの基本は、①安静、②室温の調整、③水分補給、④無理のない範囲でのクーリング、の4つとされています^[1]。

解熱剤について：厚生労働省の資料は、解熱剤（アセトアミノフェンなど）について「セットポイントを下げる」「体を楽にするために使い、病気を治すわけではない」と説明しています^[1]。用量は年齢・体重によって異なるため、具体的な量は薬剤師・医師の指示に従ってください。なお、解熱剤には熱性けいれんの再発を予防する効果は証明されていないとされており、熱を下げること自体を目的に使う薬ではない点は知っておく価値があります。熱はあるがまだ元気なときのホームケアの具体例も参考にしてください。

けいれんが起きたときの対応：厚生労働省の資料は、①安全確保（楽な姿勢で寝かせ、服をゆるめる。口の中に物を入れない）、②観察（刺激せず、左右差・目の向き・手足の動きを見る）を挙げています^[1]。日本小児神経学会の「熱性けいれん（熱性発作）診療ガイドライン2023」は、けいれん発作が5分以上続く状態を、薬物治療の開始を考慮すべき状態と位置づけています^[6]。この目安に沿って、5分を超えて発作が続く場合はためらわずに119番通報することが広く勧められています^[1]。

脱水への対応：嘔吐や下痢が続くときは、経口補水液を使い、少量から水分をこまめに与えることが基本です。厚生労働省の資料では、水分補給は少量から開始し、体重1kgあたり50mlの経口補水液を4時間かけて飲ませる（体重10kgの場合は約500mlが目安）方法が紹介されています^[1]。

感染症の多くはウイルス性で、抗菌薬（抗生物質）は効きません。厚生労働省の資料も「子どもの風邪はほとんどウィルス」であり抗菌薬は効かないと明記しています^[1]。処方された抗菌薬がある場合は、症状が治まっても自己判断で中止せず、決められた回数・日数を守って飲みきることが、薬剤耐性菌を増やさないためにも大切だとされています^[1]。

新生児・乳児早期のケアで特に注意したいこと：生後3か月未満の赤ちゃんは、平熱の個人差が大きく、環境温（厚着・室温）の影響も受けやすい時期です。厚生労働省の資料は、判断の基本として「機嫌」「顔色・唇の色」「呼吸（息）」「食欲」「手足の皮膚・爪の色」「お腹」を観察のポイントに挙げ、いつもと違う点を書き留めておくことを勧めています^[1]。写真や動画で咳・発疹・けいれんの様子を記録しておくと、受診時に医師へ状況を正確に伝える助けになります^[1]。

予防接種後の発熱については、多くの場合、発熱そのものを理由に急いで受診する必要はないとされていますが、接種後の発熱かどうか判断に迷う場合や、いつもと様子が明らかに違う場合は、遠慮せず＃8000や医療機関に相談してください^[1]。予防接種後の発熱については、6種混合ワクチン接種後の発熱と副反応の目安で詳しく解説しています。感染症別の見通しを知りたい場合は、ロタウイルス性胃腸炎（生後24か月までの赤ちゃんの危険度）のような個別記事もあわせてご覧ください。

出典：厚生労働省[1]／日本小児神経学会「熱性けいれん診療ガイドライン2023」[6]

受診の目安：今すぐ119番か、＃8000に相談か、朝まで待てるか

ここまでの内容を、夜間・休日に迷ったときにすぐ使える3段階のフローにまとめます。

呼吸のサインは特に見た目で分かりにくく、親が「なんとなく息が荒い気がする」と感じたときにはすでに進行していることがあります。呼吸が苦しいサインの中でも特に重要なのが「陥没呼吸」です。

陥没呼吸（かんぼつこきゅう、英語では chest indrawing／retraction）とは、息を吸うたびに胸の一部が内側にへこむ状態のことです。これは、体が「空気を取り込みにくく、呼吸に通常より大きな力が必要になっている」ことを示すサインです。英国NICEガイドラインは、中等度〜高度の陥没呼吸を高リスクの所見（レッド）として扱っており^[2]、厚生労働省の資料も「呼吸がおかしい：声が出せない、チアノーゼ（口唇が紫色）」を、迷わず救急車を呼ぶべきサインの一つに挙げています^[1]。

もう一つ見逃せないのが、細菌性髄膜炎のサインです。国立健康危機管理研究機構（JIHS）の資料によると、新生児や乳児では発熱以外に不機嫌・哺乳力の低下が目立つことがあり、大人によくみられる首の硬さ（項部硬直）は乳幼児では必ずしもはっきり出ず、代わりに頭のてっぺんの柔らかい部分（大泉門）の膨らみが診断の助けになるとされています^[7]。日本小児科学会は、髄膜炎菌による髄膜炎菌性髄膜炎について、発症から数時間で点状出血や紫斑が出ることがあると説明しています。細菌が血液中に流出する敗血症を伴うこともあり、その中でも劇症型（Waterhouse-Friderichsen症候群）を起こした場合は、致命率が約10%、回復しても10〜20%に聴覚障害・まひ・てんかんなどの後遺症が残るとされ、進行が非常に速いことが知られています^[8]。ぐったりして大泉門が張っている、押しても消えない紫色の発疹があるといったサインに気づいたら、様子を見ずにすぐ受診してください。

判断に迷ったときのために、全国共通の相談窓口を覚えておくと安心です。子ども医療電話相談「＃8000」は、休日・夜間に子どもの症状にどう対処すればよいか、受診したほうがよいか迷ったときに、小児科医師・看護師に電話で相談できる事業です^[9]。全国共通の短縮番号「＃8000」をプッシュすると、住んでいる都道府県の相談窓口に自動転送されます^[9]。平成22年7月から全国で実施されており、実施時間は都道府県によって異なるため、事前にお住まいの地域の実施時間を確認しておくと、いざというときに慌てずにすみます^[9]。「＃8000」のほかにも、症状から対処法を調べられる日本小児科学会の「こどもの救急」といったウェブサイトや、地域によっては救急要請の判断に迷ったときに相談できる「＃7119」（救急安心センター事業、総務省消防庁）が用意されています。ただし「＃7119」は実施していない地域もあるため、お住まいの自治体で使えるかどうかを事前に確認しておくと安心です^[1]。児童虐待が心配なサインについては、子どものSOS：児童虐待の早期発見と対応のための包括的ガイドで別途取り上げています。

出典：厚生労働省[1]／NICE NG143[2]／国立健康危機管理研究機構[7]／日本小児科学会[8]／厚生労働省（＃8000）[9]

日本・米国・英国のガイドライン比較

子どもの発熱評価は、日本・米国・英国でそれぞれ整理の仕方が異なります。どちらが優れているという話ではなく、参照する資料によって「対象年齢」の切り方や、示される数値の粒度が違う点を知っておくと、複数の情報源を見比べたときに混乱しにくくなります。

出典：厚生労働省「上手な医療のかかり方」[1]／AAP臨床診療ガイドライン「Evaluation and Management of Well-Appearing Febrile Infants 8-60 Days Old」[3]／Leazer RC.「Evaluation and Management of Young Febrile Infants: An Overview of the New AAP Guideline」Pediatr Rev. 2023^[4]／NICE NG143「Fever in under 5s」[2]

特に興味深いのは、「生後3か月未満」という区切りが日本や英国の一般向け資料でよく使われる一方、米国小児科学会（AAP）の正式な診療ガイドラインの対象は生後8〜60日（およそ2か月まで）に絞られている点です。つまり、生後2〜3か月の赤ちゃんは、参照する資料によって、より細かい検査に基づく評価の対象になったり、年齢基準としての受診トリガーとして扱われたりと、位置づけが微妙に異なります。どの体系も「月齢が低いほど慎重に」という方向性は共通していますが、数値の粒度や評価の形式には資料ごとの個性があり、現時点でどれか一つに統一された国際基準があるわけではありません。

一方で、3つの資料が方向性として一致している点もあります。たとえば、解熱剤が熱性けいれんの再発を予防する効果は証明されていないという考え方は、日本小児神経学会のガイドラインでも、厚生労働省の資料が示す「体を楽にするために使い、病気を治すわけではない」という説明でも共通しています^[1][6]。また、押しても消えない紫色の発疹（点状出血）を髄膜炎菌感染症などの危険なサインとして重視する点も、英国NICEガイドラインと日本小児科学会の資料の両方に見られる共通点です^[2][8]。差だけでなく、こうした一致点を知っておくことも、情報が入り乱れたときの判断の助けになります。

出典：厚生労働省[1]／NICE NG143[2]／AAP[3]

医療費の目安

子どもの医療費は、健康保険の自己負担（未就学児は原則2割、義務教育就学後は原則3割）に加えて、多くの自治体が独自に上乗せする「乳幼児医療費助成」があります。こども家庭庁の令和6年度調査によると、すべての都道府県・市区町村が何らかの形でこどもに係る医療費の助成を実施していますが、対象年齢は自治体ごとに差があります。都道府県の補助は通院が就学前まで、入院が中学生（15歳年度末）までとする地域が最も多く、市区町村独自の上乗せにより、通院・入院とも高校生（18歳年度末）まで対象とする地域が最も多くなっています^[10]。つまり、「子どもの医療費は無料」と一言で言っても、住んでいる市区町村によって対象年齢や自己負担の有無が異なるため、お住まいの自治体の制度を確認しておくことが大切です。この違いは小児科の医師自身も詳しく把握していないことが多く、窓口や自治体のこども家庭課への確認が確実です。

入院や検査が続き医療費が高額になった場合は、年齢を問わず高額療養費制度の対象になり得ます。目安は以下の通りです。

費用面でも、判断に迷ったときに使える相談窓口として「＃8000」があります。必要のない救急外来受診を減らすことにもつながり、家計にとっても、医療現場にとっても負担を減らすことができます^[9]。

出典：こども家庭庁「令和6年度こどもに係る医療費の助成についての調査」[10]

よくある質問（FAQ）

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