精神疾患（こころの病気）

「死にたい」気持ち・自傷・強い絶望があるとき ― ひとりで抱えないで、今すぐ相談してください

うつ病などこころの病気が重くなると、「死んでしまいたいほどの辛い気持ち」が現れることがあります^[3]。これは病気の症状であり、あなたの弱さのせいではありません。次の窓口は、誰でも・匿名で・無料で相談できます。

出典：厚生労働省「まもろうよ こころ」相談窓口一覧^[1]／いのちの電話（社会福祉法人 国際ビフレンダーズ大阪自殺防止センター等）公式案内^[9]

電話が苦手なときはSNS・チャットでも相談できます。厚生労働省「まもろうよこころ」では、電話のほかにSNSやチャットによる相談窓口も複数紹介されています^[1]。

ここでは特定の相談員や機関を診断者として案内するものではありません。まずは「つらい」「消えたい」と感じている気持ちをそのまま伝えることが最初の一歩です。周囲の方は、本人の話を否定せず、一緒に窓口に連絡することが助けになります。

何を話せばいいかわからないとき

「何を話せばいいかわからない」という状態のままでも、相談窓口に電話してかまいません。「うまく言葉にできないけれど、つらい」と伝えるだけでも、専門の相談員が状況を整理する手助けをしてくれます^[1]。周囲の人が代わりに電話をかけて、本人の様子を伝えることもできます。一人で全てを抱え込まず、まず声をかけること・かけてもらうことが、危機を遠ざける最初の一歩です。

精神疾患とは？原因とよくある誤解

こころの病気は、脳の働きに何らかの不調が生じている状態で、精神的ストレスや身体的ストレスなどが関わっていると考えられています^[3]。国立精神・神経医療研究センターは「こころの病気は特別な人がかかるものではなく、誰でもかかる可能性のある病気といえるでしょう」と説明しています^[2]。

出典：国立精神・神経医療研究センター こころの情報サイト「こころの病気について理解を深めよう」^[2]／JHO編集部が作図

よくある誤解「甘え」「性格の問題」ではない

こころの病気は本人が苦しんでいても周囲からはわかりにくいという特徴があります。骨折した人に重い荷物を頼まないのと同じように、こころの病気の人にも無理をさせない配慮が必要ですが、外から見てもわかりにくいため、知らないうちに無理をさせてしまうことがあると指摘されています^[2]。「気合が足りない」「性格が弱い」といった見方は、脳の働きの不調という病気の実態に合いません。こころの病気にかかったとしても、多くの場合は治療により回復し、社会の中で安定した生活をおくることができるようになります^[2]。

国内でこころの病気により通院・入院している人は約420万人（平成29年時点）にのぼり、これは日本人のおよそ30人に1人にあたります^[2]。実際に治療を受けている人だけでもこの規模であり、症状があっても受診していない人を含めればさらに多くの人がこころの不調と向き合っていると考えられます。

世界保健機関（WHO）は、2021年時点で世界の約7人に1人（およそ11億人）がこころの病気（精神疾患）を抱えて生活していると報告しており、効果的な予防・治療の方法は存在するものの、多くの人が十分なケアを受けられていない現状も指摘しています^[13]。国や地域によって数字の出し方は異なりますが、こころの病気が世界共通で身近な健康課題であることは共通しています。

主な種類 ― どんなこころの病気があるか

こころの病気にはさまざまな種類があり、症状の現れ方も治療法も異なります。以下は代表的なものの概要です。自己判断で病名を決めつけず、気になる症状があれば専門家に相談してください。

出典：国立精神・神経医療研究センター こころの情報サイト各疾患ページ^{[3][4][5][6][7]}

（依存症・不安症の生涯有病率の具体的な数値については、今回参照した資料には記載が見当たりませんでした。）

複数のこころの病気が重なることもある

不安症は単独で起こるだけでなく、物質の使用や治療薬の影響、うつ病など他のこころの病気にともなって生じることもあるとされています^[6]。うつ病だと思って治療していても、実は軽い躁状態を伴う双極性障害だったというケースも少なくなく、うつ病の治療をしてもなかなか良くならない場合は、双極性障害の可能性も含めて主治医に相談することがすすめられています^[5]。自己判断で「自分はこの病気だ」と決めつけず、症状の経過を専門家と一緒に確認していくことが大切です。

発達障害の特性はさまざま

発達障害には、知的能力障害、自閉スペクトラム症、注意欠如・多動症（ADHD）、限局性学習症（学習障害）、協調運動症、チック症、吃音などが含まれ、同じ障害名でも特性の現れ方は人によって異なり、他の発達障害や精神疾患を併せ持つこともあります^[7]。自閉スペクトラム症では、言葉や視線、表情、身振りを用いた相互のやりとりが苦手で、特定のことへの強い関心やこだわり、感覚の過敏さといった特徴が見られます^[7]。注意欠如・多動症では、発達年齢から期待される水準に比べて、学校・家庭・職場など複数の場面で落ち着きがない、待てない、注意が続きにくいといった特性が見られるとされています^[7]。

依存症で困ったときの相談先

アルコールや薬物への依存が疑われる場合も、まずは保健所や精神保健福祉センターの相談窓口が入り口になります。保健所では、未治療・医療中断の方の受診相談や、アルコール・薬物依存症の家族相談など幅広い相談を受け付けており、保健師・医師・精神保健福祉士などの専門職が対応するとされています^[8]。本人が受診を拒んでいる場合でも、家族だけで先に相談することができます^[8]。

サイン・気づき方 ― 本人と周囲がそれぞれ気づけること

本人が気づけるサイン

気分が落ち込む、何をしても楽しめない、明らかな原因がないのに気分が回復しないといった状態が続くことがサインになります^[3]。イライラしたり焦る気持ちが出てくることもあります。ストレスを受けている状態では、眠れない、お腹が痛くなる、怒りっぽくなるなど、何らかのサインが出るとされ、自分のストレスサインを知っておくことが大切だと説明されています^[8]。

周囲が気づけるサイン

周囲から見て「いつもと違う」と感じる変化として、表情が暗い、自分を責めてばかりいる、涙もろくなった、反応が遅い、落ち着かない、飲酒量が増える、といった変化が挙げられています^[3]。統合失調症では、独り言を言っている、実際にはない悪口を言われたと訴える、話がまとまらない、人と関わらず一人でいることが多い、といった様子がサインとして表れることがあります^[4]。

身体の不調（食欲がない、眠れない・過度に寝てしまう、体がだるい、頭痛や肩こり、動悸、めまいなど）として現れることもあり、精神症状に気づく前に身体症状が先に出る場合もあります^[3]。

不安症では、動悸・呼吸困難・震え・発汗などの身体症状が不安とともに生じることがあり、特にパニック発作と呼ばれるタイプでは、強い不安とともにこうした身体症状が急激に生じることが特徴とされています^[6]。ただし、不安そのものは病気ではなく、適切な不安を感じることでかえって対策をとったり大きな失敗を避けたりできるとも説明されており、「不安があること」自体を問題視する必要はありません^[6]。日常生活や社会生活に支障が出るほど不安や恐怖が強く、長く続いている場合に、こころの病気としての対応を考える目安になります。

受診の目安：どこに相談すればよいか

「いつもと違う」状態が続き、日常生活に大きな支障が生じている場合は、自己判断をせずに、総合病院の精神科や心療内科、精神科のクリニックに相談することがすすめられています^[3]。内科などのかかりつけ医に相談したり、保健所や精神保健福祉センターの相談窓口を利用することもできます^[3]。

出典：国立精神・神経医療研究センター こころの情報サイト「相談しあう・支えあう」^[8]

受診の前に準備しておくとよいこと

かかりつけの医療機関がある場合は、普段から「具合が悪くなるサイン」を自分で把握し、そのサインが現れたときにどう対処するかを主治医と話し合っておくことがすすめられています^[8]。夜間や休日に急に具合が悪くなったときは、まずかかりつけの医療機関に連絡し、診療時間外でも対応してもらえるか確認するとよいとされています。かかりつけがない・利用できない場合は、都道府県が設置している精神科救急情報センター等に相談する方法もあります^[8]。

妊娠中・思春期など、状況による注意点

女性では、妊娠・出産・更年期など、ライフステージの変化に関連の深いうつ状態やうつ病に注意が必要だとされています^[3]。分離不安など、こころの病気の中には子どもに多く見られる状態もあり、大人と同じ基準をそのまま当てはめられない場合があります^[6]。妊娠中の薬物療法や子どものこころの病気については、自己判断をせず、必ず産婦人科・小児科・精神科など専門家に相談してください。（妊娠中・小児期に特化した治療方針の詳細については、今回参照した資料には記載が見当たりませんでした。）

「死にたい」気持ちがある、自分や誰かを傷つけそうといった強い危険を感じる場合は、上記の一般相談を待たず、本ページ冒頭の相談窓口または119番・110番にすぐ連絡してください。

治療の全体像：薬物療法・精神療法・休養・リハビリ

治療を考える前に、まず心身の休養がしっかりとれるよう環境を整えることが大事だとされています。職場や学校から離れ自宅で過ごす、場合によっては入院環境に身をゆだねることで、大きく症状が軽減することもあります^[3]。治療には、医薬品による治療（薬物療法）と、専門家との対話を通して進める治療（精神療法）があり、散歩などの軽い有酸素運動（運動療法）が症状を軽減させることも知られています^[3]。

薬物療法

主治医の指示に従い、自分の判断で薬の量を増やしたり減らしたり中断したりせず、焦らずに服薬を継続することがすすめられています^[3]。症状が消えたからといって自己判断で薬をやめると再発することが多いため、必ず主治医と相談してください^[4]。

精神療法

支持的精神療法という基本的な治療法に加えて、認知行動療法や対人関係療法などの専門的な治療法があります^[3]。うつ病の専門的治療法としては、このほか高照度光療法、修正型電気けいれん療法、経頭蓋磁気刺激法などが用いられる場合もあるとされています^[3]。

副作用や治療への不安があるとき

抗うつ薬などの治療薬は継続して服用する必要があり、服用を開始してもすぐに効果が現れるわけではありません。副作用を最小限にするためにも、主治医との良いコミュニケーションが大事だとされています^[3]。治療を進めるうえで不安や悩みを持ったときは、自己判断で通院や服薬をやめるのではなく、まず主治医に相談することがすすめられています^[3]。

リハビリ・デイケア

通院治療の中には、外来への通院や処方薬に加えて、訪問看護やデイケアなど生活面のリハビリを支える仕組みも含まれます^[10]。病気の程度によっては入院での治療が望ましい場合もあり、入院の仕組みや入院中に受けられる治療、入院している人の権利についてもこころの情報サイトで紹介されています^[10]。日常生活や社会生活を営むために必要な訓練や支援を受けられる障害福祉サービスを利用できる場合もあります^[12]。

回復の考え方

統合失調症も糖尿病や高血圧などの生活習慣病と同じように、症状が出ないよう必要な薬を続けながら、気長に病気とつきあっていくことが大切だと説明されています^[4]。「焦らず、じっくりと治す」という気持ちで治療に臨むことが回復への近道だとされています^[2]。治療によって急性期の激しい症状が治まると、その後は回復期となり、徐々に長期安定にいたるというのが一般的な経過だと説明されています^[4]。

医療費の負担が心配なとき

通院による継続した治療で医療費の負担が大きくなる場合、自己負担を軽減する自立支援医療（精神通院医療費の公費負担）という制度があります。対象は何らかの精神疾患により通院による継続的な治療を受けている方で、申請が認められると「受給者証（自立支援医療受給者証）」が交付されます。受給者証の有効期間は原則1年で、1年ごとの更新が必要です^[10]。この制度が使えるのは、各都道府県または指定都市が指定した「指定自立支援医療機関」（病院・診療所・薬局・訪問看護ステーション）に限られます^[10]。具体的な自己負担額の目安は次の通りです。

周囲のサポート・偏見をなくす

日常生活でできるセルフケア

ストレスと上手につきあうには、まず毎日の生活習慣を整えることが大切だとされています。バランスの取れた食事や良質の睡眠、適度な運動の習慣を維持することが、こころの健康の基礎固めになるとされています^[14]。ゆっくりと腹式呼吸をする、ぼんやりと窓の外を眺める、ゆったりお風呂に入る、軽く体をストレッチするなど、気軽にできることから試してみるのも一つの方法です^[14]。ただし、お酒を飲んでつらさを紛らわせようとすると、睡眠の質が低下し、こころも不安定になることがあるので注意が必要だと指摘されています^[14]。自分なりの工夫を続けてもうまくいかないときは、専門家に相談することがすすめられています^[14]。

こころの病気は、本人が苦しんでいても周囲からはわかりにくいという特徴があります。私たちは骨折している人に「無理はしないでね」と自然に声をかけ、重い荷物を運ぶことは頼みませんが、こころの病気の場合は外から見ても気づかず、知らないうちに無理をさせたり、病状を悪化させてしまうことがあると指摘されています^[2]。

双極性障害では、躁状態のときは本人に病気の自覚がないことが多く、うつ状態のときだけ受診して躁状態は治療を受けないことがよくあります。本人だけでなく周囲の人も、日頃の様子や気分の波を見守り、躁状態に気づくことが大切だとされています^[5]。困ったときやつらいときに話を聞いてもらうだけでも気持ちが楽になるとされ、友人・家族・同僚など、日頃から気軽に話せる人を増やしておくことがすすめられています^[8]。

精神障害者保健福祉手帳を取得すると、公共料金等の割引、NHK受信料の減免、税金の控除・減免など全国一律のサービスを受けられる場合があります^[11]。制度の利用については精神保健福祉センターや自治体の窓口に相談してください。

家族会・当事者会という支え方

家族だけで抱え込む必要はありません。病院を基盤とした「病院家族会」、保健所が事業として行う「保健所家族会・家族教室」、地域ごとの「地域家族会」など、家族会にはいくつかの種類があり、相互の支援（助け合い）、家族としての困りごとの話し合い、こころの病気の治療や社会資源・福祉制度を学ぶ勉強会などの活動が行われています^[8]。精神保健福祉センターや保健所、市区町村で、連絡先や入会方法など具体的な情報を教えてもらえます^[8]。

当事者自身の組織・団体もあります。障害者自身が仲間と悩みや心配ごと、人生の希望を分かちあい、支えあって社会の偏見や差別をなくすための活動をしており、全国組織や都道府県ごとの当事者会、病院に付属した当事者会などさまざまな形があります^[8]。身近な当事者組織・団体を知りたいときは、市区町村や保健所などの行政機関に問い合わせるとよいとされています^[8]。