統合失調症

統合失調症とは？原因と症状が出る仕組み

統合失調症は、脳のさまざまな働きをまとめる力（統合する力）が長期間にわたって低下し、その経過中に幻覚・妄想やひどくまとまりのない行動が見られる病気です^[1][3]。以前は1937年から「精神分裂病」という病名が使われていましたが、全国精神障害者家族連合会が1993年に日本精神神経学会へ変更を要望したことが契機となり、同学会は2002年8月、この病名を「統合失調症」へ変更することを決めました^[2]。「精神が分裂する病気」という表現があまりに人格否定的で、本人にも告げにくいというのが要望の主旨でした^[2]。「失調」という言葉には、一時的に調子を崩したという意味が込められており、回復の可能性を示す名前でもあります^[2]。

旧病名「精神分裂病」は、患者の人格全体を否定するようなイメージを生み、社会の差別や偏見を助長していたと指摘されています^[7]。医師の側も、この病名が持つ運命的な響きのために、患者本人へ病名を伝えること自体をためらう傾向がありました^[7]。「統合失調症」という新しい病名は、統合がうまくいかなくなった状態が一時的なものであり回復可能であるという意味を持たせるとともに^[7]、患者一人ひとりの病気のありようを先入観にとらわれずに診ていくという医療側の姿勢の変化、そして当事者が医療に参加していく方向性の象徴でもあるとされています^[7]。

病名変更には、患者本人への病名告知を進めるという狙いもありました。「精神分裂病」という病名だった時代は、告知率が約20％にとどまっていたとされます^[6]。日本精神神経学会は、告知にあたって「脳の神経伝達系の障害による治療可能なありふれた病気」であること、「薬物療法と心理社会的療法をバランスよく組み合わせて治療すれば初発患者の過半数が治ること」を伝える重要性を挙げています^[6]。治療目標は「症状を改善して日常生活に必要な社会的機能を回復すること」であり、家庭・学校・職場などで普通の生活ができるようになり、可能な限りQOL（生活の質）を向上させることだと説明されています^[6]。地域社会の生活支援システムを活用した精神科リハビリテーションは、ノーマライゼーション（誰もが地域で普通に暮らせる社会づくり）の促進に役立つとも述べられています^[6]。

発症の原因は正確には分かっていません。統合失調症になりやすい要因（遺伝的な脆弱性など）をいくつか持つ人が、進学・就職・結婚など人生の転機で感じるストレスや対人的な緊張をきっかけに発症するのではないかと考えられています^[1]。日本精神神経学会も「何らかの遺伝的な脆弱性と環境的な負荷、とくに対人的な緊張が重なって発病に至ることはほぼ認められている。ただし、親の育て方が悪かったというような単純な説明は今日では受け入れられない」と説明しています^[2]。つまり、家族の育て方そのものが発症の原因ではありません。この点は、家族を無用に追い詰めないためにも重要な事実です。

陽性症状・陰性症状・認知機能障害の違い

統合失調症の症状は大きく3つに分けられます。健康なときにはなかった状態が表れる「陽性症状」、健康なときにあったものが失われる「陰性症状」、そして日常生活の理解力・記憶力・問題解決能力が低下する「認知機能障害」です^[1]。

出典：国立精神・神経医療研究センター こころの情報サイト「統合失調症」^[1]

認知機能障害はどれくらいの人に見られるか：認知機能とは、記憶・思考・理解・計算・学習・言語・判断などを含む包括的な能力を指し、統合失調症の認知機能障害は病気の中核的な症状の1つとされ、その改善が社会機能の改善と強く関連するとされています^[3]。多くの統合失調症患者に認知機能障害が認められるとされますが、その割合は50〜80％と報告により幅があり、すべての患者に認められるわけではない点に注意が必要です^[3]。統合失調症薬物治療ガイドライン2022では、認知機能障害に対して第二世代抗精神病薬（SGAs）が第一世代抗精神病薬（FGAs）よりも改善効果が高いとされる一方、抗コリン薬やベンゾジアゼピン受容体作動薬を長期併用すると、かえって認知機能障害を悪化させるとされており、これらの併用をしないことが強く推奨されています^[3]。

幻覚や妄想は本人にとってはまるで現実のように感じられるため、自分が病気であると気づきにくいという特徴があります^[1]。自分には確かに聞こえたり見えたりするのに、家族や友人、上司、医師など周囲の人たちが皆「そんなことはない」と否定するときは、幻覚や妄想の可能性を考える必要があります^[1]。

陰性症状をもう少し詳しく：統合失調症薬物治療ガイドライン2022が参照するICD-10・DSM-5の記述では、陰性症状の中心は「情動表出の減少」と「意欲欠如」の2つとされています^[3]。情動表出の減少には、顔の感情表出や視線を合わせる動作、発語の抑揚（韻律）の低下、会話中に感情を強調するための手や首、顔の動きの減少が含まれます^[3]。意欲欠如は、自発的で目的に沿った行動が減ることで、長い時間じっと座ったままだったり、仕事や社会活動への参加に興味を示さなかったりする状態として現れます^[3]。陰性症状や認知機能障害は、幻覚・妄想のような派手な陽性症状に比べて周囲から気づかれにくく、「怠けている」「やる気がない性格」と誤解されやすい点に注意が必要です。実際には脳の機能低下による症状であり、本人の性格や努力不足ではありません。

ICD-10の診断基準でも「通常は意識清明で知的能力は保たれているが、時間の経過とともに何らかの認知的欠損が発現し進展していくことがある」とされており^[3]、経過は持続性の場合もあれば、進行性・継続性の欠陥を伴う場合、あるいは完全・不完全な寛解を伴う1回または複数のエピソードという形をとる場合もあると説明されています^[3]。なお、薬物中毒や離脱状態、明らかな脳疾患がある場合や、統合失調症に類似した症状がてんかんなど他の脳疾患によるものである場合は、統合失調症とは別の疾患として扱われ、診断の前に鑑別（見分け）が必要とされています^[3]。

病気の経過：前駆期から回復期まで

統合失調症の病期には厳密な統一定義はありませんが、一般に「急性期（症状が活発で不安定な時期）」「安定化期（症状が改善し安定しつつある時期）」「安定期（症状が消失し安定している時期）」という大まかな経過をたどるというコンセンサスがあります^[3]。実際の診療の場では、発症前の変化が現れる「前駆期」、幻覚・妄想が活発になる「急性期」、症状が落ち着いていく「回復期」、症状が比較的安定した状態が続く「慢性期（安定期）」という経過として説明されることが多く、治療によって急性期の激しい症状が治まると、その後は回復期となり、徐々に長期安定にいたるのが一般的な経過です^[1]。

出典：日本神経精神薬理学会・日本臨床精神神経薬理学会「統合失調症薬物治療ガイドライン2022」^[3]／国立精神・神経医療研究センター こころの情報サイト^[1]

（各病期の境界を日数で厳密に区切る基準については、今回参照した資料には記載が見当たりませんでした。個人差が大きく、主治医が経過を見ながら判断します。）

診断・受診：早期治療がなぜ重要か

統合失調症の診断は、医師が主に臨床経過と精神症状を評価することによって行われます^[3]。血液検査やCTのように一発で診断が確定する検査はなく、本人からの聞き取りに加え、家族など周囲からの情報が診断の助けになります。窓口は精神科・心療内科です。

国立精神・神経医療研究センターは「早く治療を始めるほど、回復も早いといわれていますので、周囲が様子に気づいたときは早めに専門機関に相談してみましょう」と説明しています^[1]。未治療のまま症状を放置する期間が長くなるほど回復に時間がかかりやすいと考えられており、家族や周囲が幻覚・妄想などのサインに気づいた時点で、本人が受診をためらっていても、まずは精神保健福祉センターや保健所、かかりつけ医に相談するという形で第一歩を踏み出すことができます。

受診を促すときのポイント：本人は「自分は病気ではない」と感じていることが多いため、「統合失調症だから病院に行こう」と正面から説得すると強く拒否されることがあります。「眠れていないようだから一度診てもらおう」「疲れが溜まっているみたいだから相談してみよう」など、本人が受け入れやすい理由から専門機関への相談を提案することが助けになる場合があります。

初めて症状が出たとき（初回エピソード精神病）の治療効果：統合失調症薬物治療ガイドライン2022によると、幻覚・妄想・興奮などの精神症状を初めて呈した「初回エピソード精神病」の急性期に抗精神病薬治療を行うと、80％以上の患者で精神症状が改善するとされています^[3]。そのため、初回エピソード精神病の急性期治療では抗精神病薬治療が望ましいとされています^[3]。寛解・安定した初回エピソード精神病患者については、抗精神病薬を中止した場合の再発リスクは中止後2か月から2年になるまで高いこと、初回入院の退院直後や1年未満で中止すると死亡が増加することなどから、少なくとも2年は抗精神病薬による維持療法を継続することが望ましいとされ、その後の中止の是非は患者と医師が話し合って決める「共同意思決定（SDM）」によることが望ましいとされています^[3]。この「早期に治療を始めるほど回復が早い」という考え方は、国立精神・神経医療研究センターが示す「早く治療を始めるほど、回復も早い」という説明とも一致しています^[1][3]。

似た症状を起こす他の状態との見分け方：幻覚・妄想のような症状は、統合失調症以外の状態でも起こることがあります。強いストレスの後に起こり1日〜1か月程度で治まる「短期精神病性障害」（この診断を受けた患者のおよそ30％は、3年後に統合失調症に移行するとされます^[3]）、症状が1か月以上6か月未満続く「統合失調症様障害」（この診断を受けた患者の3分の1は6か月以内に回復し、3分の2は統合失調症または統合失調感情障害と診断されます^[3]）、双極性障害の躁状態・うつ状態との鑑別などが、診断の際に検討されます^[3]。統合失調症は主に「思考」の障害であるのに対し、双極性障害（躁うつ病）は主に「気分」の障害であるという違いがあり、症状が気分の波に関連して変動する場合は双極性障害として区別できることが多いとされています^[3]。（どの状態にあたるかは自己判断できるものではなく、必ず精神科医の診察による鑑別が必要です。）

治療関係を築くこと自体が治療の一部：統合失調症の治療は、医師との治療関係を構築することそのものが目標の一つとされています^[1]。初診のとき、入院のとき、転院・転医で担当医が変わるときには、患者とともに治療に向き合う姿勢を持ちながら診断と治療内容を見直し、治療計画を立て直すことが重要だとされています^[1]。担当医が変わることに不安を感じる患者や家族は多いですが、それ自体は治療プロセスの一部として想定されているものです。

受診時に行われる検査：統合失調症の診断は主に医師による臨床経過と精神症状の評価によって行われますが^[3]、似た症状を起こす他の病気を除外するために、血液検査（甲状腺機能・梅毒反応など）、尿検査、脳波検査、CTやMRIによる脳画像検査、場合によっては髄液検査などが行われることがあります^[3]。これは「統合失調症らしき症状」の背景に、甲状腺疾患や脳の病気など、別の治療すべき原因が隠れていないかを確認するためのものです。

診断の目安となるDSM-5（米国精神医学会の診断基準）では、①妄想、②幻覚、③解体した言語、④著しく異常な精神運動行動、⑤陰性症状（情動表出の減少・意欲喪失など）のうち2つ以上が1か月間ほとんどいつも存在し、そのうち少なくとも1つが①〜③のいずれかであること、さらに社会的・職業的機能の低下があり、何らかの徴候が6か月以上続くことなどが条件として挙げられています^[3]。乱用薬物や他の医学的疾患による生理学的な作用によるものは除外されます^[3]。ここでいう「妄想」とは、相反する明白な証拠があってもなお変わることのない固定した信念のことで、被害・関係・身体・宗教・誇大など多様な内容を含みます^[3]。「幻覚」は外的な刺激がないのに起こる知覚様の体験で、鮮明で、意思によって制御できないという特徴があります^[3]。

治療の目標は「リカバリー（回復）」

統合失調症薬物治療ガイドライン2022は、最近の統合失調症治療の目標を「リカバリー（回復）」としています^[3]。リカバリーには、症状が落ち着く「臨床的回復」、日常生活や社会生活を送れるようになる「機能的回復」、そして本人が自分らしい人生の意味や価値を再び見出す「個人的回復」があり、これらを維持し、再発を予防しながら身体的な健康も保っていくことが重要とされています^[3]。ある報告では、客観的なリカバリーである臨床的回復と機能的回復の両方を満たし、そのどちらかが2年以上継続する人の割合は13.5％とされています^[3]。この数字だけを見ると小さく感じるかもしれませんが、リカバリーに至る人を増やすために、より効果的な支援方法・治療方法の研究が今も進められている段階です^[3]。焦らず、治療と支援を継続することが土台になります。

リカバリーを目指す治療は3つの側面から組み立てられます^[3]。①生物学的治療：脳に直接働きかけ、脳神経系の機能回復を促すもので、薬物治療と電気けいれん療法が中心です^[3]。②心理的治療：言葉でのやり取りを通じて考え・感情・行動の変化を支援するもので、心理教育、認知行動療法（CBT）、認知矯正療法（CRT）、生活技能訓練（SST）などがあります^[3]。③社会的治療：生活リズムを整えることを基本に、退院後の生活を整え社会生活へつなげるための精神科リハビリテーション（作業療法・デイケア・職業リハビリテーションなど）や、包括的地域生活支援（ACT）、訪問看護、相談支援事業、グループホーム、家族会・当事者会を通じたピアサポートなど、福祉領域を含む幅広い社会資源を活用します^[3]。

治療：薬物療法と心理社会的療法

統合失調症の治療は、医師との治療関係を築きながら、症状を緩和し機能の回復を目指すもので、生物学的治療と心理社会的治療を車の両輪として組み合わせて行われます^[1]。

出典：国立精神・神経医療研究センター こころの情報サイト「統合失調症」^[1]／日本神経精神薬理学会・日本臨床精神神経薬理学会「統合失調症薬物治療ガイドライン2022」^[3]

抗精神病薬のしくみと副作用：抗精神病薬の主な薬理作用は、ドパミンD2受容体を介した神経伝達を調整することです^[3]。薬によってはセロトニン受容体やα1受容体、ムスカリン受容体などへの作用もあわせ持ち、それぞれの受容体への親和性が薬の特徴（効果や副作用の出やすさ）を説明します^[3]。臨床効果としては、幻覚・妄想などの精神症状を軽減することに加え、長期にわたって服用を続けることで再発を減らし、生活の質（QOL）を低下させないことも示されています^[3]。一方で副作用として、①錐体外路系副作用（パーキンソニズム、遅発性ジスキネジア、遅発性ジストニアなど）、②高プロラクチン血症による性機能障害（月経障害・乳汁分泌・射精障害など）、③悪性症候群、④体重増加や脂質・糖代謝の異常、⑤便秘、⑥認知機能への影響が挙げられています^[3]。「副作用がつらい」と感じたら我慢せず、必ず主治医に伝えてください。用量の調整や薬の変更で改善できることがあります^[1][3]。

（身体の健康について）統合失調症薬物治療ガイドライン2022は、統合失調症患者の平均余命が健常者より10〜25年短いとされていることに触れつつ、その理由として不健康な生活スタイル、身体疾患への治療が不十分になりがちなこと、自殺率の高さに加え、抗精神病薬の副作用（体重増加・血糖値上昇・脂質異常・心血管系の障害など）も挙げています^[3]。これは薬をやめるべきだという意味では全くありません。むしろ同ガイドラインは、代謝系や心血管系を定期的にモニタリングしながら、相対的にリスクの低い抗精神病薬を選ぶこと、そして健康的な生活スタイルや身体疾患の適切な管理を並行して行うことの重要性を強調しています^[3]。定期受診の際に、体重・血糖値・脂質などの検査を継続することが、心と体の両方を守ることにつながります。

服薬アドヒアランス（治療を続ける力）：再発の最も大きな要因として、服薬アドヒアランス（指示通りに服薬を続けられているか）の問題が挙げられています^[3]。服薬アドヒアランスが良好であれば再発は予防され、寛解・回復の可能性は高まるといわれています^[3]。抗精神病薬には至適用量（ちょうどよい量）があり、用量が低すぎると効果が乏しく、高すぎるとアカシジアや錐体外路症状、抑うつなどの有害作用が出やすくなります^[3]。効果が乏しいと「自分は病気ではない」という感覚（病識の欠如）からアドヒアランスが下がり、有害作用が強いとそれもまたアドヒアランスを下げる、というように、どちらの状態も再発につながりやすいとされています^[3]。だからこそ、量が合っているか・副作用が出ていないかを主治医と定期的に確認することが、薬を「なんとなく続ける」よりも重要です。

薬の効果が乏しいと感じるとき（治療抵抗性）：統合失調症患者の3割程度は、抗精神病薬への反応が乏しいと報告されています^[3]。効果が乏しいまま陽性症状の改善だけを求め続けると、複数の抗精神病薬を大量に併用する「多剤大量投与」に至りやすいため、これは避けるべきだとされています^[3]。治療抵抗性の統合失調症に対しては、唯一その適応を持つ薬としてクロザピンが有効な場合があるとされています^[3]。「今の薬が効いている実感がない」と感じたときは、自己判断で薬を増減・変更するのではなく、治療抵抗性の可能性も含めて主治医に相談することが大切です。なお、陽性症状（幻覚・妄想）は抗精神病薬などの生物学的治療で改善が見込みやすい一方、意欲喪失や引きこもりなど一次的な陰性症状・認知機能障害は薬物治療だけでは改善しにくいことが知られており^[3]、こうした症状には心理社会的療法や社会的な支援を組み合わせて根気強く取り組んでいくことが重要です^[3]。統合失調症は思春期〜青年期に発症することが多く、社会的な経験を積む時期と重なりやすいため、社会生活面での支援が特に重要になります^[3]。

妊娠中・産後の治療について：統合失調症薬物治療ガイドライン2022は、妊娠中の統合失調症についても「準推奨」として、抗精神病薬治療は再発と入院を減少させると考えられ、胎児の有害事象のリスク増加や児の神経発達の遅れのリスクは認められていないため、抗精神病薬による治療を行うことが望ましいとしています^[3]。妊娠糖尿病のリスクがやや増加する可能性を示す研究がある一方で、予防のために自己判断で抗精神病薬を中止する必要はないとされています^[3]。産後（授乳期を含む）についても、抗精神病薬治療は再発と入院を減少させると考えられており、治療を行うことが望ましいとされています^[3]。（ただし、妊娠・授乳中の薬の選び方や具体的な調整は個人差が大きいため、この一般情報だけで判断せず、必ず産婦人科医と精神科の主治医の両方に相談してください。）

⚠ 薬は自己判断でやめない・減らさない：統合失調症は再発を繰り返すことが多い病気のため、しばらく症状が安定しているからといって自己判断で薬の量を減らしたり中止したりすると、再発を誘発して重症化の危険を高めます^[1]。統合失調症薬物治療ガイドライン2022がまとめた大規模メタ解析（65本のランダム化比較試験・6,493例）でも、抗精神病薬の継続に比べて中止した群では「再発」の発現が有意に増加しました（継続22％：中止57％、リスク比0.35、95％信頼区間0.29〜0.41）^[3]。同じ解析で「再入院」（継続10％：中止26％）、「治療中断」（継続30％：中止54％）もすべて中止群で有意に増加しています^[3]。これらのエビデンスから、同ガイドラインは「安定した統合失調症に抗精神病薬を中止せず継続することを強く推奨する」と結論づけています^[3]。「副作用がつらい」「薬をやめたい、減らしたい」といった悩みがあるときは、自己判断で調整せず、必ず主治医に相談してください^[1]。薬をいつまで続けるかは個人差が大きく、その判断は専門医でなければ難しいものです^[1]。

受診の目安：今すぐ相談すべきか、様子を見てよいか

以下は、家族や周囲が「様子見でよいか」「今すぐ動くべきか」を判断する目安です。あくまで一般的な目安であり、迷ったときは軽く見ずに専門機関へ連絡してください。

出典：国立精神・神経医療研究センター こころの情報サイト「統合失調症」^[1]／厚生労働省「こころの健康相談統一ダイヤル」^[4]「電話相談窓口」^[5]

⚠ 危険なサインに気づいたら（希死念慮・自傷他害のおそれ）：すぐに精神科救急やかかりつけ医に連絡してください。夜間・休日などですぐに医療機関に連絡できない場合は、次の相談ダイヤルが利用できます。

• いのちの電話（一般社団法人 日本いのちの電話連盟）：ナビダイヤル 0570-783-556（10時〜22時）、フリーダイヤル 0120-783-556（毎日16時〜21時、毎月10日は8時〜翌日8時）^[5]
• #いのちSOS（特定非営利活動法人 自殺対策支援センターライフリンク）：0120-061-338（24時間365日）^[5]
• こころの健康相談統一ダイヤル（厚生労働省）：0570-064-556（受付日時は都道府県・政令指定都市により異なる）^[4]

再発のサインとしては、不眠が続く、独り言が増える、そわそわして落ち着かない、以前の症状が再び現れる、服薬を嫌がるようになる、などが挙げられます。これらに気づいたら、次の受診を待たず主治医や医療機関に連絡してください。

周囲が早期に気づける具体的なサイン：国立精神・神経医療研究センターは、家族や周囲が気づきやすいサインの例として、次のようなものを挙げています^[1]。

• いつも不安そうで、緊張している
• 悪口を言われた、いじめを受けたと訴えるが、現実には何も起きていない
• 監視や盗聴を受けていると言うので調べたが、何も見つけられない
• ぶつぶつと独り言を言っている
• にやにや笑うことが多い
• 命令する声が聞こえると言う

これらは幻覚・妄想のサインですが、このほかにも、話にまとまりがなく何が言いたいのか分からない、作業のミスが多い、打ち込んできた趣味に興味を示さなくなった、人づきあいを避けて引きこもるようになった、何もせずにゴロゴロしている、身なりにまったくかまわなくなり入浴もしないといった、認知機能障害・陰性症状のサインもあります^[1]。これらのサインは、本人の性格の問題や怠けではなく、脳の機能に関わる症状である可能性があるという前提で見ることが、早期の相談につながります。

診断基準の国際比較：DSM-5とICD-10

統合失調症の診断には、米国精神医学会が作成する「DSM-5」と、世界保健機関（WHO）が作成する「ICD-10」という2つの国際的な診断基準が使われており、日本の臨床現場でもこの両方が参照されています^[3]。両者は同じ病気を指していますが、要件の書き方に違いがあります。どちらが「正しい」というものではなく、医師が診断の際に照らし合わせる2つの物差しとして理解しておくと安心です。

出典：日本神経精神薬理学会・日本臨床精神神経薬理学会「統合失調症薬物治療ガイドライン2022」^[3]

見分けるカギ：細かな要件の違いはあっても、両基準に共通するのは「妄想・幻覚などの中心症状がある程度の期間続いていること」「社会的・職業的な機能低下を伴うこと」「他の身体疾患や薬物の影響を除外すること」という3点です^[3]。どちらの基準で診断されても、治療の考え方（抗精神病薬の継続＋心理社会的療法）は共通しています^[3]。

薬物治療の推奨についても、日本神経精神薬理学会・日本臨床精神神経薬理学会が「統合失調症薬物治療ガイドライン2022」を公表しており、専門医向けの推奨に加えて、患者・支援者向けにわかりやすく解説した「患者と支援者のための統合失調症薬物治療ガイド2022」も公開されています^[3]。同ガイドラインは国際的なメタ解析（Cochraneレビューを含む複数のランダム化比較試験の統合）も根拠として組み込みながら、日本の診療実態に即した推奨（推奨グレードA〜Dなど、エビデンスの強さに応じた段階分け）を提示している点が特徴です^[3]。（英米など海外の代表的な臨床ガイドライン（NICE・APAなど）そのものとの個別の数値比較については、今回参照した資料には記載が見当たりませんでした。）安定期の抗精神病薬継続を強く推奨する方向性は、統合失調症薬物治療ガイドライン2022が引用する国際的なメタ解析の結果とも一致しています^[3]。

家族・周囲の対応と社会復帰・支援制度

統合失調症の治療は、当事者を中心に、家族・支援者・医療者など多職種が協力して包括的に行われます^[1]。家族にできることとしては、本人を頭ごなしに否定せず、幻覚・妄想の内容そのものを論破しようとするのではなく「あなたにはそう感じられているのですね」と気持ちを受け止めつつ、受診や服薬継続をやさしく後押しすることが挙げられます。発症の原因は育て方ではないため^[2]、家族が自分を責める必要はありません。一方で、家族が一人で抱え込まず、精神保健福祉センターや保健所などの公的な相談窓口を早めに頼ることも大切です。

治療の目標には「回復後は再発しないように維持すること」が含まれており^[1]、多くの患者が精神科デイケアや就労支援などを利用しながら社会復帰を果たしています。新しい薬や治療法の開発が進んだことで、長期的な回復を期待できる人が増えています^[1]。日本精神神経学会も、治療目標は「症状を改善して日常生活に必要な社会的機能を回復すること」であり、家庭・学校・職場などで普通の生活ができるようになり、可能な限りQOL（生活の質）を向上させることだと説明しています^[6]。地域の生活支援システムを活用した精神科リハビリテーションは、誰もが地域で普通に暮らせる社会（ノーマライゼーション）の実現を後押しするとされています^[6]。

家族が孤立しないための具体的な入り口としては、①住んでいる自治体の精神保健福祉センター、②保健所の精神保健相談窓口、③現在通院している医療機関の相談員（精神保健福祉士）などがあります。「本人が受診を嫌がって動かない」「対応の仕方がわからず疲れてしまった」という段階でも相談できる窓口です。家族自身が精神的に追い詰められてしまうと、本人を支える力も弱くなってしまうため、家族向けの相談・支援を早めに利用することも回復への近道になります。

医療費・生活支援について、通院にかかる自己負担を軽減する制度や各種手当については下記を参考にしてください。（自立支援医療・障害年金の具体的な金額や手続きの詳細については、本ページでは制度概要にとどめます。）