腰痛

腰痛とは？「非特異的腰痛」と「特異的腰痛」の違い

腰痛とは、体幹後面のうち第12肋骨と殿溝下端の間に存在し、少なくとも1日以上継続する痛みのことで、片側または両側の下肢に放散する痛みを伴う場合も伴わない場合もある^[1]。腰痛は「疾患名」ではなく「症状」の名称であり、その背景には椎間板、椎間関節、神経根、筋・筋膜、靱帯、血管など、腰椎を構成するさまざまな組織の障害が隠れている^[1]。

腰痛を語るうえでよく引用されるのが「非特異的腰痛が腰痛全体の85％を占める」という説である。これは『腰痛診療ガイドライン2012』（初版）が欧米の論文を引用して紹介したもので、一般への教育的な効果はあったものの、その原著をたどると「機械性腰痛のうち、腰椎捻挫（特発性腰痛）が70％、椎間板・椎間関節の加齢変化が10％などを合わせて、おそらく85％程度は病理解剖学的診断を正確に行うことが困難」という趣旨の記載であり、根拠の正確性には不明な点があった^[1]。

一方、近年発表された日本の整形外科専門医による調査では、腰痛の原因の内訳は椎間関節性22％、筋・筋膜性18％、椎間板性13％、脊柱管狭窄症11％、椎間板ヘルニア7％、仙腸関節性6％などとされ、75％以上で診断が可能であり、原因不明の「非特異的腰痛」はむしろ22％にとどまったと報告されている^[1]。腰痛診療ガイドライン2019は、こうした結果を踏まえて「腰痛の85％が非特異的腰痛である」という根拠は再考する必要があると明記している^[1]。つまり、「原因不明の腰痛が大半」というイメージは必ずしも正確ではなく、丁寧な問診と診察によって多くの場合は原因を絞り込める可能性があるということである。

初診でまず行われるのは、重篤な脊椎疾患を見逃さないための「危険信号（red flags）」を意識した問診と診察である。危険信号があるかないか、下肢の神経症状があるかないかによって、腰痛は①危険信号を有し重篤な脊椎疾患の可能性がある腰痛、②神経症状を伴う腰痛、③神経症状のない腰痛（多くは非特異的腰痛）の3つにトリアージされる^[1]。危険信号がなく神経症状もない場合は、まず4〜6週間の保存的治療を行い、改善がなければ画像検査や危険信号の再評価に進むという流れになる^[1]。

出典：日本整形外科学会・日本腰痛学会「腰痛診療ガイドライン2019（改訂第2版）」Background Question 1・2^[1]

腰痛を起こす主な原因：筋・筋膜性、椎間板ヘルニア、脊柱管狭窄症、圧迫骨折、内臓由来

腰痛の原因は、脊椎とその周辺運動器由来、神経由来、内臓由来、血管由来、心因性、その他の6つに大別される^[1]。このうち特に鑑別が必要とされるのは、①悪性腫瘍（原発性・転移性の脊椎・脊髄腫瘍など）、②感染（化膿性椎間板炎・脊椎炎、脊椎カリエスなど）、③骨折（椎体骨折など）、④重篤な神経症状（下肢麻痺、膀胱直腸障害など）を伴う腰椎椎間板ヘルニアや腰部脊柱管狭窄症の4つである^[1]。ここでは日常診療で頻度の高い代表的な原因を整理する。

出典：日本整形外科学会・日本腰痛学会「腰痛診療ガイドライン2019」表1（腰痛の原因別分類）^[1]／日本整形外科学会「腰椎椎間板ヘルニア」パンフレット^[2]／日本整形外科学会「腰部脊柱管狭窄症」パンフレット^[3]

腰椎椎間板ヘルニア — 下肢に放散する痛み・しびれが特徴

椎間板は、腰の背骨に加わる衝撃を緩和するクッションの役割を担っている。中心部にゼリー状の髄核と呼ばれる柔らかい組織があり、その周囲を線維輪という丈夫な外層が取り囲んでいるが、この椎間板の内容物が押し出されて突出したものが椎間板ヘルニアである^[2]。診断には、下肢伸展挙上試験（膝を伸ばしたまま下肢を持ち上げて痛みの出現をみる検査）や、下肢の感覚・筋力の評価に加え、X線撮影やMRIが用いられる^[2]。なお、MRI画像で椎間板の膨らみが認められても、症状がなければ多くの場合は問題ないとされている^[2]。治療は消炎鎮痛薬や神経痛に対する内服薬がまず行われ、痛みが強い時期には腰部の安静やコルセットの装着、神経ブロック療法などで痛みを和らげる^[2]。一般的に手術をせずに薬物治療や理学療法で症状は軽快するが、痛みが治らない場合や下肢の脱力、排尿・排便障害が出てきた場合には手術が検討される^[2]。

腰部脊柱管狭窄症 — 歩くと悪化する「間欠跛行」がサイン

脊柱管は背骨、椎間板、関節、靱帯などで囲まれた、神経根や馬尾が通るトンネルである。長い年月にわたり体を支えているうちにこれらの組織が変形し、脊柱管が狭くなることがあり、前方からは膨隆した椎間板が、後方からは肥厚した黄色靱帯などによって、脊柱管内を走行する神経根および馬尾が圧迫される^[3]。腰椎部の神経の通り道が狭くなると、下肢の痛みやしびれ感、麻痺（脱力）が生じ、時には股間のほてり、排尿後にまだ尿が完全に出しきれない感じ（残尿感）、便秘などの症状が現れることもある^[3]。これらの症状は主に立つ・歩くことで悪化し、長距離を続けて歩けなくなり、歩く・休むを繰り返す「間欠跛行」が腰部脊柱管狭窄症に特有の症状とされる^[3]。脊柱管は前かがみになると広がって神経の圧迫が和らぐため、歩行時に杖やシルバーカーを押して腰をかがめると下肢痛が楽になる。ただし、腰をかがめた姿勢を長期間続けることは腰痛の悪化につながるため勧められない^[3]。手術以外の治療は薬、運動、注射（ブロック）が主体だが、下肢痛による歩行障害の進行や排尿・排便障害の出現で日常生活に支障が大きい場合には、手術で神経の圧迫を取り除く^[3]。

圧迫骨折・内臓由来 — 「動かしても変わらない痛み」は要注意

圧迫骨折（椎体骨折）は、腰痛を引き起こす重篤な脊椎疾患として腫瘍・感染と並んで特に鑑別が必要とされる原因の一つである^[1]。骨粗しょう症を背景に、高齢者では転倒などの比較的軽い衝撃でも椎体がつぶれるように骨折することがあり、危険信号（red flags）の一つである「発症年齢55歳超」や「栄養不良」との関連も指摘されている^[1]。腰痛診療ガイドラインの原因別分類でも、脊椎外傷（椎体骨折など）は「脊椎とその周辺運動器由来」の腰痛の代表例として挙げられている^[1]。

また、腰痛の原因は必ずしも脊椎そのものにあるとは限らない。腰痛診療ガイドラインの分類では、脊椎由来・神経由来と並んで、内臓由来・血管由来・心因性の腰痛が区別されている^[1]。内臓由来の腰痛としては、腎結石・尿路結石・腎盂腎炎などの腎尿路系疾患、子宮内膜症などの婦人科系疾患、妊娠が挙げられ、血管由来の腰痛としては腹部大動脈瘤や解離性大動脈瘤が、心因性の腰痛としてはうつ病などが分類に含まれている^[1]。これらは脊椎・神経そのものに問題がなくても腰痛として自覚されることがあり、体を動かしても痛みの強さが変わらない、発熱や血尿を伴う、拍動するような痛みがあるといった場合は、整形外科的な腰痛とは異なる原因を疑い、内科や泌尿器科・婦人科などの受診も検討したい。腰痛診療ガイドラインが問診・診察の出発点として重篤な脊椎疾患を見逃さないことを重視しているのと同様に、脊椎以外が原因の腰痛についても、痛みの性質やほかの症状の有無から幅広く原因を考える視点が重要である。

何科を受診すればいい？受診先の選び方

腰痛でどの診療科を受診すべきか迷う場合は、まず整形外科が基本の窓口になる。腰痛診療ガイドラインが示す初診の診察手順でも、注意深い問診と身体検査によって重篤な脊椎疾患を見逃さないようにトリアージすることが出発点とされており^[1]、整形外科ではこうした評価に基づいて、必要に応じてX線やMRIなどの画像検査、他科への紹介が判断される。

ただし、発熱や血尿を伴う、動いても痛みが変わらない、拍動するような痛みがあるなど、内臓由来や血管由来の腰痛が疑われる所見がある場合は、内科・泌尿器科・婦人科など該当する診療科の受診が優先されることもある^[1]。特に、足の麻痺や排尿・排便障害のような危険信号がある場合は、診療科を迷っている時間も惜しいため、救急外来を含めて速やかに受診することが優先される^[1]。どこを受診すべきか判断に迷うときは、まず整形外科もしくはかかりつけ医に相談し、必要な場合に専門科へつないでもらう流れが現実的である。

腰痛の検査・診断：X線とMRIはどう使い分けるか

腰痛患者に対するX線撮影は、腰痛の原因の初期診断に意義があるとされているが、神経症状を伴わない非特異的腰痛患者に対して、初診時に一律に撮影する必要は必ずしもないとされている^[1]。一方、危険信号（red flags）や神経症状がみられる患者では、X線撮影に引き続いてMRI撮像を行うことが推奨されている^[1]。単純X線は低コストで利便性が高く、腰痛診断の画像検査の中で最も普及している検査である^[1]。

実際には、重篤な状態が明らかでない腰痛患者にルーチンで画像検査を行っても、行わなかった場合と比較して臨床結果に改善がなかったという報告がある一方で、非特異的腰痛患者14万5,430例の診療プロセスを分析した研究では、初診から4週間以内に53.9％の患者が何らかの画像検査を受けて診断に至っていたという報告もある^[1]。こうした事実を踏まえ、ガイドラインは「患者が有する症状・所見に注意し、red flagsの鑑別を常に念頭に置いて画像検査を行うべき」としている^[1]。MRIは椎間板、椎体終板、傍脊柱筋などの脊柱構成体を評価するうえで有用で、必要に応じて複数の画像検査を組み合わせることが推奨されている^[1]。つまり「腰が痛い＝すぐMRI」でも「症状があるのに画像検査をしない」でもなく、危険信号や神経症状の有無に応じて検査の要否を判断するのが基本的な考え方である。

出典：日本整形外科学会・日本腰痛学会「腰痛診療ガイドライン2019」Background Question 8^[1]

急性腰痛と慢性腰痛：期間で変わる考え方

腰痛は発症からの有症期間によって、急性腰痛、亜急性腰痛、慢性腰痛の3つに分類される。急性腰痛は発症から4週間未満、慢性腰痛は3ヵ月以上継続する腰痛と定義されることがほぼ確立しており、その間、発症から4週間以上・3ヵ月未満の腰痛は亜急性腰痛と呼ばれる^[1]。

急性腰痛の多くは「非特異的腰痛」であり、危険信号がなければ4〜6週間の保存的治療を行いながら経過をみるのが基本的な流れである^[1]。この時期の治療方針として重要なのが、後述する「安静にしすぎない」という考え方である。急性腰痛では、ベッド上安静よりも活動性維持のほうが、疼痛軽減と身体機能回復の観点で優っていることが複数のランダム化比較試験（RCT）で示されている^[1]。

一方、慢性腰痛（3ヵ月以上継続する腰痛）では、痛みそのものだけでなく、心理社会的な要因が症状の長期化に関与することが知られている。職業性腰痛に関するシステマティックレビューでは心理社会的因子が腰痛の遷延と治療成績に影響すると報告されており、痛みへの捉え方が過度に悲観的になる「破局的思考」や、痛みへの不安から身体活動を過剰に制限してしまう「恐怖回避思考」が、腰痛の強度や機能障害、治療効果に影響することが複数のシステマティックレビューで示されている^[1]。腰痛が3ヵ月以内に起こった患者を対象としたシステマティックレビューでは、予後不良因子として年齢、下肢痛以外の腰痛の既往、うつ、仕事上の問題や不満などが挙げられている^[1]。特に恐怖回避思考は、発症4週〜3ヵ月の亜急性腰痛の時期に、復職不能や病欠の危険性を高める予後不良因子となることが指摘されている一方、発症2週以内の超急性期や3ヵ月以上の慢性期では、腰痛の転帰を規定する予後因子とはいえないとされている^[1]。急性・亜急性腰痛の慢性化への移行に関する前向きコホート研究のシステマティックレビューでは、苦悩、抑うつ、身体化が慢性腰痛への移行に関与したとも報告されている^[1]。そのため慢性腰痛の治療では、運動療法や薬物療法に加えて、痛みとの向き合い方そのものにアプローチする認知行動療法が選択肢に入ってくる^[1]。

出典：日本整形外科学会・日本腰痛学会「腰痛診療ガイドライン2019」Background Question 1・8、Clinical Question 1・4^[1]

腰痛の治療：運動療法・薬物療法・生活の工夫、そして「安静にしすぎない」原則

腰痛に対して選択される治療は、薬物療法、物理・装具療法、運動療法、認知行動療法、神経ブロックなど多岐にわたる^[1]。かつては「腰痛になったら安静に」というイメージが強かったが、腰痛診療ガイドライン2019は、この考え方を明確に見直している。

安静にしすぎない — 急性腰痛には活動性維持が有用

腰痛診療ガイドラインは「急性腰痛に対しては、安静よりも活動性維持のほうが有用である」と明記している^[1]。急性腰痛では、活動性維持で得られる益は多く、安静で得られる益は少ないとされ、疼痛軽減と身体機能回復の両面で活動性維持が優ることが、複数のRCTのメタアナリシスで示されている^[1]。ベッド上安静と痛みに応じた活動性維持を比較した研究では、超短期的には活動性維持のほうが病欠の期間が有意に短くなる一方、短期的にはその差が明らかでなくなるという結果も報告されている^[1]。なお、坐骨神経痛（下肢に放散する痛み）を伴う腰痛については、安静と活動性維持の間に明らかな差はないとされている^[1]。つまり「痛いから一日中横になっている」のではなく、痛みに応じて可能な範囲で体を動かし続けることが、回復を早めるうえで重要だということである。

薬物療法 — NSAIDsが中心

薬物療法は疼痛軽減や機能改善に有用であるとされ、なかでも非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）はプラセボと比較した疼痛改善効果のエビデンスが厚く、腰痛診療ガイドラインの推奨度は最も高い区分に位置づけられている^[1]。NSAIDsとプラセボを比較した有害事象の発生頻度についてのメタアナリシスでは有意差は認められなかったと報告されている^[1]。アセトアミノフェン（パラセタモール）も選択肢の一つとして位置づけられている^[1]。実際にどの薬をどの期間使うかは、痛みの強さや持病、年齢などによって異なるため、自己判断で市販薬を長期に使い続けるのではなく、医師の判断のもとで用いることが望ましい。

運動療法 — 慢性腰痛では効果あり、急性期は時期を選ぶ

慢性腰痛に対する運動療法は有用であるとされ、腰痛診療ガイドラインでも比較的高い推奨度が示されている^[1]。慢性腰痛患者を対象としたRCTでは、運動療法が腰椎可動域や機能障害の改善に効果があることが示されている^[1]。一方、急性腰痛に対する運動療法の効果については、RCTのメタアナリシスで無治療群や他の治療と比較して明確な効果を認めなかったとする報告もある^[1]。亜急性腰痛に対する運動療法は、腰痛そのものへの中等度の効果や復職への効果が示された報告がある一方、エビデンスレベルは全体として低いとされている^[1]。運動療法の有害事象は、これまでの論文では特に問題視されていない^[1]。どの運動療法が最適かは一律には決まっておらず、種類や方法によって効果が一定しない面もあるため、痛みの状態に応じて医師や理学療法士と相談しながら進めることが勧められる^[1]。

コルセット（腰椎サポート）— 使いどころは限定的

腰痛のイメージとしてコルセットを思い浮かべる人も多いが、腰椎サポート（コルセット）に関して現在得られているエビデンスはかなり限られている^[1]。慢性腰痛治療に対する腰椎サポートの有効性を評価したCochraneレビューでは、痛みや機能の評価において明確な効果は認められず、急性・亜急性・慢性を区別しない複数の研究でも、腰椎サポートによる痛みの改善は認められなかったと報告されている^[1]。無治療と比較した短期間の機能改善は示されたものの、復職への効果は一貫していない^[1]。さらに、腰椎サポートは皮膚病変、胃腸障害、血圧や心拍数の上昇、筋肉組織の障害などの有害作用との関連も示唆されている^[1]。日本整形外科学会のパンフレットでも、椎間板ヘルニアで痛みが強い時期に腰部の安静やコルセットの装着を行うことが紹介されているが^[2]、これはあくまで痛みが強い急性期の対症的な使い方であり、慢性的・常用的に頼るものではないと理解しておきたい。

出典：日本整形外科学会・日本腰痛学会「腰痛診療ガイドライン2019」Clinical Question 1・2・3・4^[1]／日本整形外科学会「腰椎椎間板ヘルニア」パンフレット^[2]

危険な腰痛：今すぐ受診・救急が必要なサイン

腰痛の多くは命に関わらないが、腫瘍・感染・骨折・重篤な神経症状を伴う疾患が隠れている場合があり、これらを見逃さないために「危険信号（red flags）」を念頭に置いた問診・診察が重要とされている^[1]。腰痛診療ガイドライン2019は、重篤な脊椎疾患（腫瘍、感染、骨折など）の合併を疑うべき危険信号として、発症年齢が20歳未満または55歳超、時間や活動性に関係のない腰痛、胸部痛、癌・ステロイド治療・HIV感染の既往、栄養不良、体重減少、広範囲に及ぶ神経症状、構築性脊柱変形、発熱の9項目を挙げている^[1]。これらの危険信号は1つだけでなく複数を重視して評価することが勧められている^[1]。

さらに、重篤な神経症状を伴う腰椎疾患として、下肢麻痺や膀胱直腸障害（排尿・排便の障害）を伴う腰椎椎間板ヘルニアや腰部脊柱管狭窄症が、特に鑑別が必要な原因として位置づけられている^[1]。日本整形外科学会のパンフレットでも、椎間板ヘルニアで下肢の脱力や排尿・排便障害が出てきた場合には手術が検討されるとされ^[2]、脊柱管狭窄症でも下肢痛による歩行障害の進行や排尿・排便障害の出現で日常生活に支障が大きい場合には手術が行われるとされている^[3]。こうした症状は、馬尾と呼ばれる神経の束が強く圧迫されているサインである可能性があり、対応が遅れると麻痺や排尿・排便機能の障害が回復しにくくなることがあるため、様子を見ずに速やかな受診が必要である。

以下のいずれかに当てはまる場合は、自己判断で様子を見ず、段階に応じて医療機関を受診してほしい。

• 今すぐ受診・救急要請：足の力が入りにくい・進行するしびれ、排尿・排便がしづらい／感覚がにぶい（膀胱直腸障害）、安静にしていても・夜間も強い痛みが続く、がんの既往がある、発熱を伴う腰痛、原因不明の体重減少^[1][2][3]
• 早めに整形外科を受診（数日以内）：発症年齢が20歳未満または55歳を超えている、時間や活動性に関係のない腰痛、胸部痛を伴う、がん・ステロイド治療・HIV感染の既往がある、栄養不良や広範囲に及ぶ神経症状がある^[1]
• 自宅で経過をみてよい：上記のサインがなく、動くと痛みはあるが日常生活の中で少しずつ動ける状態。安静にしすぎず、できる範囲で活動を続けながら4〜6週間ほど様子をみる^[1]

なお、腰痛の多くが自然に軽快するとしても、危険信号がある場合や、保存的治療を4〜6週間続けても改善がない場合には、画像検査や危険信号の再評価に進む必要がある^[1]。「大半は心配ないはず」と自己判断で受診を先延ばしにすることも、逆に「少しの痛みでもすぐ検査」と過剰に不安になることも、どちらも適切ではない。

危険信号は1つあれば必ず重篤な疾患があるという意味ではなく、その的中率（post-test probability）は項目によって幅がある。危険信号に関するシステマティックレビューによれば、脊椎骨折の検出における的中率は高齢で9％、ステロイドの長期使用で33％、重度外傷で11％、打撲または挫傷で62％、悪性腫瘍については悪性腫瘍の既往で33％とされており、脊椎骨折・悪性腫瘍のいずれについても、1つの危険信号だけでなく複数の危険信号を重視して評価することが勧められている^[1]。つまり、危険信号が1つあるからといって即座に重い病気と決まるわけではないが、複数が重なる場合や、下肢麻痺・膀胱直腸障害のように緊急性が高い症状がある場合は、様子を見ずに速やかに医療機関を受診することが重要である。

出典：日本整形外科学会・日本腰痛学会「腰痛診療ガイドライン2019」表1・Background Question 1・7^[1]／日本整形外科学会「腰椎椎間板ヘルニア」パンフレット^[2]／日本整形外科学会「腰部脊柱管狭窄症」パンフレット^[3]

腰痛の予防・セルフケア：姿勢・動作・体重管理

厚生労働省は「職場における腰痛予防対策指針」を定め、重量物取扱い作業、立ち作業、座り作業、介護・看護作業、車両運転等の作業について、腰痛予防のための具体的な対策を示している^[4]。同指針は、腰痛の発生要因を動作要因（重量物の取り扱いや不自然な姿勢など）、環境要因（振動や温度、転倒の原因となる床の状態など）、個人的要因（年齢・性別・体格・既往症など）、心理・社会的要因の4つに分類しており^[4]、日常生活のなかでも参考になる点が多い。

姿勢・動作の工夫

指針は、前屈（おじぎ姿勢）、中腰、ひねり、後屈ねん転（うっちゃり姿勢）といった不自然な作業姿勢をしばしばとることを腰痛の発生要因の一つとして挙げている^[4]。対策としては、前屈や中腰姿勢をできるだけ膝を着いた姿勢に置き換える、ひねりや後屈ねん転は体ごと向きを変えて正面を向いて作業する、作業時はできるだけ対象物に身体を近づける、といった工夫が示されている^[4]。不自然な姿勢を取らざるを得ない場合には、前屈やひねりの程度をできるだけ小さくし、その頻度や継続時間を減らすことも重要とされる^[4]。また、立位や椅座位などの同一姿勢を長時間続けないようにし、長時間の立位作業では適宜姿勢を変える、長時間の座位作業では適宜立位を取るなどの工夫も勧められている^[4]。

休憩とセルフケア

腰痛の発生要因を排除・低減するためには、作業動作、作業姿勢、作業手順、作業時間などについて見直すとともに、適宜休憩時間を設け、その時間には姿勢を変えることが勧められている^[4]。作業時間中にも小休止・休息をとり、不自然な姿勢を取らざるを得ない作業や反復作業を行う場合には、他の作業と組み合わせることも有効とされる^[4]。腰部に負担のかかる動作では、姿勢を整えたうえで、腰部の不意なひねりなどの急激な動作を避けることも指針で示されている^[4]。

持ち上げ方・姿勢の保ち方

指針では、腰にかかる負担をできるだけ減らすために、不自然な姿勢を取らざるを得ない場合は前屈の角度やひねりの程度を小さくし、手・肘・体幹・膝などを手すりや壁、床に着いて支えるようにすることが挙げられている^[4]。物を持ち上げる・引く・押す、身体を曲げる・ひねるといった「腰部に負担のかかる動作」では、急激な動作が椎間板や筋肉に衝撃的な力を及ぼして腰痛の原因になることがあり、持ち上げる動作では、あらかじめ腹圧をかけたときのほうが、腹圧をかけないときに比べて腰椎にかかる負荷が小さいとされている^[4]。また「姿勢を整える」うえでのポイントとして、腰椎を無防備な後弯（猫背の姿勢）にするのではなく、腰椎の生理的な前弯（腰を最大に反らせた状態から少し戻し、前弯が残っている状態）を保った姿勢で作業することを習慣化させることが示されている^[4]。日常生活でも、床の物を持ち上げるときにひざを曲げず腰だけを折り曲げる、猫背のまま長時間座り続けるといった動作は避けたい。

腰痛予防体操

指針は、筋疲労の回復、柔軟性、リラクセーションを高めることを目的として、腰痛予防体操を実施することを挙げている。実施する時期は作業開始前、作業中、作業終了後などが考えられ、疲労の蓄積度合いに応じて、体操を行う時間や場所を確保するよう配慮することが求められている^[4]。同一姿勢を長時間にわたり維持することは腰部への負担を増加させるため、休憩や小休止・休息、補助機器の活用、姿勢を変えるといった工夫とあわせて、こまめに体を動かす習慣が予防の基本になる^[4]。

体重管理と持病の管理

腰痛の発生には、年齢、性別、体格、筋力、椎間板ヘルニアや骨粗しょう症などの既往症・基礎疾患の有無といった個人的要因も関わるとされている^[4]。体重が増えるほど腰椎への負担も大きくなりやすいため、適正体重を保つことは腰痛予防の基本の一つといえる。また、骨粗しょう症は圧迫骨折の主な背景要因であり、日頃からの骨密度管理や転倒予防も、高齢期の腰痛予防につながる。事業場では、腰痛の早期発見や腰痛につながる所見の発見を目的として、配置前健康診断や定期健康診断のなかで腰痛に関する項目を確認することも指針に示されている^[4]。

出典：厚生労働省「職場における腰痛予防対策指針及び解説」^[4]

医療費の目安

よくある質問（FAQ）

まとめ：危険信号を見極めながら、動ける範囲で動く

腰痛は非常にありふれた症状であり、その多くは命に関わらず、安静にしすぎず動ける範囲で活動を続けることで自然に軽快していく^[1]。一方で、腰痛の背景には筋・筋膜性のようにありふれた原因から、椎間板ヘルニアや脊柱管狭窄症のように神経を圧迫する疾患、圧迫骨折、さらには内臓由来・血管由来の疾患まで、幅広い原因が隠れている^[1]。「原因不明の腰痛が大半」というイメージにとらわれすぎず、下肢の麻痺やしびれの進行、排尿・排便障害、安静時も続く強い痛み、発熱、体重減少といった危険信号があるかどうかを一つの目安として持っておくことが、いざというときに適切な行動につながる^[1]。日々の生活では、不自然な姿勢を避け、こまめに姿勢を変え、腰痛予防体操を取り入れるといった小さな工夫の積み重ねが、腰痛の発生や再発を防ぐ土台になる^[4]。