筋萎縮性側索硬化症（ALS）とは？その症状と治療法について

JHO編集部が作成（厚生労働省・難病情報センターの資料をもとに構成）

1. 筋萎縮性側索硬化症（ALS）の基礎知識

ALSという病気を理解するためには、まずその本質と、日本における位置づけを知ることが重要です。

1.1. ALSとは何か？：脳と筋肉の通信が途絶える病

同研究所の解説では、ALSの核心は脳と筋肉間のコミュニケーションが途絶えることにあります。これは単なる筋力低下ではなく、脳が随意運動を「開始し、制御する」能力を失っていく過程だと同研究所は考察しています²。私たちの体は、脳からの指令が神経を伝って筋肉に届くことで動きます。この指令を伝える役割を担うのが「運動ニューロン」です。厚生労働省の資料によれば、運動ニューロンには、脳から脊髄へ指令を伝える「上位運動ニューロン」と、脊髄から筋肉へ指令を伝える「下位運動ニューロン」の2種類があり、ALSではこの両方が進行性に障害されます³。同研究所は、運動ニューロンが変性・消失すると、筋肉は脳からの指令を受け取れなくなり、筋力低下、筋肉の萎縮（やせ）、そして線維束性収縮（筋肉のぴくつき）といった症状が生じるとしています²。同研究所によれば、かつては、著名な野球選手の名前からルー・ゲーリッグ病とも呼ばれていました²。同研究所のファクトシートでは病気は進行性であるとされ¹、このコミュニケーションの断絶は悪化し続け、徐々に、しかし容赦なく身体のコントロールが失われていきます。同ファクトシートでは、多くの場合、患者さんの意識、思考力、記憶力などは鮮明に保たれるとされており¹、同研究所は、この進行性の機能喪失は大きな精神的負担を伴うと報告しています²。

1-2. 日本におけるALS：「指定難病」としての位置づけ

難病情報センターの登録では、日本ではALSは厚生労働省によって「指定難病」の一つとして認定されています⁴。厚生労働省の資料では、指定難病とは、原因が不明または十分に解明されておらず、確立された治療法がなく、長期の療養を必要とする希少な疾患群を指すとされています³。同資料によれば、ALSもこの定義に合致し、根本的な原因の解明や治療法の確立には至っておらず、全身の筋力低下が進行していく病気です³。難病情報センターの案内では、この指定難病としての認定は、患者さんが公的な医療費助成制度を利用できる根拠となり、経済的負担の軽減につながるとされています⁶。「難病」という言葉は治療の困難さを示唆しますが、この「指定」は、日本において構造化された支援への入り口でもあります。難病情報センターの説明では、国がその疾患の重篤性を公式に認め、特定の医療費助成や福祉サービスといった支援メカニズムを発動させるトリガーとなるとされています⁶。したがって、この指定は、絶望感だけでなく、利用可能なリソースを探索し活用するという、患者さんとご家族にとって実際的な情報を提供するものであり、療養生活における重要な側面と言えます。

2. ALSの原因と疫学

ALSがなぜ発症するのか、そしてどのような人々に多いのか。その原因と日本国内の状況について解説します。

2.1. 主な原因：孤発性と家族性ALS

ALSの原因はまだ完全には解明されていませんが、大きく分けて「孤発性ALS」と「家族性ALS」の二つのタイプが存在します。

孤発性ALS (Sporadic ALS)

同研究所のファクトシートでは、ALS症例の大部分（90%以上）は孤発性であり、明らかな危険因子や家族歴なしに発症すると考えられています¹。厚生労働省の資料では、孤発性ALSの正確な原因は不明ですが、神経細胞を傷つけるフリーラジカルによる障害や、神経伝達物質であるグルタミン酸の過剰な作用による毒性（グルタミン酸毒性）などが、有力な仮説として挙げられています³。PubMed掲載の国際比較研究でも、孤発性の割合は日本・米国・欧州のいずれの集団でも91〜98%とほぼ同水準であることが確認されています¹⁴。

家族性ALS (Familial ALS, FALS)

同研究所によれば、全ALS症例の約5～10%は家族性で、遺伝的要因が関与していると考えられています¹。同ファクトシートでは、家族性ALSは通常、片方の親から原因遺伝子を受け継ぐだけで発症する常染色体優性遺伝の形式をとることが多いとされています¹。同研究所の資料では、これまでに十数種類以上の原因遺伝子が同定されており、その中でも「C9ORF72遺伝子」の変異は家族性ALSの約25～40%、そして孤発性ALSのごく一部にも見られるとされています¹。また、厚生労働省の資料では、日本においては、家族性ALSの一部で、抗酸化酵素であるスーパーオキシドジスムターゼ1（SOD1）遺伝子の変異が報告されています³。

孤発性が大多数を占めるものの、家族性ALSにおける特定遺伝子の同定は、学術的な意義に留まりません。これらの遺伝的知見は、SOD1遺伝子変異を持つALS患者さんを対象とした分子標的薬の開発へと道を開いていると報告されています⁷。一方で、症例の約90%を占める孤発性ALSの原因が依然として不明確であるという事実は¹、酸化ストレスやグルタミン酸毒性といった、より普遍的な神経変性メカニズムの探求の重要性を示しており、それがリルゾールやエダラボンといった治療薬の開発につながったとされています³。

2-2. 日本国内の患者数と発症年齢・性別

難病情報センターの資料では、日本の特定医療費（指定難病）受給者証所持者数は9,727人（令和5年度）と報告されています⁴。同資料によれば、人口10万人当たりの年間発症率は平均2.2人前後とされており、こうした数値の推移から、日本におけるALSの患者数は近年増加傾向がうかがえます。

同研究所によれば、ALSは中年以降に発症することが多く、特に55歳から75歳の間に症状が現れ始めるのが一般的です²。同資料では、男性が女性に比べてやや発症しやすいとされていますが、高齢になると男女差は目立たなくなる傾向があるとされています²。難病情報センターの資料では、40歳以下の若年で発症するケースも一定数存在しますが、特定の職業との関連は認められていないとされています⁴。厚生労働省の資料では、日本における患者数の増加は、診断技術の向上や疾患認知度の高まりに加え、社会の高齢化が要因の一つとして指摘されています³。この人口動態の変化は、将来の医療計画やリソース配分、そして高齢者神経学の専門知識や年齢に応じたケアモデルの充実が一層求められることを示唆しています。

3. ALSの症状

ALSの症状は個人差が大きいものの、一般的に初期症状から始まり、病気の進行に伴って多様な症状が現れます。

3.1. 気づかれやすい初期症状

同研究所の解説では、ALSの初期症状は、しばしば見過ごされやすい軽微なものから始まることがあります。一般的には、筋肉の脱力感やこわばり（痙縮）が初期の兆候として現れることが多いとされています¹。同研究所によれば、具体的には、腕や脚、肩、舌などに筋肉のぴくつき（線維束性収縮）、筋肉のつり（筋クランプ）、筋肉の硬直感がみられることがあります²。発症の仕方によって初期症状は異なります。

• 四肢発症型 (Limb-onset ALS): 同研究所によれば、手足の筋力低下から始まるタイプです。例えば、指先の細かい作業（ボタンをかける、字を書くなど）がしにくくなったり、足がもつれて転びやすくなったりといった症状で気づかれることがあります²。厚生労働省の分類では「上肢型（普通型）」や「下肢型（偽多発神経炎型）」がこれに該当します³。
• 球麻痺発症型 (Bulbar-onset ALS): 同研究所の解説では、話しにくい（構音障害）、ろれつが回らない、声が鼻にかかる、食べ物や飲み物が飲み込みにくい（嚥下障害）といった症状から始まるタイプです²。厚生労働省の分類では「球型（進行性球麻痺）」と呼ばれます³。PubMed掲載の国際比較研究では、球麻痺発症型の割合は地域により11〜41%とばらつきがあると報告されています¹⁴。

これらの初期症状は、他の一般的な疾患や加齢による変化と間違われやすいため、診断までに時間がかかることがあります。難病情報センターの資料では、症状の微妙さが診断の遅れにつながる可能性があるため、症状が持続・進行する場合には早期に神経内科専門医を受診することの重要性が指摘されています⁴。

3.2. 病気の進行に伴う多様な症状

同研究所のファクトシートでは、ALSが進行するにつれて、全身の随意筋が徐々に侵され、様々な機能が低下していくとされています¹。

以下に、進行期に見られる主な症状をまとめます。

出典: ¹ を基に作成

3.3. 認知機能への影響

伝統的にALSは主に運動機能が障害される疾患と考えられてきましたが、一部の患者さんでは認知機能や行動の変化が見られることがわかってきました。同研究所のファクトシートでは、多くの患者さんは、理性、記憶、理解、問題解決といった高次の精神機能は比較的保たれるため、自身の機能が進行性に失われていくことを認識しており、これが不安や抑うつを引き起こす一因になり得ると報告されています¹。しかし、同研究所によれば、一部の患者さんでは言語能力や意思決定能力に問題が生じることがあり、前頭側頭型認知症（FTD）を合併するALS（FTD-ALS）も存在します²。三重大学の研究では、日本でも、紀伊半島の一部地域に見られるALS/パーキンソニズム認知症複合（ALS/PDC）では、認知症が症状の一つとして現れることが知られています⁹。このように、多くの患者さんが身体機能の低下の中で意識が鮮明であるという側面と、一部では認知機能障害が疾患の一部として現れるという二面性は、ケアや意思決定を複雑にし、個別化されたアプローチの重要性を示唆しています。

4. ALSの診断プロセス

難病情報センターの診断基準では、ALSの診断は、特異的な単一の検査法が存在しないため、臨床症状、神経学的検査、および他の疾患を除外するための各種検査を総合的に評価して行われる「除外診断」が基本となります⁵。

4.1. 専門医による診察と必要な検査

ALSの診断は、まず神経内科専門医による詳細な病歴聴取と神経学的診察から始まります。診断を補助し、他の疾患を除外するために以下の検査が行われます。

• 針筋電図検査 (EMG) および神経伝導検査 (NCS): 同研究所によれば、ALS診断において非常に重要な検査です。EMGは、筋肉の電気的活動を記録し、下位運動ニューロンの障害（神経からの指令が途絶えたことによる筋肉の異常な電気活動など）を検出します¹。NCSは、神経の信号が伝わる速度を測定し、他の末梢神経疾患を除外するのに役立ちます²。
• 磁気共鳴画像検査 (MRI): 同研究所の資料では、脳や脊髄のMRIは、ALSと似た症状を引き起こす可能性のある他の疾患（例：脳腫瘍、脊髄腫瘍、頸椎症など）を除外するために行われます¹。同資料では、通常、ALS患者さんのMRI画像に明らかな異常は見られないとされています¹。
• その他の検査: 同研究所によれば、全身状態の評価や他の疾患を除外するために、血液検査、尿検査、髄液検査、まれに筋生検が行われることがあります²。

同研究所のファクトシートでは、上位運動ニューロン徴候（痙縮、腱反射亢進など）と下位運動ニューロン徴候（筋力低下、筋萎縮など）が認められ、症状が進行性であり、かつ他の疾患が除外されることが診断の要点となるとされています¹。

4.2. 診断基準と他の病気との鑑別

難病情報センターの診断基準では、ALSの診断基準は、基本的には上位および下位運動ニューロン障害の証拠、症状の進行、そして他の疾患の除外が核となります⁵。同研究所によれば、症状が似ているため鑑別が必要な疾患には、頸椎症性脊髄症、多巣性運動ニューロパチー（MMN）、筋ジストロフィーなど多岐にわたります¹。このため、神経筋疾患の経験が豊富な神経内科医による診断が極めて重要です。PubMed掲載の国際比較研究では、発症から診断確定までの期間は日本・米国・欧州いずれの地域でも平均9〜14か月とほぼ同水準であることが示されています¹⁴。

5. ALSの治療とケア：最新情報

現時点では、ALSの進行を止め、病気になる前の状態に戻す治療法は確立されていません¹。しかし、病気の進行を遅らせる薬剤や、様々な症状を緩和し生活の質（QOL）を維持・向上させるための対症療法・支持療法が積極的に行われています。

5.1. 進行を遅らせるための薬物療法（日本で承認されている薬剤）

日本で承認され、ALSの進行抑制効果が期待される主な薬剤・支持療法は以下の通りです。

出典: ³⁷¹³ を基に作成

PubMed掲載論文によれば、これらの薬剤の登場、特にメコバラミンや、SOD1遺伝子変異を標的とする分子標的薬の位置づけは、日本のALS治療における重要な進展だと考えられています⁷。治療選択肢が拡大し、遺伝子型に基づいた個別化治療の可能性が示されています。

6. 海外との対応の違い：ガイドラインの比較

日本の医療は日本国内の学会・行政の枠組みで動いていますが、海外と比べてどこが同じでどこが違うのかを知ることは、患者さんとご家族が納得して選択するうえで役立ちます。PubMed掲載の、米国・欧州・日本のALS臨床試験参加者を対象にした国際比較研究では、次のような違いが示されています¹⁴。

このPubMed掲載研究によれば、診断基準や症状の現れ方そのものは大きく変わらない一方で、TPPV（気管切開下の人工呼吸器管理）を選ぶ割合は日本のほうが高い傾向にあることが、はっきりした違いとして示されています¹⁴。どちらが正しい・間違っているという話ではなく、医療制度や家族介護の在り方、価値観の違いが反映されていると考えられます。この違いを知っておくことは、TPPVを選ぶかどうかを考えるときの材料の一つになります。

5.2. 症状を和らげる対症療法と日常生活のサポート

薬物療法と並行し、出現する様々な症状に対応するための包括的な対症療法と支持療法が極めて重要です。

• 呼吸ケア: 厚生労働省の資料では、呼吸筋の筋力低下に対し、非侵襲的陽圧換気療法（NIV）や、進行した場合には気管切開下の人工呼吸器（TPPV）が用いられます。NIVはQOL改善に寄与する可能性があるとされています³。同資料では、TPPVの導入は、患者さん本人およびご家族との慎重な意思決定が必要だとされています³。
• 栄養管理: 同研究所によれば、嚥下障害による低栄養や誤嚥性肺炎を防ぐため、食事形態の工夫や、経口摂取が困難になった場合は胃ろう（PEG）による経管栄養が行われます²。同研究所のファクトシートでは、ALS患者さんは基礎代謝が亢進している場合があり、十分な栄養摂取が特に重要だと考えられています¹。
• リハビリテーション: 厚生労働省の資料では、理学療法、作業療法、言語聴覚療法により、残存機能の維持、関節拘縮の予防、日常生活動作（ADL）の支援、コミュニケーション手段の確保などを行うとされています³。東邦大学の発表によれば、日本で開発された装着型サイボーグ「医療用HAL®」を用いたサイバニクス治療も、一部の患者さんの歩行機能改善に効果があると報告されています¹¹。
• コミュニケーション支援: 会話が困難になっても、文字盤や、眼球運動などを利用した意思伝達装置などで意思疎通を図ります。難病情報センターのFAQでも、こうした意思伝達装置や呼吸・栄養に関する具体的な質問と回答がまとめられています¹³。

厚生労働省の資料では、これらのケアは、神経内科医、呼吸器内科医、リハビリテーション医、看護師、療法士、栄養士、ソーシャルワーカーなど多職種が連携する「集学的治療」体制で行われることが望ましいとされています³。

5.3. 心理的ケアと意思決定支援

同研究所によれば、意識が保たれたまま身体機能が失われていく過程は、大きな心理的負担につながると報告されています¹。そのため、心理カウンセリングや精神科医によるサポートなど、患者さんとご家族双方への精神心理的ケアが非常に重要です。また、厚生労働省の資料では、人工呼吸器の使用や胃ろう造設といった生命維持に関わる医療選択については、患者さんの価値観を尊重し、医療者と患者・家族が共に考える「協働意思決定（Shared Decision Making）」のプロセスが望ましいと考えられています³。同資料では、病状が進行する前に、あらかじめ話し合いの場を設け、十分に時間をかけて検討することが大切だとされています³。

7. 日本における公的支援と相談窓口

ALSは指定難病であるため、日本国内では様々な公的支援制度や相談窓口が利用可能です。これらを活用することで、経済的負担の軽減や療養生活の困難の解消が期待できます。

7.1. 利用できる制度と相談窓口

以下の表は、日本におけるALS患者さんのための主な相談窓口と公的支援をまとめたものです。

出典: ⁶ 等を基に作成

特に**日本ALS協会（JALSA）**は、療養相談、情報提供、交流会の開催、治療法開発促進のための提言活動などを行う中心的な患者支援団体です。また、各都道府県の**難病相談支援センター**は、療養生活上の悩みや各種制度の利用について専門的な相談に応じています⁶。これらの窓口を積極的に活用することが望まれます。

8. ALS研究の最前線と将来への希望

同研究所によれば、ALSの原因究明と治療法開発に向けた研究は、世界中で精力的に進められています²。

8.1. 国内外の最新研究動向

近年、特に目覚ましい進展を見せている研究分野には以下のようなものがあります。

• 遺伝子治療: PMC掲載の総説によれば、遺伝性ALS（全体の約2割¹²）に対して大きな期待が寄せられています。同総説では、特定の原因遺伝子を標的とするアンチセンスオリゴヌクレオチド（ASO）製剤の開発が進んでいると報告されています¹²。
• 再生医療（幹細胞治療）: 間葉系幹細胞やiPS細胞などを用いた細胞移植療法が研究されています。同総説では、神経保護作用や免疫調節作用により、神経細胞の変性を抑制する効果が期待されていると報告されています¹²。
• iPS細胞創薬: iPS細胞技術を活用し、既存薬の中からALSへの効果が期待される薬剤を見つけ出す「リポジショニング」研究も国内の複数施設で試みられているといわれていますが、この点についての一次資料は今回確認できていません。

科学研究費助成事業データベースの記録によれば、日本国内でも、徳島大学の研究者がメコバラミンを用いた治療研究を主導するなど¹⁰、多くの研究者がALS研究を牽引しています。PubMed掲載論文によれば、これらの研究の進展は、将来の「個別化医療」への移行を示唆しており、ALS診療における遺伝子検査の重要性を一層高めるものだと考えられています⁷。

8.2. 新しい治療法開発への期待

PMC掲載の総説によれば、ALSに対する治療法開発は多くのハードルが存在しますが¹²、同研究所によれば、米国国立神経疾患・脳卒中研究所（同研究所）をはじめとする多くの研究機関が新治療法の開発を目標に掲げています²。同総説では、遺伝子治療、幹細胞治療、iPS創薬、そしてHAL®のような先進的リハビリテーション機器など、多様なアプローチを組み合わせた「多角的な治療戦略」が、将来のALS治療の鍵となる可能性があると考えられています¹²。

よくある質問 (FAQ)

結論

筋萎縮性側索硬化症（ALS）は、確かに厳しい病気であり、診断を受けた患者さんとご家族の衝撃や不安は計り知れません。しかし、絶望だけが全てではありません。現在、根治治療法は未確立であるものの、病気の進行を遅らせる薬剤や、様々な症状を緩和し生活の質（QOL）を維持・向上させるための治療法やケア、そして日本には手厚い公的支援制度が存在します。ALSという進行性の疾患と向き合う中での「希望」とは、必ずしも病気になる前の状態に戻ることだけを意味するわけではありません。辛い症状が和らぐこと、自分らしい生活を一日でも長く続けること、家族や大切な人との繋がりを保つこと、そして日進月歩で進む研究の成果に対する期待など、その形は多様です。大切なことは、一人で抱え込まず、利用できる医療・福祉サービスや支援制度を積極的に活用し、日本ALS協会のような患者支援団体や地域の相談窓口に繋がることです。医療者と患者さん・ご家族が協働して意思決定を行い、その人らしい生き方を支えていくことが求められます。ALSの研究は世界中で進められており、一歩一歩の進展が、未来の、そして今を生きる患者さんとご家族にとっての希望の光となることを信じて、医療者も研究者も努力を続けています。この記事が、ALSと向き合う皆様にとって、少しでも正確な情報と前向きな力となれば幸いです。