麻疹流行中、帝王切開の赤ちゃんを守るには｜生後6ヶ月未満の対策

そもそも「移行抗体」とはどんな仕組みか

赤ちゃんは生まれてすぐの時点では、自分自身の免疫の仕組みがまだ十分に育っていません。そこで重要な役割を果たすのが、母親の体からあらかじめ受け取っている「移行抗体」です。免疫グロブリンにはIgG・IgA・IgMなどいくつかの種類がありますが、このうち胎盤を通過できるのはIgGだけであると、新生児免疫グロブリンに関する研究で整理されています^[8]。

母親が過去に麻疹にかかったことがある、またはワクチンを接種したことがあると、母親の血液中には麻疹に対するIgG抗体が存在します。このIgGは妊娠経過とともに少しずつ胎盤を通って赤ちゃんに移行し、出生時には赤ちゃんの血液中にもある程度のIgGが存在する状態になると、新生児免疫グロブリンの研究で報告されています^[8]。この移行の主な経路は「胎盤」であって、「産道」ではありません。産道は分娩時に赤ちゃんが通る道であり、免疫グロブリンが移動する経路としては位置づけられていません^[6]。

そのため、帝王切開のように産道を通らない分娩方法であっても、妊娠中にすでに完了している胎盤経由のIgG移行そのものは、理屈のうえでは影響を受けにくいと考えられます。実際に、早産児を対象にした検討でも、出生時の血清IgG値と関連していたのは分娩様式ではなく在胎週数（＝どれだけ長く妊娠期間が続き、胎盤を通じた移行の時間が確保できたか）でした^[6]。予定日どおり、あるいはそれに近い時期まで妊娠が継続した場合は、分娩方法にかかわらず、移行抗体を受け取る時間は十分に確保されていると考えることができます。

第1部｜帝王切開だから麻疹に弱い、は正しいのか

「帝王切開で生まれた赤ちゃんは、経腟分娩の赤ちゃんより麻疹の移行抗体が少ないのでは」と心配する声があります。しかし公的に確認できる範囲では、麻疹に対する移行抗体（IgG）は妊娠中に胎盤を通じて母親から赤ちゃんへ渡るものであり、出産時に産道を通るかどうかは、この抗体の受け渡しの仕組みには含まれていません^[6]。

日本小児感染症学会誌に掲載された早産児を対象にした後方視的な検討でも、出生時の血清IgG値と関連していたのは在胎週数であり、分娩様式による有意な差は報告されていません^[6]。この研究の対象児はすべて帝王切開で出生しており、経腟分娩との直接比較を行ったものではない点には注意が必要ですが、「IgGは胎盤を通る」という基本的な仕組み自体は、新生児免疫グロブリンの参考基準範囲を整理した資料でも一貫しています^[8]。帝王切開で生まれた赤ちゃんの免疫力全般を育てる生活習慣については、帝王切開の赤ちゃんの免疫力を育てる習慣と受診の目安でも詳しく解説しています。

一方で、分娩方法によって明確に異なると報告されている点もあります。国立成育医療研究センターの発表によれば、帝王切開で出産した母親の初乳では、一部の免疫関連成分（TGF-β1、TGF-β2、IgAなど）の濃度が経腟分娩の場合より高かったという報告があります^[7]。また、分娩方法によって赤ちゃんが最初に出会う細菌の種類が異なり、腸内細菌叢の形成に影響することも知られています^[7]。つまり「分娩方法が何も影響しない」わけではなく、「麻疹の移行抗体量という特定の点については、分娩方法が主な決定要因として報告されていない」というのがより正確な理解です。母乳・粉ミルクと赤ちゃんの免疫力全般との関係については、赤ちゃんの免疫力｜母乳と粉ミルクの違いも参考にしてください。

言い換えると、帝王切開で生まれた赤ちゃんも経腟分娩で生まれた赤ちゃんも、麻疹に対する備えという意味では同じスタートラインに立っていると考えられます。特別に不利になっているわけではない一方、特別に有利になっているわけでもありません。次にお伝えする「生後4〜6ヶ月で移行抗体がほぼ消える」という共通のタイミングこそが、すべての赤ちゃんにとっての注意点です。

ここで整理しておきたいのは、「胎盤を通る免疫」と「産道・出生後の接触を通る免疫」は別のものだという点です。IgGという抗体は胎盤を通過できる性質を持つ一方、母乳（特に出産後数日間に出る初乳）に多く含まれるIgAという抗体は、主に赤ちゃんの腸管の粘膜面を守る働きを持つとされ、胎盤を通過するIgGとは経路も役割も異なります^[8]。分娩方法によって差が出ると報告されているのは、主にこの初乳中の成分や、出生直後に赤ちゃんが触れる細菌叢の違いであり、麻疹に対する血液中のIgG量そのものではないという整理をしておくと、情報が混同しにくくなります^[7]。

また、早産かどうか（在胎週数）は出生時のIgG値と関連することが報告されていますが^[6]、これは「早産児は正期産児より移行抗体が少ない可能性がある」という別の論点であり、「帝王切開かどうか」という分娩方法の論点とは分けて考える必要があります。早産と帝王切開はしばしば同時に起こりますが、原因と結果を取り違えないことが大切です。

第2部｜生後6ヶ月未満・ワクチン非対象という「共通の危険な時期」

東京都感染症情報センターによれば、麻疹はワクチンで防げる感染症の中でも感染力が非常に強く、空気感染するため、手指消毒やマスクだけでは防ぎきれないとされています^[4]。MR（麻疹風疹混合）ワクチンの定期接種は第1期（1歳）と第2期（小学校就学前1年間）の合計2回で、生後6ヶ月未満の赤ちゃんは制度上の接種対象に含まれていません^[1]。

この「移行抗体はほぼ消えているのに、ワクチンはまだ打てない」という空白の時期は、分娩方法にかかわらずすべての赤ちゃんに共通しています。2026年は麻疹の報告数が例年より多く、海外からのウイルス流入や、同一施設・地域での集団感染事例も報告されているため^[1]、この時期の赤ちゃんを持つ家族は、次のような点を意識することが勧められます。

• 家族・同居者自身が麻疹含有ワクチンを過去に2回接種済みか、母子健康手帳などで確認する^[1]
• 流行地域や、麻疹の報告が出ている施設・イベントへの外出は状況を見て慎重に検討する^[2]
• 発熱・咳・発疹のある人との接触を避け、面会者にも体調を確認する
• 赤ちゃん自身に発熱・咳・鼻水・目の充血・発疹などの症状が出た場合は、自己判断で外出せず、事前に医療機関へ電話で麻疹の可能性を伝えたうえで受診する^[3]

「帝王切開だから特別に厳重にする」のではなく、「生後6ヶ月未満の赤ちゃんには共通して当てはまる注意」として捉えるのが、公的資料に沿った考え方です。

この時期に特に意識したいのが「間接的な防御」という考え方です。赤ちゃん自身がワクチンで直接守られない期間は、赤ちゃんの周囲にいる人たち（両親、祖父母、きょうだい、保育者など）が十分な免疫を持っていることで、赤ちゃんに麻疹ウイルスが届く機会そのものを減らすことができます。日本小児科学会は、医療従事者や保育・教育関係者、公共交通機関職員など、多くの人と接する機会がある人に対しても、自身の2回のワクチン接種歴を確認するよう呼びかけています^[1]。赤ちゃんを迎える家庭では、出産前後のタイミングで家族一人ひとりの母子健康手帳を確認し、記録が2回に満たない場合は、かかりつけ医に接種のタイミングを相談しておくと安心です。

なお、帝王切開で生まれた赤ちゃんの咳や呼吸の変化については麻疹以外の原因も多く、詳しくは帝王切開で生まれた赤ちゃんの咳｜呼吸器疾患のサインと受診の目安もご覧ください。

第3部｜背景にある麻疹という病気と、重症化しやすい年齢

厚生労働省の説明によれば、麻疹は約10日後に発熱や咳・鼻水などの風邪のような症状が現れ、2〜3日熱が続いたあと、その後39℃以上の高熱とともに発疹が現れるという経過をたどるとされています^[3]。合併症として肺炎や中耳炎、まれに脳炎を起こすことがあり、乳幼児や成人でも重症化する例が報告されています^[3]。

東京都感染症情報センターの情報でも、麻疹は「発症前から周囲に感染を広げうる」「一人の患者から同じ施設・地域で複数の感染が広がることがある」という特徴が示されており^[4]、乳児本人が発症していなくても、家庭内や周囲での流行状況そのものが赤ちゃんへのリスクに直結します。JIHSの2026年リスクアセスメントでも、ワクチン接種歴が低い集団を中心に国内感染が持続的に確認されていると報告されています^[2]。

ここで大切なのは、「帝王切開だから」ではなく「ワクチンを打てる年齢に達していないから」赤ちゃんが麻疹に対して弱い立場にあるという理解です。分娩方法という個人差の話ではなく、月齢という全員に共通する時間の問題として捉えることで、家族が今できる対策（周囲の予防接種歴の確認、流行状況の把握、早めの受診相談）に意識を向けやすくなります。

厚生労働省の資料では、麻疹と間違えやすい発疹性の病気として突発性発疹や手足口病、風疹などが挙げられており、それぞれ経過や発疹の出方、発熱のタイミングが異なります^[3]。自己判断でどの病気かを見分けようとするのではなく、「発熱の後に発疹が出た」「麻疹の流行地域や患者との接触があった」といった経過を、そのままの言葉で医療機関に伝えることが、正確な診断につながる近道です。

この表はあくまで一般的な傾向の目安であり、実際の経過は個人差があります。自宅での見分けを最終判断にせず、必ず医療機関に経過を伝えて判断してもらってください。

受診前の電話連絡は、赤ちゃん自身だけでなく、院内で同じ時間帯に受診する他の患者（特に免疫が弱い方や妊婦、他の乳児）を守るためにも重要な手順とされています^[3]。

なお、自然感染による免疫の獲得を期待して、あえて感染を避けないという考え方は勧められていません。合併症のリスクや、感染中・感染後に周囲へ広げてしまう可能性を考えると、ワクチンで予防できる年齢になったら期日どおりに接種を完了することが、赤ちゃん自身にとっても社会全体にとっても現実的な対策です^[1]。