腎臓病（CKD）まんせいじんぞうびょう / Chronic Kidney Disease

腎臓病とは？原因と症状が出る仕組み

腎臓の中には「糸球体」という毛細血管の塊が集まっており、血液をろ過して尿のもとを作っています。ろ過された老廃物は尿細管を通って尿になります。腎臓の働きを示す代表的な指標がGFR（糸球体濾過量）で、糸球体が1分間にどれくらいの血液をろ過できるかを表します。健康な人ではeGFR（推算GFR）はおよそ100mL/分/1.73m²前後ですが、糸球体が傷ついて硬くなる「糸球体硬化」が進むと、ろ過機能が落ち、本来は血液中にとどまるはずの蛋白質や血液の成分が尿に漏れ出すようになります。これが尿蛋白・血尿としてCKDの早期発見の手がかりになります^[1]。

国際的なガイドライン機関KDIGOの定義では、CKDは腎臓の構造または機能に異常があり、それが3カ月以上続いていて健康に影響を及ぼしている状態を指すとされています。ここでいう異常とは、アルブミン尿（尿中アルブミン/クレアチニン比30mg/g以上）、尿沈渣の異常、持続する血尿、尿細管障害による電解質異常、病理検査で確認される異常、画像検査で確認される構造異常、腎移植歴のいずれか1つ以上、またはGFR60mL/分/1.73m²未満（GFR区分G3a〜G5）のいずれかを満たすことを指します^[1]。

CKDの原因は多岐にわたります。もっとも多いのは糖尿病に伴う「糖尿病関連腎臓病」で、高血糖の状態が長く続くことで腎臓が傷みます。2023年末時点で透析患者の原因疾患のうち最も多い状態です。次いで、高血圧が長期間続くことで腎臓内の血管が固く細くなる「高血圧性腎硬化症」、尿検査で蛋白尿や血尿がみられる「慢性糸球体腎炎」（うちもっとも多いのがIgA腎症）、遺伝性で両腎に多数の嚢胞ができる「多発性嚢胞腎」（60歳までに約半数が末期腎不全に至るとされる）などが代表的な原因として知られています^[3]。肥満・喫煙・睡眠不足・過労によるストレス・高温環境での脱水なども、CKDの発症・増悪の要因として知られています^[3]。

腎臓の働きは、血液中のクレアチニンという老廃物の濃度と、年齢・性別を組み合わせて推算するeGFR（推算糸球体濾過量）で評価するのが一般的です。血液のクレアチニン濃度が高いほど、またeGFRが低いほど、腎臓の働きが低いと判断されます。健康な人であればeGFRはおよそ100mL/分/1.73m²前後ですので、たとえばeGFRが60mL/分/1.73m²の場合は、腎臓の働きが健康な人のおよそ60％に低下していると考えられます^[3]。日本の健診・診療の多くは、この血清クレアチニンによるeGFRを標準の指標として使っていますが、KDIGOの最新のガイドラインでは、シスタチンCが利用可能な場合はクレアチニンと組み合わせたeGFR（eGFRcr-cys）でGFR区分を推定すべきだとしています。この違いについては、後述の「日本とKDIGOの比較」でくわしく取り上げます^[8]。

出典：KDIGO 2024 Clinical Practice Guideline for CKD^[1]／e-ヘルスネット（厚生労働省）^[2]／厚生労働科学研究費補助金「慢性腎臓病（CKD）における治療と仕事の両立に関する手引き」令和7年10月^[3]

診断の目安となる数値・基準

CKDの重症度は、腎臓の働き（GFR区分）と尿にどれだけ蛋白質が漏れているか（アルブミン尿・蛋白尿区分）の組み合わせで判定します。この2つの軸を掛け合わせた表は「CGA分類」と呼ばれ、KDIGOと日本腎臓学会の双方が共通して採用している国際的な物差しです^[1][3]。表の中の色（緑・黄・オレンジ・赤）は、将来の腎不全や心血管疾患のリスクの高さを表しています。

出典：KDIGO 2024 Clinical Practice Guideline for CKD（Table 2・Table 3・CKD nomenclature表）^[1]／厚生労働科学研究費補助金「慢性腎臓病（CKD）における治療と仕事の両立に関する手引き」令和7年10月（日本腎臓学会編『患者さんとご家族のためのCKD療養ガイド2024』p20の表を引用）^[3]

アルブミン尿・蛋白尿の区分は、原疾患が糖尿病関連腎臓病かどうかで使う指標が異なります。糖尿病関連腎臓病では尿アルブミン定量・尿アルブミン/クレアチニン比（mg/gCr）を、高血圧性腎硬化症・腎炎・多発性嚢胞腎などでは尿蛋白定量・尿蛋白/クレアチニン比（g/gCr）を用います。

出典：厚生労働科学研究費補助金「慢性腎臓病（CKD）における治療と仕事の両立に関する手引き」令和7年10月（表1．CKDの重症度分類）^[3]

出典：KDIGO 2024 Clinical Practice Guideline for CKD^[1]／厚生労働省・厚生労働科学研究費補助金報告書^[3]

重症度分類・紹介基準・透析導入基準の違い

CKDについて調べると「重症度分類」「紹介基準」「透析導入基準」という似た言葉が次々に出てきますが、この3つは目的がまったく異なります。混同すると「G3bと言われただけですぐ透析になるのか」といった誤解につながるため、ここで整理します。

見分けるカギ：重症度分類は「どれだけ将来のリスクが高いか」を示す物差し、紹介基準は「いつ専門医に会うべきか」の合図、透析導入基準は「いつ透析を実際に始めるか」の合図です。3つは判定の目的が違うので、同じ表だと思って混同しないことが大切です。なお、透析導入の具体的な判定方法（点数化された評価法など）については、今回参照した資料には詳しい記載が見当たりませんでした。実際の導入時期は、腎臓専門医が症状や検査値、生活状況を見ながら個別に判断します。

出典：KDIGO 2024 Clinical Practice Guideline for CKD^[1]／日本腎臓学会腎臓病対策委員会「腎健診受診者に対する保健指導，医療機関紹介基準に関する提言」日本腎臓学会誌 2017；59（2）^[6]

経過と治療：時期別のケア

CKDは早期ほど治療の効果が出やすく、逆に腎臓は一度あるレベルまで悪くなると自然に治ることはありません。放置すると進行し、透析療法や腎臓移植が必要になる可能性があります。無症状でも放置しないことが重要です^[3]。

初期（G1〜G3a、eGFR45以上が目安）：この時期の基本は生活習慣の改善です。減塩（食塩摂取量の適正化）、禁煙、適正体重の維持、原疾患である糖尿病・高血圧のコントロールが中心になります。自覚症状はほとんどないため、健診での尿蛋白・eGFRのチェックを継続することが早期発見の要になります^[3]。

中期（G3b前後、eGFR30〜44が目安）：生活習慣の改善に加えて、原疾患に応じた薬物療法（SGLT2阻害薬など腎保護効果が示されている薬剤の適応検討を含む）や、蛋白摂取量の調整が検討される時期です。日本腎臓学会の提言では、この段階でかかりつけ医から腎臓専門医への紹介が推奨されています^[6]。

進行期（G4〜G5、eGFR30未満が目安）：老廃物や水分の貯留により、易疲労感や体のむくみが出現しやすくなります。CKDステージG4（eGFRが30mL/分/1.73m²未満）になったら、透析や腎移植のための準備を始めるのが一般的です。余裕をもって準備することで合併症への対応がしやすくなり、腎機能低下のスピードが緩やかになることで、実際に透析・腎移植を開始するタイミングを先に延ばせる可能性があります。血液透析・腹膜透析・腎移植という3つの治療方法について十分な説明を受け、自分に合った治療法とその準備期間を確保することが大切です^[3]。末期腎不全になると倦怠感や呼吸困難などが出現し、腎代替療法を行わなければ生命に関わります^[3]。

なお、透析・腎移植の準備を始める具体的なタイミングについては、参照する資料によって示され方に幅があります。本記事で紹介した厚生労働科学研究費補助金の手引きは、CKDステージG4（eGFRが30mL/分/1.73m²未満）の段階からの準備開始を目安として紹介していますが^[3]、日本腎臓学会の「CKDステージG3b〜5診療ガイドライン」では、CKDステージG5（eGFRが15mL/分/1.73m²未満）に至る前に専門医へ紹介し、G5の段階で腎代替療法の準備を本格的に開始することが望ましいとしつつ、腎機能低下の速度が速い症例ではG5より早い段階から準備が必要になることもあると述べています^[10]。どちらが正しいと決めつけるものではなく、実際の準備開始時期は、腎機能の低下スピードや合併症の有無を腎臓専門医が個別に判断して決めるものです。

日本には約2,000万人のCKD患者がいると推計される一方、実際に人工透析を受けている患者は約34万人とされています^[3]。厚生労働省の腎疾患対策では「2028年までに新規透析導入患者を35,000人以下に減少させる」という数値目標が掲げられており、2020年時点の新規透析導入患者数は約40,744人でした^[4]。この目標が示す通り、透析導入そのものを減らす鍵は、G4に至る前の早期発見・早期治療にあります。

進行期には、腎臓の機能低下そのものだけでなく、骨や血液中のミネラルバランスの異常（CKD-MBD）や腎性貧血といった合併症の管理も重要になります。CKD-MBDは、腎臓が血液中のリンをうまく排泄できなくなり、活性型ビタミンDの産生も減ることで、骨や副甲状腺に影響が広がっていく合併症です。

腎臓は血液中のリン（P）を尿へ排泄し、活性型ビタミンDを作ってカルシウム（Ca）の吸収を助けています。副甲状腺ホルモン（PTH）とあわせて、骨・腎臓・副甲状腺の3者でミネラルの均衡を保っていますが、腎機能が低下するとリンの排泄が滞って高リン血症になり、活性型ビタミンD不足でカルシウムが下がります。これを補おうとして副甲状腺が腫大しPTHを過剰に分泌する状態（二次性副甲状腺機能亢進症）が続くと、骨からカルシウムが溶け出して骨がもろくなることがあります^[7]。CKD-MBDの管理では、血清リン・カルシウム・PTH値を定期的に測定し、食事療法や薬物療法で数値をコントロールすることが基本になります^[7]。

出典：厚生労働科学研究費補助金「慢性腎臓病（CKD）における治療と仕事の両立に関する手引き」令和7年10月^[3]／日本腎臓学会腎臓病対策委員会「腎健診受診者に対する保健指導，医療機関紹介基準に関する提言」^[6]／日本透析医学会「慢性腎臓病に伴う骨・ミネラル代謝異常の診療ガイドライン（2025年改訂版）」^[7]

受診の目安：今すぐ受診すべきか、早めの受診か、自宅で経過観察か

CKDそのものは急激に命にかかわる病気ではありませんが、進行のサインを放置すると手遅れになることがあります。次の3段階を目安に、受診のタイミングを判断してください。

短期間（3カ月以内）にeGFRが大きく低下した場合は、通常のCKDの進行とは別に急性の腎障害が加わっている可能性があり、腎臓専門医への速やかな紹介の対象になります^[6]。また末期腎不全に近づくと倦怠感や呼吸困難といった症状が現れやすくなるため、これらの症状が急に強くなった場合は自己判断で様子を見ず、医療機関に相談してください^[3]。

出典：日本腎臓学会腎臓病対策委員会「腎健診受診者に対する保健指導，医療機関紹介基準に関する提言」^[6]／厚生労働科学研究費補助金報告書^[3]

日本とKDIGO（国際ガイドライン）の比較

CKDの重症度分類（G1〜G5 × A1〜A3のCGA分類）そのものは、日本腎臓学会とKDIGOの間で共通の国際的な枠組みが使われています^[1][3]。混同しやすいのは、この共通の物差しの上に乗る「個別の治療目標」のほうです。ここでは代表的な2つの論点を、どちらが正しいと決めつけず、両方の立場を並べて紹介します。

日本腎臓学会は、KDIGOのSBP120mmHg未満という基準を2023年の時点でハンドサーチにより把握したうえで、日本人を対象とした研究も踏まえて130/80mmHg未満という慎重な目標を選び、2026年のステートメントでもこの立場をあらためて確認しました^[5][9]。つまり日本の目標値は、国際基準を知らないまま据え置かれているのではなく、3年のあいだに2度、根拠を検討したうえでの選択です。背景には、強化降圧の効果を示した海外の研究がある一方、ACCORD試験や日本人を対象としたUeki 2017試験（降圧・血糖・脂質を同時に強化する治療と、それより緩やかな治療を比較した研究）では、強化治療群で低血糖・浮腫・肝機能検査値の上昇といった有害事象が増えたとする報告があることが挙げられます^[5]。また、KDIGOのガイドライン自体も、フレイルや転倒リスクが高い人、余命が限られる人、起立性低血圧の症状がある人では、降圧治療をより緩やかにすることを検討するよう注記しています^[1]。どちらの目標が優れているかを本記事で断定することはできませんが、日本の主治医が130/80mmHg未満を目安にしている場合、それは国際基準を知らないからではなく、日本人のデータや高齢者への配慮を踏まえた慎重な判断であるという点は、知っておく価値があります。

出典：KDIGO 2024 Clinical Practice Guideline for CKD^[1]・Executive summary^[8]／日本腎臓学会「エビデンスに基づくCKD診療ガイドライン2023」CQ2-2抄録^[5]／日本腎臓学会「CKD患者の血圧管理に関するステートメント」2026年6月25日^[9]／e-ヘルスネット（厚生労働省）^[2]

医療費の目安

CKDが進行して人工透析が必要になると、医療費は高額になります。ただし「高額療養費制度」や「特定疾病療養受療証」などの公的な支援制度を使うことで、自己負担額を大きく抑えることができます。制度の内容は改定されることがあるため、最新の負担上限額は下の一覧で確認してください。

身体障害者手帳の交付対象になる場合もあります。目安として、eGFR10mL/分/1.73m²未満は身体障害3級、eGFR10〜20mL/分/1.73m²は身体障害4級に相当するとされていますが、多くのCKD患者は、健常者と変わらずに働けることも少なくありません^[3]。手帳の交付や各種手当の申請条件は自治体・時期によって異なるため、詳しくはかかりつけ医や自治体の窓口、医療ソーシャルワーカーに相談することをおすすめします。

出典：厚生労働科学研究費補助金「慢性腎臓病（CKD）における治療と仕事の両立に関する手引き」令和7年10月^[3]

よくある質問（FAQ）

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