【科学的根拠に基づく】マラリアワクチンRTS,S（モスキリックス）のすべて：有効性・世界的展開から日本の現状まで徹底解説

第I部 モスキリックス（RTS,S/AS01）の起源と科学

マラリアという複雑な寄生虫疾患に対するワクチン開発は、医学史上最も困難な挑戦の一つであり続けてきました。その中で、RTS,S/AS01ワクチン（商品名：モスキリックス）の登場は、数十年にわたる科学的停滞を打破し、マラリア制御の歴史に新たな章を開いた画期的な出来事でした。本章では、この第一世代ワクチンの長く複雑な開発の道のり、その科学的基盤、そして世界的な使用推奨に至るまでの厳格な臨床的検証プロセスを詳述します。

1.1 寄生虫学における画期的な成果：第一世代ワクチンの開発

複数世代にわたる探求

RTS,Sワクチンの開発は、1987年にスミスクライン・ビーチャム（現グラクソ・スミスクライン、GSK）の研究所で構想が始まってから、2021年に世界保健機関（WHO）による広範な使用が推奨されるまで、30年以上の歳月を要しました¹。この長い時間軸は、例えばウイルス性疾患のワクチン開発と比較して、複雑な生活環を持つ寄生虫に対するワクチン開発がいかに困難であるかを物語っています³。

官民パートナーシップの力

このワクチンの開発は、一企業による単独の努力ではなく、画期的な官民パートナーシップ（Public-Private Partnership）の成果でした。この成功には、以下の主要な協力組織が不可欠な役割を果たしました。

• GSK社：科学的開発を主導し、ワクチンを創出しました。同社は初期に3億6500万米ドル以上を投資し、さらに開発完了までに2億～2億5000万米ドルの追加投資が見込まれています¹。
• PATHマラリアワクチンイニシアチブ（MVI）：ビル＆メリンダ・ゲイツ財団からの2億米ドルを超える多額の助成金を受け、2001年以降、資金的、科学的、運営的、そして現場での専門知識を提供し、開発を共同で主導した世界的な非営利団体です¹。
• ウォルター・リード陸軍研究所（WRAIR）：初期の臨床開発において協力しました¹。

この官民パートナーシップの仕組みは、単なる協力関係以上の意味を持っていました。営利企業であるGSKは高い研究開発能力を持つ一方で、主に低所得国を対象とする事業への長期的な高リスク投資を正当化することは困難です。一方、非営利団体であるPATHは現場の専門知識を持つものの、大規模な研究開発力はありません。ここに、ゲイツ財団のような慈善団体が長期的な資金を提供することで、各組織の強みが互いの弱点を補い、この画期的なワクチン開発が実現したのです。このモデルは、その後の貧困関連疾患への取り組みにおける青写真となり、複雑な地球規模の健康問題が多分野の協力によってのみ解決可能であることを証明しました。

作用機序：赤血球外ステージ戦略

モスキリックスは、ヒト宿主内におけるマラリア原虫の最も初期の段階を標的とする「赤血球外ステージワクチン」です⁷。その戦略は、蚊の刺咬によって血流に侵入した熱帯熱マラリア原虫（Plasmodium falciparum）の胞子体（スポロゾイト）が、肝臓に到達して成熟・増殖する前に免疫応答を誘導することにあります¹。肝臓内での寄生虫の段階を阻止することにより、原虫が再び血流に戻り、臨床症状を引き起こす赤血球に感染するのを防ぎます⁵。

ワクチンの構成：RTS,S抗原とAS01アジュバント

ワクチンの科学的名称「RTS,S/AS01」は、その革新的な構成を反映しています。

• RTS,S抗原：ワクチンの核となるのは、遺伝子組換え融合タンパク質です。これは、熱帯熱マラリア原虫の胞子体の表面に豊富に存在するサーカムスポロゾイトプロテイン（CSP）の一部、特にその反復（’R’）領域とT細胞エピトープ（’T’）領域を、B型肝炎ウイルスの表面抗原（’S’）と融合させたものです。この融合タンパク質は、追加のB型肝炎表面抗原と共に、酵母細胞内でウイルス様粒子として自己組織化します²。この設計により、副次的な利益としてB型肝炎に対する予防効果ももたらされます⁸。
• AS01アジュバントシステム：免疫応答を強力に増強するため、この抗原はGSK独自のAS01アジュバントと組み合わされます。このアジュバントは、2つの免疫賦活剤を含んでおり、防御に必要とされる高レベルの液性免疫（抗体）および細胞性免疫を誘導する上で極めて重要です¹²。

1.2 臨床的検証：第3相臨床試験と規制当局の審査

画期的な第3相臨床試験

モスキリックスの有効性と安全性を評価するために実施された第3相臨床試験は、アフリカでこれまでに行われた最大規模のワクチン試験の一つでした。

• 規模と範囲：2009年から2014年にかけて実施されたこの試験には、アフリカ7カ国（ブルキナファソ、ガボン、ガーナ、ケニア、マラウイ、モザンビーク、タンザニア）の11施設から、約15,500人の乳幼児が参加しました。これらの施設は、低度から高度まで様々なマラリア伝播環境を代表していました⁴。
• 対象年齢層：試験は主に2つの年齢層、すなわち初回接種時に生後5～17カ月の幼児と、生後6～12週の乳児を対象としました¹²。この設計は、既存の小児定期予防接種スケジュール内での最適な接種時期を決定する上で極めて重要でした。

有効性の結果：限定的だが意義のある防御効果

試験結果は、限定的ではあるものの、統計的に有意な防御効果を示しました。

• 年長児（生後5～17カ月）：この集団では、3回の初回接種と18カ月後の4回目の追加接種により、4年間の追跡期間中に臨床マラリアの発症が39%減少しました¹。重症マラリアに対する有効性は31.5%であり、マラリア関連の入院や輸血の必要性も有意に減少しました¹³。
• 若年乳児（生後6～12週）：この集団での有効性は著しく低く、臨床マラリアに対して27%であり、重症マラリアや入院に対する有意な防御効果は認められませんでした¹²。この原因として、乳児の免疫系の未熟さや母体由来抗体による干渉の可能性が指摘されています¹³。
• 4回目の追加接種の重要性：試験は、4回目の追加接種が不可欠であることを明確に示しました。追加接種を受けなかった小児では、重症マラリアに対する防御効果が時間とともに失われ、免疫の減衰という課題が浮き彫りになりました²。

この年齢による有効性の顕著な差は、その後の世界的な公衆衛生政策を直接的に形成する決定的な要因となりました。当初期待された生後早期の接種スケジュールではなく、明確な証拠に基づき、WHOの諮問機関は生後5カ月からの4回接種スケジュールを推奨するに至りました¹⁰。これは臨床試験データが世界的な公衆衛生政策を方向付けた明確な事例です。

安全性と忍容性

ワクチンは概して良好な忍容性を示しました。最も一般的な副反応は、他の小児用ワクチンと同様に発熱、易刺激性、注射部位の疼痛や腫脹でした⁷。接種後7日以内の熱性けいれんの危険性がわずかに増加（小児1,000人あたり約1例）しましたが、後遺症は報告されませんでした⁸。また、年長児のワクチン接種群では髄膜炎の症例数がわずかに増加しましたが、因果関係は確立されず、その後の調査で過剰な危険性の証拠は見つかりませんでした¹²¹⁶。

規制当局による承認：慎重かつ肯定的な評価

2015年7月、欧州医薬品庁（EMA）は、EU域外で使用される医薬品を評価する手続きに基づき、モスキリックスに対して肯定的な科学的見解を採択しました。EMAは、「限定的な有効性」にもかかわらず、マラリアによる死亡率が非常に高い流行地域の子どもたちにとって、その便益は危険性を上回ると結論付けました⁹。この見解と後述するパイロット導入の成功を受け、WHOは2021年10月にワクチンの広範な使用を推奨し²、2022年9月には事前認証を付与しました¹⁶。これは、国連機関がワクチンを調達するための必須要件です。

第II部 臨床試験から現場へ：世界的な展開と公衆衛生へのインパクト

本章では、管理された臨床試験の環境から、ワクチン展開という複雑な現実へと焦点を移し、パイロットプログラムの成功とそれに続く大規模な展開を検証します。

2.1 マラリアワクチン導入プログラム（MVIP）

実環境での試験

WHOは、全面的な展開に先立ち、2019年から大規模なパイロットプログラムであるマラリアワクチン導入プログラム（MVIP）を主導しました。このプログラムは、Gavi、世界エイズ・結核・マラリア対策基金（グローバルファンド）、およびUNITAIDの共同出資によって実現しました¹⁷。

パイロット国と規模

プログラムは、ガーナ、ケニア、マラウイの中等度から高度の流行地域で実施され⁵、3カ国で年間約36万人の子どもたちに、既存の定期予防接種プログラムを通じてワクチンを接種することを目標としました¹⁴。2019年から2023年にかけて、このプログラムを通じて200万人以上の子どもたちがワクチンを接種しました⁶。

驚くべき実世界でのインパクト

MVIPの評価は、臨床試験の有効率から予想される以上の結果をもたらしました。最も重要な発見は、ワクチン接種対象年齢の子どもたちの全死因による死亡率が13%減少したことです¹⁶。さらに、プログラムは重症マラリアによる入院を22%減少させました¹⁶。

この「全死因による死亡率13%低下」というデータは、ワクチンの認識を根本から覆しました。これは、ワクチンが単にマラリアによる死亡を防ぐだけでなく、マラリアによる衰弱から子どもたちを守り、他の一般的な小児疾患に対する抵抗力を高めることで、子ども全体の生存率を大幅に向上させることを示唆しています。この一つのデータポイントが、モスキリックスを「中程度の有効性を持つワクチン」から「不可欠な子どもの生存ツール」へと転換させ、世界的な展開への強力な後押しとなりました。

2.2 規模拡大：Gavi支援による世界的展開

MVIPの成功とWHOの推奨を受け、Gavi理事会は2021年12月、サハラ以南アフリカにおけるモスキリックスの展開を支援するための資金提供を承認しました⁵。ワクチンの展開は迅速かつ広範囲に進んでいます。

• 対象国：2025年4月時点で、アフリカの20カ国がGaviの支援を受けてマラリアワクチンを定期予防接種プログラムに導入しています¹⁷。これには3つのパイロット国に加え、2024年に導入したカメルーンやナイジェリア、2025年に導入したウガンダやマリなどが含まれます。これらの国々は、世界のマラリアによる負担の70%以上を占めています¹⁹。
• 供給量と接種者数：これまでに2,400万回分以上のワクチンがこれら20カ国に供給され¹⁷、2025年初頭までに推定500万人の子どもたちが接種を受けたとされています²⁰。Gaviは、2026年から2030年の間にさらに少なくとも5,000万人の子どもたちへの接種を目指しています²⁰。

統合的アプローチ

保健当局は、ワクチンが特効薬ではなく、既存の対策を補完する追加的なツールであることを強調しています。特に、季節性マラリア化学予防（SMC）と組み合わせることで、臨床マラリア、重症例、死亡を60～70%以上減少させることが研究で示されています¹⁶。殺虫剤処理蚊帳（ITN）の継続的な使用も、予防の根幹として並行して推奨されています⁵。

供給と保健システムへの影響

当初、ワクチンへの需要は供給をはるかに上回っていましたが²²、GSKはインドのバーラト・バイオテック社と提携して生産拡大を進めており、将来的には価格の大幅な引き下げが見込まれます¹⁹。また、このワクチン展開は、コールドチェーンの改善や医療従事者の訓練など、各国の保健システムを強化する触媒としても機能しています。マラリアワクチンのために改善された基盤は、他のすべての小児ワクチンやプライマリ・ヘルス・サービスの提供にも恩恵をもたらすという、重要な副次的便益を生み出しています²⁸。

第III部 進化するマラリア予防の展望

本章では、モスキリックスをマラリアワクチン学というダイナミックで急速に進歩する分野の中に位置づけ、その後継ワクチンとの比較や、次世代技術への展望を探ります。

3.1 比較分析：モスキリックス（RTS,S） vs. R21/Matrix-M

二つのワクチンの物語

2023年10月、WHOが第二のワクチンであるR21/Matrix-Mを推奨したことで、状況は一変しました²⁷。R21は「次世代のRTS,S様ワクチン」と評され、RTS,Sの構造を分析し、その主な限界（標的抗原の密度の低さ）を改善するように設計されました¹¹。

技術的な違いと有効性

両ワクチンは共にCSPを標的とする4回接種のワクチンですが、設計に重要な違いがあります。R21は、B型肝炎ウイルスの足場に対するCSP抗原の比率がRTS,Sよりもはるかに高く、これが有効性向上の主な理由と考えられています¹¹。R21の第3相臨床試験では、季節性流行地域で75%、通年性流行地域で68%という、RTS,Sを上回る12カ月有効性が示されました³¹。ただしWHOは、試験の設計が異なるため直接的な比較には注意が必要だと明言しています¹¹。

供給、費用、アクセスへの影響

R21の登場は、需要と供給の不均衡を解決する上で画期的です。世界最大のワクチンメーカーであるインド血清研究所が製造するR21は、1回あたり2～4米ドルと予測され、非常に費用対効果が高く、大規模な供給が可能です²⁷。これにより、2種類の事前認証済みワクチンが利用可能となり、危険に晒されているすべての子どもたちに安定かつ十分な供給が確保される見込みです。

3.2 次なるフロンティア：新たなワクチン技術

マラリアワクチン開発の分野は、第一世代のCSPベースのワクチンを超えて急速に進展しています。

• 遺伝子弱毒化生マラリア原虫（GAP）ワクチン：遺伝子操作で弱毒化させた生きた原虫を用い、人為的マラリア感染試験において89%という高い防御効果が示されています³⁴。
• 伝令RNA（mRNA）ワクチン：新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックでの成功を受け、マラリアに対するmRNAワクチンの開発も進められています。長崎大学の研究では、マウスモデルにおいてmRNAワクチンを用いて肝臓での原虫増殖を防ぐことに世界で初めて成功しています³⁶。
• モノクローナル抗体による受動免疫：ワクチン接種の代替として、モノクローナル抗体を投与する予防戦略も有望視されており、流行地域において感染を最大88.2%防ぐことが示されています³⁷。

第IV部 日本の視点とグローバルな文脈

最終章では、日本の読者の特定の関心事である旅行者へのアドバイスや国内の研究動向に焦点を当て、最後に世界的な総括で締めくくります。

4.1 日本人旅行者のためのマラリア予防

公式見解：ワクチンではなく、予防内服と防蚊対策が基本

日本人市民がマラリア流行地域へ渡航する際、モスキリックスのようなワクチンは承認された、あるいは推奨される予防法ではないことを明確にする必要があります³⁸。厚生労働省や国立国際医療研究センター（NCGM）などの日本の保健当局は、伝統的な多角的なアプローチを強調しています⁴⁰。

• 防蚊対策：これが最も重要な対策とされています。具体的には、DEET（ディート）成分を含む虫除け剤の使用、長袖・長ズボンの着用、蚊帳の使用などが含まれます³⁹。
• 化学予防（予防内服）：高リスク地域への渡航には、予防薬の内服が強く推奨されます。これには医師の処方が必要です⁴¹。主に使用される薬剤は、アトバコン・プログアニル合剤（マラロン）やメフロキン（メファキン）です³⁹。
• 迅速な医療機関受診：流行地域から帰国後に発熱やインフルエンザ様の症状が出た場合は、直ちに医療機関を受診することが勧告されます。マラリアは治療が遅れると致命的になる可能性があるためです⁴¹。

4.2 日本のマラリア研究への貢献

次世代研究の拠点

第一世代ワクチンの開発において主要な役割を果たしたわけではないものの、日本は最先端のマラリア研究において重要な貢献をしています。長崎大学はmRNAワクチンの先駆的な研究を進め³⁶、大阪大学の堀井俊宏教授のグループは赤血球ステージを標的とする新規ワクチン候補BK-SE36を開発し、ウガンダでの臨床試験で高い有効性を示しました⁴⁵。また、住友ファーマは愛媛大学と共同で新規の伝播阻止ワクチン候補の研究開発に取り組んでいます⁴⁶。日本の研究は、第一世代ワクチンの限界を克服し、将来の根絶に必要となる「第二波」のツール開発に焦点を当てており、洗練された未来志向の研究戦略と言えます。

4.3 総括：モスキリックスの遺産と根絶への道

分析の統合

本報告書は、モスキリックスを完璧なワクチンとしてではなく、歴史的なブレークスルーとして位置づけます。それは、マラリアワクチンの開発が可能であることを証明し、数十年にわたる科学的停滞を打ち破り、マラリア対策の新時代への道を開いたツールでした。

包括的な課題

しかし、マラリアとの戦いはまだ終わっていません。WHOの世界マラリア報告書が詳述するように、進捗を脅かす大きな脅威が依然として存在します⁴⁷。世界の症例数と死亡者数はパンデミック以前のレベルよりも高く⁴⁷、気候変動⁴⁷、殺虫剤や薬剤への耐性⁴⁷、そして深刻な資金不足⁴⁷が、対策の効果を脅かしています。

今後の道筋

結論として、マラリア対策には持続的かつ統合的なアプローチが必要であることを改めて強調します。モスキリックスとR21の利用可能性は記念碑的な一歩ですが、これらは強力なベクターコントロール（蚊の駆除）、化学予防、診断、治療と並行して展開されなければなりません。そのすべてが、強化された保健システムと持続的な政治的・財政的コミットメントによって支えられる必要があります。日本や世界各地で進行中の革新は、将来さらに強力なツールが生まれる希望を与えますが、当面の課題は、今日我々が手にしているツールの救命の可能性を最大限に活用することです。

よくある質問

結論

マラリアワクチンRTS,S/AS01（モスキリックス）の登場は、マラリアとの長い戦いにおける歴史的なマイルストーンです。限定的な有効性という課題を抱えながらも、現実世界で子どもの命を救うという紛れもない事実を証明し、官民パートナーシップの力を示しました。さらに、その成功はR21のような改良型ワクチンの開発を促し、マラリア予防の選択肢を広げました。しかし、マラリア根絶への道は依然として険しく、薬剤耐性や資金不足といった根深い問題が残っています。これらのワクチンは強力な武器ですが、万能薬ではありません。最終的な勝利のためには、ワクチン接種を、蚊帳、診断、治療といった既存の対策と統合し、それを支える保健システムの強化と、揺るぎない国際的な支援を継続していくことが不可欠です。