両側卵巣切除後の妊娠は可能？専門家が解説する医学的真実と選択肢

なぜ両側卵巣の切除が必要になるのか？

両側卵巣切除術は、様々な医学的理由によって行われる重要な治療選択肢です。この手術が必要となる主な疾患や状況には、卵巣がん、再発の危険性が高い境界悪性腫瘍、重度の卵巣嚢腫や子宮内膜症、そして遺伝性乳がん卵巣がん症候群（HBOC）の原因となるBRCA遺伝子変異を持つ方のためのリスク低減手術などが含まれます。これらの状況では、生命を守るため、あるいは将来の深刻な健康上の危険性を回避するために、両側卵巣の摘出が強く推奨されます。

手術前の選択肢：妊孕性温存という希望

若年のがん患者など、将来子供を持つことを望む女性にとって、治療による妊孕性（妊娠する力）の低下は深刻な問題です。日本癌治療学会と日本生殖医学会が共同で策定した「小児・AYA世代がん患者等の妊孕性温存に関する診療ガイドライン」⁸⁹は、治療開始前に妊孕性温存について医療者から十分な情報提供を受けることの重要性を強調しています。しかし、厚生労働省の調査によると、AYA世代のがん患者のうち、治療による不妊の危険性や妊孕性温存の選択肢について説明を受けたのは約半数にとどまるという厳しい現実があります¹⁰。この「情報格差」を埋めるため、患者様自身が積極的に情報を求め、行動することが極めて重要になります。

卵子凍結とは？

卵子凍結は、将来の妊娠に備えて卵子を凍結保存する技術であり、妊孕性温存の最も一般的な方法です¹¹。プロセスは以下の手順で進められます。

1. 卵巣刺激: 通常、自然周期では1つしか育たない卵子を、排卵誘発剤（内服薬や注射）を用いて複数個同時に育てます¹²。
2. 採卵: 卵子が十分に成熟したら、超音波ガイド下に膣から細い針を刺して卵胞液ごと卵子を吸引・採取します。
3. 凍結保存: 採取された成熟卵子は、ガラス化法（Vitrification）という超急速凍結技術を用いて凍結され、液体窒素タンク内の-196℃という超低温環境で半永久的に保存されます¹¹。

受精卵凍結のメリット

パートナーがいる場合には、採卵した卵子をパートナーの精子と受精させてできた「受精卵（胚）」を凍結する方法もあります。一般的に、受精卵は卵子単体よりも凍結・融解に対する耐性が高く、融解後の生存率や移植あたりの妊娠成功率が高い傾向にあります。ただし、この選択は将来のパートナーシップの変動などを考慮した上で、カップル双方の同意のもと慎重に決定する必要があります。

手術後の唯一の道：卵子提供による体外受精

すでに両側卵巣切除術を受けた女性が、自身で妊娠・出産を体験するための唯一の医学的手段が、第三者からの「卵子提供」による体外受精（IVF）です¹³。このプロセスでは、提供された卵子（ドナーエッグ）を夫の精子と体外で受精させ、得られた受精卵を、ホルモン療法で準備した妻（レシピエント）の子宮内に移植します¹⁴。

成功率の鍵は「ドナーの年齢」- JSOGデータから見る真実

体外受精の成功率は、卵子の質に大きく依存し、その質は女性の年齢とともに低下します。しかし、卵子提供を用いる場合、成功率はレシピエント（受け取る側）の年齢ではなく、卵子提供者（ドナー）の年齢に準じます。日本産科婦人科学会（JSOG）が公表している2020年の全国データ⁶を基にすると、若いドナー（通常35歳未満）からの卵子を使用した場合、レシピエントの年齢に関わらず、高い妊娠率が期待できることがわかります。これは、子宮の機能は年齢による影響が比較的小さいためです。

日本の複雑な法的・倫理的状況

日本で卵子提供を選択することは、複雑な法制度と倫理的な「迷宮」に足を踏み入れることを意味します。患者様とご家族は、この現実を理解した上で決断する必要があります。

国の基本方針と2020年施行の法律

日本の生殖補助医療の根幹には、2003年に厚生労働省の審議会がまとめた報告書があります³。この報告書は、提供は法的な婚姻関係にある夫婦に限定し、営利目的の提供を禁止するなどの基本原則を定めました。これを踏まえ、2020年12月に「生殖補助医療の提供等及びこれにより出生した子の親子関係に関する民法の特例に関する法律」が成立しました¹⁵。この法律は、卵子提供によって子供が生まれた場合、出産した女性を「母」と法的に定める画期的なものでしたが、ドナーの匿名性や子の「出自を知る権利」といった最も核心的な問題については結論を先送りしました。

2025年「特定生殖補助医療法案」の廃案が意味するもの

法律の不備を補うため、2025年2月、議員連盟が「特定生殖補助医療法案」を国会に提出しました¹⁶。しかし、この法案は、子の「出自を知る権利」を著しく制限する内容（ドナーの同意がなければ身長や血液型などの非識別情報しか開示されないなど）であったため、提供で生まれた当事者団体などから人権侵害であるとの強い反発を受けました⁷¹⁷。最終的に、法案は審議されないまま、2025年6月の国会会期末をもって廃案となりました¹⁸。これにより、日本は依然として卵子提供に関する包括的な法規制が存在しない「法的空白」状態が続いています。

JISARTの役割と独自のガイドライン

このような法的空白の中で、自主的な倫理基準を設けているのが、日本生殖補助医療標準化機関（JISART）です¹⁹。JISARTは、質の高い医療の提供を目指す民間のクリニックで構成される団体で、国の法案よりも進んだ独自のガイドラインを設けています。その特徴は、夫婦へのカウンセリングの義務化、子供への真実告知の強い推奨、そして子供が15歳に達した際にドナーの識別情報を請求できる「出自を知る権利」を原則として認めている点です⁷。JISART加盟クリニックでの卵子提供の82%は姉妹など親族間で行われているというデータもあり、患者にとってクリニック選びがいかに重要かを示唆しています。

治療にかかる費用：現実的な資金計画のために

妊孕性温存や卵子提供による治療は、公的医療保険が適用されない「自費診療」であり、その経済的負担は患者様にとって大きな障壁となり得ます。透明性の高い費用情報を理解し、利用可能な助成金制度を把握することが、現実的な資金計画の第一歩です。

費用内訳と助成金制度

卵子凍結の初期費用は、採卵費用や凍結費用を含め、一般的に35万円から60万円程度が目安となります。これに加え、年間2万円から5万円程度の凍結保管料が発生します²⁰²¹。一方、凍結した卵子や提供卵子を用いた体外受精では、融解、受精（顕微授精）、胚培養、胚移植などの費用がかかり、1回の移植あたり20万円から40万円以上が必要となる場合があります²⁰²²。

経済的負担を軽減するため、国や地方自治体による助成金制度が存在します。特に、がん治療など「医学的適応」による妊孕性温存については、多くの自治体が支援を行っています。例えば、東京都では採卵・凍結に最大30万円、その後の保管料に年間最大2万円（最長5年間）の助成が受けられる場合があります。お住まいの自治体の保健所やウェブサイトで最新の情報を確認することが重要です。

手術後の心と体のケア

両側卵巣切除術は、妊孕性だけでなく、女性の心身の健康全体に深い影響を及ぼします。包括的なケアには、これらの変化を理解し、適切に対処することが含まれます。

外科的閉経の症状とホルモン補充療法（HRT）

卵巣の摘出は、女性ホルモンであるエストロゲンの急激な低下を引き起こし、「外科的閉経」と呼ばれる状態になります。これは、数年かけてゆっくり進行する自然な閉経とは異なり、特に若い女性において、より急激で重い症状を引き起こすことがあります²³。主な症状には、ホットフラッシュ、寝汗、気分の変動、不眠、疲労感などがあります。これらの症状を緩和する最も効果的な治療法がホルモン補充療法（HRT）です。エストロゲンを補うことで、これらの不快な症状を和らげ、生活の質を向上させることができます。特に、皮膚から吸収させる貼付剤タイプのHRTは、肝臓への負担が少なく、より安全な選択肢となる場合があります²³。HRTの使用は、個々の健康状態に応じて医師と十分に相談して決定します。

性生活に関する不安と対策

エストロゲンの欠乏は、膣の乾燥を引き起こし、性交痛の原因となることがあります。これは多くの女性が経験するものの、相談しにくい問題です²⁴。この問題を率直に認め、潤滑剤の使用など、実践的な解決策を探ることが、健全で満足のいく性生活を維持するために非常に重要です。

心理的サポートの重要性

手術後の合併症への不安、治療選択の重圧、そして女性性や生殖能力の喪失感など、患者様が抱える心理的負担は計り知れません²⁵。専門のカウンセラーや心理士のサポートを求めたり、同じ経験を持つ人々が集う患者支援グループに参加したり、家族や友人とオープンにコミュニケーションをとったりすることは、この困難な時期を乗り越える上で不可欠な要素です。

専門家への相談と情報収集

治療方針を決定するにあたり、主治医や生殖医療専門医と十分に話し合うことが何よりも重要です。相談の際には、以下のような質問リストを準備しておくと、疑問点を整理しやすくなります。

• 私の病状で妊孕性温存を行う場合、がん治療の開始をどのくらい延期できますか？
• 卵子凍結と受精卵凍結の、私の状況におけるそれぞれの利点と欠点は何ですか？
• 卵子提供を検討する場合、どのような流れになりますか？また、貴院はJISARTのガイドラインに従っていますか？
• 外科的閉経の症状に対して、どのような治療選択肢がありますか？私にとって最適なHRTはどのようなものですか？
• 利用できる公的な助成金制度や、院内の心理的サポートについて教えてください。

また、以下のような信頼できる機関から最新の情報を得ることも推奨します。

• 日本産科婦人科学会 (JSOG): 臨床ガイドラインや国内のARTデータなど²⁶。
• 日本生殖医学会 (JSRM): 生殖医療に関する専門的な情報や倫理的見解²⁷。
• 日本がん・生殖医療学会 (J-SFP): がん患者の妊孕性温存に関する情報²⁸。
• 日本生殖補助医療標準化機関 (JISART): 卵子提供に関する倫理基準や加盟クリニックの情報²⁹。

よくある質問

結論

両側の卵巣を摘出した後、自然な形での妊娠は医学的に不可能となります。この事実は、多くの女性にとって受け入れがたい現実かもしれません。しかし、医学の進歩は、子供を授かるための新たな道を切り開いています。手術前に「妊孕性温存」という先を見据えた選択をすること、あるいは手術後に「卵子提供」という選択肢を検討すること、これらはいずれも現代医療が提供する確かな希望です。特に、卵子提供を日本で検討する際には、複雑な法的・倫理的背景を理解し、JISARTのような高い倫理基準を持つ医療機関を選ぶことが重要となります。同時に、手術がもたらす外科的閉経という心身の変化に、ホルモン補充療法や心理的サポートといった包括的なケアで向き合っていくことが、その後の人生の質を維持するために不可欠です。最も大切なことは、一人で悩まず、信頼できる医療専門家と密に連携し、ご自身の価値観やライフプランに基づいた最善の決断を下すことです。