妊娠中の子宮頸がん検診は安全？費用や異常時の対応も解説

妊娠中の子宮頸がん検診（パップテスト）とは？なぜ受けるの？

子宮頸がん検診、通称「パップテスト」は、子宮の入り口部分である「子宮頸部」から、専用のブラシやヘラのような器具で細胞を優しくこすり取り、異常な細胞がないかを顕微鏡で調べる検査です⁴。このシンプルな検査の目的は、将来がんになる可能性のある「前がん病変」や、ごく初期の「子宮頸がん」を症状が出る前に発見することにあります。日本では、この検査が妊婦健診の初期項目に含まれていることが多く、これはお母さんと赤ちゃんの健康状態を確認するための重要なプロセスの一部と位置づけられています¹。
では、なぜ妊娠中にこの検査を受けることが特に重要なのでしょうか。子宮頸がんの主な原因であるHPV（ヒトパピローマウイルス）は、性交渉の経験がある女性の多くが一生に一度は感染するとされるありふれたウイルスです¹⁰。多くの場合、感染は一時的で自然に解消されますが、一部で感染が持続すると、数年から十数年かけて前がん病変、そしてがんへと進行する可能性があります。日本の統計では、子宮頸がんの約3%が妊娠中に発見されており、そのほとんどが無症状です¹⁶。また、子宮頸がんやその前段階である異形成（CIN）は、20代後半から増加し始め、30代〜40代でピークを迎えるため、まさに妊娠・出産年齢と重なります¹¹¹²。そのため、特にこれまで定期的に検診を受けていなかった方にとって、妊娠は自身の健康状態を確認する絶好の機会となるのです¹³。妊娠中に異常を早期に発見できれば、出産までの管理計画を立て、お母さんの健康を最優先にした安全な分娩と、産後の適切な治療へとつなげることができます。

妊娠中のパップテストは本当に安全？母体と赤ちゃんへの影響

「妊娠中に子宮頸部をこするなんて、流産や早産につながるのではないか」と心配されるかもしれませんが、ご安心ください。妊娠中に行う標準的な子宮頸がん検診（パップテスト）は、母体と赤ちゃんにとって安全な手技であると確立されています。検査で用いる器具は子宮の内部には入らず、あくまで子宮の入り口の表面の細胞を採取するだけです。そのため、お腹の中にいる赤ちゃんや子宮そのものに直接的な影響を与えることはなく、流産のリスクを高めるという医学的根拠もありません⁴⁵。
ただし、安全性を最大限に高めるためには「検査の時期」が非常に重要です。日本の厚生労働省や日本産科婦人科学会は、妊娠初期（最初の妊婦健診時）に検査を受けることを強く推奨しています¹³。これは、妊娠中期や後期になると、ホルモンの影響で子宮頸部が充血して出血しやすくなるためです¹⁴。また、万が一異常が見つかった場合に、より詳しい検査（コルポスコピーなど）が必要になる可能性がありますが、妊娠初期であればそうした追加検査も比較的安全に行え、選択肢が広がります¹。
ここで重要なのは、他の婦人科がん検診との違いを理解することです。例えば、子宮体がんの検診は、子宮の内部に器具を挿入するため、流産のリスクから妊娠中は絶対に行ってはならない「禁忌」とされています¹⁵。子宮頸がん検診は、これとは全く異なる手技であり、安全性が確保されているからこそ、世界中の妊婦健診で標準的に行われているのです。

日本の公的な推奨：いつ、どのように受ける？

日本国内において、妊娠中の子宮頸がん検診は、個人の判断に任されているものではなく、公的な医療制度の中にしっかりと組み込まれています。これは、国や専門学会がその重要性と安全性を認めていることの証です。

• 厚生労働省の推奨： 厚生労働省は、望ましい妊婦健診の項目として、妊娠初期に1回の「子宮頸部細胞診」を挙げています。これは、市区町村が費用を助成する公費負担の対象となる検査の一つです³。
• 日本産科婦人科学会（JSOG）の推奨： 産婦人科診療の指針となるガイドラインを作成している日本産科婦人科学会も、古くから一貫して妊娠初期の子宮頸がん検診を推奨しています⁶。同学会は、妊娠中に発見される子宮頸がんの多くが無症状であることを指摘し、スクリーニングの重要性を強調しています⁶。

このように、日本の主要な保健医療機関が足並みをそろえて推奨していることは、妊婦さんが安心して検査を受ける上で大きな心の支えとなります。これは特別な検査ではなく、すべての妊婦さんが受けるべき標準的なケアの一部なのです。ちなみに、妊娠していない場合の一般的な推奨は、20歳以上の女性が2年に1回検診を受けることです¹⁶。この国の基本的な方針が、妊娠中のケアにも反映されています。

もし検査結果に異常が見つかったら？妊娠中の精密検査と対応

「検査結果に異常が見つかりました」という知らせは、特に妊娠中であれば、誰でも大きな不安を感じるものです¹⁷。しかし、まず知っていただきたいのは、「異常＝がん」では決してないということです。ほとんどの場合、がんに進行する前の段階である「異形成（いけいせい）」であり、妊娠中は慎重な経過観察が基本となります。ここでは、結果に応じてどのような対応が取られるのかを具体的に解説します。
子宮頸がん検診の結果は、いくつかのクラスに分類されます。異常が見つかった場合、一般的には「コルポスコピー（腟拡大鏡診）」という精密検査に進みます¹⁸。これは、子宮頸部を拡大して詳しく観察する検査で、痛みはほとんどなく、妊娠中でも安全に行うことができます⁸。この検査の最大の目的は、治療が必要な「浸潤がん」を見逃さないことです⁵。観察中に特に疑わしい部分があれば、「生検（組織診）」といって、ごく小さな組織片を採取してさらに詳しく調べます。妊娠中は出血のリスクが少し高まるため、生検は慎重に行われます⁷。

重要なのは、CIN（異形成）は妊娠中に進行することが稀で、特に出産後には自然に軽快したり消失したりすることが多いという点です⁶。そのため、浸潤がんの疑いがない限り、子宮頸部を円錐状に切り取る「円錐切除術」のような治療は、早産のリスクなども考慮し、出産後まで待つのが世界的な標準治療となっています⁷⁸。この「待機的（経過観察）アプローチ」は、ACOG（米国産科婦人科学会）やRCOG（英国産科婦人科学会）といった国際的な権威ある学会のガイドラインでも支持されており²⁸、赤ちゃんの安全を最優先にした、確立された方針なのです。

HPV（ヒトパピローマウイルス）と妊娠：知っておくべきこと

子宮頸がん検診の話をする上で、HPV（ヒトパピローマウイルス）の存在は欠かせません。HPVは子宮頸がんのほぼ100%の原因とされるごくありふれたウイルスです¹⁸。妊娠中にHPV陽性と診断されても、過度に心配する必要はありません。妊娠中は免疫の状態が変化するため、一時的にHPVが検出されやすくなることがありますが、多くは出産後に自身の免疫力で自然に排除されます⁴¹⁹。
ほとんどの場合、HPVに感染していることが妊娠の経過や赤ちゃんに直接影響を及ぼすことはありません¹⁹。赤ちゃんへの産道感染のリスクも非常に低いとされています。ごく稀に、特定のタイプのHPV（6型、11型）によって外陰部に「尖圭コンジローマ」というイボができている場合、産道感染によって赤ちゃんの喉に良性の腫瘍（若年性再発性呼吸器乳頭腫症）ができることが報告されていますが、その頻度は極めて低いです¹⁹。このような特殊なケースでは、帝王切開が検討されることもありますが、単にHPV陽性であることだけを理由に帝王切開が選択されることは通常ありません。
HPVワクチンについては、妊娠前の接種が最も効果的です。妊娠中の接種は通常推奨されておらず、もし接種の途中で妊娠が判明した場合は、残りの接種は出産後まで延期します¹⁹。また、ワクチンを接種済みの方も、すべてのがん関連HPVタイプをカバーしているわけではないため、定期的な子宮頸がん検診は変わらず重要です²⁰。

検診費用と公的補助：日本でのサポートについて

妊婦健診の費用は気になる点の一つですが、日本には手厚い公的補助制度があります。子宮頸がん検診も、この補助の対象となっています。妊娠届を市区町村の役所に提出すると、母子健康手帳と一緒に「妊婦健康診査受診票（補助券）」が交付されます⁹。この受診票を、お住まいの自治体と契約している医療機関の窓口に提出することで、健診費用の一部または全額が助成されます。

助成額や内容は自治体によって多少異なりますが、ほとんどの地域で子宮頸がん検診はカバーされています。ただし、里帰り出産などで契約外の医療機関を受診した場合は、一度全額を自己負担し、後日お住まいの市区町村に申請して払い戻しを受ける手続きが必要になることがあります⁹。手続きには領収書や母子健康手帳の写しなどが必要となり、申請期限も設けられているため、詳細は必ず事前にお住まいの役所の担当窓口にご確認ください。

よくある質問

結論

妊娠中の子宮頸がん検診は、母体と赤ちゃんの双方にとって安全であり、お母さんの将来の健康を守るために不可欠な標準的医療行為です。日本では公的な補助制度も整っており、妊娠初期の妊婦健診で受けることが強く推奨されています。万が一、検査結果に異常が見つかったとしても、その多くは慎重な経過観察で対応可能であり、安全な出産を終えてから適切な治療へと進むことができます。最も大切なのは、不確かな情報に惑わされず、正しい知識を持つこと、そして不安や疑問があれば、ためらわずに主治医とオープンに話し合うことです²⁵。この検診を、ご自身の体を大切にし、健やかなマタニティライフを送るためのポジティブな一歩と捉えていただければ幸いです。