【科学的根拠に基づく】整形外科手術のすべて｜費用・入院期間から合併症予防（静脈血栓塞栓症）、リハビリまで

整形外科手術とは？―失われた運動機能を取り戻すために

整形外科は、骨、関節、筋肉、靭帯、神経といった、体を動かすために不可欠な「運動器」の疾患や外傷を扱う専門分野です²⁴。多くの疾患は薬物療法やリハビリテーションなどの保存的治療で改善しますが、変形性関節症の末期で痛みが強く歩行が困難になったり、複雑な骨折を起こしたりした場合など、保存的治療では十分な効果が期待できない、あるいは機能回復が見込めない場合に、手術という選択肢が検討されます⁶。

整形外科手術の目的は、単に骨を繋いだり、痛みの原因を取り除いたりするだけではありません。その先にある、患者さん一人ひとりの「生活の質（Quality of Life, QOL）」の向上こそが、最終的なゴールです。歩けなかった人が再び自分の足で散歩できるようになる、痛くて眠れなかった夜から解放される、趣味のスポーツに復帰する―手術は、失われた日常を取り戻し、より活動的で豊かな人生を送るための、前向きな一歩となり得るのです。

日本は世界でも有数の長寿国であり、高齢化に伴い運動器の疾患を抱える方は増加の一途をたどっています。日本の厚生労働省の統計によれば、整形外科を専門とする医師の数は非常に多く、その重要性がうかがえます¹⁵。また、日本整形外科学会症例レジストリー（JOANR）の報告によると、例えば人工膝関節置換術だけでも年間約10万件以上が行われており²³、多くの患者さんが手術によって新たな人生を歩み出していることがわかります。

代表的な整形外科手術の種類と目的

整形外科で扱われる手術は多岐にわたります。ここでは、日本で広く行われている代表的な手術をいくつかご紹介します。

人工関節置換術 (Arthroplasty)

変形性関節症や関節リウマチなどによって損傷し、機能を失った関節（股関節や膝関節が最も多い）を、金属やポリエチレンなどでできた人工の関節に置き換える手術です²⁶。この手術の主な目的は、耐え難い痛みを取り除き、関節の動きを改善して、歩行能力をはじめとする日常生活動作を回復させることです。東京大学の田中栄教授のような専門家は、関節の生物学と再生医療の研究を進め、より長持ちで生体適合性の高い人工関節の開発に貢献しています⁵。

骨折観血的手術 (Open Reduction and Internal Fixation, ORIF)

交通事故や転倒などによる骨折に対して行われる手術です。皮膚を切開して骨折部を直接確認し、ずれた骨を元の位置に戻し（整復）、金属製のプレート、ネジ、釘などで内側から固定します⁶。特に高齢者の大腿骨近位部骨折など、早期に離床してリハビリを開始することが寝たきり防止に繋がる重要なケースで積極的に行われます。目的は、骨の正確な癒合を促し、早期の機能回復を可能にすることです。

脊椎手術 (Spine Surgery)

椎間板ヘルニア、脊柱管狭窄症、脊椎すべり症など、神経を圧迫して痛みや麻痺を引き起こす疾患に対して行われます。近年では、内視鏡や顕微鏡を用いた、より小さな傷で済む低侵襲手術（Minimally Invasive Surgery, MIS）が発展しており⁷、患者さんの体への負担を軽減し、早期の社会復帰を可能にしています。手術の目的は、神経の圧迫を取り除き、痛みや麻痺を和らげることです。

関節鏡視下手術 (Arthroscopic Surgery)

関節に小さな穴（ポート）を数カ所開け、そこから関節鏡（カメラ）と専用の細い手術器具を挿入して行う手術です⁸。主に膝の半月板損傷や前十字靭帯断裂、肩の腱板断裂などの治療に用いられます。神戸大学の黒田良祐教授は、スポーツ医学と靭帯再建術の分野で世界的に知られており、この低侵襲手術の技術革新を牽引しています⁴。大きな切開を必要としないため、術後の痛みが少なく、回復が早いという大きな利点があります。

手術に伴う主要な合併症とリスク

あらゆる手術と同様に、整形外科手術にも合併症のリスクは存在します。これらのリスクを正しく理解し、適切な予防策を講じることが、安全な治療の第一歩です。ここでは、主な合併症について解説します。

感染症 (Infection)

手術創（切開した部分）に細菌が侵入し、感染を起こす可能性があります。手術部位感染（Surgical Site Infection, SSI）と呼ばれ、表層の皮膚だけでなく、人工関節などの深部に及ぶこともあります。深部感染は治療が難しく、再手術が必要になる場合もあるため、手術室の徹底した清潔管理、予防的な抗菌薬の投与など、厳重な予防策が取られます。

神経・血管損傷 (Nerve/Vascular Injury)

手術操作中に、骨や関節の近くを走行している神経や血管を傷つけてしまう可能性があります。これにより、術後に麻痺やしびれ、あるいは出血が起こることがあります。解剖学的な知識に基づいた丁寧な手術手技によって、このリスクは最小限に抑えられます。

静脈血栓塞栓症 (Venous Thromboembolism, VTE)

これは、整形外科手術において最も注意すべき合併症の一つです。VTEは、「深部静脈血栓症（Deep Vein Thrombosis, DVT）」と「肺血栓塞栓症（Pulmonary Embolism, PE）」の総称です¹。

• 深部静脈血栓症 (DVT): 主に下肢（ふくらはぎや太もも）の深い場所にある静脈に、血の塊（血栓）ができる状態です。
• 肺血栓塞栓症 (PE): DVTによってできた血栓が血流に乗って心臓を通り、肺の動脈に詰まってしまう状態です。これは「エコノミークラス症候群」としても知られています。詰まった血栓が大きい場合、突然の呼吸困難や胸の痛みを引き起こし、時には命に関わる非常に危険な状態となります。

では、なぜ整形外科手術、特に股関節や膝関節の手術でVTEのリスクが高まるのでしょうか。その主な理由は、以下の2つです。

1. 不動: 手術中および術後しばらくは、ベッド上で安静にする時間が長くなります。これにより脚の筋肉の動きが減少し、ポンプの役割を果たせなくなるため、静脈の血流が滞り、血栓ができやすくなります。
2. 組織の損傷と炎症: 手術そのものによって骨や筋肉などの組織が損傷し、炎症反応が起こります。この過程で、血液を固まりやすくする物質が放出され、血栓形成が促進されます。

この深刻な合併症をいかにして防ぐか、日本の医療現場では、最新の知見に基づいた緻密な予防戦略が立てられています。次のセクションで、その詳細を深く掘り下げていきましょう。

【日本の標準治療】静脈血栓塞栓症（VTE）の最新予防戦略

VTEは予防が極めて重要な合併症です。日本の医療現場では、海外の動向も参考にしつつ、日本人患者の特性や医療制度に合わせた独自の予防戦略が確立されています。その核心は、単に血栓ができるのを防ぐだけでなく、「出血」というもう一つの重大なリスクとのバランスをいかに取るか、という点にあります。

4.1. 日本の予防戦略の転換点：なぜ「症候性VTE」予防が重視されるのか

かつて、VTE予防の目標は、症状の有無にかかわらず、画像検査で見つかるすべての血栓（無症候性VTEも含む）を可能な限り減らすことでした。例えば、日本血栓止血学会（JSTH）の古いガイドラインでは、このような包括的な予防が推奨されていました¹⁴。しかし、このアプローチには課題がありました。小さな、症状を引き起こさない血栓までをも予防するために強力な抗凝固薬を使用すると、術後の出血リスクが不必要に高まってしまうのです。手術後の過剰な出血は、それ自体が輸血を要したり、再手術の原因となったりする深刻な合併症です。

このジレンマを解決するため、日本整形外科学会（JOA）は2017年のガイドラインで、予防戦略の重点を大きく転換しました¹⁸, ²¹。新しい目標は、患者さんの生命や健康に直接的な脅威となる「症候性VTE（痛みや腫れなどの症状を伴う血栓症）」と「致死性肺塞栓症（命に関わる肺塞栓症）」の発生を確実に防ぐことに定められました。これは、無症候性の小さな血栓の発生はある程度許容し、その代わりに出血リスクを最小限に抑えるという、極めて合理的で臨床的に意義のある判断です。この「出血リスクとのバランス」を最優先する考え方は、現在の日本の整形外科におけるVTE予防の根幹をなしており、米国の胸部疾患専門医学会（CHEST）や米国整形外科学会（AAOS）のガイドラインとも異なる、日本の医療の独自性を示す重要なポイントです², ³。

4.2. 理学的予防法：すべての基本

薬剤に頼る前に、物理的な方法で血流を改善することが予防の第一歩であり、すべての患者さんに適用される基本です。これらの方法は安全性が高く、出血のリスクもありません。

• 早期離床と足関節運動: 手術後、可能な限り早い段階でベッドから離れて歩行訓練を開始することが、最も効果的な予防策です。また、ベッド上でも足首を曲げ伸ばしする運動（底背屈運動）を積極的に行うことで、ふくらはぎの筋肉がポンプのように働き、静脈の血流を促進します。
• 段階的圧迫弾性ストッキング: 足首から太ももにかけて、段階的に圧迫圧が弱くなるように設計された医療用のストッキングです。静脈を適度に圧迫することで血流速度を上げ、血栓の形成を防ぎます。
• 間欠的空気圧迫法（フットポンプ）: 脚に巻いたカフ（空気袋）をポンプで定期的に膨らませたり縮めたりすることで、マッサージのように静脈血を心臓に送り返す装置です。特に手術中や、まだ自分で十分に動けない術後早期に有効です。

日本整形外科学会および日本血栓止血学会のガイドラインは、これらの理学的予防法を強く推奨しています¹, ¹⁴。

4.3. 薬物療法：リスクに応じた選択

理学的予防法に加えて、特にVTEのリスクが高いと判断される患者さん（例：股関節や膝関節の人工関節置換術、股関節骨折手術を受ける方）には、抗凝固薬（血液を固まりにくくする薬）による薬物療法が併用されます。

使用される薬剤には、注射薬（ヘパリン、フォンダパリヌクスなど）や内服薬（ワルファリン、直接経口抗凝固薬-DOACs-など）があります。近年、リバーロキサバンなどのDOACsは、効果が予測しやすく食事制限も不要なため、使用が増加しています¹⁸。最近のNEJMに掲載された大規模な臨床試験（EPCAT II）では、術後長期の予防においてアスピリンの有効性も検討されるなど、治療選択肢は常に進化しています。医師は、患者さん一人ひとりの手術内容、既往歴、出血リスクなどを総合的に評価し、最適な薬剤と投与期間を慎重に決定します。

入院から退院、そして社会復帰までの道のり

手術が無事に終わっても、それがゴールではありません。ここから、機能を取り戻し、元の生活に復帰するための大切な期間が始まります。

入院期間 (Length of Hospital Stay)

日本の整形外科手術における入院期間は、欧米諸国と比較して長い傾向にあります。例えば、人工膝関節・股関節置換術の場合、米国の入院期間が数日であるのに対し、日本ではDPC（包括医療費支払い制度）のデータなどから、平均して2週間から4週間程度となっています¹⁹, ²⁵。この背景には、単に治療を行うだけでなく、病院内で理学療法士の指導のもと、集中的なリハビリテーションをしっかりと行い、患者さんが自信を持って安全に自宅へ退院できる状態を目指すという、日本の医療文化があります。

手術費用と高額療養費制度 (Surgical Costs and High-Cost Medical Expense Benefit System)

手術費用は、手術の種類や入院期間によって大きく異なりますが、公的医療保険が適用されるため、自己負担は通常1割から3割です。それでも、数十万円単位の支払いが必要になることも少なくありません。しかし、日本には「高額療養費制度」という非常に重要な制度があります。これは、1ヶ月間の医療費の自己負担額が一定の上限額を超えた場合に、その超えた分が払い戻される制度です。上限額は年齢や所得によって定められています。この制度を活用することで、経済的な負担を大幅に軽減することができます。詳細は厚生労働省のウェブサイトなどで確認できます。

リハビリテーション (Rehabilitation)

リハビリテーションは、手術と同じくらい重要です。術後のリハビリは、関節の動く範囲（可動域）を取り戻し、低下した筋力を回復させ、正しい歩き方や動作を再学習することを目的とします²⁰。通常、手術の翌日や翌々日から、理学療法士の指導のもとで開始されます。ベッドサイドでの簡単な運動から始まり、平行棒内での歩行訓練、杖を使った歩行、階段の上り下りなど、段階的に進められます。患者さんの体験談などでも、術後の痛みがある中でのリハビリは時に辛さを伴いますが、日ごとにできることが増えていく実感は、回復への大きなモチベーションになると語られています¹⁰。

よくある質問 (FAQ)

結論

整形外科手術は、運動器の機能障害に悩む多くの人々にとって、痛みから解放され、再び活動的な日々を取り戻すための強力な選択肢です。技術の進歩により、その安全性と有効性は年々向上しています。しかし、どのような手術にもリスクは伴います。特に、命に関わる可能性のある静脈血栓塞栓症（VTE）については、正しい知識を持ち、確立された予防策を確実に実行することが不可欠です。この記事で解説したように、現在の日本の医療現場では、出血のリスクとの精緻なバランスの上に立った、合理的で安全性の高いVTE予防戦略が標準となっています。手術を受けるにあたっては、担当の医師や医療スタッフと十分にコミュニケーションを取り、ご自身の状態、治療の選択肢、そして伴うリスクと利益について深く理解することが何よりも重要です。この情報が、皆様が不安を乗り越え、より良い生活への前向きな一歩を踏み出すための一助となれば幸いです。