【科学的根拠に基づく】骨折後のリハビリテーション：日本の臨床現場における効果的な理学療法のエビデンスに基づく完全ガイド

第1部：日本における骨折の疫学的背景と負荷

日本の医療制度が直面する課題を理解するためには、まず骨折、特に高齢者におけるその発生状況と社会経済的な影響の大きさを把握することが不可欠です。

1.1 高齢化社会における骨折の現状

超高齢社会である日本は、高齢者人口における骨折に関連する公衆衛生上の課題が増大しています。国の調査データは、この問題の規模を明確に示しています。厚生労働省の患者調査によると、人口10万人あたりの骨折による入院受療率は2023年に77人であり、2020年と比較して安定しているものの、依然として高齢者の主要な入院原因の一つです¹。この状況は、人口動態を考慮するとさらに懸念されます。2023年のデータでは、65歳以上の人口が3,698万人に達しており、これは巨大な高リスク人口層を形成していることを意味します²。

骨折と骨粗鬆症の関係は切り離せません。2020年の患者調査では、約135万9000人の患者が骨粗鬆症の治療を受けており、その大部分が女性（127万8000人）であることが示されています³。骨を脆弱化させ、軽微な外傷でも骨折のリスクを高める状態である骨粗鬆症の有病率の高さが、高い骨折発生率の背後にある主要な推進要因です。

しかし、骨折の影響は単なる医療統計の数字をはるかに超えています。それは、生活の質（QOL）の低下と長期介護需要の主要な要因の一つであり、深刻な社会経済的問題を構成します。厚生労働省の2022年国民生活基礎調査では、「骨折・転倒」が「要介護」状態の第3位の原因（13.0%）であり、「要支援」状態の第3位の原因（16.1%）でもあると特定されています⁴。これは明確な因果連鎖を示しています。骨折した高齢者は、急性期の医療処置を必要とするだけでなく、永続的な機能低下のリスクも高く、自立を失い、家族や国の医療制度への負担を増大させます。したがって、効果的な骨折リハビリテーションは、単に骨を治癒させるという臨床的目標だけでなく、長期的な依存へと至る連鎖を断ち切り、高齢者人口のQOLを維持し、日本にとっての巨大な社会経済的負担を軽減するための戦略的介入なのです。

1.2 骨折の分類とその影響

骨折の分類を理解することは、治療計画とリハビリテーション計画の基盤となります。骨折は、解剖学的な位置（例：橈骨遠位端骨折、大腿骨頸部骨折）、重症度、および周囲の軟部組織の損傷の程度（例：開放骨折に対するグスティロ・アンダーソン分類⁶⁷）など、多くの要因に基づいて分類されます。それぞれの種類の骨折は、独自課題と影響をもたらします。

橈骨遠位端骨折（DRF）のような上肢の骨折は、体重を支えることはありませんが、手や手首の巧緻性を要求される日常生活動作に影響を及ぼし、著しい機能低下を引き起こす可能性があります⁸。対照的に、下肢の骨折、特に大腿骨頸部骨折のような股関節周辺の骨折は、患者の可動性、歩行能力、および自立に直接影響します。高齢者の大腿骨頸部骨折は予後が特に悪く、歩行能力を大幅に低下させるだけでなく、死亡率の増加とも関連しています⁹。

この機能的影響の違いが、国際的な診療ガイドライン（CPG）が特定の骨折タイプに焦点を当てる理由を説明しています。例えば、米国整形外科理学療法学会（APTA）の診療ガイドラインは、DRF後のリハビリテーションに対して、非常に詳細でエビデンスに基づいた推奨事項を提供しています¹⁰。一方、日本で利用可能なガイドライン、例えば日本整形外科学会（JOA）や日本骨折治療学会からのものは、大腿骨骨折、特に大腿骨頸部および転子部骨折により重点を置いています¹³。

この焦点の違いは、機会と課題の両方を生み出します。これは、他の一般的な骨折タイプ、特に上肢骨折のリハビリテーションに関する日本の公式で詳細なガイドラインにギャップが存在する可能性を示唆しています。したがって、本稿は、APTAのDRFに関するCPGのような主要な国際的ガイドラインからの原則を統合し、「翻訳」し、日本の臨床状況に合わせて調整するという重要な役割を担っています。これらの推奨事項を、大腿骨骨折リハビリテーションに関する既存の広範な知識と統合することにより、本稿は日本の臨床医に対して包括的でバランスの取れた資料を提供し、さまざまな骨折タイプのケアの質を標準化し、向上させるのに役立ちます。

第2部：日本における骨折リハビリテーションの枠組み：段階的ケアの行程

日本の医療制度は、骨折後の患者に対して、急性期、回復期、維持期・生活期という明確な段階に分けられた構造的なケアの枠組みを構築しています。この段階的アプローチは、各時点で患者の状態に適した介入を提供することにより、回復プロセスを最適化することを目的としています¹⁶。

2.1 急性期

急性期は、外傷または骨固定手術の直後から始まります¹⁸。この段階での主な目標は、患者の医学的状態を安定させ、痛みや腫脹を管理し、そして最も重要なこととして、二次的な合併症を防ぐことです。最も懸念される合併症の一つが、長期の不動による筋萎縮、関節拘縮、深部静脈血栓症、心肺機能の低下などを含む廃用症候群です¹⁸。

急性期の理学療法介入は慎重に行われ、安全でありながら早期の可動化に重点を置きます。療法士は、関節可動域を維持し循環を促進するために、影響を受けていない関節の自動運動（AROM）を患者に指導します。影響を受けた関節については、痛みを引き起こさない範囲での可動域訓練と、患肢の挙上や冷却などの腫脹管理技術が重要です¹⁹。この段階の最終的な目標は、外傷と不動の悪影響を最小限に抑え、患者がより集中的なリハビリテーション段階へ安全に移行できるよう準備することです。

2.2 回復期

患者の状態が安定すると、回復期に移行します。これは最も集中的かつ積極的なリハビリテーションが行われる段階であり、多くの場合、「回復期リハビリテーション病棟」と呼ばれる専門的なリハビリテーション施設で行われます²¹。これらの施設は、機能回復、食事、着替え、整容、移動といった日常生活動作（ADL）の能力向上に焦点を当てた多職種による治療を提供するために特別に設計されており、最終的な目標は患者が安全かつ自立して自宅に帰ることです²³。

この段階の特徴は、医師、看護師、理学療法士（PT）、作業療法士（OT）、言語聴覚士（ST）、栄養士、ソーシャルワーカーなどから成る多職種チームによる緊密な連携です²⁵。患者は、自身の特定の機能障害に対処するために個別設計された、1日最大3時間に及ぶ集中的な治療セッションに参加します²⁷。これらの病棟の環境は自立を促すように設計されており、例えば、患者は病院着の代わりに私服を着用し、集団活動に参加することが奨励され、病院での日常生活全体がリハビリテーションの一部と見なされます²⁶。

2.3 維持期・生活期

維持期、または生活期は、患者が退院して地域社会に戻った後に始まります¹⁸。この段階の焦点は、基本的な機能の回復から、仕事や趣味といった有意義な活動への復帰、そして回復期に達成した機能レベルの維持へと移行します²⁰。

この段階での介入には、通常、外来理学療法、指導付きの在宅運動プログラム、またはデイケアサービスの利用が含まれます。この段階で極めて重要な目標は、特に骨粗鬆症の患者における二次骨折の予防です。これには、自宅での安全に関する教育、転倒予防のためのバランス改善運動、および骨粗鬆症治療薬の服薬遵守が含まれます²⁸。この段階の成功は、患者の自己管理と、家族や地域の医療サービスからの継続的な支援に大きく依存します。

2.4 地域連携パスの役割

異なるケア段階間のシームレスで効果的な移行を確保するために、日本の医療制度は「地域連携パス」を導入しています。これらは、異なるサービス提供者（急性期病院、回復期リハビリテーション病院、外来クリニック、在宅ケアサービス）間で共有される、標準化されたケア計画です¹⁹。典型的な例として、「大腿骨地域連携パス」があります。

日本の段階的リハビリテーションシステム全体の有効性は、これらの連携パスの質と遵守に大きく依存します。システムが異なる目標とサービス提供施設を持つ別々の段階に分かれているため、移行点が生じます。急性期病院から回復期リハビリテーション施設への患者の転院といったこれらの移行点は、情報とケアの断絶が生じるリスクが高い瞬間です。臨床状態、達成された目標、および次の計画に関する十分な情報が不足すると、適切な治療の開始が遅れたり、一貫性のない介入が行われたりする可能性があります。「地域連携パス」の存在は、このリスクを公式に認め、それを最小限に抑えるために設計された体系的な解決策です。したがって、連携パスの「穴」は、いずれか一つの段階での優れたケアの利益を損なう可能性があります。これらのパスを最適化し、効果的なコミュニケーションとシームレスな情報共有を確保することは、個々の治療技術を完成させることと同じくらい重要です。これは単なる臨床的な問題ではなく、患者の回復行程全体の成功を左右するシステム上の問題なのです。

第3部：エビデンスに基づく理学療法介入：国際的および日本のガイドラインからの統合

エビデンスに基づく実践は現代医療の基盤であり、理学療法も例外ではありません。骨折後のリハビリテーション介入の選択は、信頼性の高い診療ガイドライン（CPG）に集約された、現在利用可能な最良の科学的エビデンスに基づかなければなりません。

3.1 評価と結果測定：エビデンスに基づく実践の土台

効果的なリハビリテーションプロセスは、包括的な評価と標準化された結果測定ツールの使用から始まります。APTAのような現代的なCPGは、客観的な評価が進行状況の追跡、介入の調整、治療効果の証明に非常に重要であることを強調しています¹²。

• 患者報告アウトカム指標（PROMs）: これらのツールは、患者自身の痛みや障害のレベルに関する視点を記録します。APTAのCPGは、橈骨遠位端骨折（DRF）患者の痛みと機能を評価するために、Patient-Rated Wrist Evaluation (PRWE)のような関節特異的尺度や、Disabilities of the Arm, Shoulder, and Hand (DASH)またはMichigan Hand Questionnaire (MHQ)のような領域特異的尺度を使用することを強く推奨（SHOULD）しています¹¹。
• 身体機能障害の測定: これらは療法士によって行われる客観的な測定です。CPGは、関連する関節の可動域（ROM）と握力を定期的に評価すること（SHOULD）を推奨しています¹¹。さらに、ピンチ力や関節位置覚（固有受容感覚）のような測定は、より繊細な機能を評価するために使用されること（MAY）があります¹²。
• 転倒リスクのスクリーニング: 高齢の骨折患者、特に下肢骨折の患者にとって、将来の転倒リスクをスクリーニングすることは評価の不可欠な要素です。骨折はしばしば転倒の結果であり、骨折自体が筋力低下、バランス喪失、恐怖心によって将来の転倒リスクを高める可能性があります。APTAのCPGは、Timed Up and Go Test (TUG)、Activities-Specific Balance Confidence Scale (ABC)、Five-Times Chair Stand Test (5x-CST)といった単純かつ効果的なテストを用いて、高リスク患者を特定し、転倒予防介入の必要性を判断すること（MAY）を推奨しています¹¹。

これらのツールを日常の臨床実践に統合することで、療法士は主観的な経験に基づく意思決定から、データ駆動型で個別化された、定量化可能なアプローチへと移行することができます。

3.2 運動療法：回復の柱

運動療法は、骨折後のリハビリテーションにおいて最も重要な介入です。長期の不動という古い概念は、「安全な早期可動化」を強調するより積極的なアプローチに取って代わられ、筋萎縮や関節拘縮を最小限に抑え、機能回復を加速させます。

• 早期介入: CPG、特にDRFに関するAPTAのガイドラインからの強力なエビデンスは、自動運動（AROM）の早期開始を支持しています。CPGは、DRF固定術後の最初の3週間以内に手、手首、肘、肩のAROMを開始すること（SHOULD）を推奨しています。この早期の運動は、短期的な成果（痛み、ROM、握力）と長期的な成果（ROM、握力）の両方を改善することが示されています¹⁰。
• 段階的な筋力強化: CPGはまた、安全かつ早期に最大下での筋力強化運動を開始すること（SHOULD）を推奨しています。タオルを絞る、治療用パテを使う、または軽い負荷での握力訓練などの運動は、術後2週目、あるいはギプス固定中（安定した非複雑骨折の場合）にも開始できます。このアプローチは、骨癒合過程に重大なリスクをもたらすことなく、筋力と機能を改善するのに役立ちます¹¹。
• 機能的運動と運動連鎖: 包括的なリハビリテーションプログラムは、骨折部位だけに焦点を当てるものではありません。それは運動連鎖全体に対処しなければなりません。例えば、上肢の骨折の場合、近位部の筋力低下が上肢全体の機能に悪影響を及ぼす可能性があるため、介入には肩や肩甲骨の安定筋に対する運動が含まれるべきです¹¹。同様に、下肢骨折の場合、歩行訓練、バランス訓練、および立ち座りなどの機能的運動が不可欠です³⁰。

3.3 徒手療法：補完的な介入

関節モビライゼーションや軟部組織ストレッチングなどの技術を含む徒手療法は、独立した治療法ではなく、価値ある補完的なツールです。APTAのCPGは、DRF骨折治療後の痛みとROMの短期的な改善を達成するために、多面的な管理戦略の一部として徒手療法手技を使用すること（SHOULD）を推奨しています¹¹。

徒手療法の主な目的は、「機会の窓」を作り出すことです。痛みや関節の硬さを軽減し、関節の可動性を改善することで、これらの技術は患者がより効果的に積極的な運動プログラムに参加するのを助けることができます。そして、その運動プログラムこそが長期的な機能回復の決定要因です。これらの技術は、患者の症状に寄与している場合、頸椎や胸椎などの近隣の関節にも適用できます²⁹。

3.4 物理療法（モダリティ）：その役割とエビデンス

物理療法、または物理的因子は、痛みや腫脹などの症状を管理するためにしばしば使用されます。APTAのCPGは、レーザー療法、パルス電磁場（PEMF）、および様々な温熱・寒冷療法などの物理的因子を、痛み、腫脹、機能の短期的な改善のための多面的な管理計画の一部として使用すること（SHOULD）を推奨しています¹²。

しかし、この分野は、エビデンスに対する批判的思考の適用が極めて重要となる領域でもあり、低強度パルス超音波（LIPUS）の物語はその典型的な例です。LIPUSは、骨癒合を促進すると提案された治療法です。当初、それは合理的な理論的根拠（超音波がインテグリンやCOX-2など、骨形成に関与する細胞経路を刺激すると考えられた³¹）と、小規模な初期の研究に支持されて普及しました³²。このエビデンスに基づき、一部の保険会社は特定の状況下でこれを医学的に必要と見なしました。

しかし、エビデンスに基づく医療の本質は絶え間ない進化です。その後、より大規模で、方法論的に厳密で、バイアスのリスクが少ないランダム化比較試験（RCT）が実施されました。注目すべきことに、これらの大規模RCTは、初期の肯定的な結果を再現できませんでした。高品質の試験のみを含む最近のメタアナリシスでは、X線写真上の骨癒合時間、痛みの軽減、または正常な活動への復帰時間において、LIPUS群とプラセボ群との間に臨床的に有意な差は見出されませんでした³³。その結果、パラダイムシフトが起こり、現在では多くの保険会社がLIPUSを新鮮骨折の治療に対して「医学的に不必要」と見なしています³³³⁴。

LIPUSの物語は、臨床医に重要な教訓を与えます。すなわち、実践は柔軟でなければならず、より質の高いエビデンスが現れたときには変化を受け入れる準備ができていなければならないということです。これは、エビデンスの階層を理解する必要性を強調しています。そこでは、大規模で適切に設計された一つのRCTが、多くの小規模でバイアスの可能性がある研究よりもはるかに大きな重みを持つことを意味します。世界レベルの記事は、利用可能な治療法を列挙するだけでなく、その背後にあるエビデンスについて読者が批判的に考える方法を導くものでなければなりません。

第4部：診療ガイドラインの比較：米国（APTA）と日本（JOA）のアプローチ

異なる地域からの診療ガイドラインを比較分析することで、ケアの哲学、対象者、および重点を置くべき分野における違いが明らかになることがあります。橈骨遠位端骨折（DRF）に関するAPTA（米国）のガイドラインと、大腿骨骨折に関するJOA（日本）のガイドラインを比較すると、そのような明確な違いが見えてきます。

4.1 APTAの橈骨遠位端骨折（DRF）ガイドラインの分析

DRFリハビリテーションに関するAPTAのCPGは、療法士中心の文書です¹²。これは理学療法士と作業療法士によって、そして彼らのために編集されたものであり、彼らが日々直面する臨床的決定に焦点を当てています。このガイドラインの構造は、科学的エビデンスの強さに基づいて、「Should（すべきである）」、「May（してもよい）」、または「Should Not（すべきでない）」といった強力な言葉遣いを用いた、実行可能な推奨事項を中心に構成されています。推奨事項は、予後（不良な結果を予測する因子）、評価（特定の結果尺度、機能障害の測定、転倒スクリーニング）、および介入（治療開始時期、用量、監視、徒手療法、運動選択、物理療法、患者教育）という、治療実践の包括的な領域を網羅しています¹¹。この詳細さは、療法士がエビデンスに基づいたケアを提供するための明確な行程を提供します。

4.2 JOAの大腿骨骨折ガイドラインの分析

対照的に、大腿骨頸部/転子部骨折に関するJOAのガイドラインは、外科医中心の文書です¹⁵。このガイドラインの主な対象者は整形外科医です。その構造は臨床的疑問（CQ）を中心に構築されており、その大部分はケアの外科的側面に焦点を当てています。すなわち、画像診断、リスク因子、手術のタイミングの選択、インプラントの選択（例：スクリュー対プレート）、手術手技、および大腿骨頭壊死、偽関節、またはインプラントの破損といった外科的合併症の管理です¹³。

リハビリテーションは、重要であると認識されてはいるものの、より一般的なレベルで言及されています。リハビリテーションに関連するCQは、しばしば「入院中の多職種によるリハビリテーション療法は推奨されるか？」や「急性期施設からの退院後もリハビリテーションを継続することは推奨されるか？」といった高レベルのものです¹⁵³⁵。このガイドラインは、APTAのガイドラインのように、運動のパラメータ、用量、または徒手療法の技術に関する具体的な詳細には踏み込んでいません。

4.3 比較分析とギャップ

これら二つのガイドラインの焦点と対象者の根本的な違いは、日本の理学療法士専用のエビデンスに基づく資料に潜在的なギャップがあることを示唆しています。両文書の構造を直接比較すると、APTAのCPGが理学療法介入に関する詳細かつ具体的な指示を提供するのに対し、JOAのガイドラインはリハビリテーションをいくつかの高レベルなCQにまとめていることが明らかです。これは、骨折後の段階的な筋力強化運動の正確なパラメータに関する詳細な指針を求める日本の理学療法士が、自国のガイドラインの中に答えを見つけられないかもしれないことを意味します。彼らは個人の経験、卒後教育、または国際的な資料を探す必要があるかもしれません。

このギャップは、外科医にとって優れた資料であるJOAのガイドラインの価値を減じるものではありません。むしろ、日本のリハビリテーション専門家のために特別に設計された補足的な資料の必要性を強調するものです。本稿は、信頼できる国際的な情報源（APTAなど）からの詳細な療法士中心の推奨事項を、日本の段階的ケアシステムと臨床的文脈に適した枠組みの中で統合し、提示することで重要な機能を果たすことができます。

この比較表は、詳細度と焦点の違いを視覚的に示し、日本の臨床医にとってより包括的でリハビリテーションに焦点を当てた資料の必要性という主張を補強します。

第5部：骨折リハビリテーションにおける新興療法と将来の方向性

骨折リハビリテーションの分野は絶えず進化しており、研究は伝統的な治療法を補完または強化する可能性のある新しい治療法や先進技術を探求しています。

5.1 薬理学的および生物学的介入

リハビリテーションにおける中核的な課題の一つは、骨折後の不動期間中に発生する著しい筋萎縮です。将来の研究は、この問題に直接対処できる生物学的製剤に目を向けています。有望な例の一つが、ビマグルマブのようなミオスタチン阻害剤です。ミオスタチンは、体内で筋肉の成長を制限する働きを持つ天然のタンパク質です。ミオスタチンを阻害することにより、これらの薬剤は筋量と筋力の成長を促進する可能性があり、患者が外傷後により速く、より完全に回復するのを助けるかもしれません³⁶。まだ研究段階ですが、これらの治療法はいつかリハビリテーション専門家の武器庫における強力なツールになる可能性があります。

5.2 リハビリテーションにおけるテクノロジー

テクノロジーは、リハビリテーションの分野を再構築する上でますます重要な役割を果たしています。治療用ロボット、ブレイン・コンピューター・インターフェース（BCI）、非侵襲的脳刺激（NIBS）などの先進技術はもはやSFではなく、補助的な治療法として積極的に研究されています³⁷。重要なのは、これらの技術が療法士を置き換えることを目的としていないという点です。むしろ、それらは伝統的な療法の効果を高めるための「コンディショニング」または補足的なツールと見なされています³⁷。

例えば、経頭蓋磁気刺激法（TMS）や経頭蓋直流電気刺激法（tDCS）などのNIBSは、理学療法のセッションの直前に運動皮質の可塑性を「準備」または高めるために使用される可能性があります。これにより、脳が運動技能の再学習に対してより受容的になり、その結果、伝統的な治療セッションがより効果的になる可能性があります。リハビリテーションの未来は、療法士の手とテクノロジーの力の賢明な組み合わせにあるのかもしれません。

5.3 将来の研究が必要な領域

私たちがまだ知らないことを認めることは、科学的成熟の証です。高品質なCPGは、証明されたことを教えてくれるだけでなく、現在の知識のギャップを明確に特定します。例えば、DRFに関するAPTAのCPGは、若年で合併症のない集団に対する最適な治療の用量や監視形態（例：監視下療法対独立した在宅運動プログラム）に関するエビデンスが現在矛盾していると指摘しています¹¹。同様に、持続的他動運動装置（CPM）や血流制限療法（BFR）といった一部の物理療法の有効性に関するエビデンスもまだ一貫していません¹²。

これらのギャップを特定することは、将来の研究者にとって明確な行程を提供します。また、これらの不確実な領域において、患者の好みと組み合わせた、療法士の経験と判断に基づく臨床的意思決定の必要性を強調します。本稿は、日本の研究者と臨床医に対し、多施設共同臨床試験、高品質なレジストリ研究、または国際共同プロジェクトを通じて、これらの未解決の疑問に答えるための世界的な努力に積極的に参加することを呼びかけます。

結論と日本の臨床実践への推奨

本分析は、骨折後のリハビリテーションに関する現在のエビデンスを統合し、国際的なガイドラインと日本の臨床的背景を照合しました。ここから、日本における患者ケアの質を向上させるための核心的な原則と実行可能な推奨事項を導き出すことができます。

6.1 核心的原則の要約

エビデンスに基づいた効果的な骨折リハビリテーションプロセスは、いくつかの核心的原則に基づいています：

• 包括的でデータに基づく評価: 標準化された結果評価ツールの一貫した使用は、客観的な進行状況の追跡と治療計画の個別化に不可欠です。
• 早期かつ安全な介入: 「早期可動化」の概念が長期の不動に取って代わりました。可動域訓練と最大下筋力強化の早期開始は、合併症を最小限に抑え、機能回復を加速させます。
• 多面的なアプローチ: 単一の介入だけでは十分ではありません。運動療法、徒手療法、物理療法、および患者教育の組み合わせが、しばしば最良の結果をもたらします。
• 多職種連携と協調的ケア: 特に日本の段階的ケアの枠組みにおいては、医療専門家（医師、看護師、PT、OTなど）間の緊密な連携と、ケア段階間のシームレスな移行が成功の決定要因です。

6.2 日本の臨床医への行動喚起

上記の分析に基づき、骨折リハビリテーションに関与する日本の臨床医に対して以下の推奨事項を提案します：

1. 標準化された評価の採用: 進行状況を定量化し、治療を導き、リハビリテーション介入の価値を証明するために、妥当性が検証され文化的に適合した結果尺度（例：PRWE, DASH, TUG）を積極的かつ定期的に使用する。
2. 早期かつ積極的な介入の優先: 主要な国際CPGで概説されているように、早期可動化と段階的筋力強化の原則を安全に適用し、個々の患者に合わせて調整する。
3. エビデンスに対する批判的思考の適用: 継続的に知識を更新し、新しいエビデンスの質を批判的に評価する。LIPUSの事例を、臨床実践は科学の発展と共に進化しなければならないという戒めとして利用する。
4. 多職種連携の強化: 「地域連携パス」の利用を積極的に推進し最適化することで、ケア段階間の患者のシームレスな移行を確保し、情報の断絶を最小限に抑え、成果を最大化する。

6.3 行動への呼びかけ：骨折リエゾンサービス（FLS）の導入

最後に、高齢者の骨折問題の根本に体系的に対処するためには、システムレベルでの推奨が必要です。本分析は、日本における骨粗鬆症性骨折の巨大な負担を明らかにしました。患者が一つの骨折を治療するために段階的ケアシステムを経験しても、根底にある骨粗鬆症が未治療のままであれば、二次骨折のリスクが非常に高く、痛み、障害、そして費用のサイクルが繰り返されます。

骨折リエゾンサービス（Fracture Liaison Service – FLS）は、このサイクルを断ち切るために特別に設計された、エビデンスに基づく協調的ケアモデルです。FLSは、50歳以上で脆弱性骨折を経験したすべての患者が特定され、将来の骨折リスクが調査され、適切な骨粗鬆症治療が開始されることを保証します³⁸。日本には既にFLSの臨床基準が存在しますが³⁸、その広範な導入は依然として課題です。

したがって、本稿の最終的な結論は、単一の骨折をより良く治療する方法についてだけでなく、次の骨折を防ぐためのシステム変更への強力な行動喚起でもあります。全国でのFLSの広範な支持と導入は、高齢化する日本の社会における骨折の負担を持続的に解決するための、論理的かつ必要な次の一歩です。これにより、焦点が反応的な治療から積極的な予防へと移行し、患者、家族、そして医療制度全体に多大な利益をもたらすでしょう。

よくある質問