子宮外妊娠後の再妊娠：希望をもって次の一歩を踏み出すために

1. 子宮外妊娠手術後の心身の回復について

子宮外妊娠の治療後、次の妊娠を考える前に、まず心身の回復に専念することが何よりも大切です。

身体的な回復の道のり

手術の方法（腹腔鏡手術または開腹手術）¹⁰や、個人の回復力によって異なりますが、手術による創部の治癒や体内の組織の修復には時間が必要です。手術後は、医師の指示に従い、焦らず無理のない範囲で日常生活に戻り、身体が完全に回復するのを待ちましょう。

精神的・心理的な安定

子宮外妊娠は、期待していた妊娠が継続できないという点で、妊娠喪失体験の一つです。そのため、悲しみ、不安、喪失感など、様々な感情が湧き起こるのはごく自然なことです。実際に、流産や死産を経験した女性の多くが精神的な苦痛を感じており、実に93%の方が「（非常に～まあ）辛かった」と回答しているデータもあります³。また、その中には身近に相談できる人がいなかったと感じる方も少なくありません³。身体的な回復とともに、心のケアも非常に重要です。焦らずにご自身の気持ちと向き合い、必要であれば専門家のサポートも視野に入れながら、心の平穏を取り戻す時間を十分に持つことが、次のステップに進むための大切な準備となります。

2. 次の妊娠を試みる時期：医学的ガイダンス

子宮外妊娠の治療後、いつから次の妊娠を試みてよいかについては、いくつかの医学的な目安が存在します。

一般的な医学的アドバイス

まず、重要な指標となるのが月経の再開です。子宮外妊娠の治療が終了し、体内のホルモンバランスが妊娠していない平常時の状態に戻ると、多くの場合、治療後2～3ヶ月で月経が再開します¹¹。ただし、これには個人差があり、1ヶ月程度で再開する方もいれば、もう少し時間がかかる方もいます⁴。身体が手術や子宮外妊娠による生理的変化から完全に回復するためにも、一定の期間を設けることが勧められます。

具体的な待機期間の推奨

いくつかの情報源では、月経が再開してから、さらに一定期間を空けることが推奨されています。推奨される期間には幅がありますが、概ね2ヶ月から半年程度が目安とされています。

• ある医師監修の記事では、「生理が通常状態に戻ってから最短でも3カ月ほど間を空けて計画する」ことが勧められており、場合によっては「半年以上待つよう指導されることもあります」とされています⁴。
• 東北医科薬科大学病院の資料では、「術後3～4ヶ月は避妊していただき」との具体的な記載があります⁵。
• 個人のブログ体験談として、医師から「次は４ヵ月後から妊活を始めてください」と指導されたケースも報告されています¹²。
• あるクリニックのブログでは、「手術後最低2ヶ月の準備が必要でしょう」と述べられています¹³。

もし、手術ではなくメトトレキサート（MTX）という薬剤による治療を受けられた場合（今回の主題は手術後ですが、参考として）、メトトレキサートは胎児に影響を与える可能性があるため、最終投与後少なくとも3ヶ月間は避妊が必要です¹⁰。

待機する医学的な理由

推奨される待機期間には、単に体を休ませる以上の、以下のような明確な医学的理由があります。

• 組織の完全な治癒： 手術部位や関連する体内の組織が完全に癒え、炎症が収まるための時間です。
• ホルモン周期の正常化： 排卵や、受精卵を受け入れるための子宮内膜の状態が、正常な周期に戻るのを待ちます¹¹。これは質の良い妊娠のために不可欠です。
• hCG値の確実な低下： 血中のhCG（ヒト絨毛性ゴナドトロピン）という妊娠ホルモンの値が、妊娠していないレベルまで確実に低下したことを確認するためです。これにより、古い妊娠の影響がなくなり、次の新たな妊娠と明確に区別できます⁵。
• 精神的な準備： 新たな妊娠に向けて、精神的・心理的に準備を整え、前向きな気持ちで臨むための大切な時間です。

最も重要なこと：個別化された医師との相談

これらの期間はあくまで一般的な目安です。最も大切なのは、あなたの子宮外妊娠の治療を担当した医師、あるいは信頼できる産婦人科医に相談し、個別のアドバイスを受けることです。医師は、以下のようなあなたの状況を総合的に判断して、最適なタイミングを助言してくれます。

• 実施された手術の種類（例：卵管切除術、卵管温存手術など）¹⁰
• あなた自身の身体の回復状況
• 残存している卵管の状態
• その他、年齢や基礎疾患の有無など

3. 健常な子宮内妊娠の可能性について

子宮外妊娠を経験された後、多くの方が将来の妊娠について大きな不安を抱かれます。「もう妊娠できないのではないか」と心配されるお気持ちは、痛いほどよく分かります。しかし、希望を失う必要はありません。

安心感と統計データ

まず最もお伝えしたいのは、子宮外妊娠を経験された方の多くが、その後、健常な子宮内妊娠に至っているという事実です。英国の患者支援団体の日本語情報によると、「子宮外妊娠後の正常妊娠の可能性は50％～80％」と報告されています⁶。これは非常に心強く、希望の持てる数字です。また、片方の卵管を切除した場合でも、もう片方の卵管が健康であれば妊娠は十分に可能です。残っている卵管が健康であれば、妊娠成功率は約20%から30%ほど低下する程度と考えられています⁴。

将来の妊孕性（妊娠する力）に影響する要因

将来の妊娠の可能性には、いくつかの要因が関わってきます。これらを理解することは、ご自身の状況を客観的に把握する上で役立ちます。

• 残存する卵管の状態： これが最も重要な要素の一つです。卵管切除術を受けた場合は、残されたもう一方の卵管の健康状態が鍵となります。卵管温存手術（卵管を切開して妊娠組織のみを取り除く手術）を受けた場合は、手術した卵管が癒着などを起こさずに正常に機能しているかが重要です¹⁰。
• 過去の骨盤内炎症性疾患（PID）や感染症の既往： クラミジアや淋菌などの性感染症は、卵管にダメージを与え、子宮外妊娠の既知のリスク因子です¹⁴。過去のダメージが、将来の妊孕性に影響を及ぼすことがあります。
• 年齢： 他の妊娠と同様に、母体の年齢は妊孕性に影響を与える重要な要素です。
• 全身の健康状態や生活習慣： 喫煙習慣は子宮外妊娠のリスクを高めることが知られており、全般的な健康状態が妊娠のしやすさに影響することがあります。
• 過去の子宮外妊娠の既往回数： 一度子宮外妊娠を経験すると、残念ながら再発のリスクは上昇します⁶。

手術方法とその後の妊娠について

卵管切開術（温存手術）と卵管切除術、いずれの術式においても、術後に妊娠する確率に大きな差はない、と報告されています。

この事実は、卵管を切除せざるを得なかった方にとって、少しでも安心材料になるかもしれません。どちらの手術方法を選択したかということよりも、残された卵管や子宮など、あなた自身の全体的な生殖器の健康状態が、その後の妊娠の可能性にとってより重要であると言えるでしょう。

4. 次の妊娠における潜在的リスクの理解

希望をもって前進するためにも、子宮外妊娠を経験された方が次に妊娠する際には、いくつかの潜在的リスクについて正しく理解し、適切に備えておくことが大切です。

子宮外妊娠再発のリスク

最も懸念されるのが、再び子宮外妊娠を繰り返すリスクです。残念ながら、一度子宮外妊娠を経験すると、その再発率は一般よりも高くなることが複数の研究で示されています。

• 一般的な発生率が1～2%であるのに対し、子宮外妊娠後の再発率は10%程度に増加するという報告があります⁶。
• 京都大学医学部附属病院の資料では、手術方法（卵管切開術または卵管切除術）に関わらず、再発率は10～15%程度⁷、あるいは13～20%⁷と報告されています。
• 古い日本の研究では13.0%¹⁵、卵管温存手術の場合では10～15%¹⁶という数字も指摘されています。
• 複数の研究結果を統合して分析するメタアナリシスという手法でも、子宮外妊娠の既往は、その後の子宮外妊娠のリスクを高めることが確認されています¹⁷。

その他の産科的リスク

子宮外妊娠の既往は、その後の子宮内妊娠が成立した場合においても、いくつかの産科的リスクの上昇と関連する可能性が指摘されています。あるメタアナリシスによると、子宮外妊娠の治療（内科的または外科的）を受けた女性は、その後の妊娠で以下のリスクがわずかに増加したと報告されています¹⁷。

• 常位胎盤早期剥離
• 妊娠高血圧症候群
• 早産
• 低出生体重児
• 緊急帝王切開

ただし、この研究の結論では、「得られたデータは少なく十分とは言えないため、我々の結果は予備的なものとして考慮され、今後の研究の基礎となるべきである」という注意書きがあることも重要です¹⁷。しかし、これらの可能性を念頭に置くことは、子宮外妊娠の再発だけでなく、子宮内妊娠が確認された後も、より慎重な周産期管理が必要であることを示唆しています。つまり、最初の子宮外妊娠に至った背景因子（卵管のダメージなど）や、子宮外妊娠・その治療自体が、その後の生殖健康に広範な影響を及ぼす可能性があるということです。

次の妊娠における早期の医学的介入とモニタリングの重要性

これらのリスクを考慮すると、次に妊娠が疑われたり、確認されたりした場合には、直ちに医療機関を受診することが極めて重要です。医師は以下のような方法で、妊娠が正常に進んでいるかを注意深く観察します。

• 妊娠5～6週頃の早期超音波検査で、胎嚢（赤ちゃんが入る袋）が子宮内の正しい位置にあるかを確認します¹。
• 診断が不明瞭な場合には、血中hCG値の連続測定も行われることがあります¹⁸。
• ある病院の資料では、「次回妊娠が判明した場合に早期に来院していただき、注意深く経過観察」するよう明確に指示されています⁵。

この表は、希望と注意点の両方を示しています。将来の妊娠においては、これらの情報を踏まえ、医師と密に連携し、適切な管理を受けることが何よりも大切です。

5. 健やかな受胎と妊娠のための準備

次の妊娠に向けて、心身ともに最良の状態で臨むために、積極的に行える準備がいくつかあります。

妊娠前の相談（プレコンセプションケア）

本格的に妊娠を試みる前に、かかりつけの産婦人科医に「プレコンセプションケア」として相談しましょう。ご自身の病歴、前回の子宮外妊娠と手術の詳細、そして現在の不安や疑問点などを話し合う良い機会です。この時に、以下のような検査を検討することがあります。

• 子宮卵管造影検査（HSG）： 残っている卵管の通り具合（疎通性）や子宮腔の状態を確認するためのX線検査です。ある病院では、手術後3～4ヶ月で、次回妊娠を試みる前にこの検査を行うことが記されています⁵。この検査により、もし治療可能な問題（癒着など）が見つかれば対処でき、また、自然妊娠の可能性や体外受精への移行を検討する上での重要な情報となります。
• 性感染症（STI）スクリーニング： 最近検査を受けていない場合は、クラミジアや淋菌などの感染症の検査を受けましょう。これらは卵管障害の主要なリスク因子です¹⁴。

生活習慣の見直し

一般的な妊娠前の準備と同様に、健康的な生活習慣を心掛けることが推奨されます。

• 葉酸サプリメントの摂取
• バランスの取れた食事
• 適度な運動と健康的な体重の維持
• 禁煙（喫煙は子宮外妊娠の既知のリスク因子です）
• 過度なアルコール摂取を控える

早期の妊娠認識と行動

次の妊娠においては、「早期発見、早期受診」が鉄則です。

• 月経の遅れなど、妊娠の初期兆候に常に注意を払いましょう。
• 月経が予定日より遅れたら、速やかに市販の妊娠検査薬を使用しましょう。
• 陽性反応が出たら、症状がなくても直ちに医師に連絡し、妊娠部位を確認するための早期超音波検査の予約を取りましょう。

6. 生殖補助医療（例：体外受精）の検討

自然妊娠が難しい場合や、特定の状況下では、体外受精（IVF）などの生殖補助医療が有効な選択肢となることがあります。

体外受精が選択肢となる場合

以下のようなケースでは、体外受精が積極的に検討されます。

• 両方の卵管を切除した場合、あるいは両方の卵管が重度に損傷していると診断された場合⁷
• 子宮外妊娠を繰り返した場合
• 不妊治療専門医の指導のもと、一定期間自然妊娠を試みても成功しなかった場合
• 男性不妊、母体の高齢、重度の子宮内膜症など、他の不妊要因が併存する場合

体外受精と子宮外妊娠のリスク

体外受精は、卵管を経由せずに受精卵（胚）を直接子宮に戻すため、子宮外妊娠のリスクを回避できると思われがちですが、残念ながらリスクが完全になくなるわけではないことを理解しておく必要があります。一般的に、「不妊治療においては（自然妊娠と比較して）その確率は高くなるとされています」¹⁹。移植された胚が子宮腔内を移動し、稀に卵管などに着床してしまうことがあるためです。

• 日本のデータでは、体外受精における子宮外妊娠の発生率は1.4%と報告されており、これは一般人口のリスク（1～2%¹）と同程度か、やや低い数値です²⁰。
• 一方で、より詳細な情報として、「体外受精・胚移植法では異所性妊娠の確率は2.1～8.6％に増加し…単一胚盤胞の凍結融解胚移植により、異所性妊娠のリスクは0.8％にまで減少する」という報告もあります²¹。これは、胚移植の技術が進歩することで、リスクを低減できる可能性を示唆しています。

したがって、体外受精による妊娠であっても、早期の超音波検査による妊娠部位の確認は、自然妊娠の場合と同様に不可欠です。

日本における不妊治療への経済的支援

日本では、高額になりがちな不妊治療の経済的負担を軽減するため、支援制度が整備されています。

• 保険適用： 2022年4月から、体外受精を含む多くの不妊治療が保険適用の対象となりました²²。体外受精は、「卵管性不妊（卵管の炎症や、過去の子宮外妊娠の後遺症など）」の場合の選択肢としても挙げられています²³。
• 高額療養費制度： 保険適用となっても自己負担額が高額になった場合、所得に応じて自己負担限度額を超えた分が払い戻される制度も利用できます。
• 自治体の助成制度： 国の制度とは別に、地方自治体が独自の助成金制度を設けている場合があります。以前の「特定治療支援事業」⁸は保険適用拡大に伴い終了しましたが、先進医療などに対する助成は継続している自治体もあります。

これらの経済的支援制度の詳細は、お住まいの自治体や通院中の医療機関にご確認ください。

7. 日本におけるサポートと情報資源へのアクセス

子宮外妊娠という経験は、身体的な負担だけでなく、大きな精神的ストレスを伴います³。しかし、その辛い気持ちを一人で抱え込む必要はありません。日本国内には、こうした経験をされた方々を支えるための様々なサポートや情報資源があります。

心理カウンセリングとグリーフケア

子宮外妊娠は深い悲しみや不安を引き起こす妊娠喪失体験です³。必要に応じて専門の心理カウンセリングを受けることは、心の回復にとって非常に有効な手段です。また、流産や死産を含む周産期喪失（ペリネイタル・ロス）を経験した方々のためのグリーフケアや自助グループも存在します。大阪府²⁴や兵庫県²⁵のウェブサイトでは、以下のような団体が紹介されており、同じような経験をした人々と気持ちを分かち合う場を提供しています。

• グリーフケアはちどりプロジェクト
• 関西天使ママサロン（ポコズママの会関西）
• NPO法人Fine（不妊治療のサポートも行っています）

厚生労働省の研究報告書においても、日本における周産期メンタルヘルスの重要性とシステム構築の進展が述べられており²⁶、社会的な認識と支援体制は徐々に整いつつあります。しかし、支援が必要な方々の中には「身近に相談する先がなかった」と感じる方が少なくないという調査結果もあり³、情報へのアクセスにはまだ課題があることも事実です。

患者支援団体と不妊治療サポートNPO

NPO法人Fineは、不妊体験者を支援する日本の代表的な団体の一つで、ピアカウンセリング、情報提供、啓発活動などを行っています⁹。国や自治体の情報サイトでも紹介されており²⁷、信頼できる相談先の一つと言えるでしょう。子宮外妊娠後の不妊に関する悩みなども相談できます。

医学会や行政からの情報

• 学会のガイドライン： 日本産科婦人科学会や日本産婦人科医会は、産婦人科診療ガイドラインを発行しており、これらが日本の臨床現場における標準的な医療の根拠となっています¹²⁸。患者さん向けの直接的な情報は限られますが、担当医からの説明の背景にはこれらのガイドラインが存在します。
• 行政のサポート： 厚生労働省や地方自治体は、不妊治療の保険適用や助成金制度に関する正確な情報⁸や、地域の相談窓口、支援団体のリストなどを提供している場合があります²⁴。

よくある質問

結論

子宮外妊娠という経験は、決して簡単なものではなく、その後の人生に大きな影響を与える出来事です。しかし、その経験が皆様の将来の全てを決定づけるわけではありません。この記事で提供した情報が、皆様の心に少しでも光を灯し、次の一歩を踏み出すための力となることを願っています。

子宮外妊娠からの回復には、身体的な側面と精神的な側面の両方があり、焦らずご自身のペースで進むことが大切です。次の妊娠を試みる推奨時期はありますが、最も重要なのは主治医との対話です。そして、子宮外妊娠後も健常な子宮内妊娠に至る可能性は十分に高く、希望を持ち続けることができます。一方で、再発のリスクを正しく理解し、次の妊娠では早期からの慎重な医学的管理を受けることが不可欠です。必要に応じて体外受精という選択肢もあり、日本国内では経済的支援制度も利用できます。

この道のりを歩む上で、あなたは決して一人ではありません。利用できるサポートシステムや信頼できる情報源があります。医療提供者とのオープンなコミュニケーションを心がけ、疑問や不安は遠慮なく相談してください。そして何よりも、ご自身を大切にし、希望を持ち続けることが大切です。情報を力に変え、一歩一歩、ご自身の望む未来へと進んでいかれることを心より願っております。