本態性振戦の症状（手の震え・頭の揺れ・声の震え）と原因｜専門医が日本の最新治療法・パーキンソン病との違いを解説

1. 本態性振戦の主な症状：どこに、どんな震えが現れるのか？

本態性振戦の最も中心的な症状は「振戦」、つまり「震え」です。しかし、その震え方には一定の特徴があり、他の病気と見分ける上で重要な手がかりとなります。

1.1. 震え（振戦）の特徴

本態性振戦の震えは、主に「動作時振戦」と「姿勢時振戦」の2つのタイプで構成されます²⁵。動作時振戦とは、字を書く、箸を使う、コップを持つといった、目的のある動作を行っている最中に現れる震えです。一方、姿勢時振戦は、腕を前に伸ばしたり、特定の姿勢を保ったりする時に生じます。これに対し、パーキンソン病で典型的にみられる、力が抜けて安静にしている時に出現する「安静時振戦」は、通常みられないのが大きな特徴です⁶⁷。震えの速さ（周波数）は、1秒間に4～12回程度（4-12Hz）と比較的に速いリズムであることが知られています⁸⁹。また、症状は左右両側に見られることが多いですが、片側がより強く出ることもあります。

1.2. 震えが現れやすい部位

本態性振戦の震えは、体の様々な部位に現れる可能性がありますが、特に頻度が高いのは以下の部位です。

• 手と腕：最も一般的に見られる症状で、多くは両側に現れます¹⁰。コップを持つ、字を書く、キーボードを打つなどの日常動作が困難になります。
• 頭部：首の筋肉が不随意に収縮することで、頭が前後（「はい、はい」とうなずく様）または左右（「いいえ、いいえ」と首を振る様）に揺れます⁴¹¹。これは「頭部振戦」と呼ばれます。
• 声：声帯やその周辺の筋肉が影響を受けると、話す時に声が震えたり、かすれたりします²。これは「音声振戦」と呼ばれ、電話での会話や人前でのスピーチに支障をきたすことがあります。
• その他の部位：比較的まれですが、脚、体幹（胴体）、顎や唇などの顔面に震えが現れることもあります¹⁰。

1.3. 日常生活への影響

震えは、単に体が揺れるというだけでなく、日常生活の様々な場面で具体的な困難を引き起こし、QOL（生活の質）を著しく低下させる可能性があります¹²¹³。

• 書字困難：文字が波打つように乱れたり、ひどい場合には何を書いているか判読できなくなったりします¹⁰。
• 食事の困難：コップや茶碗を持つ手が震えて中身をこぼしてしまったり、箸やスプーンがうまく使えなかったりします²。
• 整容動作の困難：髭を剃る、化粧をする、歯を磨くといった細かな動作が難しくなります。
• 精神的影響：他人の前で症状が出ることを恐れるあまり、会食や社交的な場を避けるようになるなど、心理的な負担は非常に大きいものがあります¹²¹³。

1.4. 症状を悪化させる要因

本態性振戦の症状は、常に一定ではなく、特定の状況下で悪化することが知られています。

• 精神的緊張・ストレス：人前で話す、注目を浴びるなどの緊張状態や、精神的なストレス、不安によって震えは顕著に強くなります²¹⁰¹⁴。
• 疲労・睡眠不足：身体的な疲労や睡眠不足も、症状を悪化させる一因です²⁷。
• カフェイン：コーヒーや紅茶などに含まれるカフェインの過剰摂取が、一部の人で震えを増強させる可能性が指摘されていますが、これには個人差があります²¹⁵。
• 特定の薬剤：気管支拡張薬や一部の抗うつ薬など、他の病気の治療薬が震えを引き起こしたり、悪化させたりすること（薬剤性振戦）があり、鑑別が必要です⁴。

1.5. 非運動症状の可能性

近年、本態性振戦は単なる震えの病気ではなく、他の症状を伴うことがあると認識されるようになってきました。これらは「非運動症状」と呼ばれ、軽度の認知機能障害（記憶力や注意力の低下）、聴覚異常（特定の音に対する過敏さなど）、睡眠障害などが含まれる可能性が研究で注目されています¹³¹⁶。これらの症状が診断やQOLに与える影響については、さらなる研究が進められています。

2. 本態性振戦の原因とリスク要因：なぜ震えが起こるのか？

「本態性」という言葉は、「原因が特定できない」という意味合いで使われます。その名の通り、本態性振戦の明確な原因はまだ解明されていませんが、近年の研究により、その発症メカニズムが少しずつ明らかになってきました⁶⁹。

2.1. 現在考えられている原因

現在、最も有力な説は、脳内の特定領域の機能異常です。特に、運動の調節や学習に重要な役割を果たす「小脳」と、感覚情報の中継点である「視床」、そしてそれらを結ぶ神経回路のネットワークに何らかの異常が生じ、震えという異常な運動指令が生み出されていると考えられています⁹²。また、神経細胞間の情報伝達を担う神経伝達物質、特に抑制性に働くGABA（ガンマアミノ酪酸）などの機能不全が関与している可能性も指摘されています²¹⁷。

2.2. 遺伝的要因

本態性振戦は、家族内で発症することが多いのが特徴で、遺伝的要因が強く関与していると考えられています。常染色体優性遺伝という形式をとることがあり、この場合、親が本態性振戦であると、子供が発症するリスクは約50%とされています⁶。これまでに、LINGO1やETM1/2/3など、いくつかの関連遺伝子が報告されていますが¹⁷¹⁸、全ての患者で特定の遺伝子異常が見つかるわけではありません。日本人を対象としたゲノムワイド関連解析（GWAS）などの大規模な遺伝子研究も進められており、病態解明に向けた努力が続けられています¹⁹²⁰。

2.3. 加齢との関連

本態性振戦はあらゆる年齢で発症する可能性がありますが、特に高齢者に多く見られます。65歳を過ぎると有病率が著しく上昇し³⁹、加齢に伴って症状が徐々に進行・悪化する傾向があります¹¹。これは、加齢による神経系の変化が、もともとあった素因を顕在化させるためではないかと考えられています。

3. 本態性振戦の疫学：日本と世界での現状

本態性振戦は、世界で最も一般的な運動障害疾患の一つです。その有病率や患者数は、調査対象や国によって異なりますが、日本においても決して珍しい病気ではありません。

3.1. 日本における有病率と患者数

日本における一般人口での有病率は、研究によって0.4%から3.9%と幅がありますが³、特に高齢者でその割合は高くなります。ある調査では、65歳以上の高齢者における有病率は4.6%から、研究によっては14%以上に達すると報告されています³⁹。これらのデータから、日本国内の推定患者数は少なくとも約20万人以上いると考えられています⁴。日本の代表的な地域コホート研究である久山町研究などからも、高齢化に伴う有病率の増加が示唆されています²¹²²。

3.2. 世界における有病率

世界的に見ても、本態性振戦は一般的な疾患であり、一般人口における有病率は2.5%から10%と報告されています⁵⁹¹³。有病率には人種差や地域差が存在する可能性も指摘されていますが、世界中の多くの国で重要な健康課題として認識されています。

3.3. 発症年齢と性差

発症年齢には2つのピークがあるという説もあり、20歳代の若年層と60歳代の高齢層で発症しやすいとされています⁵。性差については、男性にやや多いという報告もありますが¹³、男女で大きな差はないとする報告が一般的です。

4. 本態性振戦の診断：正しい診断を受けるために

本態性振戦の診断は、主に患者さんの症状の聞き取り（問診）と、医師による診察（神経学的検査）に基づいて行われます。似たような震えを起こす他の病気と正確に見分けることが非常に重要です。

4.1. 診断プロセスと専門医

診断の第一歩は、詳細な問診です。いつから、どのような状況で、体のどこが震えるのか、家族に同じような症状の人はいるか、過去にかかった病気や現在服用中の薬など、医師は詳しく質問します。次に、指鼻試験（自分の指で鼻と医師の指を交互に触る）、螺旋描画（渦巻きを描く）、コップの水を移すテストなどを行い、震えの性質を客観的に評価します¹⁰²³。震えの症状で困った場合は、まず「神経内科」または「脳神経外科」の受診が推奨されます。日本神経学会の専門医など、経験豊富な医師に相談することが望ましいでしょう。

4.2. 診断基準

現在、国際的に広く用いられているのは、2018年に国際パーキンソン病・運動障害疾患学会（MDS）が提唱した診断基準です¹³³。この基準では、診断に必須の「コア基準」と、診断を支持する「補助基準」が定められています。

• コア基準：
  • 両側の腕の動作時振戦があること。
  • 他の部位（例：頭部）の振戦はあってもなくてもよい。
  • 安静時振戦はないこと。
• 補助基準：
  • 症状が3年以上続いていること。
  • 頭部、声、下肢に振戦がみられること。
  • 少量のアルコール摂取で一時的に震えが改善すること。

また、この診断基準では、安静時振戦や軽いパーキンソン症状など、従来は本態性振戦から除外されていた症状を伴う場合を「ETプラス（Essential Tremor Plus）」という概念で分類しており、より幅広い病態を捉えようとしています¹³。

4.3. 鑑別診断：他の震えを起こす疾患との見分け方

本態性振戦の診断で最も重要なのは、他の震えを起こす病気、特にパーキンソン病との鑑別です。

その他、甲状腺機能亢進症⁸、薬剤性振戦⁴²³、生理的振戦の増強⁴⁷など、様々な疾患が震えの原因となるため、慎重な鑑別が必要です。

4.4. 補助検査

通常、診断は問診と診察で可能ですが、他の病気を除外するために補助的な検査が行われることがあります。

• 血液検査：甲状腺機能亢進症などを除外するために行います⁸。
• 画像検査（MRI、CT）：脳腫瘍や脳梗塞など、他の脳の病気がないかを確認するために行われます。本態性振戦自体では、通常、画像検査で異常は見つかりません¹⁰。
• DATスキャン：パーキンソン病との鑑別が難しい場合に、脳内のドパミントランスポーターの働きを調べるこの検査が行われることがあります。本態性振戦では正常ですが、パーキンソン病では異常が見られます¹⁶。

5. 本態性振戦の治療法：日本の最新情報を含めて

本態性振戦の治療は、震えが日常生活にどの程度支障をきたしているかに応じて開始されます¹⁰。全ての人が治療を必要とするわけではありません。治療の目標は、症状を完全に無くすことではなく、症状を緩和し、QOL（生活の質）を維持・向上させることです。

5.1. 薬物療法

日常生活に支障が出始めた場合に、まず検討されるのが薬物療法です。

第一選択薬

• β遮断薬：交感神経の働きを抑えることで、震えや動悸を和らげる効果があります。
  • アロチノロール塩酸塩（商品名：アロチノロールなど）：日本では本態性振戦に対して保険適用が認められている代表的な薬です^242585262728。通常、1日10mgから開始し、効果を見ながら維持量として20mg、最大30mgまで増量します。副作用として、脈が遅くなる（徐脈）、血圧低下、だるさなどがあり、喘息のある患者さんには使用できません。
  • プロプラノロール（商品名：インデラルなど）：海外では標準的な治療薬として広く用いられており、日本でも処方されることがあります^2915307。
• 抗てんかん薬：
  • プリミドン（商品名：マイソリンなど）：脳の異常な興奮を抑える作用があり、β遮断薬と同等の効果が報告されています¹⁵³⁰⁷⁵。眠気やふらつきといった副作用が出やすいため、ごく少量から慎重に開始する必要があります。

第二選択薬・その他

第一選択薬で効果が不十分な場合や、副作用で使用できない場合に、トピラマート¹⁵³⁰⁷やガバペンチン¹⁵³⁰⁷といった他の抗てんかん薬、あるいはクロナゼパムなどの抗不安薬が使われることがあります¹⁵⁷⁵²³。また、局所的な声や頭の震えに対して、ボツリヌス毒素注射が行われることもありますが、日本では本態性振戦への保険適用は一般的ではありません¹⁵²⁶。

5.2. 外科的治療（薬物療法で効果不十分な場合）

薬物療法で十分な効果が得られない重度の震えに対しては、外科的治療が検討されます。

• 脳深部刺激療法（DBS）：脳の視床など、震えの原因となっている特定の部位に電極を植え込み、胸に埋め込んだ刺激装置から持続的に電気刺激を送ることで、異常な神経活動を抑制する治療法です^215103132。安定した振戦抑制効果が期待できますが、頭蓋内への手術が必要であり、数年ごとに電池交換の手術も必要となります¹⁰。
• 定位脳手術（視床破壊術）：高周波を用いて、震えの原因部位を熱で凝固させて破壊する治療法です^2102633。一度行うと元に戻せないため、近年ではより安全性の高いDBSや後述のFUSに取って代わられつつあります²⁶。

5.3. 最新治療法：集束超音波治療（FUS/MRgFUS）

近年、最も注目されているのが、集束超音波治療（FUS: Focused Ultrasound）です。MRIで脳内をリアルタイムに確認しながら、多数の超音波を頭蓋内の一点（震えの原因部位）に集中させ、その熱エネルギーで標的組織を凝固させるという画期的な治療法です^235361037。頭蓋骨に穴を開ける必要がなく、体への負担が少ない「切らない治療」として大きな期待が寄せられています³⁵³⁶³⁸。治療直後から劇的な振戦の改善効果がみられることが多く、報告によっては最大90%の軽減効果が示されています³⁶。

日本では2016年12月から薬物抵抗性の本態性振戦に対して保険適用となっており³⁸²⁴²⁶、治療を受けられる施設も増えてきています³⁹⁴⁰。副作用として、一過性のしびれやふらつきなどが報告されていますが、その多くは軽度です。現在は片側の治療が基本ですが、将来的には両側治療への応用も期待されています³⁶。

5.4. その他の治療法とアプローチ

• リハビリテーション：理学療法士や作業療法士の指導のもと、筋力や協調性を高める訓練を行ったり、重みのあるスプーンやペンなどの補助具を活用したりすることで、日常生活動作の改善を図ります¹⁵。
• ウェアラブル神経刺激装置：手首に装着するデバイスで末梢神経を刺激し、震えを軽減させる試みも海外で始まっています（例：Cala Trio）¹⁵。日本での利用可能性については今後の情報が待たれます。

6. 本態性振戦の予後と日常生活での工夫

本態性振戦は、直接命に関わる病気ではなく、生命予後は一般的に良好です⁷⁸。しかし、症状は加齢とともに緩やかに進行することが多く¹¹、日常生活の質（QOL）に長く影響を及ぼす可能性があります。適切な治療と日々の工夫で、症状と上手に付き合っていくことが大切です。

6.1. 日常生活の質（QOL）を維持・向上させるために

• 適切な治療と定期受診：医師と相談の上で決めた治療を継続し、定期的に受診して症状の変化や薬の副作用などをチェックしてもらうことが重要です。
• 生活習慣の調整：バランスの取れた食事、適度な運動（ウォーキングなど）、十分な睡眠と休息を心がけ、心身の健康を保つことが症状の安定につながります。
• ストレスマネジメント：精神的なストレスは震えを悪化させる最大の要因の一つです¹⁵。深呼吸や趣味など、自分に合ったリラクゼーション法を見つけ、ストレスを溜めないようにしましょう。
• アルコールとカフェイン：アルコールは一時的に震えを軽減させることがありますが、依存のリスクや、効果が切れた後の症状悪化（離脱時増悪）を招くため、治療としての飲酒は推奨されません¹⁵⁷¹¹⁸。カフェインの摂取は、震えを強く感じる場合は控えた方が良いかもしれません²¹⁵。
• 環境調整と補助具の活用：少し重みのある食器や筆記用具、電動歯ブラシ、ボタンの代わりにマジックテープを使った衣服など、生活を楽にするための道具や工夫を積極的に取り入れましょう。パソコンの音声入力ソフトの活用も有効です¹⁵。
• 周囲の理解とサポート：病気について家族や友人、職場の人々に説明し、理解と協力を得ることも心理的な負担を軽減する上で非常に大切です。

6.2. 日本における患者支援

日本には、本態性振戦の患者さんやご家族を支援する患者会が存在します。同じ悩みを持つ仲間と情報交換をしたり、体験を分かち合ったりすることは、大きな支えとなります。また、公的な相談窓口や支援制度については、お住まいの地域の保健所や医療機関の相談室にお問い合わせください。

7. 本態性振戦に関する最新の研究動向と今後の展望

本態性振戦の病態解明と新しい治療法の開発は、世界中で精力的に進められています。

• 病態解明研究：ゲノムワイド関連解析（GWAS）などを用いた原因遺伝子の特定^1419201718や、高精細な脳画像技術を用いた神経回路の異常に関する研究が進行中です⁹⁴¹。将来的には、血液検査などで早期診断や重症度評価が可能になるバイオマーカーの開発も期待されています。
• 新しい治療法の開発：集束超音波治療（FUS）は、より安全で効果的な治療を目指して技術改良が進んでいます³⁵³⁶。また、これまでの薬とは異なる作用機序を持つ新薬の開発や、ウェアラブルデバイスの進化¹⁵、さらには再生医療や遺伝子治療といった根本治療に繋がる可能性のある基礎研究も行われています²。

よくある質問 (FAQ)

結論

本態性振戦は、原因がいまだ完全には解明されていないものの、決してなすすべのない病気ではありません。症状の特徴を正しく理解し、パーキンソン病などの他の疾患としっかり鑑別した上で、個々の患者さんの症状やライフスタイルに合った治療法を選択することが重要です。β遮断薬などの確立された薬物療法に加え、近年では体への負担が少ない集束超音波治療（FUS）のような新しい選択肢も登場し、治療の幅は大きく広がっています。最も大切なのは、一人で悩まず、症状に気づいたら、まずは勇気を出して神経内科の専門医に相談することです。医師との良好なコミュニケーションを通じて、あなたに最適な治療計画を立て、生活上の工夫を取り入れることで、QOLを維持・向上させ、より豊かな毎日を送ることが可能です。JAPANESEHEALTH.ORGは、これからもあなたの健康に関する疑問や不安に寄り添い、科学的根拠に基づいた信頼できる情報を提供し続けます。