【医師監修】妊娠中の流行性耳下腺炎（おたふく風邪）の全貌：胎児へのリスク、安全な治療法、そして日本のための徹底予防ガイド

日本の流行性耳下腺炎（おたふく風邪）の疫学的・臨床的概観

流行性耳下腺炎、すなわちおたふく風邪は、かつて子供時代の通過儀礼のように考えられていましたが、現代の日本ではその様相を大きく変えています。特有のワクチン接種政策を背景に、この疾患は思春期以降の若者や成人、そして妊娠可能年齢の女性を含む層へと広がり、看過できない公衆衛生上の課題となっています。この疫学的背景と臨床的特徴を正確に理解することは、リスクを正しく評価し、効果的な介入戦略を構築するための不可欠な基盤です。

病原体とウイルス学的特徴

おたふく風邪の原因となるのは、パラミクソウイルス科ルブラウイルス属に分類される、エンベロープを持つ一本鎖RNAウイルスであるムンプスウイルスです¹。ウイルスの表面には、ヘマグルチニン・ノイラミニダーゼ（HN）とフュージョン（F）という2種類の重要な糖タンパク質が存在します。これらに対する中和抗体が、感染防御において決定的な役割を果たします¹。ウイルス学的に特筆すべきは、ムンプスウイルスには血清型が1つしかないという点です³。これにより、理論上、インフルエンザウイルスのような大きな抗原変異の影響を受けにくく、ワクチンによる予防が非常に効果的であるとされています。

日本における疫学状況

日本において、おたふく風邪は感染症法上の5類感染症に分類され、全国の小児科を中心とした定点医療機関からの報告（定点報告）を通じて監視されています¹。多くの先進国がこの疾患の制御に成功しているのとは対照的に、日本では依然として3～5年周期での流行が繰り返されています²。
この特異な疫学状況は、日本のワクチン政策の歴史と密接に関連しています。日本は1989年に麻しん・おたふくかぜ・風しん混合（MMR）ワクチンを導入しましたが、無菌性髄膜炎という副反応への懸念から1993年に使用を中止しました²。それ以降、おたふく風邪ワクチンは国の定期接種プログラムには含まれず、任意接種という位置づけに留まっています⁵。この政策がもたらした直接的な結果は、強固な集団免疫（集団免疫）を形成するのに十分な接種率を達成できなかったことです。2回接種の定期接種プログラムを持つ国々が罹患者数を99%以上減少させたのに対し⁷、日本では1993年以降に生まれた世代に「免疫の空白（immunity gap）」が生じました。
これにより、罹患年齢がより高い年齢層へとシフトするという憂慮すべき疫学的変化が起きています。3歳から6歳の小児が依然として患者の大部分（約60%）を占めるものの、10歳から19歳の思春期・青年期における罹患率が増加傾向にあります²。小児期にワクチン未接種であったり、1回しか接種しなかったりした人々が成人し、感受性人口（感染しやすい集団）となっています。この変化は、おたふく風邪を単なる「子供の病気」から、妊娠可能年齢の女性にとっての直接的な脅威へと変貌させ、日本の医療現場においてこのテーマを議論することの重要性を浮き彫りにしています。
ウイルスの主な感染経路は、感染者の咳、くしゃみ、会話などによって放出される唾液の飛沫を吸い込むことによる飛沫感染と、ウイルスが付着した物体に触れた手で口や鼻に触れることによる接触感染です⁶。潜伏期間は通常2～3週間とされています⁸。

臨床症状と主な合併症

おたふく風邪の典型的な臨床症状は、突然の発熱と、片側または両側の耳下腺（唾液腺の一種）の腫れと痛みが特徴で、通常1～2週間で自然に治癒します⁸。しかし、感染しても明らかな症状が現れない不顕性感染も約30%のケースで見られ、特に女性や乳児に多いとされています。これらの無症状の感染者も他者へのウイルス伝播能力を持っています⁶。
成人が罹患すると、小児に比べて症状が重くなる傾向があり、合併症のリスクも高まります⁹。主な重篤な合併症には以下のものがあります。

• 無菌性髄膜炎 (Aseptic meningitis): 最も一般的な合併症で、患者の約1～10%に発生します。激しい頭痛、高熱の再燃、嘔吐などが特徴です⁷。
• 感音性難聴 (Sensorineural hearing loss): 約1,000例に1人の割合と稀ですが、永続的で回復不能な聴力障害を引き起こす非常に重篤な合併症です。多くは片側性です⁷。
• 精巣炎 (Orchitis): 思春期以降に罹患した男性の約20～30%に発生します。両側性で完全な不妊に至ることは稀ですが、精巣の萎縮や妊孕性の低下につながる可能性があります¹⁰。
• 卵巣炎 (Oophoritis): 思春期以降の女性の約5～7%に発生し、下腹部痛を引き起こし、卵巣機能に影響を与える可能性があります¹⁰。
• その他の合併症: 膵炎 (Pancreatitis)、脳炎 (Encephalitis)、心筋炎 (Myocarditis) などは稀ですが、生命を脅かす可能性があります¹¹。

これらの合併症を列挙することは、おたふく風邪が軽い病気であるという誤った認識を払拭し、特に成人における予防の重要性を強調する上で不可欠です。

妊娠中のおたふく風邪感染が母体と胎児に及ぼすリスク評価

妊娠中の女性がおたふく風邪に感染した場合、その懸念は母体自身の健康にとどまらず、胎児の安全な発育にまで及びます。これらのリスクを評価するには、科学的根拠に基づき、日本と海外のガイドライン間における解釈の違いも認識した、バランスの取れたアプローチが求められます。

妊婦へのリスク

現時点では、妊娠中の女性がおたふく風邪の合併症を発症するリスクが、妊娠していない成人と比べて特に高いことを示す明確なエビデンスはありません¹⁵。しかし、一般的に成人は小児よりも重症化しやすいため、妊婦にとっての疾病負荷は依然として大きいと言えます。長期にわたる高熱、耳下腺炎による痛み、そして卵巣炎（下腹部痛を引き起こす）のような潜在的な合併症は、妊娠中の母体の健康と生活の質を著しく損なう可能性があります¹⁰。
さらに、日本国内では稀ながらも極めて重篤な症例が報告されています。典型的な一例として、妊娠7ヶ月の妊婦がムンプスウイルスによる心筋炎を発症し、急性心不全に陥り、生命の危機的状況下で緊急帝王切開に至ったケースが記録されています¹⁴。このような症例は、稀ではあっても、妊婦におけるおたふく風邪の潜在的な重篤性を強く警告するものです。

胎児および新生児へのリスク

流産（流産）のリスク

これは最も関心が高く、議論の多いリスクの一つです。このリスクに関する情報伝達には、日本の情報源と国際的な情報源との間に顕著な違いが見られます。

• 日本における見解と臨床実践: 一般向けの健康情報サイトから専門家向け資料に至るまで、ほとんどの国内医学文献は、妊娠初期（妊娠初期）におたふく風邪に感染すると自然流産のリスクが高まるという見解で一貫しています⁸。厚生労働省（MHLW）の資料でも、「妊婦の流産を防ぐ」ことが、地域社会でおたふく風邪ワクチンの接種を推進する主要な理由の一つとして挙げられています¹⁹。したがって、日本の臨床現場では、妊婦に対して流産のリスクについてカウンセリングを行うことが重要な標準的診療と見なされています。
• 海外のエビデンスと見解: 対照的に、米国疾病予防管理センター（CDC）や英国公衆衛生庁（Public Health England）などの主要な保健機関は、より慎重な立場を取っています。彼らは、おたふく風邪と流産の関連性を示すエビデンスは弱く、矛盾があり、主として近代的な診断法が確立される以前の1960年代の古い研究に基づいていると指摘しています¹⁶。より最近の研究では、流産率の有意な増加は認められていません⁴。

この見解の相違は、必ずしも疫学データの違いから生じるものではなく、リスク管理に対する哲学の違いを反映している可能性があります。日本の医療システムは、患者を最大限保護するために、科学的証拠が完全に確固たるものでなくても潜在的なリスクを警告することを優先する「予防原則（precautionary principle）」を厳格に適用する傾向があります。そのため、日本の医師を対象とした医学論文では、この現実を反映させることが不可欠です。すなわち、「日本では、妊娠初期のおたふく風邪感染は流産率を高めるリスク因子と見なされている」と明確に記述する必要があります。同時に、学術的な考察として「国際的なガイドラインではこのエビデンスの評価は低いものの、日本の臨床実践においては、このリスクに関するカウンセリングが標準である」と補足することが適切でしょう。

先天異常（先天異常）

この点に関しては、世界的に高いコンセンサスが得られています。数々の研究とガイドラインは、妊娠中のムンプスウイルス感染が、胎児に大きな構造的先天異常を引き起こすリスクの増加とは関連しないことを一貫して示しています¹⁰。これは、重篤な先天性風しん症候群を引き起こす風しんウイルスとは根本的に異なります。この情報は、不幸にも罹患してしまった妊婦を安心させる上で、医師が伝えるべき重要な知識です。

その他の影響

胎児や新生児へのその他の影響も報告されていますが、エビデンスは限定的で、明確には確立されていません。

• 心内膜線維弾性症 (Endocardial fibroelastosis): 稀な心疾患であり、妊娠中の感染との関連性を示唆する症例報告がいくつかありますが、エビデンスは依然として非常に弱いものです¹⁶。
• 新生児血小板減少症 (Neonatal thrombocytopenia): いくつかの症例で報告されています²⁵。
• 低出生体重: いくつかの研究で、罹患した母親から生まれた新生児の体重が低い傾向が認められていますが、この関連性は強くなく、統計的に有意なものではありません¹²。
• 周産期感染: 出産時に母から子へウイルスが感染することは非常に稀ですが、母親が出産直前に発症した場合には起こり得ます¹⁵。

妊婦に対する臨床管理と治療法

妊娠中の女性がおたふく風邪と診断された場合、その臨床管理には、胎児に害を及ぼすことなく母体の症状を最小限に抑えるための慎重なモニタリングと安全な治療法の選択が不可欠です。

診断

妊婦におけるおたふく風邪の診断は、主に以下の3つの要素を組み合わせて行われます。

1. 病歴聴取: 診断の2～3週間以内に、おたふく風邪患者との接触歴があったかどうか、また妊婦自身の罹患歴やワクチン接種歴を確認します³。
2. 臨床診察: 発熱や片側または両側の耳下腺の腫脹・疼痛といった典型的な症状を確認します⁹。
3. 検査による確定診断: 他の疾患でも唾液腺の腫れは起こりうるため、正確な診断のためには臨床検査が必要です。一般的な方法として、頬粘膜ぬぐい液を用いたリアルタイムRT-PCR法によるウイルスRNAの検出や、血清中のIgM抗体およびIgG抗体の検出があります²⁶。抗体検査の結果を解釈する際には注意が必要です。IgG抗体のみが陽性である場合は、過去の感染またはワクチン接種による既往免疫を示しているに過ぎず、急性の感染を意味しません。急性感染の診断は通常、IgM抗体の存在、またはペア血清におけるIgG抗体価の有意な上昇に基づいて行われます²⁷。

治療の原則

現在、おたふく風邪に対する特異的な抗ウイルス薬は承認されていません（特効薬はない）⁸。したがって、治療の主体は、体がウイルスを自然に排除するのを待ちながら、患者の苦痛を和らげる支持療法（supportive care）と対症療法（対症療法）となります。一般的な原則は以下の通りです。

• 十分な休息: 体がウイルスと戦うためのエネルギーを温存するのを助けます。
• 適切な水分・栄養補給: 発熱による脱水を防ぐため、水、ジュース、スープなどを十分に摂取します。耳下腺の腫れで咀嚼が痛むため、お粥やスープなど、柔らかく飲み込みやすい食事が推奨されます⁶。
• 疼痛緩和と解熱: 医師の指示のもと、妊娠中に安全な解熱鎮痛剤を使用します。
• 厳重なモニタリング: 罹患した妊婦は、異常な兆候や合併症を早期に発見するために、産科医による緊密な経過観察が必要です。激しい頭痛、嘔吐、腹痛などの重い症状が現れた場合は、直ちに医療機関に連絡する必要があります⁸。

妊娠中に安全な薬剤の選択

妊娠中の女性に対する解熱鎮痛剤の選択は、母体と胎児双方の安全性を確保するために慎重に行われなければなりません。

• アセトアミノフェン (Acetaminophen): これは、妊娠の全期間を通じて解熱鎮痛の第一選択薬（first-line）とされています。国立成育医療研究センター（NCCHD）からの情報を含む、日本の多くの信頼できるガイドラインや資料は、アセトアミノフェンが適切な用量で使用された場合、安全であり、先天異常のリスク増加とは関連しないことを確認しています²⁹。
• 非ステロイド性抗炎症薬 (NSAIDs): ロキソプロフェン（ロキソニン®）やイブプロフェン（ブルフェン®）といった一般的な薬剤は、極めて慎重に使用する必要があります。特に、妊娠後期（妊娠28週以降）は禁忌とされています。これは、胎児の動脈管を早期に閉鎖させるリスク（fetal ductus arteriosus）があり、新生児の心不全や肺高血圧症につながる可能性があるためです²⁹。

臨床医が迅速かつ明確に参照できるよう、以下の比較表に薬剤使用に関する推奨事項をまとめます。

包括的な予防戦略：ワクチンの決定的な役割

おたふく風邪、特に妊娠という状況においては、「予防」が最も効果的で重要な介入策です。特異的な治療法が存在しないため、ワクチン接種によって感染そのものを未然に防ぐことが、母と子の健康を守るための核となる戦略です。

日本におけるワクチン接種の背景

前述の通り、日本におけるおたふく風邪ワクチンは現在、任意接種（任意接種）であり、国の定期接種プログラム（定期接種）には含まれていません⁵。この状況は、集団免疫を形成するために必要なレベルの接種率が達成されず、結果として流行が依然として発生し続けるという、憂慮すべき現実を生み出しています¹⁹。日本は、先進工業国の中で、おたふく風邪ワクチンを定期接種に導入していない数少ない国の一つであり、この事実が妊婦を含む免疫のない人々の曝露リスクを高める一因となっています¹⁹。

妊娠可能年齢の女性への推奨

妊娠中に罹患した場合の潜在的なリスクを考慮すると、妊娠前に免疫を確保しておくことが極めて重要です。

• 妊娠前のカウンセリング (Pre-conception counseling): これは介入の「ゴールデンタイム」です。妊娠を計画している女性には、自身の母子健康手帳を確認し、ワクチン接種歴を把握することが奨励されるべきです。罹患歴や接種歴が不明な場合は、抗体検査の実施が必要です。もし免疫がないと判明した場合は、ワクチン接種についてカウンセリングを受けるべきです⁸。
• 妊娠中の禁忌: おたふく風邪ワクチンは生ワクチン（生ワクチン）です。そのため、理論上、ワクチンウイルスが胎盤を通過して胎児に感染するリスクがあることから、妊娠中の女性への接種は絶対禁忌とされています⁵。
• 接種後の避妊期間: 日本のガイドラインでは、おたふく風邪ワクチンやMMRワクチンのような生ワクチンを接種した後、女性は2ヶ月間（2ヶ月）避妊する必要があると一貫して推奨されています³⁹。

この「2ヶ月ルール」は、日本の臨床実践における重要かつ特徴的な点です。これは、米国のCDCや英国の保健機関が推奨する1ヶ月（または28日）という避妊期間とは異なります¹⁶⁴⁰。この違いは、ワクチンウイルスが体内から完全に排出されたことを確実にするための、より大きな安全マージンを設けるという、日本の「予防原則」に基づいた慎重なアプローチに由来する可能性があります。日本の臨床医が、この地域のガイドラインを正確に理解し、遵守することは極めて重要です。

パートナーと家族へのワクチン接種の役割（「コクーン戦略」）

妊娠中の女性を守ることは、彼女一人の責任ではありません。全ての濃厚接触者がワクチンを接種する「コクーン戦略（Cocoon Strategy）」が、非常に重要な役割を果たします。免疫のないパートナー、上の子供、その他の同居家族は、ワクチン接種を受けるよう奨励されるべきです。これにより保護の輪が形成され、妊婦が周囲の人からウイルスに曝露されるリスクを最小限に抑えることができます³⁵。なお、男性が生ワクチンを接種した場合、ワクチンウイルスが精液を介して伝播するというエビデンスはないため、避妊の必要はないとされています⁴⁴。

妊娠中の意図せぬワクチン接種への対応

ごく稀に、妊娠していることに気づかずに、あるいはおたふく風邪/MMRワクチン接種後2ヶ月以内に妊娠が判明するケースがあります。この状況は大きな不安を引き起こす可能性があります。しかし、日本のガイドラインと国際的な見解は共に、これが妊娠中絶を考慮する理由にはならない（人工中絶等を考慮する必要はない）という点で一致しています⁴⁵。理論上のリスクは存在するものの、これまでに世界中で行われた数千例の誤接種に関する追跡調査では、ワクチンウイルスに起因する先天性風しん症候群やその他の奇形が報告された事例は一例もありません⁴⁰。患者にはこの理論的リスクについて説明しつつも、現存する実際のエビデンスに基づいて安心させることが重要です。

医療機関における行動計画と患者へのカウンセリング内容

医学的知識を実用的な行動へと転換するために、日本の産婦人科医療機関は、妊娠前および妊娠中の女性に対するおたふく風邪のスクリーニング、カウンセリング、予防を目的とした明確な行動計画を策定する必要があります。

初診時のスクリーニング

体系的かつ早期のスクリーニングは、最も重要で最初の一歩です。初回の妊婦健診において、医療従事者は妊婦のおたふく風邪に対する免疫状態を積極的に確認すべきです。日本産科婦人科学会（JSOG）の「産婦人科診療ガイドライン産科編2023」は、CQ002の項で具体的な問診票の例を示しており、その中には「流行性耳下腺炎（おたふく）：□かかった □ワクチンを受けた □不明」という明確な質問項目が含まれています⁴⁸。この質問を初期の診察プロセスに組み込むことで、リスクがあり、さらなるカウンセリングが必要な妊婦を迅速に特定することができます。

抗体陰性または不明の妊婦への指導

免疫がない（抗体陰性）または既往歴が不明と判断された妊婦に対しては、具体的な予防指導を行うことが不可欠です。

• 感染予防策のカウンセリング: おたふく風邪が疑われる症状のある人との濃厚接触を避けることの重要性を強調します。地域社会で流行している期間は、人混みを避けるよう助言します¹²。
• 個人衛生の指導: 石鹸による頻繁な手洗い、公共の場でのマスク着用、個人用の物品の共有を避けるといった基本的な予防策を実践するよう指導します⁶。
• 症状に関する教育: 適切な時期に医療機関を受診し、ケアを受けられるよう、疾患の初期症状（発熱、倦怠感、顎周辺の痛みなど）を認識できるよう指導します。
• 家族へのワクチン接種の奨励: 「コクーン戦略」について説明し、パートナーや他の家族に免疫状態を確認し、必要であればワクチンを接種して妊婦のために安全な環境を作るよう勧めます。

妊娠前のカウンセリング内容（チェックリスト）

妊娠前のカウンセリングは、積極的な予防を行う絶好の機会です。医師は、国立成育医療研究センター（NCCHD）の推奨³⁴などに基づき、カップルを指導するためのシンプルかつ包括的なチェックリストを活用できます。

• [ ] 母子健康手帳を確認する：麻しん、おたふく風邪、風しん、水痘の接種歴を見直す。
• [ ] 抗体検査を受ける：既往歴や接種歴が不明な場合は、血液検査で免疫レベルを確認する。
• [ ] 必要であればワクチンを接種する：検査の結果、免疫がない場合は、おたふく風邪ワクチン（またはMMR混合ワクチン）を接種する。
• [ ] 避妊を徹底する：生ワクチン（おたふく風邪、MMR、水痘）の接種後は、2ヶ月間、効果的な避妊を行う。
• [ ] パートナーの参加を促す：パートナーも自身の免疫状態を確認し、二人を守るために接種を検討する。
• [ ] その他の予防策について話し合う：葉酸の補充、適正体重の維持、妊娠に影響を与える可能性のある他の感染症について話し合う。

流行発生時の管理とカウンセリング

国立感染症研究所（NIID）や地方の保健所から地域の流行情報が発表された場合、産婦人科クリニックは情報提供とカウンセリング活動を強化する必要があります。

• 全ての妊婦、特に免疫のない人々に対し、上記の予防策について積極的に注意喚起を行う。
• 待合室などに、おたふく風邪と妊娠に関する情報ポスターや健康教育資料を掲示する。
• クリニックのウェブサイトやSNSなどのメディアを活用し、知識の普及と流行状況の更新を行う。

よくある質問

結論と提言

妊娠中の流行性耳下腺炎は、日本の特異な疫学状況と公衆衛生政策に深く関連する医学的課題です。包括的な分析から、以下の主要な点が明らかになりました。

• おたふく風邪は軽症ではない: 任意接種という政策により、日本では依然として周期的な流行が続いており、成人への影響が増加しています。これは妊娠可能年齢の女性にとって現実的な脅威です。
• 妊娠中の主要なリスク: 日本の臨床実践において最も強調されるリスクは、妊娠初期における自然流産率の増加の可能性です。一方で、大きな構造的先天異常のリスク増加とは関連しないとされています。
• 管理と治療: 特異的な治療法はなく、支持療法と対症療法が中心です。アセトアミノフェンは、妊婦にとって安全な第一選択の解熱鎮痛薬として確立されています。
• 予防こそが鍵: 最も効果的な戦略は、ワクチン接種による積極的な予防です。妊娠前のカウンセリングとワクチン接種が決定的な役割を果たします。接種後2ヶ月間の避妊という日本独自のガイドラインの遵守が重要です。

これらの分析に基づき、以下の提言を行います。
臨床医の皆様へ: 初回の妊婦健診における免疫状態のスクリーニングを積極的に実施し、リスク、予防策、安全な治療選択肢に関する包括的かつ一貫したカウンセリングを提供してください。特に、すべての妊娠可能年齢の女性に対し、妊娠前のカウンセリングとワクチン接種の重要性を強調することが求められます。
公衆衛生関係者の皆様へ: 成人におけるおたふく風邪の危険性とワクチンの重要性について、国民の認識を高めるための健康教育キャンペーンを強化する必要があります。これは子供だけでなく、思春期・青年層、そして特に子供を持つことを計画しているカップルを対象とすべきです。
政策立案者の皆様へ: 現行のおたふく風邪ワクチンに関する政策を真剣に再検討する必要があります。過去に提言されてきたように¹⁹、おたふく風邪ワクチンを国の定期接種プログラムに導入することが、集団免疫を達成し、妊婦や新生児といった最も脆弱な人々を含む国民全体の健康を守るための、最も長期的かつ効果的な解決策となるでしょう。