【専門医監修】妊娠中のマラリア：WHO新ガイドラインに基づく安全な治療、胎児への影響、予防から国内での対処法まで徹底解説

第1部：妊娠中のマラリアが母体と胎児に及ぼす深刻なリスク

妊娠は、女性の身体に多くの変化をもたらします。その一つが免疫系の調整であり、これがお腹の赤ちゃんを異物として攻撃しないようにする「免疫寛容」と呼ばれる仕組みです。しかし、この自然な防御機能の変化が、マラリアのような感染症に対して母体を脆弱にすることが知られています。

1.1. なぜ妊婦はマラリアに感染しやすく、重症化しやすいのか？

妊娠中は免疫応答が変化するため、マラリア原虫が体内で増殖しやすくなります。特に問題となるのが、胎盤の存在です。マラリア原虫の一種である熱帯熱マラリア原虫は、胎盤の血管に集積する性質を持っており、ここで大量に増殖します。これにより、母体の免疫系からの攻撃を逃れつつ、母体と胎児の両方に深刻な影響を及ぼすのです¹。米国疾病予防管理センター（CDC）は、妊婦がマラリアに感染すると、妊娠していない女性に比べて重症化する危険性が3倍にも達すると指摘しています³⁴。

1.2. 母体への具体的な影響

妊娠中のマラリアは、母体に様々な合併症を引き起こす可能性があります。これらは迅速な治療がなければ、命に関わることもあります。

• 重度の貧血: 胎盤や赤血球でマラリア原虫が増殖することにより、赤血球が破壊され、重度の貧血を引き起こします。これは母体の疲労感や息切れだけでなく、胎児への酸素供給不足にも繋がります³⁴。
• 急性肺水腫 (ARDS): 特に妊娠中期以降に危険性が高まる合併症です。肺に水が溜まり、深刻な呼吸困難を引き起こします。迅速な集中治療が必要となります²。
• 低血糖: マラリア原虫がブドウ糖を消費すること、また治療薬（特にキニーネ）の副作用により、危険なレベルの低血糖が起こることがあります。意識障害に至る可能性もあります²。
• 脳性マラリアおよび腎不全: 最も重篤な合併症であり、原虫が脳や腎臓の微細な血管を詰まらせることで発生します。意識障害、けいれん、急性腎不全などを引き起こし、致死率が非常に高い状態です²。

1.3. 胎児・新生児への具体的な影響

胎盤を通じて母体と繋がっている胎児は、母体のマラリア感染から直接的な影響を受けます。

• 流産・死産: 特に妊娠初期の感染は、流産や死産のリスクを著しく高めます。ある研究では、このリスクが最大で60%に達する可能性も示唆されています⁵。
• 子宮内胎児発育不全 (IUGR) と低出生体重児: 胎盤での原虫増殖が胎盤の機能を低下させ、胎児への栄養や酸素の供給を妨げます。これにより、胎児の発育が遅れ、2500g未満の低出生体重児として生まれる危険性が高まります¹。低出生体重児は、その後の感染症や発育上の問題を抱える危険性が高くなります。
• 早産: 母体の発熱や炎症反応が引き金となり、予定日より早く陣痛が始まってしまう早産のリスクが高まります³。
• 先天性マラリア: 稀ではありますが、胎盤を通じて原虫が胎児に直接感染し、新生児がマラリアを発症することがあります。これは「先天性マラリア」と呼ばれます¹⁰。

第2部：【2024年最新】世界標準の診断と治療法

妊娠中のマラリアは迅速かつ正確な診断と、適切な治療が母子の予後を大きく左右します。幸いなことに、診断技術と治療法は近年大きく進歩しています。

2.1. 正確な診断が命を救う：利用される検査法

マラリアが疑われる場合、以下の検査法を用いて迅速に診断を確定させることが重要です。

• 血液塗抹標本検査（顕微鏡検査）: 採血した血液をスライドガラスに塗り、染色して顕微鏡で直接マラリア原虫を探す検査法です。これは診断の「ゴールドスタンダード（最も信頼性の高い基準）」とされており、原虫の種類や感染の程度（原虫数）を特定することができます⁸。
• 迅速診断キット (RDTs): 少量の血液を用いて、数分から20分程度で結果がわかる検査キットです。特別な設備が不要なため、緊急時や医療資源が限られた場所で非常に有用です。ただし、顕微鏡検査に比べて感度や特異度がやや劣る場合があります¹⁷。
• PCR検査: 原虫の遺伝子（DNA）を増幅して検出する検査法です。非常に感度が高く、ごく少数の原虫しかいない場合や、原虫の種類を正確に特定したい場合に有効です⁸。

2.2. パラダイムシフト：WHO・CDCが推奨する最新治療薬

この記事の最も重要な核心部分です。かつて、妊娠初期（第一トリメスター）のマラリア治療には、胎児への安全性の懸念から特定の薬剤の使用が避けられていました。しかし、この常識は近年、劇的に変化しました。
2022年、東京大学医科学研究所の齋藤真助教も主要著者として参加した国際共同研究グループWWARNは、1万人以上の妊婦のデータを解析した大規模な研究結果を、権威ある医学雑誌「The Lancet Infectious Diseases」に発表しました⁴¹³。この研究により、これまで妊娠初期の使用には慎重な判断が必要とされてきた**アルテミシニン併用療法（Artemisinin-based Combination Therapies, 以下ACTs）**が、流産や死産、先天異常のリスクを増加させないことが科学的に証明されたのです¹⁴¹⁵。
この画期的な研究成果を受け、世界保健機関（WHO）は治療ガイドラインを改訂し、現在では**ACTsが妊娠の全期間（初期を含む）において、合併症のない熱帯熱マラリア治療の第一選択薬**として強く推奨されるようになりました³。これは、従来のキニン療法と比較して、治療効果が高く、副作用が少なく、投与期間も短いという大きな利点があります。

2.3. 妊娠期間別の治療選択肢（国際標準）

WHOおよびCDCの最新ガイドラインに基づく、妊娠期間ごとの標準的な治療法は以下の通りです³¹⁰。

• 妊娠第一期（〜13週）:
  • 第一選択薬: アルテミシニン併用療法（ACTs）。具体的にはアルテメテル・ルメファントリンなど。
  • 代替薬: ACTsが利用できない場合に限り、キニン＋クリンダマイシンを7日間投与。
• 妊娠第二期・第三期（14週〜）:
  • 第一選択薬: アルテミシニン併用療法（ACTs）。
• 重症マラリアの場合:
  • 第一選択薬: 妊娠期間を問わず、アーテスネートの静脈注射が最も推奨されます。これは救命のために最優先される治療です²。

2.4. 三日熱・卵形マラリアの注意点：再発防止（根治治療）

熱帯熱マラリアとは異なり、三日熱マラリアや卵形マラリアは、肝臓の中に「ヒプノゾイト」と呼ばれる休眠状態の原虫が潜伏します。これを放置すると、数週間から数年後に再発を繰り返す原因となります。このヒプノゾイトを殺滅する「根治治療」にはプリマキンという薬剤が標準的に用いられますが、**プリマキンは胎児への安全性が確立されていないため、妊娠中は禁忌**です¹⁰。
そのため、妊娠中に三日熱マラリアや卵形マラリアと診断された場合の国際的な標準的アプローチは、まず急性期の症状をクロロキンなどで治療した後、出産するまで再発予防としてクロロキンを週に1回服用し続けます。そして、出産後、赤ちゃんのG6PD欠損症（プリマキンの副作用である溶血を引き起こす遺伝性疾患）の有無や授乳状況を確認した上で、安全に根治治療を行うという計画が立てられます¹¹。

第3部：【日本の方向け】国内での現実的な対処法と課題

世界の標準治療が大きく進歩する一方で、日本国内に住む私たちが直面する現実は少し異なります。海外からの輸入感染症であるマラリアに対して、日本の医療制度や医薬品の承認状況には特有の課題が存在します。

3.1. 日本の医薬品承認状況：世界標準とのギャップ

本記事のもう一つの核心的な部分が、この「ギャップ」の存在です。WHOが妊娠全期間での第一選択薬として推奨するACTsの一つ、アルテメテル・ルメファントリン配合錠（商品名：リアメット®）は、日本でも承認されています。しかし、日本の医薬品医療機器総合機構（PMDA）が定める公式な説明書（添付文書）では、その使用に関して以下のように規定されています²⁵²⁸。

• 妊娠14週未満（妊娠初期）の妊婦: 投与しないこと（禁忌）
• 妊娠14週以降の妊婦: 治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること（有益性投与）

これは、日本の承認審査の時点では、妊娠初期の安全性に関する十分なデータが国内で集積されていなかったことなどが理由です。この世界標準と日本の規制との間の「ギャップ」が、実際に日本の医師が妊婦のマラリアを治療する際のジレンマの根源となっています。したがって、海外の情報を元に自己判断で薬を求めたり、服用したりすることは極めて危険であり、必ず日本の法律と医療制度に精通した専門医の判断を仰ぐ必要があります。

3.2. 国内の症例から学ぶ：実際の診断と治療プロセス

日本国内における妊婦のマラリア症例は稀ですが、実際に報告されています。例えば、高齢初妊婦が熱帯熱マラリアに感染した症例では、国内で承認されている薬剤が妊婦に禁忌であるため、治療法の選択に困難を極めたことが報告されています⁶³⁵。また、別の症例報告では、抗マラリア薬の入手自体が困難であり、感染症指定医療機関との緊密な連携が不可欠であったと指摘されています⁷。
これらの事例が示す重要な教訓は、一般的な病院や診療所では抗マラリア薬を常備しておらず、診断や治療の経験も乏しいという現実です。そのため、マラリア流行地域から帰国後に発熱などの症状が出た場合は、ためらうことなく、直ちに「感染症指定医療機関」や「海外渡航者外来（トラベルクリニック）」を設置している専門病院を受診し、**受付の段階で必ず「〇〇（国名）に滞在歴があります」と明確に伝えること**が、迅速で適切な診断と治療に繋がる鍵となります³⁸。

第4部：最善の策は「予防」にあり

治療における複雑性やリスクを考えれば、妊娠中のマラリア対策で最も効果的かつ安全な方法は、そもそも感染しないこと、すなわち「予防」です。

4.1. 渡航前の準備：流行地とリスクの確認

まず、ご自身が渡航を計画している地域がマラリアの流行地であるかどうかを確認することが第一歩です。厚生労働省検疫所（FORTH）¹⁸や外務省の海外安全ホームページ¹⁹などで、最新の情報を入手することができます。
そして、ここで最も重要なメッセージをお伝えします。【最重要】妊娠中の方、あるいは妊娠を計画している方は、マラリア流行地域への不要不急の渡航を可能な限り避けることを、専門家は強く推奨しています。やむを得ない事情で渡航が必要な場合は、必ず渡航前に産婦人科の主治医、および渡航医学の専門医（トラベルクリニックなど）の両方に相談してください。

4.2. 蚊に刺されないための物理的対策（防蚊対策）

マラリアを媒介するハマダラカは、主に夕方から明け方にかけて活動します。この時間帯の対策が特に重要です。日本寄生虫学会のガイドライン³⁰などでも、以下の物理的な対策が強く推奨されています。

• 服装の工夫: 外出する際は、できるだけ肌の露出を避けるために長袖、長ズボンを着用する。
• 虫除け剤（忌避剤）の使用: 露出している皮膚には、DEET（ディート）またはイカリジンを含む虫除け剤を適切に使用する。これらの成分は、妊婦に対しても安全に使用できるとされていますが、使用前には製品の指示をよく読み、必要であれば医師に相談してください¹⁶。
• 環境対策: 滞在先の宿泊施設では、窓やドアに網戸が設置されているか、隙間がないかを確認する。エアコンが効いた室内は蚊の活動を鈍らせます。就寝時には、薬剤処理された蚊帳（かや）を使用することが非常に効果的です。

4.3. 予防内服の選択肢と注意点

流行地域への渡航が避けられない場合、マラリアの発症を予防するために抗マラリア薬を内服する「予防内服」が検討されることがあります。しかし、予防内服は100%の発症予防を保証するものではなく、防蚊対策と併せて行う必要があります。
妊娠中でも比較的安全に使用できるとされる予防薬としてメフロキン（商品名：メファキン®）がありますが、めまいや悪夢、まれにうつ病などの精神神経系の副作用が報告されており、慎重な判断が必要です³²。アトバコン・プログアニル（商品名：マラロン®）やドキシサイクリンは、妊娠中の安全性に関するデータが不十分なため、通常は推奨されません²⁷。どの薬剤を選択するか、あるいは予防内服を行うべきか否かは、渡航先の流行状況、滞在期間、個人の健康状態などを総合的に評価し、必ず渡航医学の専門医が判断します。自己判断での購入や服用は絶対におやめください³⁷。

よくある質問

結論

妊娠中のマラリアは、確かに母子にとって大きな脅威です。しかし、本記事で解説したように、そのリスク、診断、そして治療法に関する我々の理解は、科学の進歩と共に大きく前進しました。特に、WHOによるアルテミシニン併用療法（ACTs）の妊娠全期間における推奨は、世界中の妊婦にとって大きな希望です。一方で、私たちは日本国内の医療規制という現実も正しく理解し、国際標準と国内の状況のギャップを埋めるために、専門家の知識を借りる必要があります。
あなたとあなたの大切な赤ちゃんを守るための最も重要な行動は、正しい情報を得て、予防を徹底し、そして万が一の際には迅速に専門家へ繋がることです。渡航を計画している方は、どうかためらわずに産婦人科医と渡航医学の専門家へご相談ください。流行地から帰国された方は、ご自身の体調の変化に注意を払い、発熱時には必ず渡航歴を申告してください。あなたの賢明な行動が、最良の結果へと繋がります。