プロゲステロンは早産を防げるのか？日本人女性のための効果と真実【2025年最新版・専門家解説】

妊娠37週未満で赤ちゃんが生まれる「早産」は、現代の産科医療における最大の課題の一つです。世界保健機関（WHO）によると、早産は新生児の罹患および死亡の主たる原因とされています¹。この問題は、単に赤ちゃんが予定より早く生まれるということ以上の深刻な意味を持ち、多くのご家族にとって計り知れない不安の種となっています。本稿は、この「静かなる緊急事態」⁶に対し、科学的根拠に基づいた正確かつ実践的な情報を提供することを目的としています。特に、早産予防の鍵として注目される「プロゲステロン補充療法」に焦点を当て、その真の効果、対象者、そして日本国内における実践の現状について、JHO編集委員会が徹底的に分析・解説します。

早産：静かに進行する世界と日本の課題

早産の定義とその深刻性

早産とは、妊娠37週0日未満の出産と定義されます¹。これは、新生児が十分に成熟する前に母体外の環境に適応しなければならないことを意味し、そのリスクは早く生まれれば生まれるほど高まります。早産は、出生時の週数に応じて以下のように分類されます¹：

• 超早産期（Extremely preterm）: 在胎28週未満
• 極早産期（Very preterm）: 在胎28週から32週未満
• 正期産に近い早産期（Moderate to late preterm）: 在胎32週から37週未満

早産児は、呼吸窮迫症候群（RDS）、壊死性腸炎、脳室内出血といった深刻な合併症のリスクに直面します⁷。たとえ生命をとりとめたとしても、身体的障害、学習障害、視聴覚の問題、そして成人期における慢性疾患のリスク増加など、生涯にわたる健康問題に苦しむ可能性があります⁶。この問題の重大さから、WHOやユニセフ（国際連合児童基金）は、早産を「静かなる緊急事態」と表現し、社会全体の注意を喚起しています⁶。

世界と日本の状況：「日本ならではの nghịch lý」

2020年には、世界で約1340万人の赤ちゃんが早産で生まれたと推定されています⁶。この発生率は過去10年間ほとんど変化しておらず、根強い公衆衛生上の課題であることがわかります。生存率には著しい格差があり、高所得国では超早産児のほとんどが生存するのに対し、低所得国では10人に1人程度しか生存できないという厳しい現実があります¹。

日本の状況は、一見すると良好に見えます。日本の早産率は約5.7%で比較的安定しており、世界平均や他の多くの先進国よりも低い水準です¹²。しかし、ここには「日本の nghịch lý」とも言うべき複雑な背景が隠されています。日本の新生児死亡率が世界で最も低いレベルにあるのは、新生児集中治療室（NICU）を含む周産期医療体制の卓越した管理能力によるものです¹³。この「救う医療」の成功が、早産そのものを「予防する」ことの緊急性を覆い隠してしまっている側面があるのです。つまり、優れた治療成績にもかかわらず、早産の発生率自体は長年減少していません。

さらに、日本では高齢出産の増加¹⁴や、管理がより複雑なハイリスク妊娠の増加¹⁷といった人口動態の変化が、早産率に対する上昇圧力となっています。このような状況下で早産率を5.7%に維持していること自体が、医療現場の並々ならぬ努力の賜物です。したがって、プロゲステロン療法のような新しい予防戦略の導入は、単なる改善策ではなく、この不利な人口動態の傾向に対抗するための不可欠なツールとなり得ます。

早産の複雑な原因：「一つの病気」ではなく「症候群」

早産は単一の原因で起こる病気ではなく、複数の異なる経路が同じ「早産」という結果に至る「産科的症候群」と捉えるのが正確です⁴。この概念は、なぜ「特効薬」が存在しないのかを説明してくれます。主な原因経路としては、感染・炎症、子宮の過伸展（多胎妊娠など）、子宮頸管の異常、母体年齢、遺伝的要因などが知られていますが、その中でも特に重要なのが「プロゲステロン作用の減退」です¹⁵。

プロゲステロンは、妊娠中に子宮の収縮を抑え、妊娠状態を「静穏」に保つために不可欠なホルモンです。このプロゲステロンの作用が不適切な時期に弱まると、子宮収縮が始まり、早産に至る可能性があります。日本の研究では、母体の年齢や遺伝的要因が子宮細胞の老化（cellular senescence）を促進し、子宮が炎症に敏感になることが示唆されています¹⁸。炎症が起こると、血中のプロゲステロン濃度が正常であっても、その保護的な作用が妨げられます。この一連の生物学的連鎖が、一部の女性がなぜ高い早産リスクを持つのか、そしてなぜプロゲステロンの補充が合理的な介入策となり得るのかを説明しています。

プロゲステロン補充療法：科学的根拠の徹底分析

「妊娠ホルモン」プロゲステロンの作用機序

「妊娠ホルモン」とも呼ばれるプロゲステロンは、妊娠の成立と維持に不可欠です。このホルモンを補充することが早産予防につながる主なメカニズムは以下の通りです¹⁹。

• 子宮収縮抑制作用: 子宮の筋肉（子宮筋）の収縮を抑制し、妊娠期間中、子宮を「休息」状態に保ちます。
• 頸管熟化抑制作用: 子宮の出口である子宮頸管の硬さと構造的完全性を維持し、分娩の第一段階である頸管の軟化・開大（熟化）を防ぎます。
• 抗炎症作用: 早産の強力な引き金となる炎症反応の連鎖をブロックする能力があります¹⁸。

臨床研究で主に使用されるプロゲステロン製剤には、天然型のプロゲステロン腟剤（腟坐剤、ゲル、カプセルなど）と、合成プロゲステロンである17-alpha hydroxyprogesterone caproate (17-OHPC) の筋注製剤の2種類があります。この2つは効果と対象者が全く異なるため、明確に区別することが極めて重要です⁴。

真実の核心：プロゲステロンは誰に有効なのか？

ここが本稿で最も伝えたい「真実」です。現代の科学的根拠は、プロゲステロン補充療法が、極めて限定された特定の集団にのみ高い効果を発揮することを明確に示しています。

【最も強力なエビデンス】単胎妊娠かつ子宮頸管長が短い女性

世界中の研究から得られた、最も明確かつ反論の余地のない結論は、「単胎妊娠で、妊娠中期（通常18～24週）の超音波検査によって子宮頸管長の短縮（子宮頸管長短縮）が発見された女性において、プロゲステロン腟剤は早産予防に高い効果がある」というものです。

この結論は、質の高い一貫したエビデンスによって裏付けられています。

• Hassanら²⁴やFonsecaら²⁶による画期的なランダム化比較試験（RCTs）は、治療群における早産率の有意な低下を証明しました。
• 複数のメタアナリシス（複数の研究を統合・分析する手法）はこれらの結果を追認し、プロゲステロン腟剤の使用が妊娠33週未満の早産リスクを約45%減少させることを示しています⁴。
• この治療は単に妊娠期間を延長するだけでなく、新生児の健康状態も著しく改善します。呼吸窮迫症候群（RDS）の発生率を下げ、新生児集中治療室（NICU）への入院を減らし、人工呼吸器の必要性を低下させることが報告されています⁷⁸。
• 治療必要数（Number Needed to Treat – NNT）は臨床的に非常に優れており、子宮頸管長が短い女性11人から14人に治療を行うことで、妊娠33週未満の早産を1件防ぐことができるとされています⁴。

子宮頸管長の短縮が早産リスクを予測する生物学的マーカー（biomarker）として発見されたことは、予防医療における大きなブレークスルーでした。経腟超音波による子宮頸管長の測定は、客観的かつ予測的なツールを提供し、妊娠中の女性の中から、治療可能な高リスク群を特定することを可能にしました⁴。これにより、早産予防は推測に基づく介入から、根拠に基づいた標的治療へと進化したのです。

【変わりゆく常識】単胎妊娠かつ早産の既往歴がある女性

かつては、早産の既往歴がある女性に対し、17-OHPCの筋注が広く推奨されていました。これは初期の研究に基づくもので²²、日本の一部の文献や臨床現場でも踏襲されてきた考え方です。

しかし、ここで大きなパラダイムシフトが起こりました。大規模臨床試験であるPROLONG試験が17-OHPCの有効性を確認できなかったのです。この結果を受け、米国食品医薬品局（FDA）は2023年4月、17-OHPCの販売名であるMakenaの承認を取り消しました³¹。さらに最新のメタアナリシスでは、子宮頸管長が正常に保たれている場合、プロゲステロン腟剤でさえも再発予防に効果がないことが示されています。

これは最新かつ極めて重要な情報です。早産の既往歴は、それ自体がプロゲステロン治療の適応となるのではなく、子宮頸管長を注意深く観察するための強力な理由（スクリーニングの適応）となります。治療対象となるのは、あくまで「短縮した子宮頸管」なのです。現代的で正しい臨床経路は以下の通りです：(1)早産の既往歴がある患者を特定する。(2)妊娠中期に連続的に子宮頸管長を測定する。(3)頸管が短縮した場合にのみ、プロゲステロン腟剤による治療を開始する。この論理的なアプローチは、新旧のデータを矛盾なく説明するものであり、患者様が理解すべき重要なポイントです。

【明確な答え】多胎妊娠など、その他のケース

プロゲステロンが有効でないケースについても、科学的根拠は明確です。双子や三つ子などの多胎妊娠では、早産予防を目的としたプロゲステロンの使用は推奨されません²³。多胎妊娠における早産の主な原因は、子宮が物理的に引き伸ばされること（過伸展）であり、これはプロゲステロンでは解決できない力学的な問題だからです¹⁸。また、すでに陣痛が始まってしまった切迫早産の治療薬としても、プロゲステロンは有効ではありません²⁰。

重要な警告として、不適切な使用は効果がないだけでなく、有害でさえある可能性が指摘されています。米国かかりつけ医協会（AAFP）の要約では、多胎妊娠におけるプロゲステロン注射は、逆に早産リスクを増加させる可能性に言及しています²³。これは、画一的なアプローチの危険性と、正確な患者選択の重要性を強く示唆しています。

世界の医学界におけるコンセンサス

根拠に基づく医療のゴールドスタンダードとされるコクラン・レビューは、特定の高リスク群に対するプロゲステロンの有効性を一貫して支持しています³⁴。そして2022年、医学雑誌The BMJに掲載された画期的なネットワーク・メタアナリシスが、この議論に決定的な結論を下しました³⁶。この研究は、プロゲステロン腟剤、17-OHPC、子宮頸管縫縮術の効果を網羅的に比較し、「単胎妊娠で早産リスクの高い女性には、プロゲステロン腟剤を第一選択の治療法として考慮すべきである」と断定したのです。この強力な推奨は、プロゲステロン腟剤が偽薬に対して有効であるだけでなく、他の主要な介入法と比較しても早産率と周産期死亡率の両方を低下させる上で最も優れていることを示したためです。これにより、プロゲステロン腟剤の位置づけは「選択肢の一つ」から「最も優先されるべき選択肢」へと格上げされました。

日本における現実：医療制度と実践の狭間で

国際的な科学的根拠は明確ですが、これを日本の臨床現場に適用する際には、特有の課題とニュアンスが存在します。

日本の産科診療におけるプロゲステロンの使用状況

日本の一部の医療機関では、早産予防のためにプロゲステロンが使用されています。例えば、倉敷中央病院の診療プロトコルでは、早産の既往歴がある場合や子宮頸管長の短縮が認められた場合にプロゲステロンを使用することが示されています³⁰。しかし、これは「エビデンスと実践のギャップ」を示唆している可能性があります。前述の通り、最新の国際的エビデンスでは「既往歴のみ」での使用は効果が否定されており、一部の臨床現場では古い根拠に基づいた診療が継続している可能性が考えられます。また、一部の医師は、エビデンスが不十分でも注射剤に役割があると感じるなど、臨床判断には多様性が見られます³³。

さらに、日本の産科医療には、長期入院やベッド上安静、子宮収縮抑制剤の積極的な使用といった、切迫早産の管理を中心とした治療文化が根付いています¹³。プロゲステロン療法は、この既存の治療文化の中に導入されつつあります。これが、無症状の女性に対する「予防」としての適用が比較的緩やかである一因かもしれません。本稿で強調したいのは、プロゲステロンの証明された価値は、あくまで症状のない高リスク女性（子宮頸管長短縮例）における「予防」にあるという点です。

日本の医学会の見解：「ガイドラインの空白」

日本の産婦人科医にとって最も重要な公式指針である「産婦人科診療ガイドライン産科編2023」³⁷を見ると、切迫早産の診断（CQ302）やステロイド使用については詳細な記述がありますが、提供された資料からは、早産予防を目的としたプロゲステロンの予防的投与に関する強力かつ具体的な推奨や、独立したクリニカル・クエスチョン（CQ）が見当たりません。これは、このテーマに関する詳細な実践報告書を複数発行している米国のACOGなどとは対照的です²³。この国内ガイドラインにおける「空白」が、施設間の実践のばらつきや保険適用の欠如につながる主要な理由と考えられます。

経済的障壁：保険適用と自己負担の問題

日本の患者様にとって最も現実的な問題は、早産予防を目的としたプロゲステロンの使用が、原則として公的医療保険の適用外（保険適用外）であり、全額自己負担（自費診療）となる点です³⁰。これは治療へのアクセスにおける大きな障壁となり、医療の不平等を生む可能性があります。ご家族にとって、治療を受けるか否かは、医学的な判断であると同時に経済的な判断にもなるのです。

この状況は、一種の悪循環によって維持されています。「適応外」での使用であるため保険適用されず、保険適用されないため普及や製薬企業による適応拡大の申請が進みにくく、その結果、国のガイドラインで優先的に取り上げられにくくなり、それがまた適応外・自費診療という状況を固定化させています。この制度的な背景を理解することが、患者様が直面する現実を解き明かす鍵となります。

日本で利用可能なプロゲステロン製剤

日本国内では、プロゲステロン腟坐剤の「ルテウム®腟用坐剤」⁴¹や、経口薬の「デュファストン®錠」⁴²などが利用可能です。しかし、これらの薬剤が日本で公式に承認されている適応は、不妊治療における黄体補充や婦人科疾患の治療などであり、早産の予防ではありません。したがって、早産予防目的での使用は「適応外使用」となります。特に「ルテウム®」は、国際的なエビデンスで効果が証明されている天然型プロゲステロンの腟剤そのものですが、日本での承認（ラベル）が異なる目的であるため、医師は「適応外使用」として処方せざるを得ず、これが前述の保険やガイドラインの問題を引き起こしています。

あなたのアクションプラン：未来の母親のための実践的ガイド

科学的根拠と日本の現実を深く理解した上で、未来の母親であるあなたは、自身の健康管理に主体的に関わることができます。

ステップ1：ご自身の早産リスクを評価する

医師に相談する前に、ご自身の主なリスク因子を確認しておきましょう。

• 過去の自然早産の経験（最も重要なリスク因子）²³
• 妊娠中期の流産の経験
• 子宮や子宮頸管の形態異常（ミュラー管異常、子宮頸部手術の既往など）¹⁸
• 単胎妊娠か多胎妊娠か²³
• 年齢やその他の医学的状態¹⁸

ステップ2：鍵となる診断法「子宮頸管長スクリーニング」を理解する

経腟超音波による子宮頸管長の測定は、簡単で痛みがなく、安全な検査です。これが、根拠に基づいた予防法への入り口となります。

• 重要な時期: このスクリーニングが最も有効なのは妊娠中期、通常は妊娠16週から24週、特に18週から22週の間です⁹。
• 診断の基準値: 子宮頸管長が25mm以下の場合、一般的に「短い」と判断され、治療介入を検討する基準となります²¹。

この客観的な測定値こそが、最も効果が証明された治療法を受ける資格があるかどうかを判断する決定的な要因であることを強調します。

ステップ3：医師との対話を力に「確認すべき重要な質問リスト」

診察時には、以下の具体的で慎重に練られた質問リストを持参しましょう。これらの質問は、日本の医療制度の複雑さを乗り越える一助となるよう設計されています。

1. スクリーニングについて：
   「私のリスクを考えると、妊娠中期に経腟超音波で子宮頸管長を測定するスクリーニングは推奨されますか？」
2. 適応とエビデンスについて：
   「もし子宮頸管が短いと診断された場合、プロゲステロン腟坐剤による予防治療の対象となりますか？その効果に関する最新のエビデンスについて教えてください。」
3. 「既往歴」のニュアンスについて：
   「私は以前に早産した経験がありますが、今回の子宮頸管長が正常な場合でも、プロゲステロン治療は必要ですか？国際的な最新のガイドラインでは、この点についてどのように推奨されていますか？」
4. 費用と現実について：
   「この治療は健康保険の適用外（自費診療）と聞きました。総額でどのくらいの費用がかかるか、概算を教えていただけますか？」
5. 共同での意思決定のために：
   「この治療の医学的なメリットと、費用負担を天秤にかけた場合、先生は私の状況でこの治療を受けることを勧めますか？」

よくある質問

結論

プロゲステロンと早産に関する「真実」は、「プロゲステロン腟剤は、単胎妊娠かつ子宮頸管長が短いという、特定可能な女性群において、極めて効果の高い予防法である」と要約できます。これは万能薬ではありませんが、対象となる方々にとっては、早産予防における最も重要な進歩の一つです。

最終的にこの治療を受けるかどうかの決断は、患者様と医師との間での「インフォームド・コンセントと共同意思決定」の結果であるべきです。その判断は、以下の4つの要素を慎重に吟味する必要があります。

1. 科学的根拠：子宮頸管長短縮例に対する強力な有効性。
2. 個人のリスク：患者様ご自身の既往歴と、今回の子宮頸管長の測定結果。
3. 日本の文脈：適応外使用であるという状況と、明確な国内ガイドラインの不在。
4. 経済的な現実：ご家族が負担する自費診療のコスト。

この包括的な情報を武器に、あなたは今、医師と真に深く、情報に基づいた対話を行い、ご自身とご家族にとって最善の選択をする、より良い立場にいます。