妊娠中のアスピリン使用【産婦人科医監修】日本の全情報：安全性・リスク・妊娠高血圧症候群予防の真実

第1章：まず理解すべき基本：アスピリンは「用量」で全く違う薬になる

妊娠中のアスピリンに関する混乱の多くは、一つの根本的な誤解から生じています。それは、「アスピリン」という一つの名前で呼ばれる薬が、実は使われる「量（用量）」によって、その目的も作用も、そしてリスクも全く異なる、二つの顔を持つという事実です。この「用量の違い」を理解することが、全ての議論の出発点となります。それはまるで、同じ「アルコール」という言葉でも、夕食に添える一杯のワインと、ボトル一本のウイスキーでは意味が全く異なるのと同じです。

解熱鎮痛剤としての「高用量アスピリン」

一般的に、私たちが「アスピリン」と聞いて思い浮かべるのは、頭痛や発熱時に使用する解熱鎮痛剤としての役割です。この場合、1回あたり500～1500mg、1日では1.0～4.5gといった「高用量」で用いられます²。この高用量アスピリンは、体内で炎症や痛みを引き起こす物質（プロスタグランジン）の生成を強力に抑えることで効果を発揮します。
しかし、この高用量アスピリンは、原則として妊娠中、特に妊娠初期と妊娠後期には推奨されません³。その理由は、妊娠初期においては流産のリスクを高める可能性や、胎児の器官形成に影響を与える（催奇形性）懸念が指摘されているためです。また、妊娠後期、特に出産間近の時期に使用すると、胎児の重要な血管である「動脈管」を早期に閉鎖させてしまったり、分娩時の出血量を増やしたり、分娩時間を長引かせたりするリスクがあるためです³。市販の風邪薬や鎮痛剤に含まれるアスピリンもこれに該当する場合があるため、自己判断での服用は絶対に避けるべきです。

血栓予防薬としての「低用量アスピリン」

一方で、産婦人科で特定の目的のために処方されるアスピリンは、これとは全く異なる「低用量アスピリン（LDA: Low-Dose Aspirin）」です。これは通常、1日あたり81～100mgという、解熱鎮痛剤として使う量の10分の1以下のごくわずかな量です⁵。
この低用量アスピリンの主な目的は、解熱や鎮痛ではありません。その目的は、血液中の血小板という成分が固まるのを防ぎ、血液を「サラサラ」の状態に保つことで、血栓（血の塊）ができるのを予防することにあります⁶。この作用機序は、心筋梗塞や脳梗塞の再発予防に使われるのと同じです。
日本でこの目的で処方される代表的な薬には、「バイアスピリン®錠100mg」や「バファリン®配合錠A81」などがあります⁸。これらの薬は、胃への負担を軽減するために腸で溶けるように工夫された腸溶錠であることが多いです¹¹。
この記事でこれから詳しく解説していくのは、すべてこの「低用量アスピリン」に関する情報です。高用量アスピリンの危険性に関する情報を、低用量アスピリンに当てはめて不安に思う必要はありません。まずは、「用量が違えば、全く別の薬」ということをしっかりと認識してください。

第2章：【適応①】妊娠高血圧症候群（HDP）の「予防」における低用量アスピリン

低用量アスピリンが妊娠中に処方される最も重要な理由の一つが、「妊娠高血圧症候群（HDP: Hypertensive Disorders of Pregnancy）」、特にその重症型である「妊娠高血圧腎症（Preeclampsia）」の発症を予防するためです。この章では、なぜこの病気が起こるのか、そしてなぜ低用量アスピリンがその予防に有効なのか、世界の医学界の常識と日本の現状を詳しく見ていきます。

妊娠高血圧症候群（HDP）とは？

妊娠高血圧症候群（HDP）とは、妊娠20週以降に初めて高血圧がみられる状態を指し、場合によっては蛋白尿などの症状を伴います¹²。この状態は、お母さん自身の血圧が上がるだけでなく、肝臓や腎臓といった重要な臓器にダメージを与えたり、けいれん発作（子癇）を引き起こしたりする危険性があります。さらに、胎児にも深刻な影響を及ぼすことがあります。胎盤への血流が悪くなることで、赤ちゃんの発育が遅れたり（胎児発育不全）、最悪の場合、お腹の中で元気がなくなってしまう（胎児機能不全）ことさえある、母子ともに注意が必要な病気です⁵。
この病気の根本的な原因は、まだ完全には解明されていませんが、現在最も有力な説は「胎盤形成の不全」です¹⁴。妊娠初期に、胎盤が子宮の壁に根を張るように深く入り込んでいく過程がうまくいかないと、胎盤内に十分な血液が流れなくなります。この血流不足が、のちに母体の血圧を上昇させたり、様々な臓器障害を引き起こしたりする毒素を放出するきっかけになると考えられています。この「妊娠初期の胎盤形成が重要」という点が、なぜアスピリンを早期から服用する必要があるのかを理解する鍵となります。

なぜ低用量アスピリンが効くのか？世界の常識

では、なぜ低用量アスピリンが妊娠高血圧症候群の予防に効果的なのでしょうか。そのメカニズムは、胎盤形成不全によって血流が悪くなった胎盤内で、微小な血栓（血の塊）が作られるのを防ぐことにあります⁷。
低用量アスピリンは、血小板の働きを抑えることで、血液が固まるのを防ぎます。具体的には、血小板から放出されるトロンボキサンという物質の産生を抑制します⁶。これにより、胎盤内の細い血管が血栓で詰まるのを防ぎ、胎盤への血流を改善し、より健康な胎盤の発育をサポートするのです。この作用によって、妊娠高血圧症候群の発症リスク、特に重症化しやすい早発型（妊娠34週未満で発症）のリスクを著しく低下させることが、数多くの質の高い臨床研究で証明されています。
この効果は広く認められており、米国産科婦人科学会（ACOG）、世界保健機関（WHO）、英国国立医療技術評価機構（NICE）といった、世界の主要な医療機関や学会が、妊娠高血圧症候群の発症リスクが高い妊婦さんに対して、低用量アスピリンの予防内服を強く推奨しています¹⁷。これはもはや、世界の周産期医療における「常識」と言えるでしょう。

あなたは当てはまる？服用が推奨されるリスク因子

では、具体的にどのような人が低用量アスピリンの服用を推奨されるのでしょうか。ここでは、世界で最も広く参照されている米国産科婦人科学会（ACOG）のガイドラインに基づいたリスク因子をご紹介します²²。主治医があなたにアスピリンを勧める場合、これらの因子を総合的に判断している可能性が高いです。

出典: ACOG Committee Opinion #743, Preeclampsia Foundation などに基づく⁷。

いつから、いつまで、どのくらい？

リスク因子に当てはまる場合、具体的にどのように服用するのでしょうか。

• 開始時期: 最も重要なのは「妊娠16週未満、できれば妊娠12週頃」に開始することです¹⁷。これは、妊娠高血圧症候群の根本原因である胎盤形成が、妊娠初期に行われるためです。胎盤が作られる重要な時期にアスピリンを作用させることで、最大の予防効果が期待できます。妊娠16週を過ぎてから開始しても、効果が全くないわけではありませんが、その予防効果は著しく低下することが知られています。
• 用量（飲む量）: 国際的なガイドラインでは、1日あたり81mgや150mgなど、いくつかの用量が研究されています¹⁹。日本では、医療用として承認されている低用量アスピリン製剤は「バイアスピリン®錠100mg」が主流であり、臨床現場ではこの100mg錠を1日1回服用するのが一般的です²¹。
• 終了時期: 国際的なガイドラインでは、「出産するまで」毎日継続することが推奨されています¹⁷。しかし、ここが日本の状況と大きく異なる点であり、多くの妊婦さんが混乱する最大の原因となっています。次の章では、この「日本の壁」について詳しく解説します。

第3章：日本の壁：なぜ「妊娠28週以降は禁忌」なのか？

世界の常識では「出産まで飲み続ける」ことが推奨されている低用量アスピリン。しかし、日本の医療現場では、多くの妊婦さんが「妊娠28週で中止するように」と指示されます。その背景には、日本の医薬品規制の根幹をなす「添付文書」の存在と、それに記された「胎児動脈管」へのリスクという、非常に重要な理由があります。この章では、この日本特有の状況、すなわち「規制と臨床現場のギャップ」の謎を解き明かしていきます。

添付文書の重い言葉

日本で医薬品を処方する際、医師や薬剤師が必ず参照するのが、医薬品医療機器総合機構（PMDA）が定める「添付文書」です。これは、その薬の公式な説明書であり、効果、用法・用量、そして副作用や禁忌（使用してはいけない場合）が厳格に定められています。
アスピリン（バイアスピリン®など）の添付文書には、妊婦への投与に関して、非常に重い言葉で次のように記載されています。

「出産予定日12週以内の妊婦には投与しないこと。」⁴

「出産予定日12週以内」とは、一般的に「妊娠28週以降」を指します。つまり、日本の公式なルールでは、妊娠後期のアスピリン投与は「禁忌（きんき）」、すなわち禁止されているのです。その理由として、添付文書には以下のリスクが挙げられています⁴。

• 妊娠期間が不必要に長引くおそれ
• 胎児の動脈管の早期閉鎖
• 子宮の収縮を抑制し、分娩を妨げるおそれ
• 分娩時の出血が増加するおそれ

この「28週以降は禁忌」という規制が、世界の医療現場の常識（出産まで継続）との間に大きなギャップを生み出しています。医師が国際的なエビデンスに基づいて後期までの服用を勧めたいと考えても、この公式な規制を無視することはできません。このギャップこそが、患者さんの不安の根源であり、本記事が最も丁寧に解説すべき核心部分です。

核心にあるリスク：「胎児動脈管」とは？

添付文書が妊娠後期のアスピリン投与を禁じる最大の理由、それは「胎児動脈管の早期閉鎖」のリスクです。このリスクは、アスピリンが属する非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）という薬のグループに共通する薬理作用に基づいています³¹。
では、「動脈管」とは一体何なのでしょうか。これは、お腹の中にいる赤ちゃんに特有の、生命維持に不可欠な特別な血管です。

表2：【図解】お腹の赤ちゃんの特別な血液循環と「動脈管」の役割

胎児の循環（お腹の中にいるとき）	新生児の循環（生まれた後）
胎盤から酸素をもらった血液は、心臓に戻ります。 胎児は肺で呼吸をしていないため、肺に大量の血液を送る必要がありません。 そこで、肺動脈から大動脈へと血液を流す「動脈管」という近道（バイパス）があります。 この動脈管のおかげで、血液は効率よく全身に送られます。	産声をあげて肺呼吸が始まると、肺に血液を送る必要が出てきます。 役目を終えた「動脈管」は、通常、生後数時間から数日で自然に閉じていきます。 これにより、血液は心臓→肺→心臓→全身という、私たちと同じ循環経路に切り替わります。

出典: 国立循環器病研究センターの資料などを基に作成³⁵。

このように、動脈管は胎児期には開いていることが必須で、出生後に閉じるべき血管です。アスピリンなどのNSAIDsには、この動脈管を収縮させ、閉じる作用があります。そのため、妊娠後期に服用すると、まだお腹の中にいる赤ちゃんの動脈管が閉じてしまい、胎児の心臓や肺に大きな負担がかかる「胎児循環持続症」という深刻な状態を引き起こす可能性があると理論上考えられているのです。これが、添付文書で「28週以降は禁忌」とされる最大の根拠です。

臨床現場の現実：日本のガイドラインはどう考えているか

添付文書という厳格なルールがある一方で、日本の産婦人科医は、世界の最新エビデンスも熟知しています。では、臨床の最前線では、このギャップをどう乗り越えているのでしょうか。その答えは、日本産科婦人科学会（JSOG）や日本妊娠高血圧学会（JSSHP）といった専門家集団が発行する「診療ガイドライン」に示されています。

• 日本産科婦人科学会（JSOG）の考え方:
  最新の「産婦人科診療ガイドライン 産科編2023」では、添付文書の記載を尊重しつつも、臨床現場の実情に即した見解が示されています。具体的には、抗リン脂質抗体症候群や慢性高血圧合併妊娠など、血栓症や妊娠高血圧症候群のリスクが非常に高い妊婦さんに対しては、「低用量アスピリンを継続する母児への利益が、胎児への有害作用の可能性を上回る」と判断される場合があるとしています。そして、そのような場合には、患者さんへの十分な説明と同意（インフォームドコンセント）を前提として、「妊娠36週まで投与することが推奨されている」と明記しています⁴³。これは、「動脈管早期閉鎖のリスクは、高用量アスピリンでは懸念されるものの、予防に用いる低用量ではそのリスクは極めて低い」という国際的なコンセンサスを反映したものです³¹。
• 日本妊娠高血圧学会（JSSHP）の考え方:
  妊娠高血圧症候群を専門とするこの学会の「診療指針2021」でも、低用量アスピリンによる予防の重要性が強調されています¹²。特に、2015年版の指針から2021年版への改訂では、国際的な大規模臨床試験の結果がより重視されるようになり、早期からのアスピリン投与の有効性に対する評価はさらに高まっています。

ここから導き出される重要な結論は、「日本の医師はルールを無視しているわけではない」ということです。彼らは、添付文書という国内の規制と、国際的な科学的エビデンスの両方を天秤にかけ、個々の患者さんにとって何が最善かを慎重に判断しています。そして、添付文書の記載から逸脱する可能性がある治療を行う際には、その理由、利益、そして考えうるリスクを丁寧に説明し、患者さんと共に意思決定を行う（インフォームドコンセント）という、極めて誠実な医療を実践しているのです。

お金の話：保険適用外（自費診療）という問題

この問題には、もう一つ重要な側面があります。それは費用です。現在、日本において、妊娠高血圧症候群の「予防」を目的とした低用量アスピリンの処方は、健康保険の適用外となっています⁵。
これは、この治療が「自費診療」となることを意味します。つまり、薬剤費や関連する診察費の全額を患者さんが自己負担しなければなりません。費用は医療機関によって異なりますが、一部のクリニックのウェブサイトでは、治療期間全体で「合計約4000円」といった目安が示されています⁴⁸。金額自体は高額ではないかもしれませんが、保険が適用されない「適応外使用」であるという事実は、治療を受けるかどうかを判断する上で知っておくべき重要な情報です。医師から処方を勧められた際には、費用についても確認しておくとよいでしょう。

第4章：【適応②】抗リン脂質抗体症候群（APS）と不育症の治療

低用量アスピリンが処方されるもう一つの重要なケースが、「抗リン脂質抗体症候群（APS）」や、それが原因となる「不育症」の治療です。こちらは、妊娠高血圧症候群の「予防」とは異なり、より確立された標準的な治療法として位置づけられています。

APS・不育症とは

• 抗リン脂質抗体症候群（APS: Antiphospholipid Syndrome）: 自分の体に対する抗体（自己抗体）の一種である「抗リン脂質抗体」ができてしまう自己免疫疾患です。この抗体があると、全身の血管に血栓（血の塊）ができやすくなります。妊娠中は、胎盤の血管に血栓が詰まることで、赤ちゃんへの血流が妨げられ、流産や死産、胎児発育不全、そして重症の妊娠高血圧症候群などを引き起こす原因となります⁴⁹。
• 不育症（Fuiku-sho）: 妊娠はするものの、流産や死産を2回以上繰り返してしまい、元気な赤ちゃんを得ることができない状態を指します⁵²。その原因は様々ですが、APSは不育症の重要な原因の一つとして知られています。

確立された標準治療としてのアスピリン

APSが原因の不育症に対して、低用量アスピリンは、血栓ができるのを防ぐための極めて重要な標準治療です。多くの場合、アスピリン単独ではなく、「ヘパリン」という別の血液をサラサラにする注射薬と併用されます（アスピリン・ヘパリン併用療法）⁴⁹。
この治療法は、流産率を大幅に低下させ、生児獲得率（無事に出産に至る確率）を70～80%まで改善させることが多くの研究で示されており、その有効性は科学的に確立されています⁴⁹。
この領域では、国立成育医療研究センター（NCCHD）や日本生殖医学会といった日本の権威ある機関も、この治療法を標準的なものとして推奨しています⁴⁹。
治療は、妊娠が判明した直後、あるいは妊娠前から開始され、アスピリンは妊娠36週頃まで、ヘパリンは分娩直前まで継続されるのが一般的です⁵²。また、妊娠高血圧症候群の予防目的とは異なり、抗リン脂質抗体症候群の診断基準を満たす場合の治療は、多くが健康保険の適用対象となります³¹。

第5章：妊娠中にアスピリンを処方されたあなたへ：よくある質問（Q&A）

ここまで、妊娠中の低用量アスピリンに関する医学的な背景を詳しく解説してきました。この章では、実際に処方された方が抱きがちな、より具体的で実践的な疑問に、Q&A形式でお答えします。

結論：あなたと赤ちゃんにとっての最善の道を、専門医と共に

妊娠中のアスピリン使用というテーマを巡る旅は、多くの複雑な情報と、時には相反する見解に満ちていました。最後に、この複雑な問題を乗り越え、あなたが安心して前に進むための最も重要なポイントをまとめます。

• 「高用量」と「低用量」は全く別の薬: 頭痛や熱冷ましに使う高用量アスピリンと、血栓予防に使う低用量アスピリンは、目的もリスクも全く異なります。あなたが処方されたのは、後者の「低用量」であることをまず理解してください。
• 低用量アスピリンは、特定のハイリスク妊娠における「守り神」: 妊娠高血圧症候群や抗リン脂質抗体症候群といった、母子に深刻な影響を及ぼしかねない病気に対して、低用量アスピリンは、そのリスクを著しく低減させる効果が科学的に証明された、非常に重要な薬です。
• 日本の「規制」と「臨床」のギャップを理解する: 日本の公式な医薬品ルール（添付文書）では「妊娠28週以降は禁忌」とされています。しかし、日本の産婦人科の専門家集団（学会）は、世界の最新エビデンスに基づき、ハイリスクな場合には患者さんの同意のもとで「妊娠36週頃まで」の継続を推奨しています。このギャップの存在を知ることが、無用な混乱を避ける鍵です。
• 主治医は、あなたと赤ちゃんの最善を考えている: あなたの主治医は、この複雑な状況を理解した上で、添付文書の記載、国内外の診療ガイドライン、そして何よりもあなたの個別の健康状態やリスクを総合的に評価し、最善の治療方針を提案しています。添付文書と違う指示があったとしても、それは医師があなたと赤ちゃんを守るために、科学的根拠に基づいて下した専門的な判断なのです。

本記事は、あなたがこのテーマに関する正しい知識を身につけ、主治医との対話に自信を持って臨むために作成されました。インターネット上の断片的な情報に一喜一憂するのではなく、この記事で得た知識を「質問の材料」として活用してください。

「先生、私がアスピリンを飲むべきリスク因子は何ですか？」
「28週以降も続けることのメリットと、考えられるリスクについて、もう一度詳しく教えてください。」

最終的な治療方針は、あなた一人で、あるいはインターネットの情報だけで決めるものではありません。あなたと赤ちゃんにとっての最善の道は、あなたのことを最もよく知る専門家、すなわち主治医というチームメイトと共に、話し合い、納得し、選択していくものです。この情報が、そのための力強い一歩となることを願っています。