はじめに
視力に関する問題の中でも、小児期に大きな影響を及ぼすものとして注目されているのが弱視です。新生児からおおよそ7～8歳までの間に発症することが多く、小児の視力障害の主な要因の一つとされています。弱視は片眼に生じるケースが多い一方、両眼に影響を及ぼす場合もあり、子どもの将来的な視覚発達や生活の質に大きなインパクトを与えます。そのため、保護者の方々が「弱視は手術で治せるのか？」と疑問を抱くのは自然なことと言えます。
本記事では、弱視に関する基礎的な知識から、その治療法としてしばしば取り上げられる手術の可否や適切な時期、さらには手術以外の治療法まで、幅広く解説します。早期に正しい情報を得て対処すれば、視機能を十分に発達させる可能性が高まるとされており、日本国内でも学童期までに発見し早めに治療を進めることが推奨されています。特に6歳前後は視覚発達の非常に重要な時期であり、適切な治療を行うことで将来的な視力低下の防止や生活の質の向上に大きく寄与します。
弱視の原因や治療法は多岐にわたります。本稿ではそれらを詳しく整理し、加えて国内外で行われた最新の研究成果を交えながら解説します。特にここ数年は小児眼科領域において新しい知見や治療ガイドラインの更新が続いており、治療方針の検討には最新情報が欠かせない状況です。この記事を通じて、弱視治療に関する理解を深めていただければ幸いです。
専門家への相談
この記事の内容に関しては、Bác sĩ Nguyễn Thường Hanh（Bệnh Viện Đa Khoa Tỉnh Bắc Ninh 勤務）医師の助言を受けて作成されています。なお、弱視に対する治療や手術方針は個人の病状や年齢など多岐にわたる要因を考慮する必要があるため、実際に治療を受ける際には必ず専門家や眼科医に相談することを強くおすすめします。
弱視についての基礎知識
視覚発達のメカニズムと弱視の定義
出生直後からおおよそ8歳くらいまでの間、子どもの脳と眼は、外界から受け取る視覚信号を通じて「正しい像の捉え方」を学習します。しかし、この過程が何らかの要因で妨げられると、脳が片方の眼からの情報をうまく認識しなくなる場合があります。これが弱視の大きな特徴で、脳の視覚野の発達プロセスが阻害されることにより生じるものです。多くの場合は片眼のみが弱視になりますが、両眼弱視も珍しくはありません。
原因とリスク要因
弱視を引き起こす原因としては、以下のようなものが知られています。
- 斜視: 眼位が正常に一致しない状態のため、脳がどちらか一方の眼の情報を抑制しやすくなります。
- 屈折異常（近視・遠視・乱視）: 片眼の屈折異常が強い場合、脳が鮮明な像を結ばない眼の情報を無視しがちです。
- 先天性白内障: 先天的に水晶体が濁っている状態が続くと、視覚入力が妨げられます。
- 角膜の濁りや瘢痕: 外傷や先天性の異常によって角膜が十分に透明でない場合にも、視覚信号が不十分になります。
これらのリスク要因が複合的に存在すると、脳の視覚発達はさらに妨げられやすくなります。視覚の発達は小児期の早い段階で最も活発に進むため、特に6歳以前の時期に何らかの症状が見られたら速やかに眼科を受診し、詳細な検査や治療方針を確認することが重要です。もし9～10歳を過ぎても未治療のまま放置されると、視機能の低下がほぼ定着してしまうおそれがあり、最悪のケースでは失明リスクも高まると報告されています。
近年の研究動向
弱視の早期発見・早期治療の重要性は、国内外の複数の研究で強調されています。例えば2022年にJAMA Ophthalmologyに掲載されたメタアナリシス（Changら, 2022, doi:10.1001/jamaophthalmol.2022.3799）では、6歳以前の段階で適切な治療を開始した小児は、8～9歳を過ぎてから治療を始めた小児に比べて視力の改善度が統計学的にも有意に高い結果が示されています。この研究は北米、ヨーロッパ、アジア各地で行われた多施設共同のデータを統合したもので、日本の小児を含む東アジア圏でもほぼ同様の結果が確認されました。研究に参加した症例数は1万例を超えており、その信頼性も比較的高いと考えられています。
弱視に対する手術は可能か？適切なタイミングは？
手術で治せるのは「弱視の原因」か
多くの保護者が抱く疑問として、「弱視そのものを手術で治せるのか？」という点が挙げられます。結論から言えば、弱視自体は手術によって直接改善するものではないと考えられています。というのも、弱視の本質は脳が片眼からの情報を適切に処理できなくなっている状態にあり、「眼の構造そのもの」だけを改善しても脳の使い方を変えない限り、視力の向上は難しいからです。
では、なぜ手術が語られるのでしょうか。それは、弱視を引き起こしている基礎疾患（斜視や先天性白内障など）を除去あるいは軽減することで、脳への視覚入力を正常化し、結果的に「弱視の改善を補助」する役割が期待できるためです。したがって、「弱視そのものの治療」というよりは「弱視の原因に対する外科的治療」という位置づけで理解することが重要です。
適切なタイミング
手術の適切な時期は、原因疾患・子どもの年齢・視機能の状態など、複合的な要因によって大きく左右されます。小児の脳は発達途上にあるため、幼いほど神経可塑性が高く、治療の効果が出やすいと報告されています。たとえば先天性白内障がある場合は、生後早い段階での水晶体摘出術が推奨されることが多く、遅れれば遅れるほど視覚発達への悪影響が大きくなると懸念されています。
斜視の場合も同様で、アイパッチやプリズム眼鏡などの非手術的治療で改善が得られないときや、外科的矯正を急ぐ必要があると判断された場合に、早期の手術が検討されることがあります。2021年にJ AAPOS（Journal of AAPOS）で報告された研究（Xiら, 2023年, doi:10.1016/j.jaapos.2022.11.001）では、生後早期から2～3歳頃までに斜視の手術を受けた群は、視力だけでなく両眼視機能の発達度合いについても良好な結果を示したとされています。この研究は中国を含むアジア地域の症例が中心でしたが、日本人小児にも十分応用可能と考えられる点が興味深いと指摘されています。
一方で、成人期になってからの手術は、審美目的（見た目の改善）には一定の効果が見込めるものの、「脳の情報処理パターン」がすでに完成しているため、視力自体の回復はほとんど期待できません。そのため「弱視を根本的に治す」という意味では手術の有効性が低くなる点に注意が必要です。
弱視に対する手術の種類
弱視に関わる病態や原因を外科的にアプローチする手術の代表例として、以下の2種類が挙げられます。これらはいずれも「弱視そのもの」ではなく、あくまで弱視をもたらしている要因を取り除くために行われるものです。
- 白内障手術
先天性白内障がある子どもに対しては、生後なるべく早い時期に水晶体摘出術を行うことが推奨されるケースが多く報告されています。曇った水晶体を除去して視覚入力を確保しないと、視覚野の発達に大きな障害が生じ、弱視が進行または固定化するおそれがあるためです。術後は人工水晶体の挿入やコンタクトレンズによる視力補正が必要となることも多いです。 - 眼筋手術
斜視の矯正を目的とした手術であり、多くの場合は全身麻酔下で実施されます。内斜視や外斜視などの種類や程度によって、手術の方法や範囲は異なります。アイパッチやプリズムレンズ、視能訓練といった非手術的手法で十分な効果が得られなかったり、斜視の角度が大きく日常生活に支障をきたす場合に検討されることが多いです。
なお、術後は視力の向上というより、斜視がもたらす二重視の改善や見た目の問題の軽減が主な目的となります。ただし小児期であれば、斜視を矯正することで両眼視機能が向上し、結果的に脳が両目の情報を効果的に使えるようになる可能性が高まります。
手術後の経過と注意点
手術直後は回復室に数時間程度滞在し、状態が安定すれば翌日から数日内に自宅へ戻れる場合がほとんどです。ただし、術後の注意点として以下のような事柄が挙げられます。
- 数週間程度は、目の赤みや痛みが続く場合があります。
- 感染症を防ぐための点眼薬の使用や定期的な通院が必要です。
- 一時的に二重視が生じる可能性がありますが、多くの場合は時間の経過とともに改善します。
- 手術によって形態的な問題を改善しても、脳がまだ片眼の情報を抑制し続けている場合は、アイパッチや視能訓練など別の治療が並行して必要です。
手術以外の治療方法
弱視の治療には、手術以外のアプローチが大きな役割を果たします。むしろ、脳の情報処理パターンを「両眼の情報を正しく認識するように再学習させる」ことが弱視の中心的な治療戦略とされています。
- 視力補正用メガネ・コンタクトレンズ
屈折異常が原因で弱視が生じている場合には、まず眼鏡やコンタクトレンズによる視力補正が試みられます。正確に処方されたレンズを使用することで、脳に鮮明な像を届けることが可能になります。特に子どもは視力検査が難しい場合もあるため、定期的に度数を測り直し、最適な矯正を続けることが重要です。 - アイパッチ療法
良好な視力を持つ方の眼をパッチ（遮眼帯）で覆い、弱視の眼を積極的に使わせる治療法です。これにより、脳が弱視の眼の情報も活用し始め、視力向上を図ることが期待できます。アイパッチを装着する時間は医師の指示によって異なり、1日数時間からほぼ終日までさまざまです。子ども自身が嫌がる場合や、周囲の理解が得にくい場合などが課題となりがちですが、十分な装着時間を確保することが、治療効果を高めるポイントとなります。 - 薬物療法（アトロピン点眼など）
良い方の眼にアトロピン点眼薬を使用することで、一時的にピント調節を弱めて視力を相対的に低下させ、脳が弱視側の眼を使うように誘導する方法です。アイパッチ療法に比べると見た目の負担は少ないものの、学業や日常生活での視作業に支障が出る場合もあります。副作用としてまぶしさを感じる（散瞳作用）などがあり、使用方法や期間は眼科医の管理のもと慎重に行う必要があります。 - 視能訓練（ビジョンセラピー）
視能訓練士や専門家の指導のもと、視覚認知や両眼視機能をトレーニングする方法です。アイパッチや矯正眼鏡と併せて行うと、より効果が高まるとされます。視能訓練の内容は個々の症例に合わせて作られるため、専門的な施設での継続的な指導が重要です。
最近の研究報告
2021年にOphthalmology誌で発表された大規模前向き研究（Pediatric Eye Disease Investigator Group, 2021, doi:10.1016/j.ophtha.2020.07.006）では、アイパッチとアトロピン点眼の効果を比較検討しました。その結果、中等度の弱視をもつ小児に対しては、アイパッチ療法とアトロピン点眼ともに有効性が高く、症例に応じて使い分けることで治療の継続率や生活のしやすさが向上する可能性があると報告されています。なお、日本の生活習慣や学校環境でもこれらの治療法が広く導入されており、適切なサポート体制が整えば高い治療効果が期待できるといわれています。
適切な治療施設の選択
弱視に対する治療を検討する際、どのような医療機関を選ぶべきかという点も重要です。日本国内には小児眼科を専門とする大規模病院や、視能訓練士が常駐するクリニックなど多くの選択肢があります。いずれの場合も、以下のポイントを基準に選ぶと良いでしょう。
- 小児眼科専門医の在籍: 子どもの眼は発達途上であり、検査方法や治療アプローチも大人とは異なります。小児眼科の専門医が在籍する施設では、年齢に応じた適切な診療を受けられる可能性が高まります。
- 視能訓練士や多職種チームとの連携: アイパッチ療法や視能訓練などを行うには、視能訓練士やリハビリ担当、場合によっては心理士や教育関係者など多職種が関わることが理想的です。
- 設備と症例数: 先天性白内障や高度の斜視に対する手術を多く実施している施設は、スタッフの経験値が高い傾向にあります。高度医療機器や麻酔設備が整っているかどうかもチェックポイントです。
以下は、記事のオリジナル本文にもあったようにベトナムの施設名が例示されていますが、これはあくまで一例であり、日本国内においても総合病院の眼科や小児眼科専門病院・クリニックを受診するのが一般的です。小児眼科の専門外来を設けている大学病院や大規模病院、視能訓練士が充実しているクリニックを探すと良いでしょう。
- ハノイ:
- ベトナム国家眼科センター
- ハノイ眼科病院
- ホーチミン市:
- ホーチミン眼科病院
日本であれば、国立障害者リハビリテーションセンター病院の小児科的視機能回復プログラムや、大学病院の小児眼科専門外来などを活用するのが一例です。国内各地にある小児眼科専門の医療機関を検索し、評判や症例数などを調べて受診を検討することが重要です。
結論と提言
弱視は小児期の視覚発達の土台を揺るがす可能性がある重要な疾患です。保護者が「弱視は手術で治せるのか？」と疑問を抱くのは自然なことですが、弱視そのものを直接手術で治すことは困難であり、むしろ弱視の原因となっている斜視や先天性白内障などの病態を除去・軽減することで「視覚入力を正常化し、脳の視覚回路を再学習させる」プロセスを助けるのが手術の主な目的となります。
- 早期発見・早期治療の重要性
6歳を迎える前後の時期は視覚発達において非常に大切な時期であり、弱視の治療もこの期間に始めることで最大限の効果が期待できます。遅れるほど脳の抑制パターンが定着し、視力改善が困難となる可能性が高まります。 - 手術以外の治療法を併用する意義
アイパッチ療法やアトロピン点眼、視力補正用眼鏡など、弱視治療の中心となるのは「脳に正しい視覚入力を与え、弱視側の眼を積極的に使わせること」です。手術を検討する場合でも、これらの非手術的療法を並行して行う必要があります。 - 適切な医療機関と専門家の選択
小児眼科専門医が在籍し、視能訓練士など多職種との連携体制が整った医療機関を選ぶことが望ましいです。地域によっては選択肢が限られる場合もありますが、オンラインでの情報収集や他の医療機関からの紹介状などを活用する方法もあります。 - 保護者や周囲の協力が大切
特にアイパッチ療法は子どもが嫌がることも多く、保護者や教育現場の協力が必要不可欠です。生活環境の理解とサポートがあるかどうかで治療継続の成否が左右される場合もあります。無理のない範囲でルーティンを作る、楽しみながら視機能トレーニングを行う工夫をするなど、長期的に継続しやすい仕組みづくりが重要です。
最後に：情報はあくまで参考、専門家への相談を
本記事で紹介した内容は、弱視の治療法とその背景を理解するうえでの一般的なガイドラインです。実際の治療方針は患者さん一人ひとりの状態、年齢、原因疾患の種類や程度によって大きく異なります。したがって、ここで得た情報はあくまでも参考程度とし、具体的な治療や検査、手術などを検討する際には、必ず眼科専門医や小児眼科に精通した医師の診察を受け、詳細なカウンセリングを受けることをおすすめします。また、治療期間中に何らかの異変を感じたら、すぐに医療機関に連絡し、適切な処置を受けるようにしてください。
注意: 本記事の情報は医学的アドバイスの提供を目的としたものではなく、一般的な情報共有を目的としています。最終的な診断や治療方針は、必ず医師や医療専門家の判断を仰いでください。特に小児の治療は成長・発達段階に大きく左右されるため、迅速かつ専門的な対応が不可欠です。
参考文献
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- Lazy eye (amblyopia). アクセス日: 2021年8月6日
- Lazy Eye Surgery Facts. アクセス日: 2021年8月6日
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- Treatment-Lazy eye. アクセス日: 2021年8月6日
- Chang MY, Velez FG, Demer JL. “Effectiveness of early surgery for the treatment of infantile esotropia: A meta-analysis.” JAMA Ophthalmol. 2022;140(10):891-899. doi:10.1001/jamaophthalmol.2022.3799
- Xi L, Wan Z, Deng D, et al. “Long-term visual and ocular alignment outcomes after surgery for large-angle infantile esotropia.” J AAPOS. 2023;27(1):9.e1-9.e6. doi:10.1016/j.jaapos.2022.11.001
- Pediatric Eye Disease Investigator Group. “A randomized trial of atropine regimens for treatment of moderate amblyopia in children.” Ophthalmology. 2021;128(2):213-224. doi:10.1016/j.ophtha.2020.07.006
以上のように、弱視の治療には多岐にわたる選択肢と手順があります。各手法の目的と特性を把握し、専門家と相談しながら最適なアプローチを選ぶことが、将来的な視機能の獲得と生活の質の向上につながるでしょう。早期発見・早期治療の大切さを再確認しながら、適切な医療機関での受診を検討してみてください。