慢性不眠症はCBT-Iが第一選択｜不安・うつ併存と減薬の出口戦略

慢性不眠症とは？「不眠恐怖の悪循環」が起きる仕組み

不眠症とは、入眠障害（寝つきが悪い）・中途覚醒（眠りが浅く途中で何度も目が覚める）・早朝覚醒（早朝に目覚めて二度寝ができない）などの睡眠問題があり、そのために日中に倦怠感・意欲低下・集中力低下・食欲低下などの不調が出現する病気です（厚労省）^[1]。不眠は誰でも経験するもので、心配事があるとき・試験前日・旅行先など様々な原因がありますが、通常は数日から数週のうちにまた眠れるようになります（厚労省）^[1]。問題は、時には不眠が改善せず長期間にわたって続く場合があることです。いったん慢性不眠症に陥ると、適切な治療を受けないと回復しにくいといわれています（厚労省）^[1]。

厚労省の資料は、この悪化の仕組みを次のように説明しています。不眠が続くと「また今夜も眠れないのではないか」という不安や緊張、寝室に対する恐怖感、睡眠に対するこだわりが強くなっていきます^[2]。不眠症の人はベッドで長く過ごすことで睡眠を確保しようとする場合が多いのですが、寝方を変えても一晩に眠れる時間には限りがあり、早くベッドに入っても必ずしもすぐに寝つけるわけではありません。かえって効率の良い睡眠が減少し、眠れないで悶々とベッドで過ごす時間が増え、その結果、さらに不眠症状やそれによる苦痛が悪化するという悪循環に陥ります（厚労省）^[2]。厚労省の別資料（e-ヘルスネット）も同じ現象を「不眠恐怖」という言葉で説明しています。「眠れない日々が続くと『また今夜も眠れないのではないか』と不安になり、『早く眠らなければ』と焦れば焦るほど目が冴えてしまう」――これが、一過性で終わるはずだった不眠が慢性化して不眠症になる背景にあると指摘されています（厚労省）^[1]。

この悪循環を断ち切る鍵になるのが、後述するCBT-I（不眠症に対する認知行動療法）です。睡眠薬で眠気を作る対症療法とは異なり、悪循環そのものを断つことを目的としています（日本睡眠学会）^[3]。

また、不眠症は単一の原因で起こるわけではありません。厚労省の資料は、主な不眠の原因として、ストレス・からだの病気（高血圧、心臓病、呼吸器疾患、腎臓病、前立腺肥大、糖尿病など）・こころの病気（うつ病など）・その他の睡眠障害（睡眠時無呼吸症候群、むずむず脚症候群など）・薬や刺激物（降圧剤、抗ヒスタミン薬、カフェイン、ニコチンなど）・生活リズムの乱れ（交替制勤務、時差）・環境（騒音、光、寝室の温度や湿度）を挙げています（厚労省）^[1]。原因によって対処法が異なるため、自己判断で「不眠症だから睡眠薬」と決めつけず、背景にある病気や生活習慣を見極めることが大切です（厚労省）^[1]。

出典：e-ヘルスネット「不眠症」（厚労省）^[1]

慢性不眠症の基準 — 数字で見る有病率と診断のものさし

「慢性」と「短期」の不眠症は、症状の頻度と持続期間で区別されます。厚労省の資料では、不眠と日中の不調が週に3日以上あり、それが3か月以上続く場合は慢性不眠症、3か月未満の場合は短期不眠症と診断されるとされています^[1]。

出典：e-ヘルスネット「不眠症」（厚労省）^[1]

国立精神・神経医療研究センター（NCNP）が関わった研究グループの報告でも、不眠症は人口の4〜22%に見られるとされ、決して特殊な病気ではないことが強調されています^[5]。日本では成人の5%が不眠のために睡眠薬を服用しているとも報告されています^[1]。

不安障害・うつ病との双方向の関係 — 「隠れた本体」を見逃さない

慢性不眠症を考えるうえで最も重要な視点は、不眠が独立した症状ではなく、他の精神疾患の初期症状や併存症として現れることが多いという点です。厚労省の睡眠ガイドは「不眠症は、うつ病や不安症をはじめとした様々な精神疾患の初期症状、もしくは併存症として現れることが多くあります」と明記しています^[2]。

この関係は一方向ではありません。不眠が先に生じてうつ病・不安症の発症リスクを高めるケースもあれば、うつ病・不安症の症状の一部として不眠が現れるケースもあり、双方向に影響し合うと考えられています。厚労省の資料も、精神疾患が併存する場合には、不眠症のみを焦点とした治療では十分に改善しない場合が多いとしたうえで、精神疾患の悪化を防ぐためにも医師の助言を求めることを勧めています^[2]。e-ヘルスネットも同様に、「単なる不眠だと思っていたら実はうつ病だったというケースも少なくありません」と注意を促し、気分の落ち込みや意欲減退、興味の減退などが不眠症状とともにみられる場合には早めに専門医を受診するよう勧めています（厚労省）^[1]。

つまり、「眠れないから何とかしたい」という相談の背景に、本人も気づいていない不安障害やうつ病が隠れていることがあります。CBT-Iが精神疾患を伴う不眠症にも有効とされているのは、この双方向の関係を踏まえた治療戦略だからです（日本睡眠学会）^[3]。日本睡眠学会は、CBT-Iが「精神疾患や身体疾患を伴う不眠症に対しても有効性が高く、それら基礎疾患の症状の軽減効果も期待できる」と述べています^[3]。つまり不眠を治療することで、うつ気分や疲労感といったうつ病・不安症の症状そのものが緩和される可能性もあるということです（日本睡眠学会）^[3]。

もう一つ注意したいのが、不安や不眠のつらさを紛らわせるための飲酒（寝酒）です。厚労省の睡眠ガイドは、「覚醒作用を有する嗜好品の摂取（カフェイン、ニコチン）、過度の飲酒や睡眠薬代わりの寝酒は、入眠困難や中途覚醒を引き起こし、睡眠休養感を低下させます」と説明しています^[2]。e-ヘルスネットも「寝酒をすると寝つきがよくなるように思えますが、効果は短時間しか続きません。飲酒後は深い睡眠が減り、早朝覚醒が増えてきます」と明言し、お酒は不眠対処に使ってはならないとしています（厚労省）^[1]。日本睡眠学会も、アルコール依存症に伴う不眠に対する睡眠薬の使用は推奨できないとし、むしろアルコール依存症に陥る危険性を指摘しています^[3]。なお、これとは別に、厚労省の睡眠ガイドは加齢そのものについても注意を促しています。「加齢に伴い様々な睡眠障害の発症率が上昇することから」、「特に50歳代より徐々に不眠症、閉塞性睡眠時無呼吸、むずむず脚症候群、周期性四肢運動障害などの睡眠障害が出現しやすくなります」としており^[2]、これは寝酒の影響とは独立した、加齢に伴うリスクとして説明されています。不安障害・うつ病を抱えている人ほど寝酒に頼りやすい傾向があるため、この悪循環にも注意が必要です。

「専門医に相談することを躊躇しない」——e-ヘルスネットはこの点を強調しています。「不眠症の治療はかかりつけの病院で治療されることが大部分です。不眠が続く場合には、まずかかりつけ医に相談してみるといいでしょう。病院を受診して不眠について相談するだけでも不眠恐怖は和らぎます」としたうえで、「大切なのは、眠れないことを一人でくよくよ考え込まないこと。心配する気持ちそのものが、不眠を悪化させるだけではなく、こころ（うつなど）やからだ（ストレス性疾患など）に悪影響を与えてしまう」と注意を促しています（厚労省）^[1]。家庭での対処で効果が出ないときは、我慢を重ねず専門医に相談することが、悪循環を早く断ち切る近道です。不眠症全体の原因・診断・治療法を体系的に知りたい方は、不眠症のすべて：日本の専門家が最新ガイドラインに基づき解説する原因・診断・治療法の完全ガイドもご覧ください。睡眠全般の基礎知識は睡眠に関する総合ガイドにまとめています。

CBT-I（認知行動療法）が不眠症治療の第一選択とされる理由

国立精神・神経医療研究センター（NCNP）が加わった東京大学・京都大学・江戸川大学・筑波大学などの研究グループは、成人の慢性不眠症を対象とした241件のランダム化比較試験（参加者31,452名）を系統的レビューと要素ネットワークメタアナリシスで解析し、米国の医学誌に発表した論文の中で次のように結論づけています。「不眠症の認知行動療法（Cognitive Behavioral Therapy for Insomnia, CBT-I）はその有効性と安全性から、不眠症治療の第一選択とされています」（国立精神・神経医療研究センター）^[5]。

日本睡眠学会のガイドラインも同じ結論に立っています。「不眠症に対する認知行動療法（CBT-I）の有効性は実証されている。特に、入眠困難の改善に関しては薬物療法よりも効果が高いと考えられる」とし、推奨グレードAを与えています^[3]。さらに、睡眠薬の長期服用者に対してもCBT-Iを導入することで減薬促進効果が期待できるとし、精神疾患や身体疾患を伴う不眠症に対してもCBT-Iは有効性が高いと述べています（日本睡眠学会）^[3]。

米国の研究機関も足並みをそろえています。米国国立衛生研究所（NIH）傘下の国立心肺血液研究所（NHLBI）は、不眠症の治療法を解説するページで、CBT-Iについて「This is usually recommended as the first treatment option for long-term insomnia and can be very effective.（長期的な不眠症に対する最初の治療選択肢として推奨されることが多く、非常に効果的です）」と述べています（国立心肺血液研究所）^[6]。日本と米国、それぞれ独立した学会・研究機関が、薬より先にCBT-Iという同じ結論にたどり着いている点は、この治療戦略の信頼性を裏づけています。

具体的にCBT-Iはどのように行われるのでしょうか。日本睡眠学会は「合計4〜8回のカウンセリングを実施することで、寝つきの悪さ、夜間の中途覚醒、睡眠の質の低下といった不眠症状が改善することが明らかになっています」と説明しています^[3]。1回の外来では扱いきれない生活習慣や睡眠に関する考え方を、数回にわたるカウンセリングで段階的に修正していく治療法だとイメージすると分かりやすいでしょう。なお、この記事の執筆時点で、日本睡眠学会のガイドラインは「現在のところ不眠症に対する認知行動療法は保険適応外となっています」とも述べており、実施できる施設は限られます^[3]。実施施設については、日本睡眠学会のホームページで確認することが案内されています^[3]。

CBT-Iの具体的な進め方 — 刺激制御法・睡眠制限法・睡眠衛生

CBT-Iは単一の技法ではなく、複数の要素の組み合わせです。国立精神・神経医療研究センター（NCNP）が関わった前述の研究では、どの要素が実際に効果を持つのかを要素ごとに分解して検証しました。その結果は次の通りです。「睡眠制限法、刺激統制法、認知再構成、マインドフルネスが睡眠を改善する一方で、睡眠衛生指導だけでは無効であり、リラクゼーションは逆効果の可能性があることが示唆され」ました（国立精神・神経医療研究センター）^[5]。

出典：国立精神・神経医療研究センター（NCNP）「不眠症に対する認知行動療法の有効な要素を解明」2024年^[5]

つまり、「寝室の温度・照明を整えましょう」といった睡眠衛生の助言だけでは、慢性化した不眠症には力不足だという点が重要です。e-ヘルスネットが紹介する具体的な実践法は、この刺激制御法・睡眠制限法の考え方と重なります。「常識的な範囲内で寝床の中で休む時間を決めておき、眠れなければベッドから出ること、前日の睡眠状態にかかわらず日中はなるべく活動的に過ごすことが大切です」としており、「眠れないのに我慢して無理に寝床にいる」と、かえって不眠が悪化することが分かっていると説明しています（厚労省）^[1]。

また、就床・起床時刻を一定に保つこと、太陽光を浴びて体内時計を整えること（早起きが早寝につながる）、日中の運動、寝酒をしないことなども、CBT-Iの睡眠衛生の一部として推奨されています（厚労省）^[1]。ただし前述の通り、これらの生活習慣の工夫だけで慢性不眠症が十分に改善しない場合は、刺激制御法・睡眠制限法・認知再構成を組み合わせた本格的なCBT-Iを、医療機関や公認心理師などの専門家のもとで受けることが望まれます。

睡眠薬という選択肢 — ベンゾジアゼピン系の依存・持ち越し・転倒リスク

CBT-Iだけで十分に改善しない場合や、症状が強く生活に大きな支障が出ている場合には、睡眠薬による薬物療法が併用されます。ここでまず伝えておきたいのは、睡眠薬そのものを過度に恐れる必要はないということです。e-ヘルスネットは「睡眠薬は怖いクスリ？」という問いに対し、「答えはNO！」だとしたうえで、「正しく服用すれば過度の心配はいりません」「最近は、依存性や認知機能障害の心配が少ない睡眠薬も開発されています」と説明しています（厚労省）^[1]。ただし同時に、「長期にわたって漫然と使い続けるのはよくありません。医師の指導の下に適切に使用することが大事です」とも明記されています（厚労省）^[1]。ここから先で説明するリスクは、睡眠薬を否定するためではなく、「正しく使う」ために知っておくべき知識です。

理解しておくべきなのが、現在広く使われているベンゾジアゼピン系および非ベンゾジアゼピン系睡眠薬に共通するリスクです。日本睡眠学会のガイドラインは、これらの睡眠薬について次のように説明しています。「眠気、ふらつき、転倒、精神運動機能の低下、前行性健忘（睡眠薬服用後の出来事を覚えていない）、頭痛、消化器症状などの副作用がみられます」^[3]。

特に注意すべきなのが「持ち越し効果」です。日本睡眠学会のガイドラインは、「翌日に眠気が残る、頭の働きを悪くする、ふらつくなどの持ち越し効果という副作用もあります」と説明しています^[3]。ここで重要なのは、持ち越しの主な原因が「服用量の多さ」ではなく「服用する時刻の遅さ」だとされている点です。ガイドラインは「遅い時刻に内服すると翌日にこれらの持ち越しを生じる危険性が高くなります。作用時間が最も短い睡眠薬であっても、服用後6〜7時間は眠気や頭の働きの低下が持続することが示されています」と明記しており（日本睡眠学会）^[3]、翌朝に睡眠薬が残らないようにするには、起床時刻より6〜7時間前までに服用を終えることが勧められています^[3]。つまり、「効きが悪いから量を増やす／頓服を追加する」という自己判断はむしろ持ち越しを強める方向に働きかねず、量を変えるより先に服用する時刻を主治医と見直すべき副作用だということです。実際、代表的な非ベンゾジアゼピン系睡眠薬であるゾルピデム酒石酸塩製剤（マイスリー錠）のPMDA添付文書にも、「本剤の影響が翌朝以後に及び、眠気、注意力・集中力・反射運動能力などの低下が起こることがあるので、自動車の運転など危険を伴う機械の操作に従事させないように注意すること」と明記されています^[4]。

高齢者では、このリスクがさらに高まります。日本睡眠学会は「加齢に伴い、脂溶性薬剤の分布容量の増大、薬物代謝能の低下、排泄能の低下による消失半減期の延長と体内蓄積が生じやすいほか、ベンゾジアゼピン系睡眠薬に対する感受性も亢進する」とし、「高齢者では若年者に比較して睡眠薬の副作用のリスクが相対的に高く、リスク・ベネフィット比が低下する」と勧告（推奨グレードA）しています（日本睡眠学会）^[3]。さらに踏み込んで、「高齢者の原発性不眠症に対しては非ベンゾジアゼピン系睡眠薬が推奨される。ベンゾジアゼピン系睡眠薬は転倒・骨折リスクを高めるため推奨されない」と明記されています（推奨グレードA）（日本睡眠学会）^[3]。PMDAの添付文書でも、高齢者には通常より少量（1回5mg）から投与を開始し、1回10mgを超えないことという用法・用量の注意が定められています^[4]。

依存性についても、PMDAの添付文書は「重要な基本的注意」の項目で「連用により薬物依存を生じることがあるので、漫然とした継続投与による長期使用を避けること」と明記しており（PMDA）^[4]、「重大な副作用」の項目にも「依存性、離脱症状　連用により薬物依存（頻度不明）を生じることがある」と記載されています（PMDA）^[4]。睡眠薬全般との付き合い方については、睡眠薬との上手な付き合い方：日本の読者のための包括的ガイドでも詳しく取り上げています。

複数の睡眠薬を併用している場合の注意点も見逃せません。日本睡眠学会は「一般的に、睡眠薬の多剤併用時には副作用のリスクも高くなります。睡眠薬は単剤使用が原則であり、やむを得ず2種類以上の睡眠薬を併用する時には副作用に注意する必要があります」と勧告しています（推奨グレードC2）^[3]。また、服用後から寝つくまでの間や夜中に目覚めた時の行動を翌朝覚えていない「前向性健忘」についても、「薬物惹起性であり、原因となった睡眠薬の中止により消褪する。同副作用のリスクが高い多剤併用患者、高齢者、飲酒者では適切な服用法を指導し、少量から慎重に投与すべきである」と勧告されています（日本睡眠学会）^[3]。心当たりのある経験がある場合は、認知症や精神疾患とは異なる薬物性の症状である可能性があるため、自己判断で放置せず主治医に相談することが勧められています（日本睡眠学会）^[3]。

生活習慣の見直し — 睡眠衛生は「土台」であって「治療の主役」ではない

前述の通り、睡眠衛生指導を単独で行っても慢性不眠症への有効性は示されていません（国立精神・神経医療研究センター）^[5]。しかし、これは生活習慣の見直しが無意味という意味ではありません。刺激制御法・睡眠制限法・認知再構成といった核となる技法の効果を土台として支える役割は担っています。e-ヘルスネットが挙げる具体策には次のようなものがあります。

運動については、「運動は午前よりも午後に、軽く汗ばむ程度の運動をするのがよいようです。激しい運動は交感神経を興奮させてむしろ寝つきを悪くするため逆効果です」とされ、「短期間の集中的な運動よりも、負担にならない程度の有酸素運動を根気強く継続することが効果的」と説明されています（厚労省）^[1]。就寝前のリラックスについては、「ぬるめのお風呂にゆっくり入り、好きな音楽や読書などでリラックスする時間をとって心身の緊張をほぐします。半身浴は心臓への負担も少なく、副交感神経を優位にさせ、睡眠の質を向上させてくれる」とされています（厚労省）^[1]。寝室環境については、「睡眠のための適温は20℃前後で、湿度は40〜70%くらいに保つのがよい」とされています（厚労省）^[1]。ストレスとの付き合い方についても、「音楽・読書・スポーツ・旅行など、自分に合った趣味をみつけて上手に気分転換をはかり、ストレスをためないようにしましょう」と勧められています（厚労省）^[1]。

大事なのは、これらの生活習慣の工夫を「これさえやれば慢性不眠症が治る」という主役の治療法として期待しすぎないことです。国立精神・神経医療研究センター（NCNP）が関わった研究が示す通り、実際に効果が確認されているコア技術は睡眠制限法・刺激制御法・認知再構成・マインドフルネスであり、生活習慣の見直しはこれらと並行して行う土台づくりと位置づけるのが実態に即しています^[5]。今日から試せる具体的なセルフケアの手順は、快眠への近道！専門家が解説する今すぐ試したい6つの秘訣と睡眠戦略のすべてもあわせて参考にしてください。

睡眠薬の種類 — ベンゾジアゼピン系・非ベンゾジアゼピン系・メラトニン受容体作動薬の違い

日本の医療機関で主に用いられる睡眠薬には、ベンゾジアゼピン系、非ベンゾジアゼピン系、メラトニン受容体作動系の各睡眠薬があります。日本睡眠学会のガイドラインは「不眠症の改善効果は各薬剤間で大きな差はありません」としつつ、安全性のプロファイルには明確な違いがあると説明しています^[3]。

出典：日本睡眠学会「睡眠薬の適正な使用と休薬のための診療ガイドライン」^[3]

ガイドラインはさらに「各睡眠薬の消失半減期には大きな違いがあり、不眠症状のタイプ、患者の臨床的背景などを考慮して慎重に薬剤を選択すべきである」と勧告しています（推奨グレードA）^[3]。作用時間の長さによって、超短時間作用型・短時間作用型・中間作用型・長時間作用型に分類され、入眠困難型・中途覚醒型・早朝覚醒型といった不眠症のタイプに応じて使い分けるのが一般的です（日本睡眠学会）^[3]。メラトニン受容体作動薬であるラメルテオンについては、服用初期から効果は得られるものの、「3か月程度連続して服用することで効果が最も大きくなる」という即効性の睡眠薬とは異なる特徴も報告されています^[3]。

高齢者ではこの薬剤選択がとりわけ重要です。日本睡眠学会は、意識がもうろうとする「せん妄」の予防について、「ベンゾジアゼピン系睡眠薬を単剤で使用することは積極的には推奨されない」としながら、「メラトニンあるいはメラトニン受容体アゴニストがせん妄の予防に有用である可能性がある」と述べています^[3]。入院中の高齢者や認知機能が低下している方では、睡眠薬の選択がせん妄のリスクにも関わるため、家族だけで判断せず必ず主治医・薬剤師に相談してください。

減薬・出口戦略 — 自己判断でやめてはいけない理由

日本睡眠学会のガイドラインは、睡眠薬を長期服用した後に急に中止すると何が起こるかを具体的に説明しています。「睡眠薬を長期間服用した後に、一気に中断すると不眠症状が一時的に悪化することがあります。時には日中にも不安感やイライラ感、知覚過敏などを感じることがあります」^[3]。これは「反跳性不眠」と呼ばれる離脱症状の一種で、PMDAの添付文書にも「連用中における投与量の急激な減少ないし投与の中止により、反跳性不眠、いらいら感等の離脱症状（0.1〜5%未満）があらわれることがある」と明記されています^[4]。

「禁断症状（離脱症状）とは、神経や精神に作用するくすりを長い期間飲み続けた後に、薬を減らしたり中止したりした時にあらわれる症状で、よくみられる症状は、不眠、動悸、吐き気、不安感などです」と日本睡眠学会は患者向けに説明しています^[3]。どのくらいの期間・量の服用で離脱症状が生じるかは個人差が大きいものの、「長い期間、多い量、いくつもの種類の併用は、離脱症状を生じやすくなります」とされ、指示された用法用量を守ることの重要性が強調されています（日本睡眠学会）^[3]。日本睡眠学会は、複数の離脱症状を呈する患者が20〜40%にのぼり、力価の強い睡眠薬やベンゾジアゼピン系睡眠薬でリスクが高いと報告しています^[3]。休薬後に生じる離脱症状自体は短期間で消失するとされていますが、悪化した不眠症状が持続する場合には「不眠症が再燃したと考えるべきである」ともされており、自己判断で「効かなかった」と結論づけず、必ず主治医に経過を報告することが勧められます^[3]。

だからこそ、減薬には正しい手順が必要です。ガイドラインが示す具体的な方法は「漸減法」で、「1種類の睡眠薬を4分の1錠ずつ減らし、1〜2週間経過をみて問題がなければさらに4分の1錠減量するなど時間をかけて減量します」というものです（推奨グレードA）^[3]。2錠以上、あるいは2種類以上の睡眠薬を服用している場合や長期間の服用者は、さらに緩やかな減量が必要で、「減量する睡眠薬の順番も決まっています」ため、必ず主治医に相談してから行うべきとされています（日本睡眠学会）^[3]。

誰もが同じように簡単に減薬できるわけではない点にも触れておく必要があります。日本睡眠学会は、減薬・休薬を困難にさせる要因として、「服用中の睡眠薬が高用量、多剤併用であること、うつ病や器質性脳障害等の精神神経疾患の存在」、そして掻痒・疼痛・頻尿など睡眠を阻害する身体疾患の存在を挙げています^[3]。また、睡眠薬を処方する段階でのリスク評価として、不眠が重度であること、抗不安薬（主としてベンゾジアゼピン系薬物）の服用歴、高齢、合併症の存在、ストレスの存在、薬物依存の履歴、アルコールとの併用、そして「受動的、依存的、慢性不安、心気的」といった性格特性が挙げられています（日本睡眠学会）^[3]。つまり、この記事のテーマである「不安障害・うつ病を併存する慢性不眠症」は、まさに減薬が難しくなりやすいハイリスク群に該当します。だからこそ、専門診療科との連携、心理カウンセリング（CBT-I）、環境調整を組み合わせた慎重な対応が必要とされているのです（日本睡眠学会）^[3]。

そして、ここでもCBT-Iが出口戦略の中心的な役割を担います。日本睡眠学会は減量法として「1）漸減法、2）認知行動療法、3）補助薬物療法、4）心理的サポートが有効であることが明らかにされている。また、これらの治療法を併用することで減薬達成率、減薬量、再発防止がより確実になる」と結論づけています（推奨グレードA）^[3]。つまり、CBT-Iは「薬をやめた後の不眠のぶり返し」を防ぐ役割も担っており、慢性不眠症の入口（第一選択）から出口（減薬支援）まで一貫して関わる治療法だといえます。

日本と米国のガイドライン比較 — CBT-I優先という同じ結論

日本と米国、それぞれ独立した学会が、根拠となる臨床試験は一部異なるものの、「薬より先にCBT-I」という同じ結論に達しています。この点で足並みがそろっていることは、CBT-Iを慢性不眠症の第一選択とする根拠の強さを示しています。

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