整形外科手術の基礎知識:知っておくべきポイント
筋骨格系疾患

整形外科手術の基礎知識:知っておくべきポイント

はじめに

皆さまの生活を支える骨・筋肉・関節などの運動器官は、けがや疾患により変形・損傷が起こると、日常生活に大きな支障をきたします。そのような場合に行われる治療のひとつが、「整形外科領域の手術(以下、整形外科手術)」です。整形外科手術は、損傷した骨や関節、靱帯などを元の構造に近づけて機能を回復させることが主な目的ですが、手術後には深部静脈血栓症(静脈血栓塞栓症)などの合併症リスクもあり、注意が必要です。本記事では、整形外科手術の概要から、合併症のひとつとして重要視される静脈血栓塞栓症の予防策まで、できるだけわかりやすく解説してまいります。

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当サイトの情報は、Hello Bacsi ベトナム版を基に編集されたものであり、一般的な情報提供を目的としています。本情報は医療専門家のアドバイスに代わるものではなく、参考としてご利用ください。詳しい内容や個別の症状については、必ず医師にご相談ください。

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本記事の内容は、医療従事者の文献・ガイドラインを参考にまとめたものであり、執筆にあたってはBác sĩ Nguyễn Thường Hanh(内科・内科全般、Bệnh Viện Đa Khoa Tỉnh Bắc Ninh 所属)からの監修アドバイスも踏まえています。ただし、手術の詳細な選択や術後管理は症例ごとに大きく異なるため、最終的な判断は担当医や専門医にご相談ください。

整形外科手術とは何か

整形外科手術は、骨・筋肉・関節・靱帯・腱・軟骨といった運動器系に関わるさまざまな病状・けがを診断・治療・予防するための外科的アプローチを含む広い分野です。日常的によく行われる部位や手技の例として、以下が挙げられます。

  • 骨折治療
    骨のずれや離断を整復し、プレート・スクリュー・髄内釘などで固定する。とくに大腿骨近位部(大腿骨頸部骨折、転子部骨折など)の骨折治療は高齢者に多く、早期離床と機能回復のための手術が重要とされています。
  • 人工関節置換術
    関節が重度に変形・摩耗した場合に人工関節で置換する手術。変形性膝関節症や変形性股関節症などが代表的で、保存療法(投薬やリハビリ)を行っても痛みが改善せず歩行が困難なケースに適応されることが多いです。
  • 靱帯再建術
    スポーツ外傷などで靱帯が断裂した際に行う手術。代表的な例が前十字靱帯再建術で、組織採取や移植、アンカー固定などの方法を用いて修復します。
  • 脊椎手術
    腰椎椎間板ヘルニアや脊柱管狭窄症など、背骨まわりの神経圧迫や変形を是正し、痛みやしびれを軽減する手術。椎弓切除や椎間固定、椎体間除圧などがあります。
  • 上肢・手外科手術
    手根管症候群や腱鞘炎、腱断裂、ばね指などの手術。場合によっては顕微鏡や拡大鏡を用いた微小外科手術を行うこともあります。
  • 腫瘍切除術(骨・軟部)
    骨や軟部組織に生じた腫瘍(良性・悪性)に対し、病変部を切除し、必要に応じて再建を行います。

このように、整形外科手術は症状や病態に合わせて多岐にわたります。近年は内視鏡を用いた低侵襲手術(関節鏡など)も盛んで、傷口が小さく早期回復が期待できる手術法が増えています。

整形外科手術が必要になるタイミング

整形外科的な問題は、保存療法(投薬・注射・リハビリ・装具など)で改善する場合もあれば、症状や変形が進行して手術が避けられなくなる場合もあります。主な判断基準としては下記のような状況が挙げられます。

  • 重度の関節破壊・変形
    変形性膝関節症や変形性股関節症で関節軟骨がすり減り、痛みや可動域制限が激しく、日常生活の動作に支障をきたす場合。
  • 骨折や外傷による著しい骨変形・関節不安定
    骨折部がずれて癒合しそうな場合(変形治癒)や、大きな外傷で関節が破壊されている場合。
  • 靱帯断裂や半月板損傷などのスポーツ外傷
    リハビリだけでは元の機能を取り戻しにくいほど組織が破損している際に行う。
  • 先天性や加齢による骨・関節変形
    先天的な骨格異常や加齢で進んだ変形により、歩行・動作の困難が顕著なとき。
  • 脊椎疾患が原因の神経症状(下肢のしびれ、麻痺など)
    脊髄・神経根を圧迫する椎間板ヘルニアや脊柱管狭窄症が重症化し、日常生活に支障を来す場合に手術を検討。
  • 骨・軟部腫瘍の切除が必要な場合
    良性か悪性かにかかわらず、大きさや位置によっては手術による摘出が優先される。

これらの判断は画像検査(X線撮影、CT、MRI、骨シンチグラフィなど)、血液検査、筋電図検査などを踏まえ総合的に行われます。患者さんが手術に進むかどうかは、痛みの程度、機能障害の度合い、全身状態、合併症リスクなども勘案して決定されます。

整形外科手術に関連する検査と診断の流れ

術前の検査・診断

  1. 問診・視診・触診
    医師が痛みの部位や性質、動作時の不具合、負傷の原因などを確認します。また、患部の変形や可動域も実際に触診して把握します。
  2. 画像検査(X線、CT、MRIなど)

    • X線撮影: 骨の配列や骨折、変形、関節の隙間などを把握
    • CT: 骨の詳細な形態や3D構造の評価に有用
    • MRI: 軟骨や靱帯、椎間板、半月板など軟部組織を見るのに適している
  3. 血液検査
    炎症所見や感染の有無、凝固因子の状態などをチェックし、術中・術後の出血や感染リスクを評価します。
  4. 生理学的検査

    • 骨シンチグラフィ: 骨の代謝活性を調べ、骨腫瘍や感染の有無を推測
    • 神経伝導速度検査: 上肢・下肢の末梢神経の機能状態を確認
    • 超音波検査: 軟部組織や血管状態の評価

これらの検査結果を総合して、医師が最適な治療法を提案します。緊急手術を要する骨折などでは、迅速に必要な検査・処置を行い、状態が落ち着き次第、正式な手術適応を検討する場合もあります。

術式の選択

手術方法は大きく「関節鏡などを用いた低侵襲手術」と「開放創による大きなアプローチを行う手術」に分かれます。膝や肩の一部の損傷は、関節鏡手術により小さな切開で修復することが多いですが、重度の変形や複雑骨折、人工関節置換などは開放手術が必要です。

整形外科手術の代表的な種類

手術の形態や目的は多岐にわたりますが、ここでは代表的なものをピックアップして詳しく見ていきます。

  • 前十字靱帯(ACL)再建術
    スポーツ外傷で断裂した前十字靱帯を自家腱や人工靱帯などで補強・再建する。術後リハビリが重要であり、約6〜12か月ほどかけて競技レベルに復帰するケースが多いです。
  • 半月板損傷の修復術
    膝関節の半月板が損傷し、痛みや引っかかり感が持続する場合に行われる。部分切除か縫合修復か、損傷部位や大きさによって手技が異なります。
  • 人工関節置換術(膝・股)
    重症の変形性関節症やリウマチ性関節破壊で関節面が著しく損耗した際に、金属やポリエチレンなどの素材でできた人工関節を埋め込む。術後の痛み軽減や可動域改善が期待されますが、安定して歩行できるようになるにはリハビリ期間が必要です。
  • 脊椎固定術
    腰椎椎間板ヘルニアや脊柱管狭窄症、すべり症などで脊椎の安定性を確保する必要があるときに行われる。金属のスクリューとロッドを使って椎骨を固定し、神経の圧迫を軽減します。
  • 骨折観血的手術(ORIF)
    開放的に骨を整復し、金属プレートやスクリューで固定する。特に大腿骨頸部骨折や上腕骨近位部骨折など、高齢者に起こりやすい骨折で多用される手技です。
  • 腱修復術(肩の腱板修復など)
    肩の腱板損傷やアキレス腱断裂などを縫合・再建し、機能を回復させる。再断裂を防ぐためにも術後の動かし方やリハビリ計画が非常に重要。

整形外科手術後に想定されるリスク・合併症

手術はその有益性(痛みの軽減、機能の回復など)が大きい反面、どうしても回避しきれないリスクが存在します。ここでは代表的な合併症について整理します。

麻酔によるリスク

  • 全身麻酔の副作用
    吐き気や嘔吐、のどの痛みなどの軽微な症状から、まれに呼吸抑制や重篤なアレルギー反応が起こる可能性があります。
  • 区域麻酔・局所麻酔のリスク
    脊椎くも膜下麻酔や硬膜外麻酔では、血圧低下や頭痛などが生じる場合があります。

感染症

手術創部や人工関節などのインプラント周囲が感染すると、術後の経過が長期化する重大な合併症になります。術中の無菌操作や抗菌薬の予防投与などで感染リスクを下げますが、患者さん自身の栄養状態や糖尿病などの併存症も影響します。

出血・血腫

骨や軟部組織の切開を伴うため、一定程度の出血は避けられません。大きな血腫ができる場合、再手術やドレナージが必要になることもあります。凝固因子異常や抗血栓薬の内服状況によって出血リスクは増減します。

術後の痛み、可動域制限

手術そのものによる組織の損傷や腫脹、切開周囲の癒着が原因で、術後しばらく痛みや可動域制限が残ることがあります。リハビリテーションの継続で改善が期待されますが、固定が長期に及ぶ場合は筋力低下にも注意が必要です。

深部静脈血栓症(DVT)・静脈血栓塞栓症(VTE)

整形外科手術の中でも特に股関節や膝関節の大きな手術では、深部静脈血栓症(DVT)や肺塞栓症(PE)を含む静脈血栓塞栓症(VTE)のリスクが高まります。これは長期臥床や下肢の血流停滞、組織損傷に伴う凝固促進などが原因となります。

なぜ整形外科手術で静脈血栓塞栓症が多いのか

  • 長期臥床や運動制限
    大きな手術後や骨折治療では、術前・術後ともに安静や装具固定が必要になり、下肢の血流が停滞します。
  • 組織損傷による凝固亢進状態
    手術操作や骨切開、セメント注入などで組織が広範囲に刺激され、凝固系が活性化する。
  • 血管内膜の損傷
    インプラント挿入やドリリングなどで血管壁が微小に傷つき、血栓形成を促進する。

静脈血栓塞栓症の予防戦略

1. 術後早期離床・リハビリ

術後できる限り早く体を動かすことが、もっとも基本的で重要な予防策です。歩行訓練を含むリハビリを医療スタッフと相談しながら進め、血流の循環を促します。ただし、骨折の種類や固定方法によっては制限があるため、医師の指示に従う必要があります。

2. 物理的・機械的予防法

  • 弾性ストッキング(圧迫ストッキング)
    足関節や下腿部、大腿部を適度に圧迫し、静脈血のうっ滞を防ぐ。
  • 間欠的空気圧迫装置(フットポンプなど)
    カフを足や下腿に巻き、定期的に空気圧をかけて血流を促進する。

3. 薬物療法(抗凝固薬)

  • ヘパリン、ワルファリン、DOAC(直接経口抗凝固薬)など
    患者のリスク(出血リスク、既往歴、腎機能など)を総合的に判断して処方される。たとえば人工股関節全置換術後は、最低でも数週間にわたって内服や皮下注射による抗凝固療法を行うケースが多いです。
  • 実際の投与期間例
    人工股関節置換術後は5週間程度の予防投薬が推奨されることもあり、入院期間が1週間程度であっても、退院後に自宅で数週間継続投薬が必要になります。

さらに、術後の運動器リハビリが困難な重度骨折(大腿骨頸部骨折や骨盤骨折など)の場合、退院後もしばらく歩行が十分に行えないため、薬物療法や物理的予防法を継続して静脈血栓塞栓症を防ぐ必要があります。

研究による最新の知見

  • 2019年の研究(Blood. 2019;134(9):665-671. doi:10.1182/blood.2019001867)
    Spyropoulosらは、整形外科手術後の患者に対しリバーロキサバンなどの抗凝固薬を用いた場合、エノキサパリン(低分子ヘパリン)に比べて静脈血栓塞栓症の予防効果が高く、出血リスクも適度にコントロールできる可能性を示しています。この研究は入院患者の多施設データを解析しており、日本人を含むアジア人患者でも比較的信頼性のある結果とされています。
  • American Society of Hematologyが2019年に発表したガイドライン(Blood Advances. 2019;3(22):4242-4286)
    入院患者の静脈血栓塞栓症予防について、整形外科術後の観点でもDOAC(直接経口抗凝固薬)や間欠的空気圧迫装置の活用が推奨されており、出血リスクと血栓リスクをバランスよく管理することの重要性が指摘されています。

これらのガイドラインや研究は、欧米を中心に実施されていますが、国際的な臨床試験を含む場合も多く、日本の臨床現場でも十分参考になります。なお、個々の患者ごとに体格や合併症が異なるため、担当医の指示が最優先です。

術後の回復とリハビリテーション

回復にかかる期間

術式や病状、患者さんの体力・年齢などにより大きく変わりますが、一般的に回復までに数週間から数か月を要します。

  • 骨折固定術後: 小さな骨折であれば数週間程度で日常活動が可能となるケースもありますが、大腿骨や骨盤などの大きな骨では長期間のリハビリが必要です。
  • 人工関節置換術後: 早期離床により2〜3日目から歩行訓練を始めることが多いですが、痛みの軽減や筋力回復、可動域向上などを考慮すると術後3〜6か月かけて徐々に日常生活へ復帰していきます。
  • 靱帯再建術後: 種目にもよりますが、スポーツ復帰には6か月~1年ほどの慎重なリハビリが推奨されることがあります。

リハビリの重要性

手術後は「痛みを伴うから動きたくない」という患者さんの心理も強いですが、筋力低下・関節拘縮・血行不良を防ぐためにも、医師や理学療法士の指導のもと、可能な範囲で積極的にリハビリを行うことが大切です。特に下肢の術後では、荷重や歩行動作を段階的に指導しながらリハビリを進めます。

静脈血栓塞栓症のリスクと術後管理

静脈血栓塞栓症とは

静脈系の血管内に血栓(かたまり)ができることで血流を障害し、肺に飛んだ場合には肺塞栓症として致死的な合併症を引き起こす病態です。とくに整形外科手術では罹患率が高いため、術後早期のDVTスクリーニングや予防措置が不可欠です。

術後の注意点

  • こまめな足の運動・ポンプ体操
    ベッド上でも足首や足指を動かし、血行をよくする。
  • 弾性ストッキングやフットポンプの使用
    看護師が装着補助をしてくれる場合もありますが、圧迫部位や着脱タイミングを誤ると逆効果になることがあるため注意。
  • 水分摂取
    術後は食欲不振や点滴管理が多いですが、脱水になると血液粘度が上がり血栓ができやすくなります。主治医の指示に従って十分な水分補給を行いましょう。
  • 自宅退院後の継続的な抗凝固療法
    症例によっては、退院後も数週間~数か月にわたり薬の服用・注射を続ける必要があります。自己注射の場合は、医師や看護師に針の扱い方や注射部位の選び方をしっかり確認してください。

実際の声:整形外科医の見解

TS BS Đỗ Văn Minh(ベトナム・Hanoi Medical University付属病院/チャン・トゥオン チン・ヒン&スポーツ医学科 副科長)によれば、整形外科手術は「深部静脈血栓症を招くリスクをフルに備えている分野」と指摘しています。例えば、

  • 手術時のガロ使用による一時的な血流遮断
  • 骨切削時の熱発生による血管・組織ダメージ
  • 術前からの長期安静・術後の制限による下肢血流停滞
    これらが重なり合い、静脈血栓が形成されやすい環境を作り出すというわけです。

一方で、これらを予防する手段(抗凝固療法、物理的圧迫、早期リハビリなど)は多彩に存在し、正しく実施すればリスクを大きく低減できます。とくに大腿骨頸部骨折など高齢者が多い疾患や、人工股関節・人工膝関節置換術では術後の合併症が全身状態に大きく影響します。退院後も「まだ動けないから大丈夫」という油断は禁物で、継続的な予防策が重要です。

術後の合併症を防ぐための総合的アプローチ

  • 医療スタッフによるリスク評価
    患者の年齢や既往症、併存疾患(糖尿病、心不全、血液疾患など)、出血リスク、骨粗鬆症の有無などを含めて総合的に評価します。
  • 術前の生活習慣改善
    喫煙や過度なアルコール摂取は創傷治癒や感染リスク、血栓リスクに影響するため、できるだけ控えるよう指示を受けることがあります。また、肥満や筋力低下が著しい場合は術前からリハビリや運動療法を行うことも。
  • 最適な麻酔法の選択
    全身麻酔なのか、区域麻酔(腰椎麻酔・硬膜外麻酔)なのか、あるいは局所麻酔と鎮静の併用か。患者の全身状態や手術時間、侵襲度合いを踏まえて選択し、副作用を最小限に抑えます。
  • 術後疼痛管理
    痛みを適切にコントロールすることで、患者が早く動き出せる環境を作り出す。局所麻酔カテーテルや痛み止めの定時投与などを実施。
  • リハビリテーションの導入時期
    手術当日や翌日から関節可動域訓練を開始できる症例もあれば、数日安静が必要な場合もあります。適切な時期を見計らって専門スタッフが介入し、合併症予防と機能回復を両立させます。
  • 血栓予防の徹底
    • 術後早期の足関節屈伸運動などの「自主練習」
    • 痛み止め使用による活動性向上
    • 圧迫ストッキングや間欠的空気圧迫装置
    • 抗凝固薬(ヘパリン、DOACなど)の適切な投与

推奨事項(参考程度)

以下の推奨事項はあくまで一般的な指針であり、実際には主治医の指示を優先してください。

  • 術前

    • 可能であればウォーキングや筋トレなどを行い、筋力維持と血流改善に努める。
    • 喫煙者は術前に禁煙を検討する。
    • ワルファリンや抗血小板薬を内服中の場合、医師と相談のうえ服用調整が必要なことがある。
  • 術後

    • できるだけ早く体を動かす: ベッド上での足首回しや膝の屈伸などの軽度運動からスタートし、痛みに応じてリハビリを進める。
    • 水分補給: 脱水を避けるためにも、点滴だけでなく口からの適度な水分摂取を医療スタッフに確認しながら続ける。
    • 弾性ストッキングやフットポンプの使用: 自分で着脱が難しい場合はスタッフに相談し、正しい圧迫が得られているかを確認する。
    • 指示された期間の抗凝固薬をきちんと内服/注射: 退院後も処方が続く場合があるため、中断や自己判断による減量は避ける。

結論と提言

整形外科手術は、骨や関節などの運動器障害を根本的に改善し、機能回復を目指すうえで非常に有用な選択肢です。一方、術後の静脈血栓塞栓症(VTE)をはじめとした合併症リスクを見逃せません。とくに股関節や膝関節の大きな手術、骨折手術などでは、

  • 術前の状態や併存疾患の評価
  • 術後早期の離床や適切なリハビリ
  • 物理的予防(弾性ストッキングや間欠的空気圧迫装置)の活用
  • 抗凝固薬の使用

が総合的に重要となります。医師や看護師、理学療法士などのチームとしっかりコミュニケーションを取りながら、疑問点は遠慮せず質問し、ご自身の身体を守る意識をもっていただければと思います。

本記事は医療・健康情報の提供を目的としており、専門家による診断や治療を代替するものではありません。必ず主治医や専門医の診断・指導を受けてください。

参考文献

情報提供の免責事項
本記事は健康や医療に関する一般的な情報を提供することを目的としており、専門家の診断や治療に代わるものではありません。実際の治療を行う際には、必ず主治医または専門医にご相談ください。

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