生理不順：原因、症状、診断、治療法を日本の医療事情に基づき解説

生理不順は多くの女性が経験する悩みですが、その背景にはホルモンバランスの乱れやストレス、時には病気が隠れていることもあります。この記事では、日本の産婦人科診療ガイドラインに基づき、生理不順の定義から、多嚢胞性卵巣症候群（PCOS）などの具体的な原因、診断プロセス、保険適用を含めた治療選択肢、そして医療機関のかかり方まで、専門的な情報を分かりやすく解説します。

生理不順の定義と分類：あなたの月経は正常？

「先月より一週間も早く生理が来た」「最近、周期がバラバラで予定が立てられない」——そんな経験に、不安を感じる方は少なくないでしょう。その気持ちは、ご自身の体を大切に思っている証拠であり、とても自然な反応です。科学的には、女性の体内のホルモンバランスは非常に繊細で、司令塔である脳（視床下部や下垂体）と、実行役である卵巣が連携して月経周期をコントロールしています。この連携は、まるで精密なオーケストラのようですが、指揮者（脳）の少しの乱れや、演奏者（卵巣）の不調で、リズムが簡単にずれてしまうのです。だからこそ、まずは「正常なリズム」がどのようなものかを知り、ご自身の状態を客観的に把握することが、安心への第一歩となります。

日本産科婦人科学会などの専門機関によると、正常な月経周期は25日から38日の間とされています¹。周期ごとの変動も、6日以内であれば正常の範囲内と考えられています²。これを知るだけで、「少し早まったり遅れたりするのは、異常ではないんだ」と少し安心できるかもしれません。一方で、この範囲から大きく外れる状態が続く場合は、体が何らかのサインを送っている可能性があります。例えば、周期が24日以下と短い「頻発月経」や、39日以上と長い「稀発月経」²、あるいは3ヶ月以上月経が来ない「続発性無月経」¹といった状態は、専門家への相談を検討する目安となります。

生理不順を引き起こす主な原因

「最近、仕事のストレスが大きいせいかな」「ダイエットを始めてから周期が乱れたかも」——生理不順の原因を考えるとき、多くの方がご自身の生活習慣を思い浮かべることでしょう。その感覚は非常に的確です。女性のホルモンバランスを司る司令塔（脳の視床下部）は、ストレスの影響を非常に受けやすい、いわば「繊細なマネージャー」のような存在です。過度なプレッシャーや環境の変化があると、このマネージャーはホルモン分泌の指令を出すのをためらってしまい、結果として月経周期が乱れるのです。実際に、心理的ストレスは一時的な生理不順の最も一般的な原因であると専門家も指摘しています¹³。

しかし、原因はストレスや生活習慣だけとは限りません。背景には、多嚢胞性卵巣症候群（PCOS）のように、体質的に排卵が起こりにくい状態が隠れていることもあります。これは、卵巣という「卵子を育てる畑」で、小さな卵胞がたくさん育ちすぎてしまい、かえって一つの卵子が成熟して飛び出す（排卵する）ことが難しくなる状態と例えられます。日本産科婦人科学会（JSOG）の報告によると、これは生殖年齢の女性における一般的な内分泌疾患の一つです⁴。その他にも、甲状腺機能の異常や、特定の薬の影響など、様々な医学的要因が考えられます。

日本の臨床における診断プロセス

生理不順で婦人科を受診すると決めても、「どんな検査をされるんだろう」という不安がよぎるのは当然のことです。特に内診への抵抗感は、多くの方が抱く共通の懸念かもしれません。しかし、現在の日本の婦人科診療では、患者さんの不安を和らげる工夫がなされています。診断のプロセスは、まず丁寧な問診から始まります。これは、医師が患者さんと一緒に「謎解き」をするための最も重要な手がかり集めです。最終月経日、周期の変動、生活習慣、ストレスの状況などを詳しく伝えることで、原因を絞り込む大きな助けになります。

特に重要なのが、ホルモンバランスの状態を把握するための血液検査と、子宮や卵巣の形を直接見る超音波（エコー）検査です。多嚢胞性卵巣症候群（PCOS）が疑われる場合、日本産科婦人科学会（JSOG）が2024年に改訂した診断基準では、「月経異常」「超音波での多嚢胞性卵巣所見または血液中のAMH高値」「アンドロゲン（男性ホルモン）高値またはLH高値」という3つの項目をすべて満たす必要がある、と定められています⁴。これは、3項目中2項目で診断される国際的な基準（ロッテルダム基準）よりも厳格であり⁵、日本における診断の特異性を高めています。この正確な診断が、後の適切な治療へとつながるのです。

管理と治療の選択肢：あなたに合った方法は？

生理不順の治療と聞くと、すぐに特別な薬が必要だと考えてしまうかもしれませんが、選択肢は一つではありません。治療の目的は、単に周期を整えるだけでなく、将来の妊娠への希望や、月経困難症といった関連する症状の緩和など、一人ひとりのライフプランに寄り添うことが大切です。そのため、医師は「現在、妊娠を希望しているかどうか」を一つの大きな指針として、最適な治療法を提案します。

妊娠を希望していない場合、代表的な治療法が低用量エストロゲン・プロゲスチン配合薬（LEP）や経口避妊薬（OC）です¹⁶。これらはホルモン量を安定させ、規則的な出血を起こすことで、周期を整えるだけでなく、月経困難症の緩和にも繋がります。また、日本では漢方薬も広く用いられており、特に月経前症候群（PMS）の症状緩和などで、当帰芍薬散（とうきしゃくやくさん）などが保険適用で処方されることもあります⁷⁸。一方で、妊娠を希望しているPCOS患者さんに対しては、排卵を促す治療が行われます。日本産科婦人科学会（JSOG）の2025年版の最新指針では、従来の薬よりも高い確率で出産に至るという国際的なエビデンスに基づき、「レトロゾール」という薬が第一選択薬として推奨されるようになりました⁹¹⁰。これは、日本の不妊治療が常に新しい知見を取り入れ、進化していることの証です。

日本の医療制度との連携：保険は使える？

治療法と並んで、多くの方が気になるのが費用、特に健康保険が適用されるかどうかでしょう。せっかく治療を受けようと決心しても、「高額だったらどうしよう」という不安が、受診のハードルになってしまうこともあります。この点は、日本の医療制度の少し複雑な部分と関係しています。重要なのは、治療が「病気の治療」と見なされるか、「症状のコントロールや任意のもの」と見なされるか、という点です。

例えば、先ほど紹介した低用量ピル（LEP/OC）は、同じ薬でも目的によって保険適用が変わる典型的な例です。医師が診察の結果、「月経困難症」や「子宮内膜症」という「病名」で診断した場合、その治療薬としての低用量ピルは保険適用となります。しかし、単に「生理不順を整えたい」という目的の場合、それは病気の治療とは見なされず、自費診療となるのが一般的です。この違いは、mypill.onlineなどの医療情報サイトでも詳しく解説されています¹¹¹²。このルールを知っておくことで、診察時に医師と費用についてより具体的に相談できるようになります。

日本における患者体験：一人で悩まないために

生理に関する悩みは、非常にデリケートで、親しい友人や家族にも話しにくいと感じることがあるかもしれません。「これくらいで病院に行くのは大げさかな」「痛いのは当たり前だから我慢しなくちゃ」——そう思ってしまう背景には、社会的な風潮も影響している可能性があります。事実、日本の働く女性を対象としたある調査では、月経随伴症状によって日常生活に影響が出ているにもかかわらず、44.6%もの人が「我慢することが多い」と回答しています。これは、Health and Global Policy Institute（日本医療政策機構）が2023年に発表した報告書で明らかにされており¹³、多くの女性が一人で痛みに耐えている現状を浮き彫りにしています。

しかし、生理不順やそれに伴う痛みは、決して「我慢すべきもの」ではありません。それは、あなたの体が発している大切なサインです。婦人科を受診することは、特別なことではなく、体の声に耳を傾け、専門家と一緒に解決策を探すための、ごく自然なステップです。近年、オンライン診療の普及や、女性の健康問題をサポートするNPO法人の活動も活発になっており、相談できる窓口は確実に増えています。一人で抱え込まず、信頼できる情報源や専門家の助けを借りることが、健やかな毎日を取り戻すための鍵となります。

よくある質問

結論

生理不順は、多くの女性にとって身近な問題ですが、その原因や対処法は多岐にわたります。重要なのは、「正常な周期」の範囲を知り、それを超える変化が続く場合には、我慢せずに専門家へ相談することです。日本の医療現場では、最新のガイドラインに基づいた正確な診断と、保険適用も含めた多様な治療選択肢が用意されています。この記事が、ご自身の体と向き合い、適切な一歩を踏み出すための助けとなれば幸いです。