【2025年版・医師監修】百日咳の流行と耐性菌から赤ちゃんを守る。大人の症状と妊婦・子供のワクチン完全ガイド

序文：なぜ今、百日咳が日本の重大な脅威となっているのか？

「ただの長引く咳」だと思っていませんか？その咳が、知らず知らずのうちに、あなたの周りにいる赤ちゃんの命を脅かしているかもしれません。2024年から2025年にかけて、日本は百日咳の深刻な流行の渦中にあります。国立健康危機管理研究機構（JIHSC）の報告によると、国内の患者報告数は過去数年と比較して著しく増加しており、特に青年層での感染拡大が顕著です¹。これはもはや「子供の病気」ではありません。さらに問題を複雑にしているのが、標準的な治療薬に耐性を持つ薬剤耐性菌の出現です。この二重の脅威に対し、私たちは最新かつ正確な知識で武装する必要があります。

第1章：2025年、日本の百日咳大流行の実態

現在の流行は、単に患者数が多いというだけではありません。その性質が変化していることに、私たちは注意を払わなければなりません。

年齢層の変化：なぜ今、10代の若者に感染が広がっているのか？

JIHSCが公開した2025年の年齢別患者報告数のデータを見ると、10代の若者における著しい増加が明らかです¹。この背景には「ワクチンの効果減衰」という問題があります。幼少期に受けた4回の定期接種による免疫は、残念ながら永続的ではありません。日本の研究によれば、ワクチンによる予防効果は時間と共に低下し、多くの子どもたちが小学校高学年になる頃には、感染に対する十分な防御力を失ってしまいます¹⁵。その結果、症状が比較的軽いか、非典型的（特徴的な咳き込みがない）な青年や大人が無自覚の感染源となり、家庭内や学校でウイルスを広めてしまうのです。

脅威の「マクロライド耐性百日咳菌（MRBP）」とは？

マクロライド耐性百日咳菌（MRBP）とは、百日咳の治療に最も一般的に使用されるマクロライド系抗菌薬（エリスロマイシン、クラリスロマイシン、アジスロマイシンなど）が効かない百日咳菌のことです。この耐性菌の出現は、治療を困難にし、特に乳幼児のような重症化しやすい患者にとって深刻な脅威となります。JIHSCおよび日本小児科学会（JPS）は、このMRBPが沖縄県や島根県を含む複数の都道府県で確認されていると警告しており、全国的な監視と対策の強化が急務となっています¹²¹³。

第2章：症状の完全ガイド：年齢別の特徴と危険なサイン

百日咳の症状は、年齢によって大きく異なります。この違いを理解することが、早期発見と適切な対応への第一歩です。妙佑医療国際（Mayo Clinic）やその他医療機関の情報に基づくと、各年齢層の典型的な症状と注意すべき危険なサインは以下の通りです²⁰⁴。

第3章：診断と治療の最前線：耐性菌時代に知っておくべきこと

長引く咳に悩んだら、自己判断せず医療機関を受診することが重要です。特に耐性菌が広がる現在、正確な診断と適切な治療選択が求められます。

診断方法：いつ、どこで、どの検査を受けるべきか？

百日咳の診断には、主に以下の検査が用いられます。どの検査が適切かは、咳が始まってからの期間によって異なります⁶²²。

• 菌培養検査・遺伝子検査（PCR法）: 咳の初期（2週間以内）に最も有用です。鼻の奥の粘液を採取して、百日咳菌そのものや菌の遺伝子を検出します。確定診断に繋がります。
• 抗体検査（血清診断）: 咳が始まってから2週間以上経過している場合に有用です。血液を採取し、百日咳菌に対する抗体価の上昇を確認します。ペア血清（2～4週間あけて2回採血）で診断の確実性が高まります。

治療法：マクロライド耐性菌（MRBP）への新たな対抗策

百日咳の治療の基本は、マクロライド系抗菌薬による早期治療です。これにより、菌の増殖を抑え、他者への感染を防ぐことができます。しかし、MRBPの出現により、この標準的な治療法が通用しないケースが増えています²。
この深刻な状況を受け、日本小児科学会は2025年3月に重要な声明を発表しました。MRBPによる感染が確定、または強く疑われる症例に対しては、代替薬として「ST合剤（トリメトプリム・スルファメトキサゾール）」の使用を検討するよう推奨しています²⁹。これは、現在の百日咳治療における最も重要な最新情報の一つであり、患者だけでなく医療従事者も知っておくべき重要な治療選択肢です。

第4章：予防こそが最強の戦略：2025年版・日本のワクチン完全解説

百日咳の流行を制御する上で、最も効果的で重要な手段はワクチンによる予防です。ここでは日本の現状に即した最新のワクチン戦略を徹底的に解説します。

基本の「き」：日本の定期接種スケジュール（5種混合ワクチン）

日本では、百日咳はジフテリア、破傷風、ポリオ、ヒブと共に5種混合ワクチン（DPT-IPV-Hib）に含まれ、定期接種として公費で接種が可能です。厚生労働省が定める標準的なスケジュールは以下の通りです¹⁴。

• 初回接種（3回）: 生後2か月から開始し、3～8週間の間隔で3回接種。
• 追加接種（1回）: 初回接種終了後、6か月以上の間隔をおいて1回接種（通常は1歳代）。

この計4回の接種を完了することが、乳幼児期を百日咳の重症化から守るための基本となります。

抗体は永遠ではない：なぜ学童期と思春期の追加接種が重要なのか？

前述の通り、4回の接種で得られた免疫も時間と共に低下します。これが学童期以降の感染拡大の主な原因です¹⁵。この問題に対処するため、日本小児科学会は以下の任意接種（自費）を推奨しています²⁹。

• 就学前（5～6歳）の追加接種: 3種混合ワクチン（DTaP）を1回接種。
• 思春期（11～12歳）の追加接種: 2種混合ワクチン（DT）の定期接種の代わりに、3種混合ワクチン（DTaP）を接種することを検討。

これらの追加接種は、個人の予防効果を高めるだけでなく、子どもたちが家庭や地域社会における感染源となるのを防ぎ、社会全体の免疫力を高める上で極めて重要です。

【最重要】生まれてくる赤ちゃんを守るための妊婦のワクチン接種（母子免疫）

百日咳から最も守るべき対象は、まだ自分ではワクチンを接種できない生後2か月未満の赤ちゃんです。この最も無防備な期間の赤ちゃんを守るための最も効果的な戦略が「妊婦へのワクチン接種」、すなわち「母子免疫」です²³。
妊婦が接種することで体内に作られた抗体は、胎盤を通じて胎児に移行し、赤ちゃんが生まれてから数か月間、百日咳菌に対する抵抗力を持つことができます。英国などでの大規模な研究では、この方法により乳児の百日咳発症を90%以上も防ぐことが示されています²³。
しかし、日本では成人が接種できる百日咳含有ワクチン（Tdap）が未承認という複雑な事情があります¹⁰¹²。
この膠着状態を打開する可能性のある画期的な情報が、2025年4月25日に日本産科婦人科学会（JSOG）から発表されました。JSOGは、加藤聖子理事長らの名で、「乳児の百日咳予防を目的とした百日咳ワクチンの母子免疫と医療従事者への接種について」という声明を発表し、その中でTdapが使用できない現状を踏まえ、代替策として小児用のDTaPワクチン（例：トリビック®）を妊婦に接種することを検討する可能性に言及したのです³¹¹¹²。
この声明は、日本の近年の研究で妊婦へのDTaP接種の安全性と有効な抗体移行が確認されつつあることを背景としています。これは任意接種（自費）であり、必ず産科医と十分に相談した上での判断が必要ですが、日本の妊婦と赤ちゃんを百日咳から守るための新たな希望の光と言えるでしょう。

よくある質問

結論

2025年の百日咳流行は、単なる感染症の再興ではありません。それは、ワクチンの効果減衰と薬剤耐性菌という二つの現代的な課題が組み合わさった、新たな公衆衛生上の挑戦です。しかし、私たちには対抗する手段があります。それは、正確な情報に基づいた行動です。

赤ちゃんの定期接種を確実に完了させること。学童期・思春期のお子さんを持つ保護者は、任意での追加接種をかかりつけ医と相談すること。そして、妊娠中の方は、ご自身と生まれてくる赤ちゃんを守るための「母子免疫」という選択肢について、産科医と真剣に話し合うこと。これら一つ一つの行動が、個人を守り、家族を守り、そして社会全体をこの深刻な脅威から守ることに繋がります。長引く咳を軽視せず、咳エチケットを徹底し、ワクチンという科学の最大の恩恵を最大限に活用することで、私たちはこの流行に立ち向かうことができるのです。