目の帯状疱疹（眼部帯状疱疹）とは？症状と眼科受診の目安

目の帯状疱疹（眼部帯状疱疹）とは？三叉神経第1枝でウイルスが暴れ出す仕組み

日本皮膚科学会のガイドラインによれば、帯状疱疹は、子どもの頃にかかった水ぼうそう（水痘）の原因ウイルスである水痘帯状疱疹ウイルス（VZV）が、治った後も三叉神経節や脊髄の後根神経節にひっそりと潜伏し続け、加齢や免疫低下などをきっかけに再び活動を始めることで起こるとされています^[1]。80歳までに約3人に1人が帯状疱疹を経験すると報告されており^[1]、決してまれな病気ではありません。

顔の感覚を担う三叉神経には3本の枝があり、そのうち目・額・鼻を担当するのが第1枝（眼神経、英語ではV1と呼ばれます）です。この領域でウイルスが再活性化すると、「目の帯状疱疹（眼部帯状疱疹）」と呼ばれる状態になります。日本皮膚科学会のガイドラインでは、三叉神経第1枝（眼神経）領域に生じた帯状疱疹では眼合併症に注意が必要であると明記されています^[1]。海外の資料では、帯状疱疹全体のうちおおむね10〜20%程度が眼部帯状疱疹にあたるとされています^[4]。ただしこの割合は調査によって差があり、日本国内での眼部帯状疱疹の正確な発生割合について、今回参照したガイドラインには具体的な数値の記載は見当たりませんでした。

眼神経はさらに細かい枝に分かれており、額の皮膚を担当する「前頭神経」と、鼻や眼球そのものに向かう「鼻毛様体神経」が特に重要です。ガイドラインでは、「皮疹が鼻毛様体神経、滑車上神経の支配領域である鼻背部、鼻尖部に及ぶと結膜炎，角膜炎，ぶどう膜炎など高率に眼合併症を生じる」とされており、この鼻先・鼻の脇に出る所見が「Hutchinson徴候」と呼ばれています^[1]。鼻毛様体神経は鼻の皮膚だけでなく眼球内部にも枝を伸ばしているため、鼻に症状が出ることが、目の中で何が起きているかを推測する手がかりになるとされています。上のイラストは、この神経の通り道と、再活性化したときにどこに発疹が出やすいかを示したものです。ウイルスが再活性化する根本的な原因について詳しく知りたい方は、こちらもあわせてご覧ください。

目の帯状疱疹で起こる眼合併症の基準 — 日本皮膚科学会ガイドラインが挙げる眼の症状

日本皮膚科学会の「帯状疱疹診療ガイドライン2025」は、三叉神経第1枝領域の帯状疱疹で起こりうる眼合併症として、結膜炎、角膜炎（上皮型・実質型・内皮型）、強膜炎、上強膜炎、虹彩炎、虹彩萎縮、眼筋麻痺など「多彩な眼合併症」を挙げています^[1]。それぞれ発症する時期や経過が異なるとされており、下の表に整理しました。

出典：日本皮膚科学会「帯状疱疹診療ガイドライン2025」（2025年）^[1]

なお、急性網膜壊死（ぶどう膜炎の中でも網膜に強い炎症が及ぶ重い病態）については、今回参照した日本皮膚科学会のガイドライン本文には具体的な記載が見当たりませんでした。海外の眼科領域の資料では、眼部帯状疱疹に関連しうる重い合併症の一つとして言及されることがありますが^[3]、頻度や日本国内での位置づけについては、今回の調査だけでは十分に確認できていません。気になる症状（急激な視力低下、視野が欠ける感覚など）がある場合は、自己判断せず眼科で直接確認することが望ましいと考えられます。特に「見え方が急に変わった」「片目だけ視野の一部が暗く感じる」といった症状は、様子見をせずすぐに眼科へ連絡することが望ましいと考えられます。

ガイドラインは、皮膚科医の立場から次のように注意を促しています。「皮膚科医は眼の症状が初期の時点でないように見えても，あとで眼合併症を生じてくる可能性を説明し，眼科の受診を勧めた方がよい」^[1]。つまり、発疹が出た時点で目に症状がなくても、後から眼合併症が出てくることがあるため、皮膚科だけで様子を見るのではなく、眼科にも一度かかっておくことが安全側の選択とされています。

治療のタイミング — 抗ウイルス薬は「なるべく早く」が基本

日本皮膚科学会のガイドラインによれば、帯状疱疹の治療の基本は、ウイルスの増殖を抑える抗ウイルス薬の全身投与（内服または点滴）です^[1]。日本皮膚科学会のガイドラインでは、「抗ウイルス薬の全身投与は皮膚病変出現後なるべく早く開始した方がより高い効果が期待できると報告されており，一般に5日以内に開始すべきである」と述べられています^[1]。

一方、目の帯状疱疹（眼部帯状疱疹）に関しては、米国眼科学会（American Academy of Ophthalmology）が発行する専門誌の記事で、発疹出現から72時間以内に抗ウイルス薬による治療を開始することが望ましいとされ、診断確定や眼科受診を待つために治療開始を遅らせるべきではないとされています^[3]。同様に米国家庭医学会（AAFP）の資料でも、発症から72時間以内のアシクロビル投与が皮膚病変の治癒を早め、ウイルスの排出を減らし、樹枝状角膜炎や実質性角膜炎、前部ぶどう膜炎の発生率を下げたと報告されています^[4]。日本のガイドラインが示す「5日以内」という基準と、海外資料が示す「72時間以内」という基準は、対象とする合併症のリスクや評価の切り口が異なる可能性があり、単純にどちらが正しいと比較できるものではありません。ただし、目に症状が及ぶ可能性がある場合には、より早期の受診・治療開始を目指すという方向性は共通していると考えられます。

出典：日本皮膚科学会「帯状疱疹診療ガイドライン2025」（2025年）^[1]／American Academy of Ophthalmology, EyeNet Magazine^[3]／American Academy of Family Physicians^[4]

使用される抗ウイルス薬としては、アシクロビル、バラシクロビル、ファムシクロビル、アメナメビルなどがあり、日本皮膚科学会のガイドラインでは、患者の発症部位、重症度、年齢、基礎疾患の有無、合併症発症リスクの有無などにより薬剤と剤型が選択されるとされています^[1]。それぞれの一般的な内服量（成人・腎機能正常時の目安）を下の表にまとめました。

出典：日本皮膚科学会「帯状疱疹診療ガイドライン2025」（2025年）^[1]。実際の投与量・投与期間は年齢・腎機能・合併症の有無などにより医師が調整するため、この表はあくまで一般的な目安です。

ガイドラインは、アシクロビルやバラシクロビルなど腎排泄型の薬剤について、高齢者や腎機能低下がある患者では血中濃度の上昇により急性腎不全や中枢神経障害（脳症）を引き起こす危険性があるため、eGFRなどを指標に投与量を調整する必要があるとしています^[1]。この点からも、自己判断で市販薬などを使うのではなく、必ず医師の診察を受けたうえで薬剤を選んでもらうことが重要だと考えられます。また、同ガイドラインでは、眼部帯状疱疹で眼合併症が確認された場合には、全身投与に加えて眼局所でのステロイド点眼薬などが併用されることがあるとされています^[1]。

日本と海外（米国）のガイドライン比較 — 抗ウイルス薬開始のタイミングとワクチン対象年齢

目の帯状疱疹（眼部帯状疱疹）をめぐっては、日本の学会と米国の眼科・公衆衛生関連機関とで、強調点や対象年齢の設定に違いが見られる部分があります。どちらが正しい・間違っているという話ではなく、それぞれの制度や評価の背景が異なるためと考えられます。以下に主な違いを整理しました。

この表からわかる最も大きな違いは、「何歳からワクチンを受けるべきか」という線引きです。米国では50歳という年齢そのものが推奨の起点になっているのに対し、厚生労働省の説明によれば、日本の公的な定期接種（自治体の補助を受けられる仕組み）は65歳が基準となっており、50〜64歳で受ける場合は任意接種（原則自己負担）という扱いになります^[2]。日本にお住まいの50歳代の方が「海外では50歳から勧められている」という情報だけを見て混乱しないよう、この制度上の違いを知っておくことは実務的な価値があると考えられます。

帯状疱疹ワクチンによる予防 — 2種類のワクチンと効果の違い

帯状疱疹、そして目の帯状疱疹（眼部帯状疱疹）を含む合併症のリスクを下げる方法として、ワクチン接種があります。厚生労働省によると、2025年度から65歳の方などへの帯状疱疹ワクチンの接種が、予防接種法に基づく定期接種の対象になりました^[2]。現在、日本で使われているワクチンには生ワクチンと組換えワクチン（シングリックス）の2種類があるとされています^[2]。

出典：厚生労働省「帯状疱疹ワクチン」ウェブページ^[2]

厚生労働省の説明によれば、帯状疱疹後神経痛（後述するPHN）に対する効果についても、接種後3年時点で生ワクチンは約6割、組換えワクチンは9割以上とされています^[2]。眼部帯状疱疹そのものに対するワクチンの予防効果を個別に評価したデータは、今回参照した厚生労働省のページには具体的な記載が見当たりませんでした。ただし、帯状疱疹の発症自体を防ぐ、あるいは重症化を防ぐ効果が示されている以上、眼合併症のリスクを下げる方向に働く可能性は十分にあると考えられます。厚生労働省のページによれば、定期接種の対象年齢や自己負担額は市町村によって異なるため、詳しくはお住まいの市町村や医療機関に確認することが勧められます^[2]。

治った後も続く痛み — 帯状疱疹後神経痛（PHN）と目の周囲の違和感

日本皮膚科学会のガイドラインによれば、帯状疱疹の合併症の中で最も多いとされているのが、帯状疱疹後神経痛（postherpetic neuralgia：PHN）です^[1]。発疹や水ぶくれ自体が治った後も、神経の損傷によって痛みだけが長く残ってしまう状態で、ガイドラインでは「痛みの訴えが神経の走行に一致し，針で刺されるような痛み，電気が走るような痛み，焼けるようなひりひりする痛み，しびれの強い痛み，軽微な刺激（衣服が擦れたり，冷風にあたったりする）で増強する」痛みとして説明されています^[1]。

眼部帯状疱疹の場合、この神経痛が額や目の周り、頭皮に残ることがあり、眼鏡のフレームが触れる程度の刺激でも痛みが強まることがあるとされています。日本皮膚科学会のガイドラインでは、PHNに対しては薬物療法が推奨される治療法とされ、三環系抗うつ薬や神経障害性疼痛に対する薬剤などが用いられることがあります^[1]。なお、ガイドラインの中では「PHNは予防できない」とも述べられている記載があり^[1]、痛みが残るかどうかを事前に確実に防ぐ方法は、現時点では確立されていないとされています。だからこそ、そもそも発症・重症化そのものを防ぐワクチンや、早期の抗ウイルス薬治療の意味が大きいと考えられます。治った後の回復の兆候とケア方法を知っておくと、経過を見守るうえで参考になります。

誰がなりやすいか — 年齢・免疫状態とリスク

日本皮膚科学会のガイドラインによれば、帯状疱疹の発症率は50歳代以降で急激に増加し、70歳代に大きなピークがあるとされています^[1]。本邦での平均発症率は4.83/千人/年で、50歳未満は2.66〜2.83/千人/年であるのに対し、50歳以上では5.45〜8.48/千人/年と高くなると報告されています^[1]。帯状疱疹の50％以上は60歳以上に生じており、80歳までに約30％の人が帯状疱疹を経験すると推定されています^[1]。

加齢とともに細胞性免疫が低下することが主な要因とされていますが、日本皮膚科学会のガイドラインでは、そのほかの重要な危険因子として、HIV感染や悪性腫瘍、免疫抑制療法（臓器移植・化学療法・ステロイド療法など）が挙げられています^[1]。眼部帯状疱疹に限った年齢分布のデータは、今回参照した資料には具体的な記載が見当たりませんでしたが、帯状疱疹全体の傾向と同様に、高齢になるほど注意が必要になると考えられます。がんの治療中の方や、免疫を抑える薬を使っている方は、額や鼻の片側に違和感を覚えた時点で早めに相談することが望ましいといえるでしょう。

帯状疱疹自体は年々増加傾向にあるとも報告されています。ガイドラインによれば、海外の調査では30年間で64%増加し、日本国内でも1997年から2019年にかけて63.8%増加したとされています^[1]。背景としては、高齢化の進行に加えて、悪性腫瘍や自己免疫疾患の治療の変化、臓器移植の増加などが指摘されており、今後さらに帯状疱疹の発症数が増える可能性があるともされています^[1]。眼部帯状疱疹も帯状疱疹全体の一部である以上、こうした社会全体の傾向と無関係ではないと考えられますが、眼部帯状疱疹だけを取り出した将来予測については、今回参照した資料には具体的な記載が見当たりませんでした。

なお、帯状疱疹の再発（一度治った後に再び発症すること）自体はまれとされ、危険性は1〜6%程度、長期の追跡調査でもハイリスクの人で5〜6%程度と報告されています^[1]。日本国内の報告では6.41%という数値も示されています^[1]。再発率がまれである一方で、一度眼部帯状疱疹にかかった経験がある方は、今後もし片側の顔面に違和感が出た場合、念のため早めに医療機関を受診したほうが安心だと考えられます。帯状疱疹全体の危険性やリスク要因についてもあわせて確認しておくと安心です。

似た症状との見分け方 — 単純ヘルペスや毛包炎との違い

額や顔にできる水ぶくれは、必ずしも帯状疱疹だけとは限りません。日本皮膚科学会のガイドラインでは、鑑別すべき疾患として、同じヘルペスウイルスの仲間である単純ヘルペス、毛包炎、ドクガによる毛虫皮膚炎、異汗性湿疹、水疱症などが挙げられています^[1]。皮疹だけを見て自己判断するのは難しく、次のような点が受診時の判断材料になるとされています。

出典：日本皮膚科学会「帯状疱疹診療ガイドライン2025」（2025年）^[1]

ガイドラインは、「両疾患では再発頻度，経過が大きく異なる」ため、詳細な問診で同様の皮疹の既往がないかを確認することが診断の助けになるとしています^[1]。また、多くの帯状疱疹の症例では皮疹が出現する1週間以内に痛みだけが先行することがあり、この段階では診断が難しいとも述べられています^[1]。「なんとなく額や鼻がピリピリする」という段階で受診しても診断がつかないことがありますが、実際に発疹が出てきた時点で再度受診することが勧められます。

なお、耳の周りに水ぶくれが出て、顔の片側が動かしにくくなったり、めまいや耳鳴りを伴ったりする場合は、三叉神経ではなく顔面神経に関わる「Hunt症候群（ラムゼイ・ハント症候群）」の可能性があるとされ、こちらは耳鼻咽喉科が治療の中心になるとされています^[1]。目の症状を中心とする眼部帯状疱疹とは受診すべき診療科が異なるため、症状が出ている場所によって「皮膚科＋眼科」なのか「皮膚科＋耳鼻咽喉科」なのかが変わってくる点も知っておくとよいでしょう。

治療中・治療後の過ごし方 — コンタクトレンズや周囲の人への配慮

眼部帯状疱疹の治療中は、目そのものに炎症が及んでいる可能性があるため、コンタクトレンズの使用を控え、眼鏡に切り替えることが望ましいと考えられます。目の症状や治療方針については自己判断せず、担当の眼科医の指示に従うことが基本です。まぶしさが強い時期は、外出時にサングラスや帽子で光を和らげる工夫も、快適に過ごすための一つの方法として考えられます。

また、水痘帯状疱疹ウイルスに対する免疫がない人（水ぼうそうにかかったことがない人やワクチン未接種の乳幼児、免疫が低下している人など）と接触すると、水ぼうそうとして感染させてしまう可能性があるとされています。発疹部分を衣服や絆創膏などで適切に覆うことが、感染拡大を防ぐ基本的な対策になると考えられます。職場復帰や登校・登園のタイミングについては、症状の範囲や治癒の状態によって異なるため、担当医と相談しながら決めることが望ましいとされています。療養中の生活上の注意点も、あわせて確認しておくと安心です。

受診の準備 — 眼科と皮膚科、両方でスムーズに話すために

眼部帯状疱疹が疑われる場合、皮膚科と眼科の両方にかかることになる可能性があります。忙しい診察の中で症状をきちんと伝えられるよう、あらかじめ次のような情報をメモしておくと安心です。特に高齢の方や、痛みで気持ちが動揺しているときほど、伝え忘れが起きやすいとされます。家族が付き添う場合は、家族があらかじめメモを取っておき、診察室で医師に手渡す形にすると、限られた診察時間の中でも要点を伝えやすくなると考えられます。

よくある質問