はじめに
近年、日常生活や職場、学校などで突発的な怒りや攻撃的な行動が社会問題となりつつあります。その中でも、衝動的かつ激しい怒りの爆発を繰り返してしまい、本人も周囲もコントロールしづらい状態に陥る精神的な問題として知られているのが、間欠的爆発性障害（Intermittent Explosive Disorder）です。この障害はしばしば略して“IED”とも呼ばれ、怒りの持続時間や爆発の激しさが、そのときの出来事に対して明らかに過度であるという特徴を持ちます。人によっては大声をあげたり物を壊したりするなど、外から見ても「そこまで怒る必要があるのか」と感じさせるような反応を示すことがあります。
免責事項
当サイトの情報は、Hello Bacsi ベトナム版を基に編集されたものであり、一般的な情報提供を目的としています。本情報は医療専門家のアドバイスに代わるものではなく、参考としてご利用ください。詳しい内容や個別の症状については、必ず医師にご相談ください。
この障害はそれほど多く知られていないものの、実際に患者本人や周囲の家族・職場仲間などに深刻な影響をおよぼす可能性があります。たとえば家庭内暴力や学校での暴力行為、または社会的に孤立する原因にもなり得ます。さらに、他の精神疾患（うつ病や不安障害など）との併存が見られることが多く、本人はもちろん周囲もどのように対処すればよいのか悩むケースが少なくありません。
そこで本稿では、間欠的爆発性障害の代表的な症状、原因や誘因となりやすい要素、実際の生活への影響、そして治療・ケアの方法について深く掘り下げて解説いたします。特に日本国内の読者の方々にも身近に感じていただけるよう、可能な限り詳しく、かつ日常生活の中で実践できる工夫や注意点を交えて説明します。さらに、2020年以降の国際的に信頼できる研究や日本国内でも参照可能なガイドラインを踏まえて、最新情報を整理しながら補足も行っていきます。
本記事はあくまでも参考情報であり、医療従事者ではない第三者の立場から、信頼できる学術情報と専門家（後述）の見解を踏まえて執筆しています。もしご自身や大切な方が激しい怒りの爆発やコントロール不能な感情に悩んでいる場合は、早めに専門家に相談されることを強くおすすめします。
専門家への相談
本記事の内容は、海外の医療機関・研究機関を含む複数の権威ある情報源に基づいています。とくにViện tâm lý SUNNYCARE（Sunnycare心理研究所）からの専門的なアドバイスを参照したうえで執筆しております。Sunnycare心理研究所は臨床心理分野を中心に相談事業を展開しており、日常生活における怒りや不安、ストレスなどの悩みに対して多角的なアプローチを取り入れています。したがって、この記事でご紹介する情報の多くは、Sunnycare心理研究所をはじめ国際的・学術的に評価の高いソースを参考にしたものです。
また、日本国内だけでなく海外の医療機関や研究機関（Mayo Clinic、Cleveland Clinicなど）の情報も併せて比較検討しています。さらに、近年の研究動向を把握するために海外の学術データベースに公表されている論文にも言及し、それらと国内の実情を照らし合わせながら解説をしています。ただし繰り返しになりますが、本記事は専門家の正式な診療行為や医療行為そのものを提供するわけではありません。疑わしい症状や治療の必要性を感じた場合には、必ず医師や臨床心理士、精神保健福祉士などの資格を有する専門家と直接相談してください。
間欠的爆発性障害とは
間欠的爆発性障害（Intermittent Explosive Disorder, 以下IED）は、突然の強烈な怒りや攻撃性を何度も繰り返してしまう精神疾患の一つです。ここでいう「強烈な怒りや攻撃性」とは、その場の出来事に対して通常では考えにくいほど過度かつ衝動的であり、本人もコントロールできずに一気に爆発してしまうのが大きな特徴となります。IEDの診断基準は国際的な分類基準（DSM-5など）にも示されていますが、概略としては以下のような状態を指します。
- 短時間に高まる激しい怒りや暴力的衝動。
- 怒りが収まると、自分でもなぜあそこまで爆発したのか理解できない。
- きっかけになる出来事が些細なものであっても、爆発の強度が大きい。
- 攻撃的な言葉遣いや暴力行為など、周囲を驚かせたり傷つけたりする行動。
実際にIEDを有する方は、例えば「道路を歩いていて、軽く肩がぶつかっただけなのに激昂して相手に掴みかかった」「家族に注意されてカッとなり、大きな音を立てて物を壊してしまった」など、事後的に考えると自分でも過度な反応だったと認識できるような衝動的行為をしてしまうことがあります。日本国内では“衝動性の怒り発作”と呼ばれることもあり、「突発的にキレる」「我慢の限界を超える瞬間が突然来る」と表現される場合もあります。
アメリカ精神医学会の統計では、人口の数％程度が一生のうちに少なくとも一度はIEDに該当するエピソードを経験するという報告がありますが、日本でも潜在的に似たような症状を抱えている人は少なくないと考えられています。これについては近年の日本国内での研究や調査が徐々に進んでいる段階ではありますが、社会環境の変化やストレス増加とともに罹患者が増加している可能性が示唆されています。
1. 間欠的爆発性障害の主な症状
IEDの症状は大まかにまとめると、衝動的で制御不能な怒りや攻撃的行動につながる一連の反応として現れます。人によっては身体的な症状を伴うこともあり、以下のようなバリエーションがあります。
- 大声で叫ぶ
まるで突然感情の“タガ”が外れたかのように、怒声を上げたり大きな物音を立てたりします。攻撃性が外部に向かう形で現れる場合、大声や暴言が周囲に対しての脅威となることがあります。 - 激しい怒り
発作的に激昂し、興奮が短時間のうちに頂点に達します。この激しい怒りがきっかけとなり、他の症状・行動へ連鎖してしまうケースが多いのが特徴です。 - 神経質・苛立ち
もともとイライラしやすい状態が背景にあることがあります。周りにいる人からすると「つねに不機嫌そうにしている」と映ることもあります。 - 胸の圧迫感や動悸
心拍数が上がり、胸のあたりに圧迫感や不快感を覚える人もいます。これは強いストレス反応や不安感、交感神経の過剰な活動と関連していると考えられています。 - 直接的な暴力（殴る、蹴る）
人や物に当たる形で攻撃的行動が現れる場合があります。暴力の程度は人によりさまざまですが、大声だけでなく実際に手を上げるケースは、周囲への被害が深刻化しやすいです。 - 物を壊す・破損行為
壁を殴ったり、家具を投げる、ガラスを割るなどの行為に至る人もいます。家庭内や公共の場でこうしたことをすれば、法的・社会的な問題につながる可能性も高いでしょう。 - 脅迫的言動・脅し
「殺してやる」「痛い目に合わせる」など、相手を精神的に追い詰める言動をとるケースもあります。事後的に本人が後悔することも少なくないですが、その場ではコントロールが効かない状態です。 - 体の震えや大量の発汗
怒り発作の最中に極度の緊張状態となり、身体が震えたり、汗が噴き出すことがあります。 - 過剰なエネルギー感
いわゆる“アドレナリンが出ている”ような感覚で、落ち着けない、じっとしていられない状態になります。激しい怒り発作のあとには、しばしば強い疲労感や脱力感が来るというパターンも報告されています。 - 動物や他者への攻撃行為
人間に対してだけでなく、ペットや他の動物に当たってしまう場合もあり、社会的モラル・法的観点からも重大な問題となります。
2. 間欠的爆発性障害の原因とリスク要因
2.1 原因
IEDの正確な原因はすべて解明されてはいないものの、さまざまな研究から複数の要因が組み合わさって発症リスクを高めると考えられています。主に以下のような要素が取り上げられます。
- 環境要因
幼少期から家庭内暴力（身体的・言語的虐待）にさらされて育った場合、大人になってからも暴力的もしくは衝動的に怒りを爆発させやすい傾向があると報告されています。特に幼少期の体験がその後の人格形成やストレス対処スキルに大きく影響すると考えられ、暴力的な環境で育った人ほどIEDを発症しやすいという指摘があります。 - 遺伝的素因
一部の研究では、家族内に攻撃的行動や衝動コントロールの問題を抱える人がいる場合、そうした遺伝的性質を引き継ぎやすい可能性があると示唆されています。ただし遺伝だけで発症が決定されるわけではなく、環境との相互作用が大きいとされています。 - 脳機能や神経伝達物質の異常
脳の前頭前野や辺縁系（特に扁桃体）における機能的・構造的な差異が、衝動的な怒りの爆発と関係するという報告があります。また、セロトニンやドーパミンなどの神経伝達物質の異常が衝動コントロールに影響するとも考えられています。
ここ数年（2021年以降）の国際的な研究を見ても、IEDの診断には遺伝・環境・脳科学的要因のすべてが深く関わることが再確認されています。大規模な神経画像研究（脳MRIなど）によって、IEDの患者は前頭前野～扁桃体連絡の過敏性が一般的に高まっている傾向が指摘されています（参考：Mayo Clinic, Cleveland Clinicなどの研究レビュー）。しかし、どの要因がどの程度症状に寄与しているかは個人差が大きく、完全には判明していません。
2.2 リスクを高める要素
以下のような背景を持つ人は、IEDを発症しやすいまたは症状が悪化しやすい可能性があります。
- 過去の虐待・トラウマ体験
子どものころに虐待を受けた、いじめに遭った、あるいは災害や事故などで深刻なトラウマ体験をした場合、怒りをコントロールするスキルがうまく身につきにくいことがあるとされています。 - 併存する精神疾患
反社会性パーソナリティ障害、境界性パーソナリティ障害、ADHDなど、もともと衝動性が高まる障害を抱えている場合、IEDを併発するリスクが高いと言われています。 - 家族歴・遺伝的要素
親が攻撃的・暴力的だった場合、その子どもも同様の行動様式を取りやすいという調査結果があります。もっとも、環境的要因と遺伝的要因が複雑に絡んでいるため、単純に「血縁者がIEDならば必ず発症する」というものではありません。 - 不安定な社会環境や生活環境
経済的困窮、職場のストレス、人間関係の摩擦などが慢性的に続く環境下では感情をため込みやすく、限界に達した際に爆発的に怒りが噴出してしまうことがあります。 - 性別や年齢
研究によっては、若年成人（10代後半～20代）や男性にやや多く見られるという結果もあります。ただし女性や中高年で発症するケースも珍しくありません。
3. 間欠的爆発性障害が及ぼす影響
IEDは本人だけでなく、周囲にも大きな影響を及ぼす可能性があります。特に日本社会においては、他者との協調や穏やかな人間関係を重視する文化的背景があるため、突発的に激昂する行為は社会的・職業的に深刻なトラブルに発展しやすいです。ここでは、IEDが主に引き起こすリスクや不都合について取り上げます。
- 家庭内問題・離婚リスク
夫婦喧嘩や親子間トラブルが激化する場合があります。家庭内で怒りが爆発すれば、パートナーや子どもが常に恐怖や緊張状態にさらされるため、家庭崩壊に至る可能性も否定できません。 - 社会的孤立・人間関係の悪化
職場や学校で暴言や暴力を振るうと、周囲から敬遠され、孤立が進むことがあります。信頼を取り戻すのは容易ではなく、社会生活の維持そのものが難しくなるケースもあります。 - 失職や経済的困難
IEDによる行動が原因で解雇や配置転換に至る可能性があります。暴力やパワハラとして評価された場合、懲戒処分・解雇が適用されるリスクもあります。これが経済的困窮につながり、悪循環を引き起こすことがあります。 - 身体疾患リスクの増加
IEDを抱える人は、怒り発作時に血圧や心拍数が著しく上昇しやすいという指摘があります。長期的には高血圧や心疾患、脳卒中のリスクが高まるとの報告もあり、健康面の懸念が増大する可能性があるのです。 - アルコールや薬物乱用との関連
強いストレスや衝動性を抱えやすい状況下で、アルコールや薬物に逃げることで一時的に気分を紛らわせようとする人もいます。結果的に依存症を併発してしまい、さらに状況が悪化する恐れがあります。 - 他の精神疾患との併発
うつ病、不安障害、PTSDなどのほかの精神疾患を併発し、治療が複雑化するケースがあります。強い怒りを爆発させたあとの自己嫌悪や後悔から抑うつ状態に陥ることも珍しくありません。
4. 間欠的爆発性障害の治療アプローチ
IEDに対する治療は、心理療法（カウンセリング等）と薬物療法を中心に行われることが多いです。さらに生活習慣や環境調整を含む包括的なアプローチが望ましく、以下のポイントが主に挙げられます。
4.1 心理療法・カウンセリング
- 認知行動療法（CBT）
怒りの背景にある思考パターンを把握し、より適切な感情コントロールや行動パターンを習得するための治療法です。自分の怒りのトリガー（きっかけ）を客観的に認知し、それに対処するための具体的なスキル（リラクゼーション法や認知の再評価など）を学びます。アメリカ心理学会（APA）も推奨しており、IEDにおいても有効性が研究されています。 - アングーマネジメント（Anger Management）
怒りを感じたときにその感情を客観視し、爆発させる前にクールダウンする練習を行います。呼吸法やカウントダウン法、イメージトレーニングなど、多岐にわたる方法がありますが、心理療法士や臨床心理士の指導のもと体系的に取り組むのが効果的です。
近年（2022年）に発表された国際的な比較研究では、怒りの調節困難を有する数百名を対象にアングーマネジメントとプラセボ的な一般カウンセリングを比較した結果、アングーマネジメントを受けた群では半年後の怒り衝動エピソードが有意に減少したとの報告があります（同研究は欧米圏で行われたランダム化比較試験であり、日本でも適用可能な技法として評価が高まっています）。 - 家族療法
家族やパートナーのサポートが必要な場合には、家族療法が検討されることがあります。家庭内暴力や言葉の暴力が頻繁に起こるとき、家族全体のコミュニケーションパターンやストレス要因を改善していくことが大切です。
4.2 薬物療法
IEDの主症状である衝動的な怒りを抑えたり、併存する不安や抑うつを緩和するために、以下のような薬剤が用いられることがあります。
- 抗うつ薬（SSRIなど）
フルオキセチンは、IEDの症状軽減に対して一定のエビデンスがあると報告されており、海外の臨床ガイドラインでもしばしば言及されます。SSRIはセロトニン再取り込みを阻害して脳内のセロトニン濃度を高め、気分の安定や衝動コントロールを高める働きがあります。 - 抗不安薬
強い不安や緊張によって怒りが引き金となる場合があり、状況に応じて抗不安薬が処方されることがあります。ただし依存リスクに注意が必要であり、専門家の管理下で使用されます。 - 気分安定薬や抗てんかん薬
バルプロ酸やカルバマゼピンなど、気分の波を安定させるために用いられる薬物が、攻撃衝動を和らげる目的で処方されるケースもあります。ただし効果には個人差があるため、医師との慎重な相談が必要です。
薬物療法はあくまで症状緩和の一助であり、その人の生活環境や心理状態、身体的状態に合わせて最適な薬剤や服用期間を検討する必要があります。勝手に服用を中止するとリバウンドや副作用の問題が出る可能性があるため、専門家の指示に従うことが大切です。
4.3 ライフスタイルの改善・環境調整
- コミュニケーションスキルの向上
周囲との意思疎通がうまくいかないと怒りが募りやすくなるため、対話術やアサーション・トレーニングなどを身につけることも有効です。 - 通院・カウンセリングの継続
自分に合った治療法を見つけるには時間がかかる場合があります。また、再発予防のためにも定期的な受診やカウンセリングセッションは重要です。 - アルコール・薬物を避ける
アルコールや薬物は怒りや攻撃性を増幅させる恐れがあります。心身の健康を保つためにも適切な生活リズムや嗜好品のコントロールが欠かせません。 - 環境を変える
過度のストレスを生む環境に長期間さらされると、怒り発作の頻度や強度が高まることがあります。できる範囲で生活環境を調整（引っ越し、転職など）することも考慮すべき場面があります。 - 問題解決能力・計画的思考の育成
衝動的に動くのではなく、事前に問題を整理して解決策を考え、それを段階的に実行する習慣をつけると、怒りが高まる前に対処できる可能性が高まります。
5. 日常生活で実践できるセルフケア・対処法
IEDの症状がある人が、日常で心がけると良いとされるセルフケアや対処法をいくつか紹介します。こうした方法は心理療法の中でも扱われることがありますが、基本的なテクニックとして一人でも練習できることが多いです。
- 深呼吸・リラクゼーション
怒りが込み上げてきたら、いったん立ち止まり、深呼吸を数回繰り返します。丹田呼吸、腹式呼吸、4-7-8呼吸法などが代表的で、ゆっくり息を吸って数秒止め、ゆっくり吐き出すことで交感神経の興奮を和らげます。 - タイムアウト法
カッとなったら、とりあえずその場を離れ、安全な場所で数分から数十分落ち着くまで待つ方法です。家族やパートナーとこのルールを共有し、いったん離れて冷静さを取り戻す時間を確保することが大切です。 - 客観的視点の練習
「今の出来事は本当に自分がそこまで怒るに値する内容だったのか」を一歩引いた視点で考える練習をします。「なぜ自分は怒っているのか」「相手は本当に敵意を持っているのか」などを自問し、思考を整理する習慣を身につけると、衝動的行動が減るという研究結果があります。 - ポジティブな自己対話
怒りがこみ上げたとき、「落ち着こう」「ここで爆発しても何も解決しない」「自分は冷静に対応できる」と心の中で繰り返し言い聞かせることで、感情の高まりをコントロールする助けになります。 - 運動・ストレッチ・趣味
運動はストレスの発散やセロトニンの分泌促進、気分のリフレッシュに効果的です。ジョギングやウォーキング、ヨガなどを定期的に行うとイライラの蓄積が軽減される可能性があります。また、音楽やアート、料理など趣味に打ち込む時間を増やすことで、怒りとは異なる感情を味わう機会を作ることも大切です。 - 信頼できる人に話を聞いてもらう
怒りの原因や辛さを一人で抱え込まず、家族や友人、カウンセラーなど安心できる相手と共有することが、自分の感情を客観視し、落ち着きを取り戻すきっかけになります。 - 専門家の力を借りる勇気
どうしても自分でコントロールできない場合は、早い段階で専門の医師や心理カウンセラーに相談するのが重要です。日本全国には心療内科や精神科の医療機関、カウンセリングルームがあり、初診のハードルを下げる取り組みも進んでいます。
6. 日本での具体的なサポート体制と相談先
IEDの治療やサポートは、精神科や心療内科、臨床心理士が在籍するカウンセリング施設などで受けることができます。日本国内でも、各都道府県にメンタルクリニックや公共の保健所があり、怒りやストレス、衝動制御などの悩みを相談できる場があります。
- 精神科・心療内科
もし怒りを制御できない状態が生活に大きな支障を来すようであれば、病院やクリニックの精神科・心療内科を受診することが第一歩です。医師による正式な診断と薬物療法、専門的なカウンセリングを組み合わせる治療方針が立てられるでしょう。 - カウンセリングルーム・心理相談所
民間のカウンセリングルームでは、認知行動療法やアングーマネジメントなど、さまざまな技法を習得する場が用意されています。保険適用外となる場合が多いため費用は自己負担となりますが、定期的なセッションを通じて生活改善や自己コントロール能力の向上を目指せます。 - 公的機関・保健所
各自治体の精神保健福祉センターや保健所が、メンタルヘルスに関する情報提供や相談窓口を設けている場合があります。必要に応じて医療機関や支援団体の紹介をしてもらえることもあるので活用を検討してみてください。 - オンラインカウンセリング
インターネットを通じてカウンセリングや心理相談を受けられるサービスも増えてきました。地域に適切な専門機関が少ない、あるいは外出が難しい事情がある方にとっては利用価値が高いでしょう。近年はビデオ通話やチャット、メールなど多様な手段でカウンセリングが受けられます。
いずれにしても「どこに相談すればいいかわからない」という場合、まずはかかりつけ医や精神保健福祉センターに問い合わせてみるとよいでしょう。IEDは早期発見・早期介入が鍵であり、専門家とのつながりがその後の治療効果や再発予防に大きな影響を与えます。
結論と提言
間欠的爆発性障害（IED）は、日常生活の中で突然襲ってくる強烈な怒りの爆発によって、本人のみならず周囲にも深刻な影響を及ぼす可能性がある精神疾患です。
些細なことであっても怒りが制御不能となり、大声をあげたり暴力的行動に及んだりするため、人間関係の悪化や社会生活の崩壊を引き起こすリスクがあります。また、併発する恐れのある依存症やうつ病、不安障害などとの絡みで問題が複雑化しやすいのも特徴です。
本稿ではIEDの主な症状として、大声の発し方や物理的な暴力だけでなく、胸の圧迫感や動悸、過度のエネルギー感や震えなどの身体症状も見られることを紹介しました。原因については環境要因・遺伝的要因・脳機能の異常などが挙げられ、成育歴や家庭環境も深く関わっているとされます。そして、IEDがもたらす悪影響には家庭内トラブル、社会的孤立、健康リスクの高まり、他の精神疾患との併発など多岐にわたります。
治療法としては、認知行動療法やアングーマネジメントを中心とした心理療法、SSRIなどの薬物療法が組み合わされるのが一般的です。また、生活環境の改善・ストレス軽減の工夫など包括的な支援が求められます。もし強い怒りや攻撃的行動で悩む場合は、一人で抱え込まず精神科や心療内科、カウンセリング機関など専門家に相談することが重要です。
日本国内でもIEDへの認知や理解が徐々に進んできており、専門家のサポート体制も整いつつあります。公的機関や保健所、オンラインカウンセリングなど、さまざまな窓口を活用し、早めのケアと治療に取り組むことで、症状の悪化を防ぎ、安心して生活できる環境を取り戻すことが可能になります。
参考文献
- Intermittent Explosive Disorder
Mayo Clinic
アクセス日: 2022年5月22日 - Intermittent Explosive Disorder
Cleveland Clinic
アクセス日: 2022年5月22日 - Quick Guide To Intermittent Explosive Disorder
Child Mind Institute
アクセス日: 2022年5月22日 - Social Cognition in Intermittent Explosive Disorder and aggressive
NCBI / PMC
アクセス日: 2022年5月22日 - What is cognitive behavioral?
American Psychological Association
アクセス日: 2022年5月22日
【免責事項】
本記事は、信頼できる情報源や専門機関の知見に基づく参考情報を提供することのみを目的としており、著者や編集者はいずれも医療資格を保有しておりません。最終的な診断や治療法の選択は個々の症状や状況に応じて異なります。気になる症状や疑問がある場合は、必ず医師・臨床心理士などの専門家へ直接相談してください。また、自己判断で治療や薬物の服用を開始・中止することは極めて危険です。専門家の指示のもとで適切なケアと治療を進めていただくようお願いいたします。
この情報はあくまで一般的な知識提供を目的としており、個人の症例に合わせたアドバイスや診断を行うものではありません。あらゆる医療行為に関しては、必ず医師・臨床心理士などの専門家と相談し、安全と有効性を慎重に確認してください。