骨肉腫の予後はどれくらい？5年生存率と「骨のがん」「脊椎の骨転移」と向き合うための基礎知識

第1部：骨肉腫と骨のがんの基本 — 予後を理解するための出発点

予後について考える前に、「そもそも骨肉腫とは何か」「骨のがんにはどんな種類があるのか」を整理しておくことが大切です。 同じ「骨のがん」と呼ばれていても、病気の種類や広がり方によって、生存率や治療の目的は大きく異なるからです。

1.1. 骨肉腫・骨の悪性腫瘍・骨転移の違い

一口に「骨のがん」と言っても、医学的にはいくつかのパターンがあります。 代表的なのは次の3つです。

• 原発性骨腫瘍： 骨そのものから発生するがんです。代表例が骨肉腫（こつにくしゅ）で、主に10〜20代の若年者に多く、 膝の周りの大腿骨や脛骨など長い骨の端にできやすいとされています^1,3。 ほかに軟骨肉腫、ユーイング肉腫なども含まれます。
• 体幹部の原発性骨腫瘍： 骨盤や脊椎、胸郭など体幹の骨にできる骨肉腫・軟骨肉腫・脊索腫（コードマ）などです。 手足の骨に比べて手術が難しく、十分な切除がしにくいため、一般に予後はやや不良とされています^1,6。
• 骨転移（こつてんい）： 乳がん・前立腺がん・肺がんなど、他の部位にできたがん細胞が血流などを通じて骨に飛び、 そこで増える状態です。背骨（脊椎）や肋骨、骨盤、大腿骨などに多く見られます^8,9。

「脊椎のがん」「背骨のがん」と説明された場合、その多くは上記3つ目の骨転移を指すことが少なくありません。 脊椎そのものから発生する原発性腫瘍（脊索腫や軟骨肉腫など）もありますが、頻度としては骨転移のほうがずっと多いという点を押さえておきましょう。

1.2. 「5年生存率」とは何か？

予後の話でよく出てくる「5年生存率」や「相対5年生存率」という言葉は、まず定義を理解しておくと不安の感じ方が少し変わります。 American Cancer Societyや国立がん研究センターは、次のような考え方を提示しています^3,4,6。

• 5年生存率： ある時期にそのがんと診断された人のうち、「診断から5年後に生きている人の割合」を示した数字です。
• 相対5年生存率： 同じ年齢・性別の一般集団と比べて、がんと診断された人がどの程度生存しているかを示す指標です。 例えば相対5年生存率80％とは、「同じ条件の人と比べて、5年後に生きている割合が80％程度」という意味になります。

重要なのは、これらが「集団としての平均」を示す統計であり、個々人の余命を直接示しているわけではないという点です。 5年生存率60％の病気であっても、10年以上元気に生活している人もいれば、持病や合併症の影響で短期間のうちに体調を崩してしまう人もいます。

1.3. 日常生活のなかで気づきやすいサイン

骨肉腫や骨転移は、初期には「成長痛」「肩こり」「腰痛」と勘違いされることも少なくありません。 次のような症状が長く続くときは、早めに整形外科やがん専門医に相談しましょう。

もちろん、これらの症状があるからといって必ず骨のがんというわけではありません。 ただ、「痛み止めを飲めばおさまるから」と長期間がまんしてしまうと、診断が遅れ、結果として治療の選択肢が狭くなることがあります。 気になる症状が続くときは、早めに医療機関を受診することが、結果的に予後を良くする大切な一歩になります。

第2部：予後に影響する身体の内部要因 — 年齢・場所・ほかのがんとの関係

同じ「骨肉腫」や「骨転移」という診断名でも、「どこに」「どのくらい広がっているか」「どんな背景疾患があるか」によって予後は大きく変わります。 ここでは、統計的に予後に影響しやすいとされている要因を整理します。

2.1. 年齢・全身状態

原発性骨肉腫は主に10〜20代の若年者に多く、若い世代では強力な化学療法を比較的受けやすいことから、 一定の割合で治癒が期待できると報告されています^1,3,4,15。 一方、高齢の患者さんでは、心臓・腎臓などの機能低下や他の持病の影響で、同じ強さの治療を行いにくい場合があります。

米国SEERデータを解析した研究でも、25〜59歳の骨肉腫患者における相対5年生存率は約58％と報告されており¹⁵、 若年者よりやや低い傾向がみられます。 日本でも、年齢や全身状態（パフォーマンス・ステータス）は予後因子のひとつとされています^1,2,7,8。

2.2. がんができた場所（四肢か、骨盤・脊椎か）

骨肉腫では、手足の長い骨（大腿骨・脛骨・上腕骨など）にできた場合と、 骨盤や脊椎など体幹の骨にできた場合で、治療方法も予後も大きく異なります。

• 四肢（手足）の骨にできた骨肉腫： 近年は、化学療法と患肢温存手術の組み合わせにより、治療成績が大きく向上しています。 日本のデータでも、転移のない四肢骨肉腫では5年生存率がおおむね70〜80％と報告されています^1,2,6,10,16。
• 骨盤・脊椎など体幹の骨にできた骨肉腫： 周囲に大血管や神経が多く、十分な切除が難しいため、局所制御や予後が課題となっています。 日本や海外の報告でも、同じステージでも四肢より予後が不良であることが示されています^1,6,10。

「脊椎にがんがある」と言われた場合、それが原発性骨腫瘍なのか、他のがんからの骨転移なのかによって、今後の治療や予後の考え方が大きく変わります。 主治医に、「原発のがんはどこか」「脊椎以外にも病変があるか」を確認しておくと、説明を理解しやすくなります。

2.3. もともとのがんとの関係 ― 骨転移の場合

骨転移の予後は、「骨に転移している」という事実だけでは判断できません。 原発となるがんの種類や、ほかの臓器への転移の有無、全身治療の効果など、多くの要素が絡み合います^7,8,9,10。

• 乳がん・前立腺がん： 骨転移を起こしやすいがんですが、ホルモン療法や分子標的薬などの全身治療により、 骨転移後も数年単位で病状をコントロールできるケースが少なくありません^7,8,9。
• 肺がん： 骨転移、特に脊椎転移は比較的予後が厳しいことが多く、日本の報告では 肺がんの脊椎転移例における生存期間中央値が5〜7か月程度とされる研究もあります¹⁰。 ただし、最近は分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬などの登場により、治療成績は少しずつ変化しつつあります。
• その他（腎がん・甲状腺がんなど）： 骨転移後も比較的長期生存が期待できるタイプもあれば、急速に進行しやすいタイプもあります^7,8,9。

成人の骨転移患者を対象とした研究では、全体としての生存期間中央値はおおむね1年前後である一方、 原発のがんの種類や骨以外の転移の有無によって、数か月〜数年と大きくばらつくことが示されています^7,8,9,10。

第3部：代表的な骨のがんとステージ別の予後

ここでは、骨肉腫を含む代表的な原発性骨腫瘍と骨転移について、ステージ別にどの程度の生存率が報告されているのかを整理します。 いずれも大規模な統計やガイドラインにもとづく「目安」であり、個々の患者さんの余命を直接示すものではない点にご注意ください。

3.1. 骨肉腫（osteosarcoma）の予後

骨肉腫は、10〜20代の若年者に多い原発性悪性骨腫瘍で、日本では年間発症数が人口10万人あたり0.3人程度とされる希少がんです^1,3,6。 近年は術前・術後化学療法と手術を組み合わせることで、治療成績が大きく改善してきました。

国立がん研究センターや国内外の研究によると、骨肉腫の5年生存率の目安は以下のように報告されています^{1,4,6,10,15,16,17}。

• 転移のない局所の骨肉腫（Localized）： 約60〜75％前後の5年生存率
• 診断時にすでに転移がある骨肉腫（Metastatic）： 約5〜30％の5年生存率
• 特に肺だけに転移がある場合は、肺の転移巣を切除する手術などにより、 一部の患者さんでは長期生存が得られることも報告されています。

日本骨・軟部腫瘍関連の統計では、ステージI（低悪性度・限局）の骨腫瘍では5年生存率が90％近くに達する一方、 ステージIII〜IVでは40％以下〜20％台に下がることが示されています²。 こうした数字からも、「どのステージで見つかるか」が予後に大きく影響することがわかります。

3.2. ユーイング肉腫・軟骨肉腫など他の原発性骨腫瘍

骨肉腫以外にも、骨に発生する悪性腫瘍はいくつかあります。 American Cancer SocietyやSEERデータでは、以下のような5年相対生存率が報告されています^3,4,5,7。

• ユーイング肉腫（Ewing sarcoma）： 骨や軟部組織にできる悪性腫瘍で、10代〜若年成人に多いとされています。 SEERデータでは、局所病変では5年生存率81％、遠隔転移がある場合でも41％と報告されています^5,7。
• 軟骨肉腫（chondrosarcoma）： 中高年に多く、骨盤や股関節周囲に生じやすい腫瘍です。 SEERデータでは局所病変の5年生存率は91％、遠隔転移がある場合は約28％とされています⁴。
• 脊索腫（chordoma）： 脊椎や頭蓋底にできる稀な腫瘍で、局所での5年生存率は94％、遠隔転移がある場合でも54％と報告されています⁴。
• 巨細胞腫（giant cell tumor of bone）： 多くは良性ですが、まれに悪性化することがあります。 SEERデータでは局所病変の5年生存率は91％、遠隔転移がある場合は39％とされています⁴。

これらの数値からわかるように、「骨のがん＝すべて予後不良」というわけではなく、 種類やステージによっては長期生存が十分に期待できるタイプもあります。

3.3. 骨転移と脊椎転移の予後

骨転移全体の予後は、原発がんの種類や転移の広がり、全身治療の効果によって大きく変わります。 成人患者を対象とした研究では、骨転移後の生存期間中央値が約9〜12か月と報告される一方⁷、 乳がんや前立腺がんのように、骨転移後も数年以上にわたり病状をコントロールできるケースもあります^7,8,9。

一方で、脊椎への転移で脊髄が圧迫されている場合は、歩行障害や排尿排便障害など急速に進行する神経症状を伴うことがあり、 治療の緊急度が高くなります。 肺がんの脊椎転移患者を対象とした日本の研究では、脊髄横断症状で発症した症例の生存期間中央値が5〜7か月程度と報告されています¹⁰。

また、国立がん研究センターなどの研究班による報告では、骨転移患者全体の1年生存率が70〜80％前後、 2〜3年生存率が徐々に低下していくことなどが示されています^8,9,13。 こうした結果からも、骨転移は決して「すぐに余命が尽きる状態」ではなく、適切な全身治療や放射線治療、 手術などを組み合わせることで、痛みや骨折のリスクを抑えながら生活の質を保てる期間を伸ばせる可能性があります^8,9,13。

第4部：今日から始めるアクションプラン — 予後と上手につき合うために

骨肉腫や骨転移と診断されたとき、多くの方が「余命」という言葉にとらわれてしまいます。 しかし実際の治療や生活の現場では、「余命の長さ」だけでなく、「その間をどう過ごすか」「どのように痛みや不安を軽くするか」がとても重要になります。

ここでは、診断の直後から長期的な視点まで、段階ごとのアクションプランを整理します。

骨転移に対する放射線治療のガイドラインでは、痛みの軽減や骨折予防において放射線治療が有効であり、 2か月後の時点で約半数以上の患者で痛みの消失または軽減が得られたと報告されています¹³。 「もう末期だから何もできない」とあきらめてしまうのではなく、今の体調に応じて何ができるのか、 医療チームと一緒に考えていくことが大切です。

第5部：専門家への相談 — いつ・どこで・どのように？

「骨肉腫かもしれない」「骨転移と言われたが、どこまで治療するべきか迷っている」というとき、 どのタイミングで、どの診療科に相談すればよいのかは悩ましい問題です。 ここでは、受診や相談の目安を整理します。

5.1. すぐに受診・救急相談を検討すべき危険なサイン

• 背中や腰の痛みが急に強くなり、歩くのが難しいほどの脚のしびれ・脱力が出てきた
• 突然排尿が困難になった、尿が出にくい／失禁してしまう、便が出ないなどの排尿排便障害が出現した
• 軽い転倒やくしゃみで骨折してしまい、強い痛みで動けない
• 痛み止めや湿布でごまかしてきた骨の痛みが、夜も眠れないほど続いている

これらは、脊椎転移による脊髄圧迫や病的骨折など、緊急の治療が必要な状態のサインである可能性があります^8,9,10,11。 迷ったときは、地域の救急相談窓口や救急外来に連絡し、必要に応じて119番通報を検討してください。

5.2. 症状に応じた診療科の選び方

• 原因不明の骨の痛みや腫れが続く → 整形外科、がん専門の整形外科
• すでに乳がん・前立腺がんなどの診断があり、骨の痛みが新たに出てきた → まずは担当の腫瘍内科・乳腺外科・泌尿器科など
• 脊椎の病変が疑われる、または脊髄圧迫が心配 → 整形外科（脊椎外科）や脳神経外科との連携がある病院
• 痛みや不安が強く、生活の質が大きく損なわれている → 緩和ケアチーム・ペインクリニック

骨肉腫や骨軟部腫瘍は希少がんなので、すべての病院が同じレベルの経験を持っているわけではありません。 主治医に、骨・軟部腫瘍の拠点病院や経験豊富な施設を紹介してもらうことも選択肢のひとつです^1,2,6。

5.3. 診察時に持参すると役立つものと費用の目安

• いつから・どのような痛みがあるのか、どの動きで痛みが強くなるのかをメモしたノート
• これまでに受けた検査（レントゲン・CT・MRI・骨シンチグラフィなど）の結果や画像データ
• 服用中の薬がわかるお薬手帳
• 高額療養費制度や介護保険、障害年金などの公的支援制度についての質問メモ

日本では、公的医療保険により自己負担は原則3割（高齢者では1〜2割の場合も）となります。 ただし、手術や入院、放射線治療、抗がん剤治療などが続くと、1か月あたりの窓口負担額は大きくなりがちです。 「高額療養費制度」や「限度額適用認定証」などを活用すると、ある一定額以上の自己負担分が払い戻される仕組みがありますので、 早めに医療ソーシャルワーカーなどに相談しておくと安心です。