「血圧130未満が新常識に。心臓病予防の最新科学」

第I部 日本における心血管健康の現状

心臓病の予防について考える前に、まず私たちが直面している「現実」を正確に理解する必要があります。なぜこれほどまでに心臓病予防が重要視されるのか？その背景には、個人の健康をはるかに超えた、日本全体の構造的な課題が存在します。

第1章 国家的な課題：心血管疾患の規模と対策の理解

心血管疾患（CVD）の予防は、単に「長生きするため」という個人的な願いだけではありません。それは、日本の未来を左右する人口動態の変化と、増大し続ける経済的圧力によって推進される、国家レベルでの最優先事項なのです。この章では、日本におけるCVD予防の「なぜ」を、具体的なデータと共に解き明かし、国がどのような戦略でこの課題に立ち向かっているのかを解説します。これが、後続の章で語られる具体的な予防策の土台となります。

日本におけるCVDの統計的現実

日本の公衆衛生において、心血管疾患がどれほど大きな負担となっているかは、複数の公的な統計データによって明確に示されています。それは、単に「多くの人が亡くなっている」という事実だけでなく、「どのように生活の質が損なわれ」「どれだけの経済的負担が生じているか」という多面的な問題です。

• 死亡原因としての深刻な位置づけ：厚生労働省が毎年発表する人口動態統計によると、心疾患（主に心筋梗塞や心不全）は、日本における死因の第2位を占めています¹。さらに、脳血管疾患（脳卒中）が第4位です。これらを合わせた「循環器病」という大きな括りで考えると、悪性新生物（がん）に次いで、日本人の命を奪う最大の要因群となっています。2019年のデータでは、全死亡者数のうち実に23.6%がこの循環器病によるものでした¹。これは、4人に1人近くが心臓や血管の病気で亡くなっていることを意味し、その脅威の大きさを物語っています。
• 「健康に生きる期間」を奪う最大の要因：心血管疾患の問題は、命を奪うことだけにとどまりません。介護が必要な状態、いわゆる「要介護」に至る原因としても、非常に大きな割合を占めています。要介護状態になった原因の内訳を見ると、脳血管疾患と心疾患を合わせた循環器病が20.6%を占め、これは認知症に次いで2番目に高い数字です¹。この事実は、CVDが単に寿命を縮めるだけでなく、人生の最後の数年間から自立した生活を奪い、生活の質（QOL）を著しく低下させる深刻な要因であることを浮き彫りにしています。
• 国家財政を圧迫する経済的負担：個人の健康だけでなく、国の財政にもCVDは重くのしかかっています。循環器系の疾患は、日本の国民医療費において最大の割合を占める単一の疾患カテゴリーであり、その額は年間6兆円を超え、総医療費の19.3%に相当します¹。これは、がんの医療費よりも大きい数字です。効果的な予防策を講じることは、個人の健康を守るだけでなく、国の医療財政の持続可能性を確保するためにも、避けては通れない極めて重要な課題なのです。

日本の国家的戦略的対応

この深刻な状況に対し、日本政府は「個人の努力」だけに頼るのではなく、法整備と国家計画の策定を通じて、体系的かつ包括的な対策に乗り出しました。これは、CVD対策を個々の医療機関の取り組みに委ねるのではなく、国家レベルの戦略として位置づけるという明確な意思表示です。

法的基盤の確立：2018年12月に成立した「健康寿命の延伸等を図るための脳卒中、心臓病その他の循環器病に係る対策に関する基本法」（通称：循環器病対策基本法）は、日本のCVD対策における歴史的な転換点となりました³。この法律の画期的な点は、国や地方公共団体が循環器病対策を総合的かつ計画的に策定・実施する「責務」を負うことを、初めて法的に定めたことにあります。

国家戦略の策定：この基本法に基づき、政府は具体的な行動計画である「循環器病対策推進基本計画」を策定しました⁴。これは、国や全ての都道府県が行うべき取り組みを指導する、まさにCVD対策の「司令塔」となる文書です。

計画の核心的目標：この計画が掲げる全体目標は非常に野心的です。「2040年までに健康寿命を3年以上延伸し、循環器病の年齢調整死亡率を減少させる」ことを目指しています⁷。この壮大な目標を達成するために、計画は3つの主要な柱を立てています。すなわち、「①循環器病の予防や正しい知識の普及啓発」、「②保健、医療及び福祉に係るサービスの提供体制の充実」、そして「③循環器病の研究推進」です⁷。

注目すべきは、「予防と普及啓発」が第一の柱として、治療体制の充実や研究と同等、あるいはそれ以上に重要視されている点です。これは、従来の医療パラダイムからの根本的な転換を示しています。政府は、心筋梗塞や脳卒中を発症した患者を治療するための高度な病院を増やすだけでは、この戦いには勝てないと認識しているのです。唯一の勝利への道は、そもそも病気になる人を減らすこと、つまり「予防」にあります。

第2章 内なる敵の特定：日本における心臓病の主要な危険因子

心血管疾患を効果的に予防するためには、まずその原因となる「内なる敵」、すなわち主要な危険因子を正確に理解する必要があります。このセクションでは、日本の疫学データに基づき、私たちがコントロール可能な主要な危険因子を詳細に分析します。

「死の四重奏」- 日本で最も重要な危険因子

日本の大規模な疫学研究は、心血管疾患の主要な危険因子が世界的な知見と一致していることを明確に示しています。それは、高血圧、喫煙、脂質異常症（高コレステロール）、そして糖尿病（高血糖）です¹¹。これらは時に「死の四重奏」とも呼ばれ、互いに影響し合いながら動脈硬化を進行させます。

これらの因子の影響度を定量的に示した日本の研究は、私たちがどこに予防努力を集中させるべきかを明確に示しています。心血管疾患による死亡に対して、それぞれの危険因子がどれだけ寄与しているかを見ると、高血圧が群を抜いて最も重要な因子であり、次いで低い身体活動、喫煙、高血糖、高LDLコレステロール、多価不飽和脂肪酸の摂取不足、そして食塩の過剰摂取が続きます¹¹。この序列は、日本の公衆衛生戦略がなぜ高血圧対策にこれほど重点を置くのかを科学的に裏付けています。

各危険因子の詳細な分析

• 高血圧 (Hypertension): 日本における最大の単一危険因子として¹¹、高血圧は予防戦略の中心に位置づけられます。血圧が高い状態が続くと、血管の内壁が常に高い圧力にさらされ、まるで川の堤防が絶え間ない激流で削られるように、徐々に傷ついていきます。この傷が動脈硬化の始まりとなり、同時に心臓の筋肉にも過剰な負担をかけ、心不全の原因となります¹⁴。国民健康・栄養調査の長期的なデータは、日本の平均血圧レベルが徐々に低下しているという良いニュースを示していますが、依然として成人の3人に1人は高血圧であり、その有病率は高いままです¹²。
• 脂質異常症 (Dyslipidemia): 特に「悪玉」と呼ばれるLDLコレステロールが高い状態は、動脈硬化の直接的な原因です。血液中の過剰なLDLコレステロールは、血管の壁に染み込み、プラーク（アテローム）と呼ばれるお粥のような塊を形成します。これが徐々に大きくなることで血管が狭くなり、最終的にプラークが破裂すると血栓ができて血管を詰まらせます。これが心筋梗塞や脳梗塞の正体です¹⁴。日本の国民データを見ると、血圧や喫煙率が改善してきた一方で、平均血清総コレステロール値は上昇を続けるか、高止まりしており、特に食生活が欧米化し、高齢化が進む現代日本において深刻な課題となっています¹²。
• 糖尿病 (Diabetes): 血糖値が高い状態は、それ自体が血管を傷つけ、動脈硬化を加速させます。さらに、糖尿病はしばしば高血圧や脂質異常症を合併するため、非常に危険なリスクの組み合わせを生み出します¹¹。糖尿病を持つ人は、持たない人と比べて心筋梗塞のリスクが2〜4倍高いとされています。国立国際医療研究センターが提供するリスク予測ツールも、糖尿病を主要な変数として組み込んでいます¹⁶。
• 喫煙 (Smoking): タバコの煙に含まれるニコチンや一酸化炭素などの化学物質は、血管の内皮細胞を直接攻撃し、血管を収縮させて血圧を上昇させます。また、血液をドロドロにし、固まりやすくする（血栓ができやすくなる）作用もあります¹³。日本の喫煙率、特に高齢男性の喫煙率は過去数十年で大幅に低下しましたが、依然として心血管疾患の主要な予防可能な原因であり続けています¹²。

相乗的な脅威：メタボリックシンドローム

メタボリックシンドロームは単一の疾患ではなく、内臓脂肪型肥満に加えて、高血圧、高血糖、脂質異常といった危険因子が一個人に集積した状態を指します¹⁴。一つ一つの異常は軽度でも、これらが組み合わさることで、動脈硬化が急激に進行し、心血管疾患の発症リスクを劇的に増大させます。日本の診断基準は特に、お腹周りの内臓脂肪を重視しており、必須項目として腹囲（男性≥85cm, 女性≥90cm）を設け、その他2つ以上の危険因子が加わることで診断されます¹⁴。これは、後述する「特定健診・特定保健指導」制度の主要なターゲットとされています。