妊娠中の股関節痛（骨盤帯痛）完全ガイド：原因、科学的根拠に基づく対策、日本の医療制度の活用法

妊娠中に多くの女性が経験する「股関節の痛み」。これは単なる「妊娠中だから仕方がない痛み」なのでしょうか。実際には、これは「骨盤帯痛（Pelvic Girdle Pain – PGP）」として知られる、明確な原因があり治療可能な医学的状態です¹²。この痛みを正しく理解し、それが避けられないものではないと認識することが、効果的な対策への第一歩となります。

第1章：妊娠に関連する骨盤帯痛（PGP）を理解する：「妊娠中の普通の痛み」以上のもの

「妊娠中だから股関節が痛むのは仕方ない」と言われ、原因も分からずただ我慢している。多くの方が抱えるその戸惑いは、決して特別なことではありません。その痛みは、単なる不快感ではなく「骨盤帯痛（PGP）」という名前の付いた医学的な状態で、科学的には、骨盤の安定性が一時的に低下することが背景にあります²。これは、例えるなら家の土台のネジが少し緩んでいるようなもの。家自体は問題なくても、歩くと少しきしむ音が出ますよね。それと同じで、あなたの体が赤ちゃんを育むために変化している証拠なのです。だからこそ、まずはこの状態を正しく理解し、それが「異常」ではなく「対処可能」なことだと知ることから始めませんか。

骨盤帯痛（PGP）は、骨盤の後方、特に腰骨とお尻のしわの間にある仙腸関節（SI関節）付近に生じる痛みとして定義され、太ももや股関節の付け根にまで広がることがあります¹。これは「妊娠中の正常な不快感」として見過ごされがちですが、英国王立産婦人科医会（RCOG）をはじめとする多くの専門機関は、これを明確な治療対象の症状と位置づけています。この認識の転換こそが、痛みをただ耐えるのではなく、積極的に専門家の助けを求める力となるのです²。この症状は決して珍しいものではなく、世界的には妊婦の少なくとも5人に1人（20%）、研究によっては45%が経験するという報告があります³。日本国内の2017年の調査でも30%以上の女性が経験しており、多くの妊婦さんにとって非常に身近な問題です⁴。痛みが始まる時期は妊娠14週から30週の間が多いですが、どの時期にも起こり得、産後も続く可能性があります⁵。

痛みの根本原因は一つではありません。科学的には、ホルモンの影響と身体構造の変化という二つの大きな要因が関わっています。まず、妊娠中に分泌される「リラキシン」というホルモンは、出産に備えて骨盤周りの靭帯を緩める働きがあります。これは、赤ちゃんが通りやすくなるために必要な、いわば「準備運動」のようなものです⁶。しかし、この靭帯の弛緩が、大きくなる子宮によって体の重心が前方に移動し、バランスを取ろうとして腰の反りが強くなるといった身体構造の変化と組み合わさることで、骨盤の関節が不均等に動き、不安定性を引き起こします。これが痛みの主なメカニズムです⁵。リラキシン自体が悪者なのではなく、体の素晴らしい適応能力が、結果として痛みの一因となっているのです。

PGPは身体的な痛みだけでなく、日常生活や精神状態にも影響を及ぼすことがあります。2018年の系統的レビューでは、PGPを経験する女性が自立感を失い、欲求不満や罪悪感を抱えやすいことが示されています⁷。これは、あなたの心が弱いからではなく、痛みが日常の役割を果たすことを困難にさせるためです。この症状が単なる体の痛みではなく、女性のウェルビーイング全体に関わる問題であることを、ご本人だけでなく、ご家族や医療者も理解することが大切です。

第2章：自宅でできる実践的マネジメント：科学的根拠に基づくセルフケア戦略

痛みのせいで、服を着たり、ベッドで寝返りをうったりといった、これまで当たり前にできていた動作さえ辛く感じてしまう。毎日続く痛みは、心身ともに本当に消耗しますよね。ですが、希望を失わないでください。専門家の治療を待つ間にも、日々の暮らしの中の小さな工夫で、骨盤への負担を大きく減らすことができます。その科学的な根拠は「非対称な負荷を避ける」というシンプルな原則にあります¹。骨盤は、左右対称に負荷がかかっている時に最も安定します。これは、重い荷物を持つ時に片手で持つより両手で持つ方が楽なのと似ています。これからご紹介するのは、この「両手で持つ」原則を日常生活に応用する方法です。まずは一つでも、無理のない範囲で試してみませんか。

PGP管理の基本は、骨盤に非対称な負荷や剪断力（ずれを生じさせる力）をかけないように、賢く動くことです。完全に安静にするのではなく、活動のペースを調整し、30分以上同じ姿勢で座り続けないように心がけましょう¹。立つときは両足に均等に体重をかけ、重い物を持ち上げたり、頻繁に階段を上り下りしたり、脚を組んで座ったりする動作は意識的に避けることが重要です。日々の何気ない動作を少し変えるだけで、骨盤への負担は大きく軽減されます。例えば、ズボンや靴下を履き替える際は、片足立ちを避けて椅子に座って行う。車の乗り降りでは、まずお尻から座席に座り、両膝をそろえたまま体を回転させて足を車内に入れる。寝る時は、痛みの少ない方を下にして横向きになり、お腹の下と両膝の間に枕を挟むと、骨盤が平行に保たれ安定しやすくなります¹。

不安定になった骨盤を内側から支えるためには、周囲の筋肉を優しく目覚めさせることが不可欠です。日本理学療法士協会の指針でも推奨されている、安全で効果的なエクササイズをいくつかご紹介します⁹。全ての運動は、痛みを感じない範囲で行うことが大原則です。最も基本となるのが「骨盤底筋トレーニング」です。仰向けに寝て膝を立て、息を吐きながら、尿を止めたり膣を引き上げたりするイメージで、骨盤の底にある筋肉を「きゅっ」と締めます。これを数秒キープすることから始めましょう。また、同じ姿勢で息を吐きながらおへそを背骨の方にゆっくり引き込む「腹横筋の活性化」や、仰向けで膝を立てた状態からお尻をゆっくり持ち上げる「ブリッジ」も、骨盤を支える筋肉を安全に鍛えるのに役立ちます。

第3章：専門家による治療選択肢：専門家の助けを求める

セルフケアだけでは改善しない時、どの治療法が本当に効くのか分からず不安になるお気持ち、とてもよく分かります。多くの選択肢の中から自分に合ったものを見つけるのは大変ですよね。幸いなことに、骨盤帯痛の治療には、科学的根拠の強さに応じた明確な「階層」が存在します。その中心にあるのが「理学療法」で、これはPGP治療のゴールドスタンダード（最も信頼される標準治療）とされています¹⁰¹¹。理学療法士は、いわば「体の動きの専門家」。あなたの体のどの部分が不安定になっているかを正確に評価し、オーダーメイドの解決策を提供してくれます。まずは、どのような選択肢があるのか、それぞれの特徴を比較してみましょう。

理学療法では、専門家が手を使って骨盤の関節の動きを優しく調整する「徒手療法」や、骨盤を安定させるための「個別化された運動プログラム」が提供されます。運動療法が痛みの軽減に有効であることは、2015年の系統的レビューでも示されています¹¹。これと並行して用いられるのが「骨盤サポートベルト」です。ベルトは骨盤を外側から支えることで関節の安定性を高めますが、複数の研究をまとめた2024年のメタアナリシスでは、痛みをある程度軽減する効果はあるものの、日常生活の機能改善への影響は限定的と報告されています¹³。英国のNICE（国立医療技術評価機構）の分析では、費用対効果の高い介入とされています¹⁴。あくまで理学療法を補う補助具と考えるのが良いでしょう。

補完的な治療法として「鍼治療」も選択肢の一つですが、その有効性に関するエビデンスはまだ一貫していません。2022年のメタアナリシスでは有効性を示唆する結果が出ていますが¹⁵、より信頼性が高いとされるコクラン・レビューでは、エビデンスの質が低いとして慎重な結論が示されています¹⁶。強い痛みに対しては「鎮痛薬」の使用が検討されますが、特に日本では妊娠中の薬の使用に非常に慎重なアプローチが取られています。アセトアミノフェンについて、日本の厚生労働省（MHLW）は「治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与」との公式見解を出しており¹⁷、自己判断での市販薬の使用は絶対に避けるべきです¹⁸。必ずかかりつけの産婦人科医に相談してください。

第4章：日本の医療制度を賢く利用する：骨盤帯痛の治療ナビ

「この痛み、どこに相談すればいいの？」「治療に保険は使えるの？」——日本の医療制度は複雑で、特に産前産後のケアに関しては分かりにくい点が多く、治療への一歩を踏み出せないでいる方も少なくありません。そのお気持ちはもっともです。しかし、正しい手順を知っていれば、質の高い医療を保険で受ける道筋がきちんと用意されています。科学的根拠に基づく治療へのアクセスは、いわば「隠れた公式ルート」のようなもの。そのルートを知らないために、多くの人が自費のサービスに頼ってしまうという「ケアのギャップ」が、日本の研究でも指摘されています⁴¹²。これから、その公式ルートをナビゲートします。この知識が、あなたの経済的・身体的負担を軽減する一助となるはずです。

治療を受けるための最初のステップは、妊婦健診を受けているかかりつけの産婦人科医や助産師に相談することです¹。彼らはまず、痛みが切迫早産など他の産科的な問題に起因するものでないかを確認します。産科的な問題が除外された後、次のステップは整形外科医への紹介です。産婦人科医は必ずしも骨や筋肉の問題の専門家ではないため、整形外科への紹介状を依頼することが重要です¹²。そして、このプロセスで最も重要なのが健康保険の適用（保険適用）についてです。日本では、医師（この場合は整形外科医）が診断を下し、治療として処方した理学療法は、原則として健康保険の適用対象となります¹⁹。厚生労働省は理学療法士によるリハビリテーションに対して診療報酬点数を定めており、これが保険適用の根拠です。一方で、整骨院や整体院で提供される「産後骨盤矯正」は、多くの場合、治療ではなく健康増進サービスと見なされ、保険適用外（自費診療）となる点に注意が必要です²⁰。

第5章：未来を見据えて：出産、産後の回復、そして次の妊娠

「この痛みはいつまで続くのだろう」「無事に出産できるだろうか」「次の妊娠もまた同じように痛むのだろうか」——現在の痛みに加え、未来への不安を抱えるお気持ち、お察しします。痛みの経験は、時に私たちを臆病にさせます。ですが、科学的な知見は、あなたが未来を前向きに計画するための羅針盤となります。骨盤帯痛は、あなたの未来を縛るものではなく、むしろ体をより深く理解し、賢くケアするためのきっかけになり得るのです³。そのために、まずは出産に関する正しい情報を知り、不安を一つずつ解消していきましょう。

骨盤帯痛を抱えていても、ほとんどの場合、安全な経膣分娩が可能です。PGPがあることだけを理由に帝王切開が選択されるべきではない、というのが専門家の一致した見解です¹。重要なのは、陣痛が始まったら、入院時に助産師や医師にPGPがあることを必ず伝え、分娩台での姿勢などを配慮してもらうことです。出産はゴールではなく、回復への新たなスタートです。ほとんどの場合、PGPは出産後に改善しますが、英国の研究では約10%の女性で痛みが持続するというデータがあります¹。また、産後2年経っても症状が残るケースが8.5%に上るという2018年の系統的レビューの報告もあります²¹。痛みが続く場合は放置せず、理学療法を継続することが慢性化を防ぐ鍵となります。

そして、この経験は次の妊娠に備えるための貴重な教訓となります。一度PGPを経験すると、次の妊娠で再発する可能性が高くなります。再発を防ぐための最も効果的な戦略は、次の妊娠を計画する前に、可能な限り体を良い状態に整えておくこと、特に腹筋群と骨盤底筋群を強化しておくことです³。したがって、産後のケアは単なる「回復」ではなく、将来の自分への「投資」であり、長期的な健康を守るための極めて重要な予防戦略なのです。

よくある質問

結論

本稿を通じて、妊娠中の「股関節痛」、すなわち骨盤帯痛が、単に耐え忍ぶべきものではなく、明確な原因を持つ治療可能な医学的状態であることを解説してきました。重要なのは、「妊娠中だから仕方がない」という考えを捨て、積極的に情報を求め、助けを求めることです。日常生活の小さな工夫から始め、必要であれば日本の医療制度を賢く利用して、理学療法という科学的根拠に基づいた専門的なケアに繋がることが、より快適なマタニティライフを送るための鍵となります。英国王立産婦人科医会のガイドラインが力強く述べているように、「骨盤帯痛は、赤ちゃんが生まれるまでただ我慢しなければならないものではありません」¹。知識は、あなたがこの困難な時期を乗り越えるための最も強力な力となるでしょう。