【医師監修】妊娠中の肺がん：母子への影響、治療選択の完全ガイドと未来への希望

序論：稀少がんと向き合うということ

妊娠とがんの合併は、約1,000回の妊娠に1回の割合で発生する稀な事象です¹。その中でも、妊娠中に肺がんが診断されるケースはさらに稀であり、近年に医学文献で報告された症例は数十件レベルにとどまります⁴。しかし、この「稀な病気」を取り巻く状況は、近年変化の兆しを見せています。

統計データと近年の動向

この変化の背景には、二つの大きな社会的・医学的トレンドの交差が存在します。一つは、女性の晩婚化・晩産化です³。出産年齢が上昇することで、がんの好発年齢と妊娠期間が重なる可能性が高まっています。もう一つは、肺がんそのものの様相の変化です。かつて肺がんは高齢の男性喫煙者に多い病気とされていましたが、近年、喫煙歴のない若年女性においても、特定の遺伝子変異（ドライバー遺伝子）を持つ「腺がん」というタイプの肺がんが増加していることが明らかになっています⁷。これらの独立した二つのトレンドが交わることで、これまで極めて稀であった「妊娠中の肺がん」という臨床シナリオが、今後はより頻繁に遭遇しうる、差し迫った医療課題となりつつあるのです⁷。これは、産科医をはじめとする非専門医にとっても、意識の変革を迫るものです。例えば、妊娠中の若く健康な非喫煙女性が訴える持続的な咳を、もはや単なる妊娠に伴う症状として安易に見過ごすことはできなくなっています。

なぜ診断が難しいのか：妊娠症状との重複と診断の遅れ

妊娠中の肺がんの診断が困難を極める最大の理由は、その症状が妊娠に伴う生理的な変化や、肺炎などの良性疾患の症状と酷似している点にあります。咳、息切れ（呼吸困難）、胸の痛みといった肺がんの典型的な症状は、多くの妊婦さんが経験するものであり、患者さん自身も、また初期診療にあたる医師でさえも、がんの可能性をすぐには疑わないことが少なくありません¹。さらに、診断を遅らせるもう一つの大きな要因として、胎児への放射線被曝に対する懸念、いわゆる「放射線恐怖症」が存在します。患者さんと医療者の双方が、X線検査やCT検査といった画像診断が胎児に与える影響を過度に恐れるあまり、必要な検査をためらってしまう傾向があります¹¹。

この「症状の重複」と「検査へのためらい」という二つの要因が重なることで、診断の遅れという深刻な問題が生じます。実際、ある研究では、妊娠中に診断される肺がんの97%以上が、治療が困難な進行期（ステージIIIまたはIV）で発見されると報告されています¹。この診断の遅れこそが、母体の予後を著しく悪化させる最大の要因の一つなのです⁷。

この状況は、一種の「診断遅延の悪循環」を生み出します。

1. 妊婦が息切れなどの症状を経験する⁸。
2. 患者自身も産科医も、それを妊娠に伴う自然な変化と捉える¹¹。
3. がんが疑われたとしても、胎児への影響を懸念してCTスキャンなどの確定診断に至る検査が遅れる¹¹。
4. この遅延期間中に、この集団でしばしば認められる悪性度の高いがんは進行期へと進んでしまう⁴。
5. 進行期での診断は、根治的な治療の選択肢を著しく狭め、母体の予後を悪化させる⁴。

この悪循環を断ち切るためには、医療者と患者さんの双方が妊娠中の症状に対する認識を新たにし、安全な診断手順を適切なタイミングでためらわずに行うことが極めて重要です。

本稿の目的：情報提供と意思決定支援

実際に妊娠中にがんを告知された患者さんの体験談からは、情報が乏しく、最初の医師から「子どもを諦めるしかない」と告げられ、絶望の淵に立たされたものの、諦めずに情報を探し、セカンドオピニオンを求めた結果、母子ともに救われる道が開けたという事例が報告されています¹³。本稿は、このような情報格差を埋め、この稀で困難な状況に直面した患者さんとご家族が、正確で信頼できる情報に基づき、医療チームと深く対話し、ご自身と赤ちゃんの未来にとって最善の道を主体的に選択できるよう支援することを目的とします。

診断プロセス：母体と胎児の安全を最優先に

妊娠中の肺がんが疑われた場合、診断プロセスは母体と胎児双方の安全を最大限に確保しながら、迅速かつ正確に進められなければなりません。診断のための検査をためらうことは、がんの進行を許し、結果的に母体の生命を危険に晒す行為となりうることを、まず理解する必要があります¹⁵。

妊娠中に可能な検査と注意点

幸いなことに、現代の医療技術は、胎児へのリスクを最小限に抑えながら、必要な診断情報を得るための様々な方法を提供しています。特に重要なのは、胸部のX線やCT検査は、胎児のいる腹部を鉛の防護エプロンで遮蔽することで、胎児への被曝を大幅に低減できるという事実です。米国放射線学会（ACR）は、胎児への累積被曝線量が100mGy未満であれば、妊娠期間にかかわらず奇形やIQ低下のリスクは上昇しないという見解を示しており¹⁵、診断目的の胸部CT検査1回あたりの胎児被曝線量は通常1mGy未満であるため、十分に安全な範囲内にあると言えます¹¹。

遺伝子変異検査の重要性：EGFR・ALK陽性肺がんという特徴

肺がんの診断が確定した後、次に行うべき極めて重要なステップが「遺伝子変異検査」です。これは、がん細胞の増殖に直接関わっている特定の遺伝子の異常（ドライバー遺伝子変異）の有無を調べる検査です。特に、妊娠可能年齢の非喫煙女性に多い肺腺がんでは、「EGFR遺伝子変異」や「ALK融合遺伝子」といったドライバー遺伝子が見つかる頻度が、一般の肺がん患者集団に比べて著しく高いことが知られています⁷。ある研究では、妊娠合併肺がんの患者において、ALK陽性の割合が47%、EGFR陽性の割合が32%にものぼったと報告されています⁹。

この検査がなぜ重要かというと、その結果が治療方針を根本から左右するからです。もし陽性であれば、従来の化学療法よりもはるかに高い効果が期待でき、予後も良好な「分子標的薬」という治療の扉が開かれる可能性があります⁴。したがって、遺伝子変異検査は単なる追加オプションではなく、患者さんの長期生存の可能性を左右する「運命の分かれ道」とも言える、診断プロセスにおける極めて重要な初期の意思決定点なのです。この検査は、生検で採取したがん組織や、場合によっては母親の血液を用いて行われるため、胎児への直接的な危険性はありません。

治療方針の決定：多職種チームによるアプローチ

妊娠中の肺がん治療は、母体の生命を救うことと、胎児の健やかな発育を守ることという、二つの大きな目標を同時に達成しようとする、極めて繊細なバランスの上に成り立っています。一つの決断が母子双方の運命を左右しうるため、その方針決定は慎重の上にも慎重を期して行われます。

究極の選択：母体の利益と胎児の危険性のバランス

治療における大原則は、「可能であれば、妊娠していない女性と同じ標準治療を行う」ことです¹。がん治療を遅らせることは、母体の予後を悪化させることに直結するため、妊娠を理由に不十分な治療を行うことは避けなければなりません。このような複雑で高度な判断を、一人の医師だけで行うことは不可能です。産科医、腫瘍内科医、新生児科医、放射線科医、病理医など、様々な分野の専門家からなる「多職種チーム（multidisciplinary team）」が連携し、母子にとって最善の治療計画を立案することが不可欠です³。そして、そのプロセスの中心にいるのは、常に患者さんとそのご家族です。医療チームは、考えられるすべての選択肢と、それぞれの利益と不利益を丁寧に説明し、患者さんとご家族の価値観や希望を最大限に尊重する「共同意思決定（Shared Decision-Making）」のプロセスが、何よりも重要となります¹⁵。

妊娠週数（トリメスター）別の治療戦略

治療法の選択は、妊娠週数によって大きく異なります。胎児の発達段階に応じて、各治療法がもたらす危険性が変動するためです。

手術療法：いつ、どのように行われるか

がんが早期で、手術による根治が期待できる場合、手術療法が選択されます。多くの研究で、手術そのものは妊娠のどの時期においても、適切な麻酔管理のもとで胎児に大きなダメージを与えることなく安全に施行可能であると認識されています¹。しかし、胎児の主要な器官形成が完了し、子宮も安定している妊娠中期（セカンドトリメスター）が、手術を行う上で最も安全で理想的な時期と考えられています²⁰。

薬物療法（化学療法・分子標的薬）

妊娠中期以降に比較的安全とされる化学療法

化学療法は、細胞分裂が活発な細胞を攻撃するため、妊娠初期（～14週）の投与は原則として禁忌とされています³。しかし、胎児の主要な器官が完成する妊娠14週以降になれば、一部の化学療法は比較的安全に投与できることが分かっています³。現在、妊娠中の肺がん治療において最も広く報告され、標準的な選択肢の一つと考えられているのが、カルボプラチンとパクリタキセルという二つの薬剤を組み合わせた併用療法です¹。一方で、ペメトレキセドやゲムシタビンといった代謝拮抗薬は、妊娠中の使用は推奨されません¹²。

分子標的薬：期待と未確立の安全性

遺伝子変異が見つかった患者さんにとって、分子標的薬は「希望の薬」ですが、妊娠中の安全性データは極めて乏しく、大きなジレンマが存在します⁴。これらの薬剤は胎盤を通過する可能性があり⁹、一般的に推奨されていません⁴。このジレンマを解決するため、臨床現場では「ブリッジ治療（Bridge-to-Targeted Strategy）」という戦略がしばしば用いられます。これは、まず妊娠中に胎児への安全性が比較的確立されている化学療法を一時的に行い、がんの進行を抑制します⁷。そして、赤ちゃんが無事に出産された直後、母親はより効果の高い分子標的薬の治療へと速やかに移行する¹⁹という、究極の状況下における現実的な解決策です。

放射線治療：限定的な状況での選択

放射線治療は、散乱線が胎児に到達する危険性があるため、原則として妊娠中は避けるべき治療法です²⁰。しかし、脳転移や脊椎転移など、母体の生命を直接脅かす緊急性の高い状況に限り、腹部を厳重に遮蔽した上で、限定的に行われることがあります¹¹。

母体と胎児への影響と予後

妊娠中の肺がんという診断は、母体と胎児の双方の未来に大きな影響を及ぼします。その予後を理解することは、治療方針を決定し、精神的な準備をする上で非常に重要です。

母体の予後：進行度と遺伝子変異が左右する生存率

妊娠中の肺がんは進行期で発見されることが多いため、患者集団全体として見た場合の予後は、残念ながら厳しいと言わざるを得ません。あるレビュー報告では、治療を受けた女性の70%の全生存期間が数ヶ月であったとされています⁴。しかし、これはあくまで全体の平均値であり、予後を左右する二大要因は「診断時の進行度」と「ドライバー遺伝子変異の有無」です。早期発見や分子標的薬の著効により、1年以上の長期生存も数多く報告されています⁴。重要な点は、妊娠そのものが予後を悪化させるわけではなく、問題の核心は「診断の遅れ」にあるということです¹。また、治療を開始したタイミング（妊娠中か出産後か）によって全生存期間に有意差はなかったという研究結果もあり⁹、胎児の成熟を待つという選択も妥当でありうることを示唆しています。

新生児の予後：大多数は健康、しかし早産のリスクは大きい

新生児の予後に関しては、非常に希望の持てるデータが示されています。適切な時期（妊娠中期以降）に化学療法を受けた場合でも、生まれた新生児の82%は健康であったという報告があります⁴。さらに、権威ある医学雑誌『The Lancet Oncology』の研究では、胎内で化学療法に曝露された子どもたちのその後の認知機能や身体的発達は、一般集団の子どもたちと何ら変わりがなかったことが示されています²³。新生児にとっての最大のリスクは、がん治療そのものではなく、母親の治療を優先するために意図的に引き起こされる「医原性の早産」です⁷。早産で生まれた赤ちゃんは、様々な新生児合併症の危険性が高まります⁴。この事実は、母体の安全が許す限り、可能な限り妊娠を継続し、正期産を目指すことの重要性を強く裏付けています。

がんの胎盤・胎児への転移：稀だが重要なリスク

母親のがんが赤ちゃんにうつるのではないか、という不安は非常に大きいものですが、これは極めて稀な現象です。しかし、肺がんは他のがんと比較して胎盤や胎児への転移を起こしやすい腫瘍の一つとして認識されつつあり⁴、あるレビューでは4.5%で胎児本人への転移が確認されています⁴。また、日本の国立がん研究センターからは、母親の子宮頸がんのがん細胞が、出産時に赤ちゃんが吸い込んだ羊水経由で肺に到達し、小児肺がんを発症させたという症例も報告されています²⁴。これらの事実から、出産後には胎盤を詳細に調べる病理検査と、もし転移が見られた場合は赤ちゃんの長期的な健康観察が重要となります¹²。

出産と産後ケア

治療と並行して、出産とその後のケアについても慎重な計画が必要です。母体の治療を円滑に進めつつ、新生児の安全を確保するための様々な配慮が行われます。

出産のタイミングと方法：治療計画との連携

最大の目標は、母体の安全を損なわない範囲で、可能な限り赤ちゃんが十分に成熟する正期産（在胎37週以降）に近づけることです⁷。出産前に化学療法を行う場合、感染症や出血の危険性を避けるため、化学療法の最終投与は分娩予定日の少なくとも2～3週間前には終了するように計画されます¹⁵。分娩方法は、特別な理由がない限り、母体への負担が少ない経腟分娩が優先されます²¹。

授乳中の治療と検査：薬剤の母乳への影響

化学療法や分子標的薬の多くは母乳中に移行するため、治療中の授乳は原則として中断する必要があります¹¹。一方で、CTやMRIの造影剤については、母乳への移行はごく微量であるため、授乳を中断する必要はないとされています¹¹。治療を継続しながらの育児は母親にとって大きな負担となるため、無理をせず人工乳を活用することも賢明な選択肢です¹¹。

治療再開と長期フォローアップ

出産を終えると、母体は速やかに本格的ながん治療を再開、あるいは開始します¹⁹。フォローアップは、母親のがんの状態だけでなく、新生児の長期的な健康状態も見守っていくことが重要になります。特に、胎内で治療薬に曝露された影響や母子間転移の危険性を考慮し、小児科医による慎重な経過観察が続けられます¹²。

将来を見据えて：妊孕性温存と経済的支援

がん治療は、現在の病気を治すだけでなく、治療後の人生まで見据えて行われるべきです。特に、若い世代の患者さんにとって、「妊孕性（にんようせい：妊娠するための力）」の問題は非常に重要です。

がん治療と妊孕性：治療開始前に知っておくべきこと

一部の化学療法や骨盤への放射線治療は、将来の妊娠が難しくなる可能性があります¹⁷。この危険性を回避するため、治療開始前に主治医と話し合い、「妊孕性温存療法」（将来の妊娠に備え、卵子や受精卵などを凍結保存しておく医療技術）を検討することが、現在では標準的な考え方として強く推奨されています¹⁷。ただし、この治療のためにはがん治療の開始を一定期間遅らせる必要があり、その遅延が許容できるかは、がんの状況に応じた主治医との慎重な判断が不可欠です²⁷。

日本における妊孕性温存治療への公的助成制度

かつて高額な自費診療であった妊孕性温存療法に対し、現在、日本では国および各都道府県が費用の一部を助成する制度「小児・AYA世代のがん患者等の妊孕性温存療法研究促進事業」を設けています²⁸。この制度は、治療を受ける時点で43歳未満の患者さんなどが対象で、所得制限はありません。これにより、多くの患者さんが経済的な負担を軽減し、将来への希望をつなぐことが可能になっています。

よくある質問

結論

妊娠中の肺がんという診断は、母子双方にとって、言葉では言い尽くせないほどの困難を伴います。しかし、暗闇の中にも、希望の光は確かに存在します。その光とは、正確な情報、専門家によるチーム医療、そして何よりも患者さん自身の「生きたい、産みたい」という強い意志です。

専門家との対話とセカンドオピニオンの重要性

本稿で繰り返し強調してきたように、妊娠中のがん治療は極めて専門性が高く、残念ながら医療者の間でも知識が十分でない場合があります¹⁴。患者さんの体験談が示すように、最初の医師から厳しい宣告を受けたとしても、それが全てではありません¹³。諦めずに情報を集め、別の専門家の意見を聞く「セカンドオピニオン」を求めることが、治療への道を開く上で極めて重要です。

患者・家族のための相談窓口とサポート体制

一人でこの大きな問題を抱え込む必要はありません。日本には、国立がん研究センター²⁶や、全国の「がん診療連携拠点病院」に、無料で相談に応じる「がん相談支援センター」が設置されています。専門の相談員が、治療や経済的な問題、妊孕性に関する相談など、様々な悩みに対応してくれます。また、同じ境遇を経験した人々と繋がる「患者会」なども大きな支えとなりえます¹³。

最新研究の動向と未来への展望

がん治療の世界は日進月歩です。免疫チェックポイント阻害薬²⁰や「がんゲノム医療」³⁸など、新しい治療法が次々と登場しています。現時点では、これらの新しい治療法の妊娠中の安全性はまだ確立されていませんが、将来的には治療の選択肢がさらに広がる可能性があります。

妊娠中の肺がんという診断は、確かに過酷な試練です。しかし、診断技術の進歩はより安全な検査を可能にし、治療戦略の洗練は母子の予後を改善しつつあります。そして、妊孕性温存への支援は、治療後の人生に希望をもたらします。正確な情報を武器に、多職種からなる医療チームを信頼し、利用できるサポートを最大限に活用し、そして何よりもご自身の希望を大切にすること。そうすれば、この困難な道を乗り越え、母子ともに健やかな未来を築くことは決して不可能ではないと、私たちは信じています。