妊娠中の夜勤がもたらす3つのリスクとは？母子に影響を与える要因を徹底解説

なぜ危険？妊娠中の夜勤が「サーカディアンリズム」を乱す科学的メカニズム

妊娠中の夜勤がなぜ危険視されるのか。それは単なる「寝不足」の問題に留まらない、より深刻な生物学的理由があるからです。私たちの身体には「サーカディアンリズム」と呼ばれる約24時間周期の体内時計が備わっており、睡眠、ホルモン分泌、体温調節など、生命維持に不可欠な機能を精密にコントロールしています。この体内時計は、妊娠の成立と維持に極めて重要な役割を果たしています⁶。

サーカディアンリズム（体内時計）の撹乱

本来、夜間に暗くなると、脳からは睡眠を促すホルモンである「メラトニン」が分泌されます。しかし、夜勤で強い光を浴び続けると、このメラトニンの分泌が強力に抑制されてしまいます⁷。メラトニンは強力な抗酸化作用を持ち、胎盤の機能を保護する役割も担っているため、その減少は母子にとって直接的な打撃となり得ます。

ホルモンバランスの崩壊

メラトニンの分泌抑制と不規則な生活は、ストレスホルモンである「コルチゾール」の分泌リズムをも狂わせます。コルチゾールの異常な分泌は、母体の血糖値や血圧の不安定化を招き、妊娠糖尿病や妊娠高血圧症候群の一因となり得ます。さらに、コルチゾールは子宮の過剰な収縮を引き起こす可能性も指摘されており、切迫早産のリスクを高めることにつながります⁸。結論として、妊娠中の夜勤は、母子の健康を支える精緻なホルモンバランス全体を、その根底から揺るがしかねない重大な生理学的ストレス要因なのです。

【データで見る】妊娠中の夜勤・長時間労働が引き起こす具体的な健康リスク

夜勤の危険性は、個人の感覚だけでなく、国内外の多数の研究によって客観的なデータとして示されています。ここでは、最も信頼性の高い研究から、その具体的なリスクの大きさを見ていきましょう。

世界が示すエビデンス：国際的な大規模研究の結果

カナダのアルバータ大学に所属するChenxi Cai氏らが主導した、複数の研究結果を統合・分析した「メタアナリシス」という最も信頼性の高い研究手法によると、妊娠中の交代勤務や夜勤は、母子の健康に深刻な影響を与えることが結論付けられています¹。具体的には、固定された夜勤に従事する女性は、日勤の女性と比較して流産のリスクが23%（オッズ比1.23）、早産のリスクが21%（オッズ比1.21）も高まることが示されました。この結果は、人種や国籍を超えて普遍的に見られる傾向であり、夜勤という働き方そのものが持つ内在的な危険性を浮き彫りにしています。

日本人への影響は？：約10万組を調査した「エコチル調査」の衝撃

「海外の研究は日本人にも当てはまるのか」という疑問に答えるのが、環境省が主導し、日本の約10万組の親子を対象に実施された大規模追跡調査「エコチル調査」です。名古屋市立大学の研究チームがこの貴重なデータを分析した結果、日本人女性においても、妊娠中の働き方が母子の健康を左右する極めて重要な要因であることが科学的に証明されました²⁹。特に衝撃的なのは、週36時間以上の労働に加えて夜勤にも従事していた女性は、そうでない女性と比較して妊娠高血圧症候群を発症するリスクが2.02倍にも跳ね上がったという事実です。また、妊娠初期に週46時間以上の長時間労働と夜勤を組み合わせていた場合、赤ちゃんが標準より小さく生まれる胎児発育不全（SGA）のリスクが1.32倍に増加することも報告されています²。これらのデータは、国際的な警告が、日本の働く妊婦にとっても他人事ではない現実であることを強く示しています。

身体的負荷の大きい仕事の危険性

夜勤だけでなく、業務内容そのものにも注意が必要です。東北大学大学院の和田彩氏らの研究レビューでは、国内外のガイドラインを整理し、具体的な業務に関する推奨基準が提示されています¹⁰。例えば、長時間の立ち仕事や、重量物（具体的なキログラム数は業務内容によりますが、一般的に10kg以上を頻繁に持ち上げる作業などが該当）の取り扱いは、それ自体が早産や流産のリスクを高めることが知られています。ご自身の業務がこれらの基準に該当しないか、客観的に評価することが重要です。

あなたを守る盾となる「法的権利」と「公的制度」

「リスクは分かった。でも、仕事を休んだり変えたりするのは難しい」と感じるかもしれません。しかし、日本の働く妊婦は、法律によって手厚く守られています。ここでは、知るだけでなく「使える」レベルまで、あなたの権利とそれを支える制度を具体的に解説します。これは本記事の核となる部分です。

労働基準法：深夜業・時間外労働を断る権利

最も強力な権利の一つが、労働基準法第66条に定められています⁴¹¹。この条文に基づき、妊産婦（妊娠中の女性および産後1年を経過しない女性）が請求した場合、事業主（会社）は、その労働者を深夜業（原則として午後10時から午前5時まで）に従事させてはなりません。同様に、時間外労働（残業）や休日労働も、本人が請求すれば免除されます。これは法律で定められた絶対的な権利であり、「人手が足りないから」「他の人も我慢しているから」といった会社の都合で拒否することはできません。

男女雇用機会均等法：不利益な取扱いは「マタハラ」です

妊娠したこと、あるいは深夜業の免除など法律で認められた制度を利用したことを理由に、解雇、降格、減給、あるいは本人が望まない職種や部署への配置転換など、不利益な取り扱いをすることは、男女雇用機会均等法第9条で明確に禁止されています⁵¹²。こうした行為は「マタニティハラスメント（マタハラ）」と呼ばれる違法行為です。厚生労働省が公開している紛争解決事例には、「夜勤ができないなら正社員からパートになれと言われた」といった悪質なケースも報告されており、これらはすべて違法であると判断されています¹³。

最強のツール「母性健康管理指導事項連絡カード」活用術

法律で権利が保障されているとはいえ、口頭で「休ませてください」と伝えるだけでは、職場との間で摩擦が生じることもあります。そこで活用すべき最強のツールが「母性健康管理指導事項連絡カード（通称：母健連絡カード）」です³¹⁴。これは単なるお願いの紙ではありません。医師による医学的な指導内容を、事業主に対する法的な拘束力を持つ指示へと変換するための、国が定めた公的な書式なのです。事業主は、このカードに記載された医師の指示に従う法的義務があります。

ステップバイステップ活用ガイド

1. 入手する： 母健連絡カードの様式は、厚生労働省のウェブサイトから誰でも無料でダウンロードできます³。また、多くの自治体で配布される母子健康手帳にも、同様の様式が添付されています。
2. 医師に相談・記入してもらう： 妊婦健診の際に、ダウンロードしたカードを持参し、主治医に相談します。その際、「夜勤が続くとお腹が張ってつらい」「立ち仕事でめまいがする」など、漠然とした不安ではなく、ご自身の具体的な体調の変化や仕事の負担について伝えることが重要です。医師はあなたの状態を医学的に判断し、必要な措置（例：「深夜業の免除」「勤務時間の短縮」「休憩時間の延長」「作業の制限」など）をカードに記入してくれます。
3. 会社に提出・申し出る： 医師に記入してもらったカードを、直属の上司や人事・労務担当部署に提出し、「主治医からこのような指導を受けましたので、記載通りの措置をお願いします」と正式に申し出ます。

このカードが提出された場合、事業主は記載内容に応じた適切な措置を講じなければならないと法律で義務付けられています。これは、あなたの健康と安全を守るための、正当かつ極めて強力な手続きです。

職場での実践的コミュニケーションと対処法

権利や制度を知っていても、それを実際に職場で円滑に行使するには少しのコツが必要です。ここでは、具体的なコミュニケーションの方法と、万が一のトラブルへの対処法を解説します。

いつ、誰に、どう伝える？妊娠報告と働き方の相談

一般的に「安定期に入ってから」と言われることもありますが、法律上、報告の時期に決まりはありません。つわりが始まるなど、ご自身の体調の変化や業務への影響が出始めたら、それを待たずに早めに直属の上司に報告・相談することを推奨します。報告の際は、「ご報告があり、お時間をいただきました。この度、妊娠していることがわかりました。今後の働き方について、ご相談させていただけますでしょうか」のように、まずは事実を伝え、相談したいという形で切り出すとスムーズです。

「軽易な業務への転換」を依頼する

労働基準法第65条第3項には、「軽易な業務への転換」を請求する権利も定められています¹⁵。これは、妊娠中の女性が請求した場合、会社は他の軽易な業務に転換させなければならないというものです。「軽易な業務」の具体例としては、身体的負担の大きい外回り営業から内勤事務へ、長時間の立ち仕事からデスクワークへ、といったケースが挙げられます¹⁶¹⁷。これも母健連絡カードを使って医師に指導を記載してもらうことが有効です。

もし、マタハラを受けたら？一人で悩まないための相談窓口

万が一、正当な権利の行使を妨害されたり、上司や同僚から嫌がらせを受けたりした場合は、決して一人で抱え込まないでください。あなたには、公的で信頼できる相談窓口というセーフティネットがあります。具体的には、各都道府県に設置されている「労働局雇用環境・均等部（室）」や、全国どこからでも電話で相談できる厚生労働省委託事業の「総合労働相談コーナー」があります¹⁸。また、労働組合の全国組織である「連合（日本労働組合総連合会）」なども、マタハラに関する専門の相談窓口を設けています¹⁹。これらの機関は、法的なアドバイスを提供したり、場合によっては会社との間に入って解決を支援してくれたりします。

やむを得ず夜勤を続ける場合のセルフケアと注意点

職場の状況によっては、すぐに夜勤を完全に免除してもらうことが難しいケースもあるかもしれません。そのような場合でも、ご自身と赤ちゃんの健康への影響を最小限に抑えるために、次善の策としてできる限りのセルフケアを心がけることが重要です。

睡眠の質を最大限に高める工夫

夜勤明けの仮眠は、取りすぎるとかえって体内時計を乱す原因になります。2〜3時間程度の短い仮眠に留め、本格的な睡眠は夜にとるようにしましょう。また、夜勤明けに帰宅して眠る際は、寝室をできるだけ暗くすることが重要です。遮光カーテンやアイマスク、耳栓などを活用し、日中の光や音を遮断して、質の高い睡眠環境を整える工夫をしてください²⁰。

栄養バランスの取れた食事

夜勤中の食事は、胃腸への負担が少なく、血糖値の急激な変動を起こしにくいものを選ぶことが大切です。おにぎりやスープ、サンドイッチなど、消化の良い炭水化物とタンパク質を組み合わせた食事が理想的です。また、手軽に栄養補給ができる果物、無糖ヨーグルト、ナッツなどを補食として用意しておくのも良いでしょう。カフェインを含む飲み物は、勤務開始直後の一杯程度に留め、勤務終了の数時間前からは避けるように心がけましょう²¹。

在宅勤務（テレワーク）という選択肢

職種が許すのであれば、在宅勤務（テレワーク）の活用は、通勤による身体的負担や物理的なストレスを劇的に軽減する非常に有効な選択肢です。厚生労働省も、妊娠中の女性労働者への配慮の一環としてテレワークの活用を推奨しており、実際に制度を導入して成果を上げている企業の事例も報告されています²²²³。会社に制度があるか確認し、利用を検討してみる価値は十分にあります。

よくある質問