頭痛

日本頭痛学会は「頭痛」を「頭部の一部あるいは全体の痛みの総称」と説明しており、後頭部と首（後頸部）の境界、眼の奥の痛みも頭痛として扱うとしています^[2]。頭痛は大きく2つに分かれます。ひとつは、脳腫瘍・髄膜炎・脳炎・くも膜下出血や脳卒中など、脳や頭部の病気の症状として出てくる「症候性頭痛（二次性頭痛）」、もうひとつは、他に病気が隠れているわけではなく、頭痛そのものが繰り返し起こることが問題になる「慢性頭痛症（一次性頭痛）」です^[2]。一次性頭痛には片頭痛・緊張型頭痛・群発頭痛などがあり、頭痛の分類と診断は国際頭痛学会の「国際頭痛分類第3版（ICHD-3）」の分類と診断基準に沿って行われます^[2]。

片頭痛は、三叉神経を中心とした神経系が過敏になり、脳の血管周囲に炎症性の物質が放出されることで拍動性の痛みが起こると考えられています。ガイドラインによれば、緊張型頭痛は首や肩まわりの筋肉の緊張や心理社会的ストレスが関与し、頭部の両側を締めつけるような痛みが生じます^[1]。日本神経学会によれば、群発頭痛は三叉神経・自律神経性頭痛（TACs）というグループに分類され、片側の目の奥に激しい痛みが起こると同時に、同じ側の目の充血・涙・鼻づまりといった自律神経症状を伴うのが特徴です^[3]。3つのタイプは原因も痛み方も別物ですが、いずれも「命に関わらないタイプの頭痛」である点は共通しており、次の見出しで説明する二次性頭痛（危険な頭痛）とはっきり区別して考えることが、この記事全体を通じて最も大切な視点です。

出典：日本神経学会・日本頭痛学会・日本神経治療学会監修「頭痛の診療ガイドライン2021」（ICHD-3準拠）／日本神経学会「頭痛（疾患・用語編）」をもとにJHO編集部が作図

頭痛は決して珍しい症状ではありません。日本頭痛学会のガイドラインは、日本の主な一次性頭痛の有病率は片頭痛8.4%、緊張型頭痛22.3%（疑診例含む）、群発頭痛0.4%と報告しています^[1]。ガイドラインによれば、片頭痛のある人のうち日常生活への影響は「いつも寝込む」が4%、「時々寝込む」が30%、「寝込まないが支障あり」が40%で、合わせて74%が日常生活に何らかの支障をきたしていると報告されています^[1]。一方で、ガイドラインによれば医療機関への受診率は片頭痛で30%にとどまるとされ、我慢して受診していない人が多いことも指摘されています^[1]。

頭痛は働く世代の生活にも大きく影響します。ガイドラインが紹介する職場調査では、一次性頭痛の有病率は片頭痛13.2%（男性11.6%、女性26.6%）、反復性緊張型頭痛29.15%（男性27.6%、女性41.3%）、慢性緊張型頭痛0.9%（男性0.8%、女性1.3%）と報告されており、いずれも女性のほうが高い傾向がみられます^[1]。同じ調査では「多数の片頭痛罹患者（84.3%）が仕事の能率が低下すると訴えていたが、医療機関への受診率は23.7%と低かった」とも報告されており、痛みを我慢しながら働き続けている人が多い実態がうかがえます^[1]。

日本神経学会・日本頭痛学会・日本神経治療学会監修「頭痛の診療ガイドライン2021」は、国際頭痛分類第3版（ICHD-3）の診断基準を採用しています^[1]。それぞれの診断基準の骨子は以下のとおりです。

出典：日本神経学会・日本頭痛学会・日本神経治療学会監修「頭痛の診療ガイドライン2021」（ICHD-3準拠）^[1]／日本神経学会「頭痛（疾患・用語編）」^[3]

片頭痛の診断基準（要約）：ガイドラインは、B〜Dを満たす発作が5回以上あることを診断の要件のひとつとしています。Bは頭痛発作の持続時間が4〜72時間（未治療もしくは治療が無効の場合）であること。Cは①片側性、②拍動性、③中等度〜重度の頭痛、④日常的な動作（歩行や階段昇降など）により頭痛が増悪する、あるいは頭痛のために日常的な動作を避ける、という4つの特徴のうち少なくとも2項目を満たすこと。ガイドラインが定める項目Dは、頭痛発作中に1．悪心または嘔吐（あるいはその両方）、2．光過敏および音過敏、の少なくとも1項目を満たすことです^[1]。

緊張型頭痛の診断基準（要約）：頭痛は30分〜7日間持続し、①両側性、②性状は圧迫感または締めつけ感（非拍動性）、③強さは軽度〜中等度、④歩行や階段の昇降のような日常的な動作により増悪しない、という特徴の少なくとも2項目を満たすこととされています^[1]。ガイドラインはさらに、稀発反復性（3ヵ月を超えて平均月1日未満）、頻発反復性（月1日以上15日未満）、慢性（月15日以上）の3つのサブタイプに分けています^[1]。

群発頭痛の診断基準（要約）：B〜Dを満たす発作が5回以上あり、Bは（未治療の場合に）重度〜きわめて重度の一側の痛みが眼窩部、眼窩上部または側頭部のいずれか1つ以上の部位に15〜180分間持続すること。Cは頭痛と同側に、結膜充血または流涙、鼻閉または鼻漏、眼瞼浮腫、前額部および顔面の発汗、縮瞳または眼瞼下垂のいずれか1項目以上、または落ち着きのない・興奮した様子、のいずれかを認めること。ガイドラインの項目Dは、発作の頻度が1回/2日〜8回/日であることを定めています^[1]。日本神経学会は、群発頭痛の発生率を「人口10万人当たり9.8人と比較的少なく、一般の方はもちろん医師の間でもあまり認知されていないタイプの頭痛」と説明しており、激しい頭痛発作で複数の病院を受診してもはっきり診断してもらえないことがあると注意を促しています^[3]。

「慢性片頭痛」という状態もある：片頭痛が長引くと、典型的な発作性・片側性・拍動性の性質を必ずしも示さなくなり、緊張型頭痛のような頭痛がほぼ毎日のように起こる状態に移行することがあります。ガイドラインはこれを「慢性片頭痛」と呼び、「片頭痛様または緊張型頭痛様の頭痛が月に15日以上の頻度で3ヵ月を超えて起こり」、そのうち月8日以上は片頭痛としての特徴を満たす場合と定義しています^[1]。前述のガイドラインが示すとおり、この慢性化の最大の原因は薬剤の使用過多（MOH）とされているため、「頭痛薬を飲む日がどんどん増えている」と感じたら、慢性化のサインとして早めに相談することが勧められます^[1]。

見分けるカギ：「動くと悪化するか」と「目や鼻の症状を伴うか」の2点が最大の手がかりです。ガイドラインの診断基準に照らすと、動くと悪化し光や音がつらいなら片頭痛、動いても変わらず締めつけ感なら緊張型頭痛、片側の目の充血や鼻づまりを伴う短時間の激痛が繰り返すなら群発頭痛が疑われます^[1]。ただし、ガイドラインも触れているとおり片頭痛と緊張型頭痛の特徴を併せ持つ人も少なくなく、自己判断だけに頼らず頭痛ダイアリー（頭痛日記）をつけたうえで医師に相談することが推奨されています^[1]。

日本神経学会によれば、頭痛の治療は発作が起きたときにできるだけ早く痛みを鎮める「急性期治療」と、頭痛のない日もあらかじめ薬を使い発作を起こりにくくする「予防療法」の2つに大きく分かれます^[3]。

片頭痛の急性期治療：比較的軽度の発作にはアスピリンなどの非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）やアセトアミノフェンが使われ、過去にNSAIDsの効果がなかった場合や頭痛が重い場合にはトリプタン系薬剤が推奨されています^[1]。ただしトリプタン製剤は、虚血性心疾患や脳血管障害などがある人には使用できない（禁忌）とされているため、持病のある人は必ず医師の診察を受けたうえで使用する必要があります^[1]。日本神経学会は「片頭痛の患者さんではこのような急性期治療薬を使用しすぎると頭痛が悪化したり、慢性化したりすることがあります。これを『薬剤使用過多による頭痛（薬物乱用頭痛、MOH）』と呼びます」と注意を促しています^[3]。ガイドラインによると、トリプタン製剤は「現在、海外では7種類」ありますが、「わが国では5種類（スマトリプタンのみ経口薬のほかに、点鼻薬、皮下注射薬もあり）が使用可能」とされています^[1]。ガイドラインによれば、悪心・嘔吐が強くて内服が難しい場合はスマトリプタンの点鼻薬や注射薬が、月経開始前後に起こる月経時片頭痛には作用が長く続くナラトリプタンの選択が考慮されるなど、剤形や種類によって使い分けがなされています^[1]。

片頭痛の予防療法：片頭痛の予防薬としては、日本では塩酸ロメリジンやバルプロ酸などが用いられています^[3]。ガイドラインによれば、薬物療法以外にもリラクセーション法、バイオフィードバック療法、認知行動療法、催眠療法などの行動療法や、運動・鍼治療といった理学療法にも有効性が報告されています^[1]。ガイドラインは、これらの非薬物療法を薬物療法以外の治療を希望する患者、副作用などで薬物療法に耐えられない患者、妊娠中または妊娠の可能性がある患者、MOHの既往のある患者などに対する治療の選択肢としています^[1]。

緊張型頭痛の治療：発作性の緊張型頭痛にはNSAIDsが用いられます。筋弛緩作用を合わせ持つ抗不安薬（エチゾラム、ジアゼパムなど）を鎮痛剤と併用するとよいこともあります。同学会によれば、慢性緊張型頭痛では予防的に抗不安薬や抗うつ剤が用いられ、筋弛緩剤（チザニジンなど）の併用が有効な例もあるとされています^[3]。

群発頭痛の治療：頭痛発作時の治療としては、酸素吸入（マスクで純酸素7〜10L/分、15分間）やスマトリプタンの皮下注射が効果的とされています。群発頭痛の発作には通常の鎮痛剤は無効とされています。同学会によれば、群発期初期の予防療法にはカルシウム拮抗薬であるベラパミルやステロイド（プレドニゾロンなど）が用いられます^[3]。

⚠ 薬物乱用頭痛（MOH）に関する重要な注意：ガイドラインは、薬剤の使用過多による頭痛（薬物乱用頭痛、MOH）について「以前から一次性頭痛をもつ患者において、薬剤の使用過多に関連して新しいタイプの頭痛が発現した状態、または以前から存在する一次性頭痛が著明に悪化した状態」と説明しています^[1]。ICHD-3における服薬日数の目安は、エルゴタミン・トリプタン・オピオイド・複合鎮痛薬が1ヵ月に10日以上、非オピオイド系鎮痛薬（NSAIDs・アセトアミノフェンなど）が1ヵ月に15日以上とされています^[1]。ガイドラインはまた「3ヵ月を超えて頭痛が1ヵ月のうち15日以上存在する人々の半数以上はMOHである。また、片頭痛慢性化の最も一般的な原因は薬剤の使用過多である」と述べています^[1]。市販の鎮痛薬であっても、月に何度も繰り返し使う状態が続く場合は、自己判断で使用量を増やさず医療機関に相談することが重要です。

MOHの広がりについて、ガイドラインは「海外におけるMOHの年間有病率は約1〜2%であり、中年層に多く、女性が7割以上を占める。MOHは慢性連日性頭痛の25〜50%を占めており、頭痛外来や頭痛センターでのMOH患者の割合は30〜50%である」と報告しています^[1]。同時に「わが国における大規模疫学調査は存在しない」とも明記されており、日本国内の正確な患者数はまだわかっていません^[1]。年代別では40〜50歳代に多いとされる一方、性差については「デンマークで73%、米国で76%」を女性が占めるとする海外データが紹介されています^[1]。

頭痛と心の健康の関係についても、ガイドラインは重要な指摘をしています。「片頭痛における大うつ病の年間有病率は約8.6%、生涯有病率は18〜40%程度と報告され、片頭痛をもたない群と比較してうつ病の生涯有病率は2〜4倍高く」なるとされています^[1]。頭痛が続くこと自体が気分の落ち込みにつながる場合もあれば、うつ病が頭痛を悪化させる場合もあるため、頭痛が長引いて気分まで落ち込んでいるときは、頭痛の治療だけでなく心の状態についても医師に伝えることが勧められます。

MOHになってしまったら治るのか：ガイドラインは「MOHは予防可能であると考えられ、患者に急性期治療薬の過剰使用と頭痛の進行との関係について指導することは重要である。MOHの治療の原則は、①原因薬剤の中止、②薬剤中止後に起こる頭痛への対処、③予防薬投与の3つである」としています^[1]。「単純なMOHでは適切な助言のみでも改善が見込まれるが、重症な例では入院を要する場合もある」ともされ、自己流の断薬ではなく医師の指導のもとで薬をやめていくことが基本です^[1]。ただし、ガイドラインは「MOHは1年以内に、約3割が再発する。離脱後も患者に適切な助言を与え、頭痛ダイアリーを用いてトリプタン、エルゴタミン、鎮痛薬の使用頻度を確認することが重要である」とも注意を促しており、いったん改善しても油断せず記録を続けることが再発予防につながります^[1]。

頭痛のほとんどは一次性頭痛で命に関わりませんが、二次性頭痛を見逃さないための「レッドフラッグ」を知っておくことが重要です。日本頭痛学会のガイドラインは、Doらによる「SNNOOP10リスト」を、二次性頭痛のレッドフラッグ（およびオレンジフラッグ）として紹介しています^[1]。日本頭痛学会は「頭痛がおこったら」というページで「急におこった頭痛で、これまでに経験がないひどい頭痛、突発して短時間でピークに達するような頭痛、熱がある、手足の麻痺やしびれを伴うような場合には至急、脳神経外科または脳神経内科を受診して正確な診断を受ける必要があります」と明記しています^[2]。

出典：日本神経学会・日本頭痛学会・日本神経治療学会監修「頭痛の診療ガイドライン2021」SNNOOP10リスト（Do et al. 2019）をもとにJHO編集部が作図

🔴 今すぐ救急要請（119番）・救急受診：ガイドラインが定義する「雷鳴頭痛」とは「突然発症し、1分未満に痛みがピークに達し、その痛みが5分以上続く重度の頭痛」です^[1]。この症状は脳動脈瘤破裂によるくも膜下出血のサインである可能性があり、ガイドラインは「くも膜下出血（SAH）が疑われた場合には、迅速・的確な診断と専門医による治療が必要である」と明記しています^[1]。加えて、SNNOOP10リストの「S」項目である「発熱を含む全身症状」の例として、ガイドラインは「項部硬直、意識レベルの低下、神経脱落症状」を挙げています^[1]。ただし、ガイドラインは「一般的にみられる項部硬直はSAH発症超急性期には認められないため、『項部硬直の欠如はSAHの除外診断とはならない』ので注意が必要である」とも述べており、項部硬直がないからといって安心できるわけではありません^[1]。実際、ガイドラインが引用する海外の報告では、555人のくも膜下出血症例のうち76人（13.7%）は24時間を超える診断の遅れがあったとされ、「二次性頭痛を見落とさないようにするためには、より詳細な病歴聴取が重要である」と強調されています^[1]。

🟡 早めに脳神経内科・脳神経外科を受診：SNNOOP10リストには、雷鳴頭痛以外にも以下のようなレッドフラッグ（一部オレンジフラッグ）が含まれます：新生物（がん）の既往、神経脱落症状または機能不全、急または突然に発症する頭痛、高齢（50歳以降）での発症、頭痛パターンの変化または最近発症した新しい頭痛、姿勢によって変化する頭痛、くしゃみ・咳・運動により誘発される頭痛、乳頭浮腫、進行性の頭痛、妊娠中または産褥期の頭痛、自律神経症状を伴う眼痛、外傷後に発症した頭痛、HIVなどの免疫系病態を有する患者の頭痛、鎮痛薬使用過多もしくは薬剤新規使用に伴う頭痛です^[1]。ガイドラインは「このような点に留意しながら致命的な疾患を見逃さないようにする」としています^[1]。また日本頭痛学会は「頭痛が数週間のうちに悪化してくるような場合には脳腫瘍や慢性硬膜下血腫などの可能性もあるので注意が必要」とも述べています^[2]。

🟢 まずは生活記録・セルフケアで様子を見てよい：日本頭痛学会は「数年以上前から同じような頭痛を繰り返している場合は慢性頭痛で生命の危険はないことが大部分です。片頭痛や緊張型頭痛が代表的です」と説明しています^[2]。ただし、同学会は続けて「最近はよい治療法もありますので、脳神経内科、頭痛専門外来、脳神経外科などを受診されるとよいでしょう」とも述べており、市販薬だけで我慢し続けるのではなく、一度は専門医に相談することを勧めています^[2]。

雷鳴頭痛の原因になりうる病気：ガイドラインは、雷鳴頭痛（急性頭痛）の二次的原因の例として、頭蓋内出血・くも膜下出血、くも膜下出血のマイナーリーク（少量の出血）、脳静脈血栓症、高血圧性頭蓋内出血、急性外傷後頭痛、頸動脈または椎骨動脈解離、水頭症、特発性低頭蓋内圧性頭痛、髄膜炎、脳血管炎、脳炎などを挙げています^[1]。ガイドラインは「診断には二次性に雷鳴頭痛を起こしうる疾患の鑑別が最も重要で、脳動脈瘤破裂によるくも膜下出血、未破裂囊状動脈瘤、頸動脈または椎骨動脈の解離、脳内出血、脳梗塞、脳静脈血栓症、下垂体卒中、RCVSは必ず否定しなければならない」と明記しています^[1]。このうちRCVS（可逆性脳血管攣縮症候群）は「繰り返し再発する雷鳴頭痛で発症し、発症後3ヵ月以内に改善する可逆性、多巣性、分節性の脳血管攣縮を呈する疾患」で、性行為、労作、力み動作（Valsalva手技）、感情の高ぶり、入浴やシャワーなどが誘因になるとされています^[1]。「いつもの頭痛」とは明らかに違う、これまでで一番強い頭痛が突然起きた場合は、原因を自己判断せず医療機関で調べてもらうことが重要です。

ガイドラインは「頭痛ダイアリーからは頭痛日数、服薬日数、治療効果など、頭痛診療を行ううえで多くの情報が得られる」と述べており、頭痛の頻度・強さ・誘因・服薬状況を記録する頭痛ダイアリーの活用を勧めています^[1]。ガイドラインはまた「頭痛ダイアリーからは頭痛についてのプロスペクティブな情報を得ることができ、頭痛診療に有用」としており、MIDAS（Migraine Disability Assessment）やHIT-6（Headache Impact Test-6）といった評価ツールとあわせて用いることも紹介されています^[1]。

片頭痛の非薬物的な予防療法として、ガイドラインは行動療法（リラクセーション法・バイオフィードバック療法・認知行動療法・催眠療法）、理学療法（運動・鍼治療）、ニューロモデュレーション（経頭蓋磁気刺激・三叉神経刺激・迷走神経刺激）を挙げています^[1]。ガイドラインには、片頭痛患者に対するリラクセーション/バイオフィードバック訓練により客観的な頭痛の指標の20%以上に改善を認めたとするメタアナリシスも紹介されています^[1]。

睡眠不足・睡眠過多、空腹、特定の食品・アルコール、月経周期、天候の変化、強い光や騒音、ストレスとその解放（週末など）は、片頭痛の代表的な誘因として臨床でよく知られています。ガイドラインが勧める頭痛ダイアリーに、頭痛が起きた日の睡眠時間・食事・ストレスの状況を書き添えることで、自分自身の誘因パターンに気づきやすくなります^[1]。カフェインは少量であれば急性期治療薬の効果を高める補助として使われることがある一方、過剰摂取や急な中断はそれ自体が頭痛の誘因・悪化因子になり得るため、量を一定に保つことが勧められます。

群発頭痛では、誘因がより明確です。ガイドラインは「群発頭痛の発症年齢は通常20〜40歳台である。男性における有病率は女性の3〜7倍である。群発期には、発作は定期的に起こるほか、アルコール飲料、ヒスタミンまたはニトログリセリンにより誘発される」と述べています^[1]。群発期（発作が集中する数週間〜数ヵ月）に入っていると自覚している間は、飲酒を控えることが発作予防の基本的な対策になります。

なお、片頭痛の予防に有効とされていたハーブ「西洋フキ（butterbur）」について、ガイドラインは「肝毒性との関連が示唆され、わが国では摂取を控えるよう厚生労働省から注意喚起がされており（英国でも同様）、使用は勧められない」と明記しています^[1]。市販のサプリメントであっても、自己判断で長期使用する前に医師や薬剤師に確認することが安全です。

片頭痛には「前兆のない片頭痛」と「前兆のある片頭痛」があります。ガイドラインは前兆（aura）を「通常5〜60分持続し、片頭痛発作の起こる前60分以内に生じる完全可逆性の再発性中枢神経症状である」と定義しています^[1]。ガイドラインによれば、前兆には視覚症状、感覚症状、言語症状、運動症状、脳幹症状や網膜症状があり、典型的前兆を伴う片頭痛でみられる前兆には視覚症状・感覚症状・言語症状があるとされています^[1]。

もっとも頻度が高いのは視覚症状で、ガイドラインは「前兆の90%以上は視覚症状であり、閃輝暗点として現れる場合が多い。固視点付近にジグザグ形が現れ徐々に拡大し、角ばった閃光で縁どられた側部凸型をとり（陽性現象）、さまざまな程度の暗点（陰性現象）を残す」と説明しています^[1]。次に多いのは感覚症状で「チクチク感として現れ、発生部位から一側の身体および顔面、舌の領域に波及する」とされています^[1]。ガイドラインによれば、前兆として運動麻痺（脱力）がみられた場合は通常の片頭痛とは別に「片麻痺性片頭痛」というサブタイプに分類され、より慎重な鑑別が必要になります^[1]。

閃輝暗点のようなギザギザした光が見える、視野の一部が欠ける、片側の手足や顔がチクチクする——こうした症状が頭痛の前に起こり、60分以内に自然に治まって頭痛へ移行するパターンを繰り返しているなら、前兆のある片頭痛の可能性があります。ただし、脳卒中や一過性脳虚血発作でも似たような症状が起こることがあるため、初めて経験する前兆症状や、いつもと違うパターンの前兆は、自己判断せず医療機関で相談することが勧められます。

頭痛は大人だけの悩みではありません。ガイドラインは「小児・思春期の一次性頭痛で有病率が高く代表的なものは片頭痛と緊張型頭痛である」としています^[1]。ガイドラインが紹介する日本人小児・思春期対象の学校基盤調査では、片頭痛の有病率は小学生で3.5%（男4.0%、女2.9%）、中学生で4.8〜5.0%（男3.1〜3.3%、女6.5〜7.0%）、高校生で15.6%（男13.7%、女17.5%）と報告されています^[1]。同調査では緊張型頭痛の有病率は小学生で5.4%（男4.6%、女6.1%）、中学生で11.2%（男10.2%、女12.2%）、高校生で26.8%（男23.0%、女30.6%）とされ、年齢が上がるほど、また男子より女子で有病率が高くなる傾向がみられます^[1]。

ガイドラインによれば、小児・思春期の片頭痛は国際頭痛分類第3版（ICHD-3）を用いて診断されますが、成人とまったく同じ基準ではありません^[1]。ガイドラインは「小児および思春期（18歳未満）では、片頭痛発作の持続時間は、2〜72時間としてよいかもしれない」と、成人の基準（4〜72時間）より短い持続時間でも診断しうることを示しています^[1]。また「小児および思春期（18歳未満）の片頭痛は成人の場合に比べて両側性であることが多い。片側性の頭痛は思春期の終わりか成人期の初めに現れるのが通例である」とも述べられており、子どもの片頭痛が必ずしも片側だけに出るとは限らない点は、見逃されやすい注意点です^[1]。子どもが「頭が痛い」と繰り返し訴える場合、我慢させたり気のせいと決めつけたりせず、頭痛ダイアリーをつけながら小児科・小児神経科に相談することが勧められます。

日本の頭痛診療ガイドラインは国際頭痛分類（ICHD-3）に準拠しているため、診断基準そのものは国際的に共通しています。一方で、実際に使える薬剤や、新しい薬剤をいつ使い始めるかの基準には、日本と海外（特に米国）で違いがあります。

ガイドラインは「わが国における実地診療においては、片頭痛予防薬としての保険適用の有無も考慮して決める必要がある」と明記しており、海外で承認済みの薬剤が日本ではまだ使えない、あるいは保険適用外というケースが実際にあります^[1]。この点は、日本国内の情報だけを見ていると気づきにくい、日本の頭痛診療特有の制約です。CGRP関連薬剤は「費用が高いことが問題の1つ」ともガイドラインで指摘されており、費用対効果の観点から使用開始の基準が設けられている点は日米で共通しています^[1]。ガイドラインによれば、トリプタン製剤も海外の7種類に対して日本で使えるのは5種類にとどまるという違いがあり、frovatriptanのように国内未発売の薬剤も存在します^[1]。「日本では使えないから治療の選択肢が狭い」と単純に捉えるのではなく、国内で使える薬剤の中でどう組み合わせるかを、かかりつけの頭痛専門医と相談することが現実的な対応です。

「何科に行けばいいかわからない」という声は少なくありません。日本頭痛学会は、緊急性の高い頭痛について「至急、脳神経外科または脳神経内科を受診して正確な診断を受ける必要があります」としています^[2]。慢性頭痛については「最近はよい治療法もありますので、脳神経内科、頭痛専門外来、脳神経外科などを受診されるとよいでしょう」と案内しています^[2]。目安としては、突然の激しい頭痛や麻痺・意識障害を伴う場合はためらわず救急外来・脳神経外科へ、繰り返す片頭痛や緊張型頭痛など「いつものパターンの頭痛」であれば脳神経内科や頭痛専門外来へ、というのが基本的な考え方です。日本頭痛学会のウェブサイトには専門医一覧が掲載されているため、近隣で頭痛を専門にする医師を探す際の参考になります^[2]。子どもの頭痛の場合は、まず小児科・小児神経科に相談するのが一般的です。

ガイドラインが指摘するとおり片頭痛は妊娠可能年齢の女性に多い病気であるため、妊娠中・授乳中の治療方針は多くの人にとって重要な関心事です^[1]。ガイドラインは「妊娠期において予防薬は投与しないほうが望ましいが、必要な場合にはβ遮断薬および少量のアミトリプチリンが挙げられる」としています^[1]。授乳中については「授乳中の急性期治療では、NSAIDsおよびトリプタンのうち、安全性の高い薬剤を選択して使用する。その他の薬剤や予防療法については個別の対応が必要である」と述べられています^[1]。妊娠中・授乳中は市販薬の自己判断使用を避け、産婦人科・頭痛専門外来と連携しながら薬剤を選ぶことが重要です。

また、朝に頭痛が起こりやすい人は、いびきや睡眠時無呼吸が関係している場合があります。ガイドラインは「睡眠時無呼吸性頭痛は睡眠時無呼吸が原因となり、朝に発現する頭痛で、通常は両側性で、持続は4時間未満である」と説明し、「診断は、ICHD-3に準拠して診断する。この疾患は、睡眠時無呼吸の治療が成功すると消失するため、睡眠時無呼吸の治療を行うことを推奨する」としています^[1]。毎朝のように頭痛で目が覚める、いびきや日中の強い眠気を指摘されたことがある場合は、頭痛外来だけでなく睡眠時無呼吸の検査も選択肢になります。

ガイドラインは「頭痛診療に際し、効率的に必要最小限の情報を得るために頭痛問診票を使用してもよい」とし、「頭痛の質問票には、診断用スクリーナーなどがある。患者・医師間のコミュニケーションの向上をはかり、簡便で迅速な診断および治療効果を客観的に評価するために、これらの質問票、スクリーナーの利用は日常診療の一助となる」と述べています^[1]。ガイドラインは「頭痛診療の現場では、時間的な余裕が限られていることも多く、要領よく必要最小限の情報を得るために問診票を活用することは診断の助けとなり、患者自身が自分の頭痛を確認する手段ともなる」とも説明しています^[1]。代表的な評価ツールとしては、頭痛による生活への支障度を点数化するMIDAS（Migraine Disability Assessment）やHIT-6（Headache Impact Test-6）がガイドライン内で紹介されています^[1]。

限られた診察時間を有効に使うために、受診前に次のような情報を頭痛ダイアリーにまとめておくと、医師との会話がスムーズになります。