日本の乳児栄養相談完全ガイド：公的指針、支援サービス、親のための実践的アドバイス

JHO編集部が作成（出典：こども家庭庁「授乳・離乳の支援ガイド」）^[1]

日本の乳児栄養相談とは？授乳・離乳の支援がしくみとして整えられている理由

我が子の授乳や離乳食について迷うのは、日本に限らずどの国の親にも共通する悩みです。日本では、こうした迷いに公的な「答え」がある程度用意されている点が特徴です。国（こども家庭庁、旧・厚生労働省母子保健担当）は2019年に「授乳・離乳の支援ガイド」を改定し、医療従事者・保健師が全国で同じ基準を使って親を支援できるようにしています^[1][2]。育児書やインターネット、親族からの助言が食い違うときほど、この公的ガイドラインに立ち戻ることで判断の軸がぶれにくくなります。

ガイドラインが定義する「離乳の開始」とは、なめらかにすりつぶした状態の食物を初めて与えた時をいい、子どもの発達状況の目安として、首のすわりがしっかりして寝返りができる、支えがあれば5秒以上座れる、スプーンなどを口に入れても舌で押し出すことが少なくなる（哺乳反射の減弱）、食べ物に興味を示す、といったサインが挙げられています。その時期はおおむね生後5～6か月頃が適当とされています^[1]。ガイドラインは同時に、月齢はあくまで目安であり、子どもの発育・発達には個人差があるため、親が子どもの「食べたがっているサイン」に気づけるよう支援することが重要だと述べています^[1]。

離乳開始前の子どもにとって最適な栄養源は乳汁（母乳または育児用ミルク）であり、離乳開始前に果汁やイオン飲料を与えることの栄養学的な意義は認められていない、ともガイドラインは明記しています^[1]。イオン飲料については、多量摂取による乳幼児のビタミンB1欠乏が報告されており、授乳期及び離乳期を通して基本的に摂取の必要はなく、必要な場合は医師の指示に従うことが大切だとされています^[1]。

少子化が進み、きょうだいや親戚の赤ちゃんの世話を経験しないまま親になる家庭が増えている現状を踏まえ、ガイドラインは、妊婦健康診査や両親学級、3～4か月健康診査等の母子保健事業を活用し、授乳方法や離乳開始時期等、妊娠から離乳完了までの各時期に必要な情報を適切に提供していくことの重要性を強調しています^[1]。産科施設・小児科施設・保健所・市町村保健センター・保育所など多くの機関が関わるからこそ、どこか一つの窓口だけに頼らず、基本となる公的ガイドラインを軸にしながら必要な支援先を選んでいく姿勢が、迷いを減らす近道になります。

離乳食はいつから、どう進める？月齢別の基準 — こども家庭庁ガイドラインの数値

「授乳・離乳の支援ガイド」は、離乳の進行を初期・中期・後期・完了期の4段階に分けて具体的な回数と固さの目安を示しています^[1]。以下は本文の数値をそのまま整理した早見表です。

出典：こども家庭庁「授乳・離乳の支援ガイド」（2019年改定版）^[1]

食品の種類は、離乳の開始をおかゆ（米）から始め、慣れてきたらじゃがいもや人参などの野菜、果物、さらに豆腐や白身魚、固ゆでした卵黄へと種類を増やしていきます。離乳が進むにつれて魚は白身魚から赤身魚、青皮魚へ、卵は卵黄から全卵へと進めるとされています^[1]。牛乳を飲用として与える場合は、鉄欠乏性貧血の予防の観点から、1歳を過ぎてからが望ましいとガイドラインは述べています^[1]。

母乳育児の場合、生後6か月の時点でヘモグロビン濃度が低く鉄欠乏を生じやすいとの報告があり、ビタミンD欠乏の指摘もあることから、母乳育児を行っている場合は適切な時期に離乳を開始し、鉄やビタミンDの供給源となる食品を意識的に取り入れることが重要とされています^[1]。フォローアップミルクについては、母乳の代替食品ではなく、離乳が順調に進んでいる場合は摂取する必要はないとガイドラインは明記しています。離乳が順調に進まず鉄欠乏のリスクが高い場合や適当な体重増加がみられない場合には、医師に相談したうえで必要に応じて活用を検討するとされています^[1]。フォローアップミルクの鉄含有量は6商品平均で100gあたり9.0mgとされ、これは育児用ミルク（平均6.5mg/100g）の約1.4倍にあたるとこども家庭庁のガイドラインは注記しています^[1]。この数値からも分かるとおり、フォローアップミルクは「母乳やミルクの延長」ではなく、離乳食で鉄が十分に摂れていない場合を補うための選択肢という位置づけです。

母乳・ミルク・混合栄養 — 授乳の進め方と調乳の衛生

こども家庭庁のガイドラインは、母乳栄養・育児用ミルク（人工栄養）・混合栄養のいずれであっても、栄養方法にかかわらず授乳を通した健やかな親子関係づくりを支援することを基本方針としています^[1]。混合栄養は、母親が何らかの理由で母乳を十分に与えられない場合に、母乳と育児用ミルクを合わせて与える方法をいい、母乳分泌不足や母親の健康上の要因、疲労等が要因としてあげられています^[1]。母乳を少しでも与えているなら、母乳育児を続けるために育児用ミルクを有効に利用するという考え方に基づいて支援するとされ、母親の母乳分泌のリズムや子どもの授乳量等に合わせて進めることが重要だとガイドラインは述べています^[1]。授乳のリズムが確立するのは生後6～8週以降といわれていますが、子どもによって個人差があるとされています^[1]。

調乳・授乳の衛生面では、こども家庭庁のガイドラインが具体的な留意点を示しています^[1]。調乳でペットボトルの水を使用する場合、赤ちゃんの腎臓への負担や消化不良などを生じる可能性があるため、硬水（ミネラル分が多く含まれる水）は避けることとされています^[1]。哺乳瓶の準備が難しい場合は紙コップなど衛生的な代用品を使い、残ったミルクは処分することが望ましいとされています^[1]。

乳児用液体ミルクについては、2018年（平成30年）8月8日の改正省令等により製造・販売が可能となった、液状の人工乳を容器に密封した製品で、常温保存が可能であり、調乳の手間がなく消毒した哺乳瓶に移し替えてすぐに飲めることが特徴です。ただし製品により容器・賞味期限・使用方法が異なるため、使用する際は製品表示に記載された使用方法を必ず確認するようガイドラインは注意を促しています^[1]。

母乳の場合、育児用ミルクの場合、混合栄養の場合のそれぞれで、こども家庭庁のガイドラインは支援のポイントを分けて示しています。母乳の場合は、出産後できるだけ早く母子がふれあって母乳を飲めるように支援し、子どもが欲しがるサインや授乳時の抱き方・乳房の含ませ方を伝え、母乳が足りているか不安がある場合は子どもの体重や授乳状況を把握しながら母親の不安を受け止めることが基本とされています^[1]。育児用ミルクの場合は、授乳量は子どもによって異なるため回数よりも1日に飲む量を中心に考え、1日の目安量に達していなくても子どもが元気で体重が増えているなら心配ないとされています。混合栄養の場合は、母乳の出方や量は個々に異なるため、母親の母乳分泌のリズムや子どもの授乳量に合わせて取り入れ方を支援するとされ、母乳の授乳回数を減らすことで母乳分泌が減り母乳育児の継続が困難になる場合もあるため、母親の思いを十分に傾聴した上で判断するべきだとガイドラインは述べています^[1]。

授乳は、栄養方法にかかわらず母親等と子どものスキンシップの上で重要な役割を果たし、優しい声かけとぬくもりを通してゆったりと飲むことで子どもの心の安定がもたらされ、食欲が育まれていくとガイドラインは述べています。できるだけ静かな環境で、適切な抱き方で目と目を合わせて優しく声をかけるといった授乳時の関わりも、支援の対象とされています^[1]。また、母親や父親、家族等が適切な授乳方法について共通した理解をもつことは、継続的に安心して対応していく上で欠かせないとされ、父親や家族等による授乳への支援が母親に過度の負担を与えることのないよう、家族全体への情報提供が重要だとガイドラインは述べています^[1]。

食物アレルギーへの対応 — 開始を遅らせない理由

食物アレルギーとは、特定の食物を摂取した後にアレルギー反応を介して皮膚・呼吸器・消化器あるいは全身性に生じる症状のことをいい、有病者は乳児期が最も多く、加齢とともに漸減するとされています。乳児から幼児早期の主要な原因食物は鶏卵・牛乳・小麦の割合が高く、そのほとんどが小学校入学前までに治ることが多いとガイドラインは述べています^[1]。

食物アレルギーの発症リスクに影響する因子として、遺伝的素因、皮膚バリア機能の低下、秋冬生まれ、特定の食物の摂取開始時期の遅れが指摘されているとガイドラインは述べています^[1]。食物アレルギーによるアナフィラキシーが起こった場合には、じん麻疹などの皮膚症状、腹痛や嘔吐などの消化器症状、ゼーゼー・息苦しさなどの呼吸器症状が複数同時にかつ急激に出現し、特にアナフィラキシーショックが起こった場合は血圧が低下し意識レベルの低下等がみられ、生命にかかわることがあるとされています^[1]。

食物アレルギーの発症を心配して離乳の開始や特定の食物の摂取開始を遅らせても、予防効果があるという科学的根拠はないことから、ガイドラインは生後5～6か月頃から離乳を始めるよう情報提供を行うとしています^[1]。また、妊娠及び授乳中の母親が特定の食品やサプリメントを過剰に摂取したり避けたりすることの効果は示されておらず、バランスの良い食事が重要だとされています^[1]。離乳を進めるなかで食物アレルギーが疑われる症状がみられた場合は、自己判断で対応せず、必ず医師の診断に基づいて進める必要があると強調されています。すでに食物アレルギーの診断がされている子どもについては、必要な栄養素等を過不足なく摂取できるよう、具体的な離乳食の提案が必要だとされています^[1]。子どもに湿疹がある場合や、離乳開始後にアレルギーを発症した場合であっても、基本的には原因食物以外の摂取を遅らせる必要はなく、自己判断で対応することで状態が悪化する可能性も想定されるため、必ず医師の指示に基づいて行うよう情報提供することが重要だとガイドラインは注意を促しています^[1]。

実際にどの程度の子どもが食物アレルギーを経験しているかについて、こども家庭庁のガイドラインが引用する調査では、これまでに食事が原因と思われるアレルギー症状を起こしたことがある者の割合は14.8％であったと報告されています。そのうち医療機関を受診した者の割合は87.8％であり、受診した際に「食物アレルギー」と医師に診断された者の割合は76.1％でした。一方、アレルギー症状を起こしたことがある者のうち11.2％は医療機関を受診しておらず、受診しなかった者のうち「あなたの母親など家族に相談した」と回答した者の割合が最も高く43.8％だったとされています^[1]。この数字が示すのは、症状が出ても自己判断や家族内の相談だけで済ませてしまうケースが一定数あるということで、ガイドラインが繰り返し強調する「自己判断で対応せず医師の診断に基づいて進める」という原則の重要性を裏づけています。

公益社団法人日本小児科学会には栄養に関する委員会があり、乳幼児の栄養・特殊ミルクに関する会員向けの情報発信を行っています^[6]。個別の症状や検査については、この一次資料だけで判断せず、必ずかかりつけ医に相談してください（今回参照した公開情報の範囲では、学会独自の月齢別ガイドラインの詳細までは確認できませんでした）。

手づかみ食べはいつから、どう促す？ — 発達にとっての意味

こども家庭庁のガイドラインによると、手づかみ食べは生後9か月頃から始まり、1歳を過ぎた子どもの発育及び発達にとって、積極的にさせたい行動とされています。食べ物を触ったり握ったりすることで、その固さや触感を体験し、食べ物への関心につながり、自らの意志で食べようとする行動につながるとガイドラインは述べています^[1]。

一方で、子どもが手づかみ食べをすると周りが汚れて片付けが大変、食事に時間がかかる等の理由から、手づかみ食べをさせたくないと考える親もいるとガイドラインは指摘しています。そうした場合には、手づかみ食べが子どもの発育及び発達に必要である理由について情報提供することで、親が納得して子どもに手づかみ食べを働きかけることが大切だとされています^[1]。離乳の完了期（生後12～18か月頃）にかけては、手づかみ食べで前歯を使って噛み取る練習をして一口量を覚え、やがてスプーンなどの食具を使うようになって、自分で食べる準備をしていくとガイドラインは述べています^[1]。手づかみ食べを嫌がって全く食べ物に触れようとしない場合や、逆に食べ物を口に詰め込みすぎて心配な場合は、量や大きさの調整を含めて保健センターや小児科に相談してください^[4]。

授乳をいつまで続ける？卒乳・断乳の時期の考え方

「いつまで母乳やミルクを続ければよいのか」という疑問について、こども家庭庁のガイドラインは明確な年齢を区切っていません。離乳を開始した後も、母乳又は育児用ミルクは授乳のリズムに沿って子どもが欲するまま、又は子どもの離乳の進行及び完了の状況に応じて与えるものであり、子どもの成長や発達、離乳の進行の程度や家庭環境によって、子どもが乳汁を必要としなくなる時期には個人差があるとされています^[1]。

そのため、ガイドラインは乳汁を終了する時期を一律に決めることは難しいとした上で、いつまで乳汁を継続することが適切かに関しては母親等の考えを尊重して支援を進めるという立場を示しています。母親等が子どもの状態や自らの状態から、授乳を継続するのか終了するのかを判断できるように情報提供を心がけることが重要だとされています^[1]。つまり「◯歳になったらやめるべき」という決まった基準はなく、子どもと家庭の状況に応じて親が判断してよいというのが公的な考え方です。判断に迷う場合や、断乳の進め方（乳房のケアを含む）について具体的な相談をしたい場合は、保健センターの助産師や、出産した産科施設に相談する窓口があります^[4]。

離乳食の調理形態と味つけ — こども家庭庁ガイドラインの注意点

こども家庭庁のガイドラインは、離乳の進行に応じて食べやすく調理したものを与えることを基本としつつ、子どもは細菌への抵抗力が弱いため、調理を行う際には衛生面に十分配慮するよう求めています^[1]。食品は、子どもが口の中で押しつぶせるように十分な固さになるまで加熱調理することとされ、初めは「つぶしがゆ」とし、慣れてきたら粗つぶし、つぶさないままへと進めて軟飯へ移行するという段階的な考え方が示されています^[1]。野菜類やたんぱく質性食品なども、始めはなめらかに調理し、次第に粗くしていくとされ、離乳中期頃になるとつぶした食べ物をひとまとめにする動きを覚え始めるため、飲み込みやすいようとろみをつける工夫も必要になるとガイドラインは述べています^[1]。

味つけについては、離乳の開始時期は調味料は必要なく、離乳の進行に応じて食塩や砂糖などの調味料を使う場合も、それぞれの食品が持つ味を生かしながら薄味でおいしく調理することとされ、油脂類も少量の使用にとどめるとガイドラインは明記しています^[1]。離乳食の作り方を提案する際には、その家庭の状況や調理する人の技術等に応じて、手軽に美味しく安価にできる具体的な提案が必要だともされています^[1]。

「ちゃんと足りているか分からない」ときの考え方

こども家庭庁のガイドラインは、育児用ミルクの授乳について、授乳量は子どもによって異なるため、回数よりも1日に飲む量を中心に考えるべきだとしています。そのため、育児用ミルクの授乳量が1日の目安量に達していなくても、子どもが元気で体重が増えているなら心配はないと明記されています^[1]。母乳が足りているかどうか不安がある場合には、子どもの体重や授乳の状況などを把握したうえで、母親の不安を受け止めながら支援することが重要だとガイドラインは述べています^[1]。

子どもの発育は、出生体重や出生週数、栄養方法、子どもの状態によって変わるため、こども家庭庁のガイドラインは乳幼児身体発育曲線を用いてこれまでの発育経過を踏まえ、授乳回数や授乳量、排尿・排便の回数や機嫌等の子どもの状態に応じた支援を行うことを推奨しています^[1]。体重増加不良等への専門的な支援が必要な場合や、困ったときに相談できる場所を探している場合は、子育て世代包括支援センター（こども家庭センター）等の紹介や、産後ケア事業等の母子保健事業の活用が考えられるともガイドラインは述べています^[1][4]。

母子健康手帳に記録する乳幼児身体発育曲線は、あくまで「目安となる帯」であり、そこから外れているからといって直ちに異常とは限りません。ガイドラインは、身長や体重の計測値を標準値や他の子どもと比較しすぎることに注意を促し、体重増加がみられず成長曲線から明らかに外れていく場合や、逆に成長曲線から大きく外れるような急速な体重増加がみられる場合に、医師に相談してその後の変化を観察しながら適切に対応することを推奨しています^[1]。からだの大きさや発育には個人差があり、一人ひとり特有のパターンを描きながら大きくなっていくものだという理解が、保護者の不安を和らげる助けになります。

災害への備え — 授乳・離乳食の備蓄

こども家庭庁のガイドラインは、地震や大雨などの災害時に電気・ガス・水道といったライフラインが断たれた場合に備え、日頃から家庭で最低3日分、できれば1週間分程度の生活用品を備蓄しておく必要があるとしています。特に食料品や離乳食、おむつなど子ども用品は日頃から多めに買い置きする習慣をつけることが望ましいとされています^[1]。調理も含めた飲料水の目安は1日1人あたり3リットルとされ、容量は2リットルよりも500ミリリットルのものが食品衛生上望ましいとガイドラインは述べています^[1]。

乳児用液体ミルクは、地震等の災害でライフラインが断絶した場合でも、水や燃料を使わずに授乳できるため、国内の流通体制が整い使用方法等に関する十分な理解がされることを前提に、災害時の備えとして活用できるとこども家庭庁のガイドラインは位置づけています^[1]。哺乳瓶の準備が難しい場合は、紙コップや衛生的なコップで代用し、水が十分に使えない状況では食品用ラップやポリ袋を皿に敷く、お椀にかぶせる、手袋代わりに使うなどして衛生的に節水することもガイドラインが示す工夫の一つです^[1]。

妊産婦・乳幼児のいる家庭の備蓄品として、ガイドラインは具体例を示しています。育児用ミルクは常に1缶（箱）分は余分に買い置きし、計量の手間がないキューブタイプのミルクや、プラスチック製の哺乳瓶・乳首も備蓄しておくこと。普段母乳育児をしていても母乳が出にくくなる場合があるため、ミルクと哺乳瓶を準備しておくと安心だとされています。ミルクを調整する水は、硬水より軟水のものを選び、「加熱殺菌済みベビー用飲料水」があると便利です^[1]。離乳食・幼児食については、市販のベビーフードや幼児食は種類が豊富で常温で長期保存可能なものが多く、レトルト（容器タイプ）が便利で、与える際のスプーンの用意も忘れないようにとガイドラインは述べています。紙皿・紙コップ・箸・スプーンなど、授乳や食事に使える紙製品も備えておくと、断水時に哺乳瓶がなくても対応しやすくなります^[1]。

災害時の授乳・離乳の支援については、日本栄養士会の災害支援チーム（JDA-DAT）が関係機関・団体と連携し、母乳代替食品（乳児用調製粉乳・乳児用調製液状乳）の備蓄推進や、災害発生時の特殊栄養食品ステーションを通じた搬送・提供を進めているとガイドラインで紹介されています。「災害時における乳幼児の栄養支援に関する手引き」等を作成し、災害時の母乳育児や育児用ミルクの使用方法を取りまとめて自治体等を通じて周知していることも事例としてあげられています^[1]。

実際にはどう支援されている？こども家庭庁が示す取り組み事例

こども家庭庁のガイドラインは、授乳等の支援の実践例として複数の事例を紹介しています。ある医療機関では、赤ちゃんに優しい病院（BFH）として母乳育児に関する情報提供や退院後の生活を見据えた授乳支援を行うとともに、電子カルテの「周産期部門システム」を通じて多職種が妊娠期から産後までの授乳支援の状況を共有し、育児不安がある場合は地域の助産師等と連携する取り組みが紹介されています^[1]。産後ケア事業においては、産後の授乳に関する不安に専門職が寄り添い具体的な支援を行うことで利用者が育児に自信をもてるようになり、子育て世代包括支援センターが窓口となることで医療機関との連携が増え、支援の充実強化につながっているとガイドラインは述べています^[1][4]。

また、授乳が産後の不安の大きな要因であることを踏まえ、授乳状況の記録ができる「ママ手帳」を作成し、子育て世代包括支援センターにおける母子健康手帳交付時等に全ての妊婦に配布することで、妊産婦自身が活用するだけでなく、医療機関等や地域の支援者が支援内容や情報を共有するツールとして役立てている自治体の事例も、こども家庭庁のガイドラインで紹介されています^[1][3]。こうした事例に共通するのは、1か所だけで抱え込まず、母子健康手帳や記録ツールを介して医療機関・保健センター・地域の支援者が情報を共有しながら、切れ目のない相談体制をつくっている点です。

相談窓口の使い方 — 保健センター・助産師・母子健康手帳

市区町村には「子育て世代包括支援センター」があり、保健師等の専門職に妊娠・出産・子育てについて相談できます。こども家庭庁によれば、2024年4月からこの名称は「こども家庭センター」に変わり、連絡先等が変更となる可能性があるとされています^[4]。母子健康手帳は、妊娠中から乳幼児期までの健康記録をまとめる公的な様式で、こども家庭庁が定める府令様式に基づいて交付されます^[3]。

どの窓口も無料または低額で利用でき、相談内容に応じて使い分けることができます。相談窓口を使うときの目安を整理すると、次のようになります。

出典：こども家庭庁「子育て世代包括支援センターの実施状況」^[4]／「母子健康手帳について」^[3]／「授乳・離乳の支援ガイド」^[1]

公的窓口だけじゃない — 病院・企業相談室・オンライン相談という選択肢

離乳食や授乳の相談先は、保健センター（こども家庭センター）だけではありません。日本には、医師の紹介に基づいて栄養管理の専門部門で相談できる病院・クリニック、母子向け製品を扱う企業が無料で運営する相談窓口、個別に有料で継続サポートを受けられるオンライン相談サービスなど、性格の異なる複数の相談先が並行して存在しています。

病院やクリニックでの専門相談は、食事の与え方に関する一般的な質問のためではなく、診断済みの食物アレルギー、体重増加不良・発育不全、早産児・低出生体重児、代謝異常、母親の妊娠糖尿病といった特定の医学的問題に焦点を当てた支援です。医師・看護師・管理栄養士が連携する多専門分野の治療プロセスの一部として行われるため、医師の紹介が必要になる場合が多い一方、複雑な症例に対するエビデンスに基づいた栄養療法を受けられる利点があります^[1]。

母子向け製品を扱う乳業・ベビーフード会社の多くは、無料の電話相談室を運営しています。経験豊富な栄養士が栄養や離乳食から育児全般の悩みまで幅広く対応するほか、近年はオンライン相談やメールでのサポートに対応する会社もあります。赤ちゃん用品を扱う小売チェーンの店舗でも、乳業メーカーの栄養士による無料の栄養相談会が開催されることがあります。こうした企業サービスは無料でアクセスしやすい一方、最終的には自社製品のマーケティングという側面も併せ持つため、得られたアドバイスは公的ガイドラインの内容と照らし合わせて参考にするのが安心です。

より個別化された継続的なサポートを求める家庭向けには、LINEやビデオ通話などを使い1対1で相談できる、月額制または都度払いの民間オンライン相談サービスも登場しています。子どもの食事の写真や動画を送って栄養士等から個別のアドバイスを受けられる利便性がある一方、相談員の資格が国家資格である「管理栄養士」なのか、民間資格の「離乳食アドバイザー」等なのかを事前に確認しておくと安心です。

相談を成功させるための準備 — 母子健康手帳と食事記録の取り方

相談の効果を最大限に引き出すには、専門家が判断材料にできる情報を準備しておくことが重要です。最も大切な持ち物は母子健康手帳で、赤ちゃんの成長曲線（体重・身長）が記録されており、専門家が発育状況を評価するために欠かせない情報になります^[3]。関連する健診結果や医学的検査結果があれば、それも一緒に持参しましょう。

相談の3～7日程度前から、赤ちゃんの「摂取と排泄」の記録をつけておくと、専門家からのアドバイスがより具体的になります。記録する内容としては、何を・どれくらい・何時に食べたか（母乳・ミルク・離乳食）と食事にかかった時間、おむつ交換の回数や便の状態（色・固さ）、不機嫌・発疹・嘔吐・えずき・咳など食事に関連する行動や症状、が挙げられます。気になる症状や食事の様子を写真・動画で記録しておくと、専門家にとって非常に参考になります。

相談中に聞き忘れを防ぐため、事前に質問リストを作っておくことも有効です。「食べる量はこれで足りているか」「野菜を食べてくれるようにするにはどうしたらよいか」「便秘のときはどうすればよいか」といった、日々感じている具体的な疑問を書き出しておきましょう。相談中は懸念を率直に伝え、相談後はアドバイスを機械的に守ろうとせず、家族にとって無理のないペースで取り入れることが、長続きさせるコツです。

窒息を防ぐ — 与え方に注意が必要な食品

離乳食・幼児食における最も重要な安全上の注意点の一つが窒息の予防です。硬いナッツ類、丸ごとのブドウやミニトマトのような球形で喉に詰まりやすい食品、餅など粘りの強い食品は、窒息のリスクが高い食品として注意が必要です。与える場合は、月齢に応じて食べやすい大きさに切り、噛みつぶせる柔らかさに調理するなど、安全な調理法を徹底することが基本になります。

衛生面では、赤ちゃんの免疫系がまだ未熟であることを踏まえ、前の食事の残りを与えない、食品を慎重に取り扱うといった基本を守ることが重要です。特に、はちみつを含む食品は乳児ボツリヌス症のリスクがあるため、1歳を過ぎるまで絶対に与えないという原則を、家族や祖父母を含め周囲にも共有しておくと安心です^[1]。

「食べてくれない」「遊び食べする」ときの考え方

離乳食を食べてくれない、遊び食べをする、というのは多くの家庭が経験する悩みで、多くの場合は子どもの発達過程における正常な行動です。研究では、子どもが新しい食べ物を受け入れるまでに10回から15回その食べ物に接する必要がある場合があるとされており、数回試して食べないからといって、その食品を諦める必要はありません。

プレッシャーのない食事環境をつくることが、偏食・遊び食べへの対応の基本になります。具体的には、食事の時間にほどよく空腹な状態にする、一貫した食事の時間と場所を保ちテレビ等を消して集中できるようにする、赤ちゃんが満腹のサイン（顔をそむける、口を固く閉じるなど）を示したら無理強いせず食事を切り上げる、大人が一緒に食べて食べ物への興味や喜びを見せる、といった工夫があげられます。「親が健康的な選択肢を提供し、どれをどれだけ食べるかは子どもが決める」という考え方を基本に、体重が成長曲線に沿って増え、機嫌よく過ごせているなら、1回の食事量にこだわりすぎる必要はありません^[1]。

日本とWHOのガイドライン比較

日本のガイドラインとWHOの推奨は、月齢の示し方に細かな違いがあります。日本のガイドラインは離乳の開始時期を「生後5～6か月頃」という幅で示しているのに対し、WHOは母乳育児について「最初の6か月間は母乳のみ（exclusive breastfeeding）」を推奨し、補完食（complementary food）の導入は生後6か月頃からとしています^[5]。

ガイドラインの比較で分かる最大の違いは、日本が「5か月」からの幅を許容している一方、WHOは「6か月」からの補完食導入を基本線として示している点です^[1][5]。どちらも子どもの発達を見ながら進める点は共通しており、優劣を判断するものではありません。WHOは母乳育児について、生後6か月間は母乳のみで育て、その後は適切な補完食を与えながら2歳以上まで母乳育児を続けることを推奨しています^[5]。日本のガイドラインも、離乳の完了は母乳又は育児用ミルクをやめることを意味するものではないとしており、離乳食が3回食になった後もしばらく授乳を続ける家庭が多いという実態は、両者の考え方が大きく矛盾するものではないことを示しています^[1]。日本国内で子育てをする場合は、まずこども家庭庁のガイドラインを基本にしつつ、海外の情報と比べて迷ったときには、その違いが「安全性の違い」ではなく「示し方の違い」であることを踏まえて、保健センターや小児科に相談するのが現実的です。

母乳育児の利点と、育児用ミルクを選ぶ判断も尊重される理由

こども家庭庁のガイドラインは、母乳には乳児に最適な成分組成で代謝負担が少ない、感染症の発症・重症度の低下、小児期の肥満やのちの2型糖尿病の発症リスクの低下といった報告があるほか、母乳を与えることで産後の母体回復の促進や母子関係の良好な形成といった利点があげられるとしています^[1]。一方で、完全母乳栄養児と混合栄養児との間に肥満発症の差があるとするエビデンスはなく、育児用ミルクを少しでも与えると肥満になるといった誤解を与えないよう配慮する必要があるともガイドラインは注意を促しています^[1]。

母親の疾患や感染症、薬の使用、子どもの状態、母乳の分泌状況等の様々な理由から育児用ミルクを選択する母親に対しては、十分な情報提供の上でその決定を尊重し、母親の心の状態に十分配慮した支援を行うことが基本方針とされています^[1]。母親が授乳や育児に関する不安が強い場合には、産後うつの予防や安心して授乳・育児ができるよう、早期から産科医師・小児科医師・助産師・保健師等による専門的なアプローチを検討することもこども家庭庁のガイドラインは勧めています^[1][4]。

日本の母乳育児の実態 — こども家庭庁の調査データから

こども家庭庁のガイドラインが引用する「平成27年乳幼児栄養調査」によると、授乳期の栄養方法は2005年度に比べ2015年度は母乳栄養の割合が増加し、生後1か月では51.3%、生後3か月では54.7%でした。混合栄養も含めると、母乳を与えている割合は生後1か月で96.5%、生後3か月で89.8%にのぼったと報告されています^[1]。出産後1年未満の母親の就業状況別に母乳栄養の割合をみると、出産後1年未満に働いていた者は49.3%、育児休暇中または働いていない者は56.8%であり、2005年度と比べて出産後1年未満に働いていた母親の母乳栄養の割合が22.6ポイント増加していたともこども家庭庁の調査は報告しています^[1]。就業しながらでも母乳育児を続けている家庭が増えている、という調査結果は、働く母親が授乳方法で悩んだときの一つの目安になります。

ビタミンDについては、ビタミンD欠乏によるくる病の増加が指摘されており、その原因としてビタミンD摂取不足のほか、日光照射不足が挙げられるとこども家庭庁のガイドラインは述べています^[1]。母乳育児を行っている場合は、鉄やビタミンDの供給源となる食品を離乳の進行に応じて意識的に取り入れることが重要だという点は、前述のとおりガイドラインが繰り返し強調している部分です^[1]。

同じ調査によると、授乳について困ったと回答した保護者は77.8%にのぼり、内容は「母乳が足りているかどうかわからない」が40.7%、次いで「母乳が不足ぎみ」が20.4%、「授乳が負担、大変」が20.0%の順に高かったとされています。栄養方法別にみると、母乳栄養では「母乳が足りているか分からない」が31.2%で最も高く、混合栄養では同じ悩みが53.8%とさらに高い割合になっていました^[1]。「足りているか分からない」という不安は、多くの家庭に共通する悩みであり、一人だけの特別な問題ではないことが、この調査結果からも分かります。妊娠中に「ぜひ母乳で育てたいと思った」と回答した者は43.0%、「母乳が出れば母乳で育てたいと思った」と回答した者は50.4%で、合計すると母乳で育てたいと思った者は9割を超えていたとも報告されています^[1]。

ベビーフードを使ってもいい？負担を減らす考え方

こども家庭庁のガイドラインが引用する乳幼児栄養調査によると、離乳食について何かしら困ったことがあると回答した保護者は74.1%にのぼり、そのうち「作るのが負担、大変」と回答した割合が最も高く33.5%でした。次いで「もぐもぐ、かみかみが少ない」が28.9%、「食べる量が少ない」が21.8%、「食べものの種類が偏っている」が21.2%と続いています^[1]。ガイドラインは、離乳食は手作りが好ましいとしつつも、ベビーフード等の加工食品を上手に使用することで保護者の負担が軽減するのであれば、それも一つの方法だと明記しています^[1]。

ベビーフードは各月齢の子どもに適する多様な製品が市販されており、月齢に合わせて粘度や固さ、粒の大きさなどが調整されている点や、単品で用いる他に手作りの離乳食と併用すると食品数・調理形態が豊かになる点、製品の外箱等に離乳食メニューが提案されているものもあり取り合わせの参考になる点が利点として挙げられます。一方で、多種類の食材を使用した製品はそれぞれの味や固さを体験しにくいこと、ベビーフードだけで1食をそろえた場合は栄養素のバランスが取りにくい場合があること、製品によっては子どもの咀しゃく機能に対して固すぎたり軟らかすぎることがある、といった課題も指摘されているとガイドラインは述べています^[1]。

ベビーフードを利用する際の留意点として、ガイドラインは次の点をあげています。子どもの月齢や固さに合ったものを選び、与える前には一口食べて味や固さ、温度を確認すること。ベビーフードの食材の大きさ・固さ・とろみ・味付けを、手作りする際の参考にすること。そのまま主食やおかずとして与えられるもの、調理しにくい素材を下ごしらえしたもの、調味用のソースなど用途にあわせて選ぶこと。2回食になったら主食・副菜（野菜）・主菜（たんぱく質性食品）が揃う内容にし、主食を主とした製品を使う場合は野菜やたんぱく質性食品のおかずを添える工夫をすること。開封後は保存に注意し、食べ残しや作りおきは与えないこと、です^[1]。手作りとベビーフードを併用しながら、食品数や調理形態を豊かにしていく使い方が現実的だとされています^[1]。

離乳食はどこで学んだ？保健センターが最も多い理由

こども家庭庁のガイドラインが引用する乳幼児栄養調査では、離乳の進め方について学ぶ機会が「あった」と回答した保護者の割合は83.5%でした。学んだ場所（人）としては「保健所・市町村保健センター」が67.5%で最も多く、公的な相談窓口が離乳食の知識を得る中心的な役割を担っていることが分かります^[1]。この結果は、育児雑誌やインターネットの情報だけに頼らず、保健センター（現在の子育て世代包括支援センター／こども家庭センター）の離乳食教室や個別相談を実際に利用している家庭が多いことを裏づけています。

ガイドライン全体を貫く考え方として、授乳及び離乳の支援に当たっては産科施設や小児科施設、保健所・市町村保健センター、保育所など多くの機関と、医師・助産師等看護職・管理栄養士等の様々な保健医療従事者が関わっており、各機関が基本的情報を共有し連携することで、妊娠期から子育て期まで継続的で一貫した支援を行い、母親等に混乱や不安を与えずに授乳及び離乳を進められるようにすることが重要だとされています^[1]。一つの窓口だけで抱え込まず、複数の相談先を状況に応じて使い分けてよいというのが、このガイドライン全体に流れる基本姿勢です。

妊娠中・授乳中の母親自身の食生活についても、こども家庭庁のガイドラインは「妊産婦のための食生活指針」を踏まえた支援を行うとしており、食事のバランスや禁煙等の生活全般に関する配慮事項が示されています^[1]。特定の食品を極端に避けたり過剰に摂取したりする必要はなく、バランスの良い食事が基本とされる点は、子どものアレルギー疾患予防に関する考え方と共通しています^[1]。

妊娠中や産後は貧血を防ぐために鉄分の多い食品を意識的に取り入れることが望ましいとされますが、その一方で妊娠初期にはビタミンAの過剰摂取に注意が必要とされるなど、栄養素によって注意点が異なります。分からない点は自己判断でサプリメント等を追加するのではなく、妊婦健診の際に産科医や管理栄養士に確認するのが確実です^[1]。母親自身の体調と赤ちゃんの発育の両方を支える食生活は、離乳食を無理なく続けていくための土台にもなります。

よくある質問

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更新日：2026年7月19日。本記事の内容に誤りや古い情報を見つけた場合は、コメント欄からお知らせください。編集部で内容を確認のうえ、必要に応じて速やかに修正いたします。