【子どものHPVワクチン】何回打てばいい？年齢別の接種回数とスケジュールをわかりやすく解説

第1部：HPVと子宮頸がんの基本──なぜ子どものうちにワクチンを打つのか

まずは「そもそもHPVとは何か」「なぜ子どものうちにワクチンを打つのか」という基本から整理しておくと、接種回数やスケジュールの意味がぐっと理解しやすくなります。

1.1. HPVと子宮頸がんの関係をやさしく整理

HPV（ヒトパピローマウイルス）は、主に性行為を通じて感染するウイルスで、性的接触のある女性であれば生涯のうち50％以上が一度は感染するとされています²。多くの場合は、体の免疫の働きで自然に排除され、症状も出ません。

しかし、一部の「ハイリスク型」と呼ばれるタイプのHPVが子宮頸部（子宮の入り口のあたり）の細胞に長期間とどまると、少しずつ細胞の性質が変化し、「異形成」や「子宮頸がん」へと進展することがあります^1,2,3。HPVの中でも、16型・18型などのタイプは子宮頸がんとの関連が特に強く、世界の子宮頸がんの多くがこれらのタイプに関連しているとされています⁴。

日本では、2021年に子宮頸がんと診断された人は約1万人、2023年には約3,000人が子宮頸がんで亡くなったと報告されています³。治療法が進歩しても、進行がんになると妊娠・出産への影響や、長期にわたる治療の負担など、生活への影響は小さくありません。

1.2. HPVワクチンは何を防いでくれる？

現在、日本で使用されている9価HPVワクチン（シルガード9®）は、子宮頸がんとの関連が特に強いHPV16型・18型に加え、その他のハイリスク型や尖圭コンジローマの原因となるタイプを含め、9種類のHPVタイプに対する免疫をつくるワクチンです⁷。

世界的な研究・統計では、HPVワクチンの導入により、ワクチンに含まれるタイプのHPV感染や子宮頸がんの前がん病変（CIN2/3）の発生が大きく減少したことが示されています。例えばCDCの報告では、ワクチン導入後、10代の女の子におけるHPV感染は約88％、若い女性では約81％減り、ワクチンに含まれるタイプによる子宮頸部の前がん病変は約40％減少したとされています^6,9。

もちろん、HPVワクチンは「すべての子宮頸がんを100％防ぐ魔法のワクチン」ではありません。しかし、がんの原因となるタイプの多くをカバーし、将来の子宮頸がんや一部のHPV関連がんのリスクを大きく下げることが期待されています^4,5,6。

1.3. なぜ思春期のうちに接種するのが良いのか

HPVワクチンは、「HPVに感染する前」に接種するほど予防効果が高いことが分かっています^1,4,5。性行為が始まる前の時期にワクチンを接種しておくことで、実際にウイルスに接触したときに、すでに体の中に「準備された抗体」がある状態を作ることができます。

世界保健機関（WHO）は、通常9～14歳での接種を推奨しており、日本でも小学校6年生～高校1年生相当の女子を定期接種の対象としています^1,4。この年齢なら、免疫の反応も良く、2回接種で十分な効果が得られるとされています^1,4。

「まだ性行為には早いから、もう少し先でもいいのでは？」と思うかもしれません。しかし、受験や部活動、アルバイトなどで忙しくなる高校生・大学生以降になると、ワクチンの予約や接種の時間を取ること自体が難しくなりがちです。勉強や生活に追われる前の時期に、親子で落ち着いて話し合いながら接種を終えておくことには、大きなメリットがあります。

第2部：HPVワクチンは何回打つ？年齢・ワクチンの種類による違い

ここからは、多くの保護者の方が一番気になる「結局、何回打てば良いのか？」というテーマに踏み込んでいきます。ポイントは「何歳のときに接種を始めるか」と「どの種類のワクチンを使うか」です。

2.1. 日本の基本的な接種スケジュール（9価ワクチン中心）

2025年時点で、日本の定期接種の主なワクチンは9価ワクチン（シルガード9®）です。厚生労働省の情報では、9価ワクチンの接種回数は次のように整理されています^1,7。

• 初回接種が15歳未満（14歳まで）の場合：通常は2回接種
• 初回接種が15歳以上の場合：原則として3回接種

2回接種の場合は、6か月以上（少なくとも5か月以上）あけて2回打つスケジュールが推奨されています。3回接種の場合は、一般的に「0か月・2か月後・6か月後」のように、初回から2か月後、さらに4か月以上あけて3回目を打つ形が目安です^1,7。

日本では、9価ワクチンの他にも2価ワクチン（サーバリックス®）、4価ワクチン（ガーダシル®）が承認されていますが、これらは基本的に3回接種のスケジュールです^7,10。

2.2. 年齢別に見る「何回必要か」の目安

実際のスケジュールは、ワクチンの種類や自治体の取り扱い、医療機関の方針によって細かな違いがあるため、必ず接種前に医師や看護師から説明を受けてください。

2.3. 世界では「1回接種」も？日本との違い

WHOは2022年のポジションペーパーで、9～14歳の子どもに対して、1回接種のみでも高い予防効果が得られることを示すエビデンスを紹介し、一部の状況では1回接種スケジュールを認める方針を示しました^4,5。そのため、海外のニュースやSNSで「HPVワクチンは1回でいいらしい」という情報を目にすることもあります。

しかし、日本の定期接種制度では、2025年時点で依然として2回または3回接種が推奨されており、公費負担や制度設計もこの前提で組まれています^1,2,7。研究の結果を政策に反映するには時間がかかることも多く、「海外で1回と言われているから、日本でも1回だけにしておこう」という自己判断はおすすめできません。

もし「海外の情報も踏まえて、接種回数について詳しく知りたい」と感じた場合には、かかりつけ医や自治体の相談窓口に、具体的な情報源（ニュース記事や論文名など）を提示したうえで相談すると良いでしょう。

2.4. 途中で間があいてしまった場合は最初からやり直し？

「1回目と2回目の間に予定より長い期間があいてしまった」「3回目を打ちそびれてしまった」というケースも少なくありません。厚生労働省や専門学会の資料では、「多少間隔があいたとしても、原則として接種をやり直す必要はなく、残りの回数を完了させることが推奨される」と説明されています^1,7,11。

ただし、どの程度あいてしまったか、途中でワクチンの種類が変わっていないか、体調や持病の有無などによって判断が変わることもあります。接種記録の母子健康手帳や予防接種の記録カードを持参し、医師に状況を説明したうえで、残りの接種について相談してください。

2.5. 男の子のHPVワクチンは何回？

日本では、2025年時点でHPVワクチンの定期接種（公費での対象）は女子のみですが、一部の自治体では男の子への任意接種を助成しているところもあります。また、厚生労働省や地方自治体の資料でも、男性への接種の意義が紹介される機会が増えてきました^1,6,12。

男性における接種回数は、9価ワクチンの場合、年齢によって基本的には女子と同じ考え方です。つまり、一般に14歳までの接種開始なら2回、それ以上であれば3回接種が基本となります^6,7,12。ただし、日本の制度上の取り扱いや助成の範囲は自治体ごとに異なるため、具体的な回数や費用については、必ず居住自治体の最新情報を確認してください。

第3部：HPVワクチンの副反応と安全性──どんなときに受診すべき？

「何回打つか」と同じくらい、あるいはそれ以上に気になるのが「副反応」の問題です。日本国内では過去に、接種後の症状をめぐって大きな議論があり、不安を感じている保護者の方も多いと思います。

3.1. よくみられる一時的な副反応

厚生労働省のHPVワクチンQ&Aや日本医師会の解説では、HPVワクチン接種後によくみられる副反応として、次のようなものが挙げられています^1,7,8。

• 接種した腕の痛み、腫れ、赤み、かゆみ、しこり
• 軽い発熱、倦怠感、頭痛
• めまい、ふらつき、気分不快
• 特に思春期世代に多い「接種後の一時的な失神（気を失う）」

これらの多くは数日以内に自然におさまり、長期的な後遺症を残すことはありません。失神や転倒によるケガを防ぐため、接種後15～30分程度は座ったまま、あるいは横になった状態で様子を見ることが推奨されています^1,8。

3.2. 非常にまれだが注意が必要な重い副反応

まれではあるものの、ワクチン接種後に以下のような重い症状が報告されており、厚生労働省や日本医師会は慎重にモニタリングを続けています^1,8,13。

• アナフィラキシー：呼吸困難、全身のじんましんなどを伴う重いアレルギー反応
• ギラン・バレー症候群：手足の力が入りにくくなるなど末梢神経の病気
• 急性散在性脳脊髄炎（ADEM）：頭痛、嘔吐、意識の低下などを伴う脳・脊髄の炎症
• 複合性局所疼痛症候群（CRPS）：外傷などをきっかけとした慢性的な強い痛み

これらの重い副反応は、おおむね数十万～数百万回に1回程度とされています¹³。頻度は低いものの、起こった場合には命に関わることもあるため、接種後に強い息苦しさ、激しい腹痛や胸の痛み、手足のしびれ・力が入らない、意識状態の変化などの症状が見られた場合は、すぐに医療機関を受診するか、必要に応じて119番通報を検討してください。

3.3. 「接種後の症状」とワクチンとの関係をどう考えるか

思春期の子どもは、ちょうど成長やホルモンの変化、学校生活や人間関係のストレスなど、さまざまな要因が重なる時期でもあります。そのため、「たまたまその時期に出てきた症状」がワクチンのせいなのか、それとも別の理由なのかを見分けるのは、専門家でも簡単ではありません。

日本では、HPVワクチン接種後の症状について、医薬品医療機器総合機構（PMDA）や専門家の委員会が継続的に調査・評価を行っており、「接種との因果関係が否定できない」ケースについては、健康被害救済制度による補償が行われています⁸。

接種後に心配な症状が出た場合、「ワクチンのせいだ」と決めつける必要も、「絶対に関係ない」と我慢する必要もありません。まずは早めに医療機関を受診し、症状や接種歴について詳しく伝えたうえで、必要な検査や対処法を相談することが大切です。

3.4. 受診の目安（赤信号・黄信号）

• すぐに救急受診を検討すべきサイン（赤信号）

• 息が苦しい、ゼーゼーする、声がかすれる
• 唇や顔が急に腫れてきた、全身にじんましんが出てきた
• 意識がぼんやりして呼びかけに反応しにくい、けいれんする
• 胸やお腹に我慢できないほどの激しい痛みがある

• できるだけ早く医療機関を受診したいサイン（黄信号）

• 発熱や頭痛が数日以上続き、解熱剤を飲んでも改善しない
• 手足の力が入りにくい、しびれが広がっていく
• 接種した腕の強い痛みや腫れが長期間続く
• 日常生活が送れないほどの強い疲労感、めまい、動悸などが続く

どの程度の症状で受診すべきか迷うときは、自治体や厚生労働省が設置している相談窓口を利用して、状況を説明しながらアドバイスをもらうのも一つの方法です^1,8,9,16。

第4部：今日からできるHPVワクチン接種プランづくり

「何回必要か」「どんなリスクとメリットがあるか」が見えてきたら、次は具体的な一歩です。ここでは、今日からでも始められる、HPVワクチン接種のアクションプランをレベル別に整理します。

特に2回目・3回目の接種は、つい忙しさの中で忘れてしまいがちです。学校の三者面談や健康診断、区市町村から届く通知などとセットで思い出せるよう、「この時期になったら予防接種の予定も確認する」といった家族ルールをつくっておくのもおすすめです。

第5部：HPVワクチンについてどこに相談する？医療機関と窓口の使い分け

最後に、「誰に・どこで相談すればよいか」を整理します。HPVワクチンは、学校や自治体の制度とも関わりが深いため、医療機関だけでなく複数の窓口を上手に使うことがポイントです。

5.1. 受診・相談を検討すべきケース

• HPVワクチンをまだ受けるか迷っており、メリット・デメリットを詳しく知りたいとき
• 持病や服薬中の薬があり、ワクチンを打ってよいか不安なとき
• 過去の予防接種で強いアレルギー反応が出たことがあるとき
• 接種後の副反応が心配、またはすでに気になる症状があるとき
• 定期接種の年齢を過ぎてしまったが、キャッチアップ接種の対象か知りたいとき

5.2. 症状や状況に応じた相談先の目安

• 接種前の一般的な相談：かかりつけ小児科、婦人科、自治体の保健センター、学校の養護教諭など
• 接種後の体調変化：接種を受けた医療機関、あるいはかかりつけ医。重い症状があれば救急外来や救急相談窓口
• 制度・費用・キャッチアップ接種：市区町村の予防接種担当窓口、自治体の公式サイト
• 長引く痛みや倦怠感など複雑な症状：専門外来や大学病院など、紹介状をもらって受診するケースもあります

厚生労働省は、子宮頸がん予防ワクチン接種に関する相談窓口を設置しており、電話などでの相談も可能です^1,8,16。一人で抱え込まず、複数の情報源を確認しながら、自分と家族にとって納得のいく選択をしていくことが大切です。

5.3. 診察時に持参すると役立つもの

• 母子健康手帳（過去の予防接種の記録がわかるもの）
• お薬手帳（服薬中の薬の情報）
• 気になる症状のメモ（いつから、どのような症状が、どのくらいの頻度で出るか）
• 自治体から配布されたHPVワクチンのリーフレットや案内状

「自分の不安をどう言葉にすればよいか分からない」というときは、「こんな症状が心配です」「こういうニュースを見て不安になりました」と、感じていることをそのまま言葉にしてみるだけでも構いません。医療者は、そうした不安を受け止めながら、一緒に情報を整理する役割も担っています。