子供の難聴、気づきのサインと早期発見のすべて：新生児聴覚検査から診断、公的サポートまで専門医が徹底解説

もしかして難聴？保護者のための気づきのサイン・チェックリスト

子供の様子に何か違和感を覚えたとき、それは保護者だけが気づくことのできる貴重なサインかもしれません。「他の子と少し違うかも」という直感を決して軽視しないでください。ここでは、子供の難聴の可能性に気づくための具体的なサインを、年齢別に詳しく解説します。

年齢別のチェックリスト

子供の発達段階に応じて、注意すべきサインは変化します。以下に、新生児期から学童期までの主なサインをまとめました。特に、乳幼児健診のタイミングと重なる時期の項目は、日々の観察の参考にしてください。

新生児・乳児期（0～6か月）

この時期は、音に対する反射的な反応が中心です。

• 突然の大きな物音に驚く様子（ビクッとする、泣き出すなど）がない¹。
• 音のする方向に顔を向けようとしない⁹。
• 話しかけても声に反応しない、またはあやしても泣きやまない¹⁰。
• 授乳中に音を聞かせても、お乳を吸うリズムに変化が見られない¹¹。

乳児期（7～12か月）

コミュニケーションの意図が芽生え始める時期です。

• 「あーあー」「ばぶばぶ」といった喃語（なんご）が減る、または始まらない¹⁰。
• 自分の名前を呼んでも振り向かない⁹。
• 大人の声や音を真似しようとしない。

幼児期（1～3歳）

言葉の発達が本格化する時期のサインです。

• 意味のある言葉（ママ、ワンワンなど）を話すのが遅い⁹。
• 言葉が不明瞭で、家族以外には聞き取ってもらいにくい。
• 「おもちゃ取って」などの簡単な指示に従えない⁹。
• 「え？」と聞き返すことが頻繁にある¹²。
• テレビの音量を異様に大きくする¹²。

幼児期・学童期（3歳以降）

より複雑なコミュニケーションや学習面でのサインが現れることがあります。

• 騒がしい場所（教室、レストランなど）での会話を特に聞き取りにくそうにする¹³。
• 話に集中できず、注意散漫に見えることがある。
• 文字の読み書きの習得に困難が見られる¹³。
• 友達とのコミュニケーションがうまくいかず、かんしゃくを起こしたり、孤立しがちになったりする¹¹。

特に見逃しやすいサイン

片耳の難聴（一側性難聴）

片方の耳が正常に聞こえているため、発見が遅れがちなのが一側性難聴です。以下のような特徴的なサインが見られることがあります。

• 呼ばれたときに、どちらから声がしたか分からず、きょろきょろする¹⁴。
• 難聴のある側から話しかけられると、全く気づかないことがある。
• 騒がしい場所では、言葉の聞き取りが極端に悪くなる¹⁴。
• 本人は無意識に、聞こえる方の耳を相手に向ける癖がある。

機能性難聴（心因性難聴）

特に8歳から10歳頃の学童期に見られることがあります。耳自体に物理的な異常はないものの、心理的なストレスが原因で聴力検査の結果が悪く出ることがあります¹⁵。学校での友人関係や学習、家庭環境の変化などが背景にある場合も考えられます。耳鼻咽喉科専門医は、各種検査を通じて、これが物理的な難聴と異なることを診断できます。
多くの専門家やガイドラインが指摘するように、難聴のサインはしばしば「不注意」や「言うことを聞かない」といった行動上の問題と誤解されがちです⁹。例えば、「簡単な指示に従えない」のは、反抗しているのではなく、指示そのものが正確に聞こえていないからかもしれません。また、学校の授業についていけず、ぼーっとしているように見えるのは、先生の話を聞き取るために極度の集中力を要し、疲れ果ててしまっている結果かもしれません¹³。保護者や教育者がこの可能性を念頭に置くことは、子供の困難を正しく理解し、適切なサポートにつなげるための第一歩となります。この視点は、子供が「わざとやっているわけではない」という理解を促し、不必要な叱責から子供を守ることにも繋がります。

医療の道のり：日本のスクリーニングから診断まで

子供の聞こえに懸念を抱いた保護者が次に直面するのは、医療機関での検査です。このプロセスは専門用語が多く、不安に感じられるかもしれませんが、各ステップの目的と内容を理解することで、安心して臨むことができます。ここでは、日本の公的な医療制度に沿って、新生児聴覚スクリーニングから確定診断に至るまでの道のりを具体的に解説します。

3.1. 最初のステップ：新生児聴覚スクリーニング

新生児聴覚スクリーニングは、赤ちゃんに生まれつきの難聴の「疑い」があるかどうかを調べるための、最初の重要な検査です。

• 目的と方法: これは、眠っている赤ちゃんに小さな音を聞かせ、脳や耳からの微弱な反応を機械が自動的に測定する、安全で痛みのない検査です¹⁶。検査そのものは数分で終わります。重要なのは、これが確定診断ではなく、あくまで「ふるい分け（スクリーニング）」であるという点です¹。
• 国の推進体制: 厚生労働省は、すべての新生児がこの検査を受けられる体制を目指しており、多くの自治体で公費による費用助成が行われています²。ただし、助成の有無や内容は自治体によって異なるため、出産予定の医療機関やお住まいの市区町村に確認することが推奨されます。
• 検査方法（自動ABRとOAE）: 日本で主に行われている検査には2種類あります。
  • 自動ABR（AABR: 自動聴性脳幹反応）: 日本のガイドラインで推奨されている方法です³。音の刺激が耳の奥（内耳）から脳幹まで正しく伝わっているかをチェックします。信頼性が高く、後述するOAEでは見逃される可能性のあるタイプの難聴（聴神経の異常など）も捉えることができます。
  • OAE（耳音響放射）: 内耳の蝸牛（かぎゅう）という部分が、音に反応して発する非常に小さな音をマイクで拾う検査です。手軽に行えますが、耳の中に羊水が残っていたり、聴神経に問題があったりすると正確な結果が出ないことがあります³。

3.2. 結果の理解：「パス」と「リファー」

検査結果は、通常「パス」または「リファー」で伝えられます。

• 「パス（Pass）」: 検査時点で、聞こえの反応が正常範囲内であったことを意味します。多くの場合、心配はいりません。
• 「リファー（Refer）」または「要再検」: これは、保護者にとって最も不安な言葉かもしれませんが、その意味を正しく理解することが極めて重要です。「リファー」は「難聴」を意味するものではありません¹。これは単に、「より詳しい検査が必要である」というサインです。リファーとなる一般的な理由には、出生直後で耳の中に羊水や耳垢が残っている、検査中に赤ちゃんが動いたり泣いたりして正確に測定できなかった、などがあります³。

3.3. 「リファー」後のフォローアップ体制

「リファー」と判定された場合、前述の「1-3-6ルール」に則った精密検査のプロセスに進みます。

• 再検査と精密検査機関へ: まず、日を改めて確認検査が行われることが多く、それでもリファーとなった場合、生後3か月までを目安に「精密聴力検査機関」として指定された専門の医療機関を受診するよう勧められます³。
• 確定診断のための検査: 精密検査機関では、より詳細な検査が行われます。
  • ABR（聴性脳幹反応）: スクリーニングの自動ABRとは異なり、専門家が波形を詳細に読み解き、難聴の有無や程度、障害の部位を推定する、乳幼児の聴力検査における最も信頼性の高い検査です³。赤ちゃんが自然に眠っている間、または必要に応じて安全な鎮静薬を使用して行われます。
  • ASSR（聴性定常反応）: 様々な周波数（音の高さ）ごとに、どのくらいの大きさの音が聞こえているか（聴力閾値）を客観的に推定する検査です。補聴器を調整（フィッティング）する際に、非常に重要な情報となります³。
  • 乳幼児聴力検査（BOA, COR, VRA）: 少し月齢が進んだ赤ちゃんに対して、音への反応行動（音のした方を向くなど）を観察して聴力を評価する方法です。おもちゃや光で赤ちゃんの注意を引いて行います³。
• 原因を探るための追加検査: 確定診断と並行して、難聴の原因を探るための検査が行われることもあります。これには、先天性サイトメガロウイルス（CMV）感染を調べるための尿検査（生後3週間以内が必須）、遺伝子検査、内耳の形態異常などを調べるためのCTやMRIといった画像検査などがあります³。

「リファー」の通知を受けた保護者にとって、特に重要な情報があります。それは、先天性難聴の主要な原因の一つである「先天性サイトメガロウイルス（CMV）感染症」の診断には時間的な制約があるという点です。多くの公的なガイドラインが指摘するように、この感染症を確定するための正確な尿検査は、生後3週間以内に行う必要があります³。この期間を過ぎてしまうと、出生後の感染との区別が困難になり、診断の機会を逃す可能性があります。CMVによる難聴は、出生時には軽度でも後に進行することがあるため、早期診断は治療方針や予後の予測に極めて重要です¹⁷。したがって、新生児聴覚スクリーニングで「リファー」となった場合、保護者は速やかにかかりつけ医や産科医に相談し、「CMVの検査が必要かどうか」を積極的に確認することが強く推奨されます。この行動が、子供の将来の聞こえを守るための重要な一歩となる可能性があります。

「なぜ？」を理解する：子供の難聴の原因

子供の難聴が診断されたとき、多くの保護者が「なぜ、うちの子が？」という問いを抱きます。原因を知ることは、単に疑問に答えるだけでなく、今後の治療方針や必要なケアを理解し、家族が状況を受け入れて前に進むための重要なステップとなります。子供の難聴の原因は多岐にわたりますが、大きく3つのカテゴリーに分けられます。

1. 遺伝的要因

これは子供の難聴の最も一般的な原因であり、全体の約50%から60%を占めるとされています¹。両親や親族に難聴者がいなくても、聞こえに問題のない両親から生まれる難聴児が9割以上を占めます¹⁸。これは、両親がそれぞれ難聴の原因となる遺伝子の変化を一つずつ持っていても（保因者）、本人には症状が現れず、子供にその変化が二つ揃った場合に難聴が発症するケース（劣性遺伝）が多いためです。近年、遺伝子検査技術の進歩により、どの遺伝子に変化があるかを特定できるようになってきました。原因遺伝子がわかると、難聴が将来進行するタイプかどうか、他に注意すべき合併症（視覚障害など）がないかなどを予測し、より的確な治療や教育計画を立てる助けになります³。

2. 周産期の要因（妊娠中・出生時の要因）

遺伝以外の原因の多くは、赤ちゃんがお腹の中にいる間や、生まれてくる過程で起こる出来事に関連しています。母親が妊娠中に特定のウイルスなどに感染することで、胎児の聴覚器官の発達に影響が出ることがあります。特に「先天性サイトメガロウイルス（CMV）感染症」は、予防可能な原因の中で最も頻度が高く、重要なものです¹⁷。その他、風疹、トキソプラズマなども原因となり得ます¹⁹。また、出生時の低体重、早産、重度の黄疸、仮死（酸素不足）なども、難聴のリスクを高める要因として知られています⁹。

3. 後天的な要因（出生後の要因）

生まれてから成長の過程で難聴になる場合もあります。乳幼児期にかかる「髄膜炎」や「ムンプス（おたふく風邪）」は、重度の後天性難聴を引き起こす代表的な原因です²⁰。ワクチンで予防可能な疾患も含まれており、予防接種の重要性が示唆されます。また、子供、特に幼児期に非常に多く見られる「滲出性中耳炎」は、鼓膜の奥に液体が溜まることで、一時的な軽度から中等度の難聴を引き起こします¹。痛みを伴わないことが多いため気づかれにくく、長引くと言葉の発達に影響を与えることがあります。頭部の外傷や、特定の抗生物質などの薬剤の使用が原因となることもあります²⁰。
難聴の原因を特定することは、単に知的好奇心を満たすためだけではありません。その背景には、子供の将来の健康管理全体に関わる重要な意味合いが含まれています。例えば、遺伝子検査によって特定の症候群（例：進行性の視覚障害を伴うアッシャー症候群）が原因であると判明した場合、聴覚のケアと並行して、定期的な眼科受診といった先を見越した医療計画を立てることができます²¹。このように、原因の特定は、漠然とした「難聴」という状態を、「特定の背景を持つ、管理可能な健康課題」へと転換させ、家族に今後の見通しと具体的な行動計画を与えてくれるのです。

可能性に満ちた未来へ：診断後のサポート、テクノロジー、そして選択

難聴の診断は、終わりではなく、新たな可能性に満ちた旅の始まりです。日本の社会には、子供の成長を支えるための多様なサポート体制、先進的なテクノロジー、そして家族の意思を尊重する文化が根付いています。ここでは、診断後に家族が利用できる具体的な選択肢と公的支援について解説します。

5.1. 成長の土台を築く：療育と支援体制

診断後、最も重要になるのが「療育（りょういく）」と呼ばれる、専門的な発達支援です。これは、子供一人ひとりの聞こえの状態や発達段階に合わせて、コミュニケーション能力、言語能力、社会性を育むためのトレーニングや教育的アプローチを指します⁶。診断を受けた医療機関から、地域の療育センター、特別支援学校（聴覚）の乳幼児相談室、児童発達支援事業所などを紹介されます³。近年、各都道府県に「難聴児支援中核機能センター」の設置が進められており、医療、保健、福祉、教育の連携を強化し、家族が途切れることなく一貫したサポートを受けられる体制づくりが進められています³。

5.2. 聞こえを助けるテクノロジー

現代の聴覚テクノロジーは目覚ましく進歩しており、多くの子供たちの聞こえをサポートしています。

• 補聴器: ほとんどの難聴で、最初の選択肢となるのが補聴器です。マイクで拾った音を、その子の聞こえに合わせて増幅し、鼓膜に届けます。
• 人工内耳: 補聴器を使っても言葉の聞き取りが難しい重度の難聴（高度・重度難聴）の場合に検討される医療機器です。手術によって内耳に電極を埋め込み、聴神経を直接電気信号で刺激することで音を脳に伝えます。日本には明確な小児の適応基準があり、2022年のガイドラインでは、原則として「年齢1歳以上または体重8kg以上」「裸耳での平均聴力が90dB以上」「最適な補聴器を6か月以上装用しても十分な効果が得られない」といった条件が定められています⁶。この具体的な基準の存在は、客観的な判断に基づいた医療が提供されていることの証です。

5.3. コミュニケーションの選択：家族の意思を尊重して

子供とのコミュニケーションをどのように育んでいくか。これは、家族にとって非常に大きな決断です。日本の「難聴児の早期発見・早期療育推進のための基本方針」では、特定のコミュニケーション方法を押し付けるのではなく、家族に偏りのない包括的な情報を提供し、その選択を尊重することが基本姿勢として明確に示されています³。聴覚口話法（補聴器等を活用し聞く・話す力を育てる）、日本手話（視覚的な言語）、または両方を併用する方法など、多様なアプローチがあります²²²³。

5.4. 公的助成制度の活用法：経済的負担を軽減するために

補聴器などの機器は高価ですが、日本では経済的負担を軽減するための手厚い公的助成制度が整備されています。

• 制度1：身体障害者手帳: 聴覚障害の程度が一定の基準（原則として両耳の聴力レベルが70dB以上など）に該当する場合、「身体障害者手帳」が交付されます。これにより、「障害者総合支援法」に基づき、補聴器や人工内耳の費用、修理費などの給付（原則1割負担）を受けることができます²⁴。
• 制度2：軽度・中等度難聴児への自治体独自の助成: 手帳の交付対象とならない、より軽度の難聴（例：聴力レベル30dB以上）の子供に対しても、多くの市区町村が独自の助成事業を行っています²⁵。これは、早期装用の重要性が広く認識された結果であり、保護者にとって非常に重要な制度です。

これらの制度、特に自治体独自の助成は、申請方法が分かりにくく、保護者を戸惑わせることがあります。以下に、東京都板橋区の制度を例として、申請から補聴器を受け取るまでの一般的な流れを示します²⁵。このプロセスは多くの自治体で類似しているため、お住まいの地域の制度を調べる際の参考になります。

よくある質問

結論

この記事では、子供の難聴の早期発見の重要性から、気づきのサイン、日本の医療制度における診断プロセス、そして診断後の多様なサポート体制に至るまでを網羅的に解説してきました。要点をまとめると、早期発見の力、保護者の気づきの重要性、そして日本に確立された医療・支援体制の3点が挙げられます。日本の「1-3-6ルール」は明確な道しるべであり、診断後も療育、聴覚テクノロジー、公的助成制度など、家族を支える強力なサポートネットワークが存在します。もし、あなたがお子さんの聞こえについて、ほんの少しでも懸念を抱いているのであれば、取るべき行動はただ一つです。それは、決して一人で悩まず、待つことなく、できるだけ早くかかりつけの小児科医や耳鼻咽喉科の専門医に相談することです⁹。専門家への相談は、不安を解消し、必要であれば正しい道筋へと導いてくれる、最も確実で重要な第一歩です。難聴の診断は、家族にとって大きな衝撃かもしれません。しかし、それは絶望の宣告ではなく、子供の持つ無限の可能性を最大限に引き出すための新たなスタートラインです。あなたの周りには、同じ経験を持つ家族、そして子供たちの成長を心から願い、支援することに情熱を注ぐ医療、福祉、教育の専門家たちが数多くいます⁵。目指すゴールは、単に「聞こえるようにする」ことだけではありません。子供が自分らしくコミュニケーションを楽しみ、学び、社会の一員として豊かで幸せな人生を歩んでいくこと。そのための旅路を、社会全体で支えていく体制が、ここ日本には確かに存在しています。