日本の最も致死率の高いがん：最新統計、治療の最前線、そして私たちができることのすべて

第1部：「致死率が高い」の定義 – 日本におけるがんの統計的現実

「致死率が高いがん」というテーマを理解するためには、まず二つの異なる側面から「致死率」を捉える必要があります。一つは、年間で最も多くの命を奪う「死亡数が最も多いがん」。もう一つは、診断された場合の予後が最も厳しい「生存率が最も低いがん」です。本章では、この二つの視点を明確に区別し、それぞれのがんがもたらす課題と希望について、最新の科学的根拠に基づき詳細に解説します。

1.1. がん死亡の全体像：誰が、どのがんで亡くなっているのか？

日本において、がんは依然として死因の第1位を占めており、42年連続でその座にあります¹⁸。厚生労働省が発表した2023年の人口動態統計によると、年間で382,504人ががんで亡くなっており、これは全死亡者数の約4分の1に相当します¹⁹。この深刻な状況は、性別によって異なる様相を呈しており、2023年の統計では、男性の死因1位は肺がん、女性では大腸がんが最も多くなっています³。このデータは、性別による生活習慣や生物学的な違いが、がんの危険性や死亡率に影響することを示唆しています。

さらに深刻なのは、日本人が生涯のうちにがんと診断される確率です。国立がん研究センターの2021年のデータに基づくと、男性の63.3%、女性の50.8%が一生のうちにがんと診断されると予測されており、これは男女ともに「2人に1人」という驚異的な数字です¹⁹。この事実は、がんがもはや他人事ではなく、すべての国民が向き合うべき課題であることを明確に示しています。

表1：日本の部位別がん死亡数 上位5位（2023年）

出典：国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」（2023年データ）³

1.2. 予後の課題：最も生存率が低いがんの解明

年間死亡数が多いがんとは別に、診断後の予後が極めて厳しい「難治性がん」が存在します。これらのがんの致死率を客観的に評価するために用いられるのが「相対生存率」という指標です。これは、あるがんと診断された患者が特定の期間後に生存している割合を、同じ条件の日本人全体が生存している割合と比較したもので、がんそのものが生命に与える影響をより正確に測定できます¹⁹²⁰²¹。

国立がん研究センターが公表した最新の全国推計値は、一部のがんがいかに厳しい挑戦であるかを浮き彫りにしています。特に、膵臓がん、胆道がん、肝臓がんなどは、5年、10年という期間で見た場合の生存率が著しく低いことがわかります。

表2：予後の課題 – 日本における主要ながんの5年・10年相対生存率

出典：国立がん研究センター、全国がんセンター協議会（全がん協）¹²

この表は、明確な「致死率のパラドックス」を示しています。死亡数では肺がんや大腸がんが上位を占めるものの、診断された一人ひとりの患者にとっての致死率という点では、膵臓がんが突出して厳しい状況にあります。5年後に生存している患者が10人に1人強、10年後には100人中わずか6〜7人という現実は、このがんの治療がいかに困難であるかを物語っています。この予後の厳しさは、がんの進行度（ステージ）によって劇的に変化し、Ⅳ期の胃がんの5年生存率は約6%にまで低下します²²。この事実は、早期発見がいかに重要であるかを強調しています。

1.3. 国民の恐怖と統計的事実：物語への導入

統計データが示す客観的な現実と、人々が抱く主観的な恐怖との間には、興味深い関連性が見られます。2024年に発表されたある調査では、日本国民が最も「怖い」と感じるがんの種類は「すい臓がん」であり、回答者の64.3%がこれを挙げました¹³。その理由として最も多かったのは「早期発見が難しいから」（51.3%）と「死亡率が高いから」（38.9%）でした。この結果は、国民が「死亡数が最も多いがん」よりも、「予後が最も厳しいがん」に対して強い恐怖を抱いていることを示しています。なぜこれらのがんは発見が難しく、治療が困難なのか。次章からは、これらの「最も手ごわい敵」に焦点を当て、その正体と治療の最前線を詳細に追っていきます。

第2部：日本の最も手ごわいがんの詳細なプロファイル

本章では、統計データと国民の認識の両方から「最も手ごわい」とされるがん、すなわち膵臓がん、胆道がん、肺がん、肝臓がんに焦点を当てます。それぞれのがんについて、その統計的現実、治療を困難にしている特有の課題、そして近年の最新の治療法の進歩を、日本の医療現場の文脈に沿って詳細に解説します。

2.1. 膵臓がん（すいぞうがん）：絶え間ない挑戦

統計的現実

膵臓がんは、国民が最も恐れるがんとして認識されており¹³、その背景には12.1%という極めて低い5年相対生存率と6.6%という10年相対生存率があります¹²。近年、死亡者数は増加傾向にあり、2023年には女性で第3位、男性で第4位のがん死因となっています³。

なぜこれほど難しいのか

膵臓がんの治療が困難を極める理由は、複数の要因が複雑に絡み合っています。腹痛や黄疸といった自覚症状が現れる頃には、がんは既に進行しているケースがほとんどであるという「沈黙の進行」が、早期発見を著しく困難にしています²³。また、膵臓は体の深部に位置し、重要な血管に囲まれているため手術が非常に複雑であること、そして従来の化学療法や放射線治療に強い抵抗性を示す性質があることも、治療を難しくする大きな要因です²⁴²⁵。

治療の最前線（2022年～2025年の進歩に焦点）

絶望的な状況にも見える膵臓がん治療ですが、近年、着実な進歩が見られます。日本の治療は、日本膵臓学会が発行する「膵癌診療ガイドライン」に基づいて行われます⁵。

• 化学療法の新レジメン（NALIRIFOX）: 2023年に発表された国際第III相臨床試験「NAPOLI-3」は、大きな転換点となる可能性を秘めています。この試験では、NALIRIFOX療法（ナノリポソーム化イリノテカン等を含む併用療法）が、従来の標準治療と比較して全生存期間を有意に延長することを示しました⁸。この結果は、今後の日本の診療ガイドライン改訂に大きな影響を与えることが予想されます。
• プレシジョン・メディシン（個別化医療）の進展:
  • BRCA遺伝子変異に対するリムパーザ®: 2020年、PARP阻害薬であるリムパーザ®（オラパリブ）が、特定の遺伝子変異を持つ膵臓がん患者の維持療法として日本で承認されました⁵²⁶。
  • KRAS遺伝子への挑戦: 膵臓がんの約90%に見られるKRAS遺伝子変異は、長年「創薬不能な標的」とされてきました。しかし、近年、RMC-6236などの新しい阻害薬が有望な臨床試験データを示しており²⁷、2024年には画期的な研究成果も報告され²⁸、未来の治療に大きな希望をもたらしています。

ここで紹介したいのが「サバイバー5年生存率」という希望のデータです。国立がん研究センターの集計によると、Ⅳ期の膵臓がんの5年生存率は1.3%と極めて低いですが、診断から5年間生存した患者が、そこからさらに5年間生存する確率は42.5%にまで上昇します²⁹。このデータは、厳しい闘病を乗り越えた先には、新たな希望が待っていることを示す力強いメッセージです。

2.2. 胆道がん（たんどうがん）：静かなる敵

統計的現実

胆道がんは、発生頻度は比較的低いものの、5年相対生存率が28.7%と極めて予後不良ながんです¹²。膵臓がんと同様に、発見の難しさがその致死率の高さに直結しています。

特有の課題

胆道がんの治療は、いくつかの特有の困難に直面しています。現在、胆道がんを早期に発見するための有効な公的な検診方法は確立されていません¹⁴。また、確定診断のために行われる細胞診の正診率が40～60%程度と低いこと、希少がんであるため専門とする医師や施設が限られていることも大きな課題です¹⁴。

免疫療法のブレークスルー（パラダイムシフト）

この10年以上、胆道がんの治療は大きな進展が見られませんでしたが、近年、免疫療法がその歴史を塗り替えました。2010年以来の標準治療であった化学療法に対し³⁰、国際第III相臨床試験「TOPAZ-1」では、免疫チェックポイント阻害薬であるイミフィンジ®（デュルバルマブ）を化学療法に追加することで、全生存期間を有意に改善することが示されました⁹。この画期的な結果に基づき、イミフィンジ®は2022年12月に日本で承認され、2023年初頭から臨床現場で使用可能となり³¹³²、胆道がん患者にとって10年ぶりの大きな希望の光となっています。現在、FGFR2融合遺伝子などを標的とした分子標的薬の研究も進んでいます⁹³³。

2.3. 肺がん（はいがん）：がん死因の筆頭

統計的現実

肺がんは、日本全体で最大の死亡者数を記録しており、特に男性において長年がん死因のトップです³。治療法の進歩により5年相対生存率は47.5%まで改善しているものの¹²、依然として大きな課題です³⁴。

肺がんの二つの顔とプレシジョン・メディシンの新時代

肺がんは、大きく「非小細胞肺がん（NSCLC）」と「小細胞肺がん（SCLC）」に分けられます²⁴。治療は日本肺癌学会のガイドラインに沿って行われ⁶、近年、個別化医療と免疫療法の進展により、目覚ましい変革を遂げています。

• 小細胞肺がん（SCLC）における新たな希望:
  • イミフィンジ®（デュルバルマブ）: 2024年の米国臨床腫瘍学会（ASCO）で発表されたADRIATIC試験は、限局型SCLCの治療に革命をもたらしました。化学放射線療法後の地固め療法としてイミフィンジ®を使用することで、全生存期間の中央値が33.4ヶ月から55.9ヶ月へと劇的に延長しました。日本では希少疾病用医薬品に指定されています¹⁰。
  • イムデトラ®（タルラタマブ）: 2024年、化学療法後に増悪した進展型SCLCに対する新たな治療薬として、日本で承認されました³⁵。
• 非小細胞肺がん（NSCLC）における進歩:
  • エンハーツ®（トラスツズマブ デルクステカン）: この抗体薬物複合体（ADC）は¹⁵、2025年4月、がん種を問わずHER2陽性の固形がん全般に対する適応拡大（がん種横断的承認）の申請が行われました³⁶。承認されれば、HER2陽性のNSCLC患者にとっても新たな治療選択肢となります。
  • ASCO 2024の最新データ: タグリッソ®やローブレナ®に関する最新の試験結果も次々と報告されており、治療成績は着実に向上しています³⁷。

2.4. 肝臓がん（かんぞうがん）：根強い脅威と新たな希望

統計的現実と予防可能性

肝臓がんは、男性のがん死因の上位5位に入り³、10年相対生存率が17.6%と予後が厳しいがんの一つです¹²。しかし、その発生にB型・C型肝炎ウイルスの持続感染が深く関わっているため¹⁶、ウイルス感染の予防や治療によって、がんの発生をある程度防ぐことができる「予防可能ながん」でもあります。

複合療法の進歩（新たなパラダイム）

肝臓がんの治療は、日本肝臓学会のガイドラインに基づいて行われます⁷。従来、切除不能な肝臓がんに対しては、肝動脈化学塞栓療法（TACE）という局所治療が中心でした³⁸。しかし、2024年の研究で示された最も重要なトレンドは、このTACEと最新の全身療法を組み合わせるアプローチです。LEAP-012試験やEMERALD-1試験では、TACEに免疫チェックポイント阻害薬などを併用することで、中間期の肝臓がん患者の無増悪生存期間が大幅に延長することが示され³⁹、治療の新たな標準となる可能性を秘めています。将来的には、CAR-T細胞療法やがんワクチンといった新しい治療法も研究が進められています⁴⁰。

第3部：知識から行動へ – 患者と国民のためのガイド

本章では、複雑な医学的知識を、日本の国民が日常生活で実践できる具体的な行動へと転換することを目指します。予防、早期発見、そして日本の医療制度を賢く利用するための実践的な指針を提示します。

3.1. 予防の力：健康な日本のための「5+1」ルール

WHOによれば、がんの30%から50%は予防可能です¹¹。国立がん研究センターや厚生労働省は、科学的根拠に基づき、「日本人のためのがん予防法（5+1）」を提唱しています¹⁶。

• 5つの生活習慣: ①禁煙、②節酒、③バランスのとれた食事（減塩、野菜・果物摂取⁴¹）、④適度な運動、⑤適正体重の維持。これらは、がん全体の発生リスクを低下させることが証明されています¹⁶。
• 「+1」の要因（感染対策）: B型・C型肝炎ウイルス（肝臓がん）、ヘリコバクター・ピロリ菌（胃がん）、ヒトパピローマウイルス（HPV、子宮頸がん）など、特定の感染症はがんの原因となります。検査や治療、ワクチン接種によって、これらのがんの発生を防ぐことが可能です。特に肝炎ウイルス検査は一度は受けることが強く推奨されます¹⁶。

3.2. 日本のがん検診制度の活用法：対象となるがんと、その限界

がんの早期発見は、治療の成功率を飛躍的に高める鍵です。日本には、国が推奨する公的ながん検診プログラム（対策型検診）が存在し、現在、胃がん、肺がん、大腸がん、乳がん、子宮頸がんの5つが対象です⁴²。

公的検診プログラムの概要

※喀痰細胞診は、50歳以上で喫煙指数（1日の喫煙本数×喫煙年数）が600以上の方などが対象。
出典：厚生労働省、国立がん研究センターがん情報サービス⁴²

検診の「ギャップ」という重要な事実

ここで極めて重要な点を指摘しなければなりません。第2部で詳述した、最も予後が厳しい膵臓がんや胆道がんには、現在、有効性が確立された公的な検診方法が存在しないのです¹³。これらの致死率が高い理由は、まさに発見が遅れるからであり、その背景には有効なスクリーニング手段がないという現実があります。ある調査では日本人の約7割が定期的にがん検診を受けていないというデータもあります¹³。検診対象のがんについては定期的に受診するとともに、検診対象外のがんに対しては、「自らの体の変化に敏感になる」ことが唯一の防御策となります。原因不明の体重減少、背部痛、黄疸などの症状を見逃さず、速やかに医療機関を受診することが極めて重要です²³。

3.3. 専門的なケアを求めて：最適なチームを見つけ、セカンドオピニオンを得る

難治性がんの診断を受けた場合、どこで、誰から治療を受けるかは、その後の経過を大きく左右します。複雑ながんの場合、全国に指定されている「がん診療連携拠点病院」や、治療実績が豊富な専門病院で治療を受けることが強く推奨されます¹⁷。これらの施設には、外科医、腫瘍内科医、放射線治療医など、様々な専門家が協力する「集学的チーム」があり、多角的な視点から最適な治療計画が立てられます²³。また、提示された診断や治療方針について、別の専門医の意見を聞く「セカンドオピニオン」は、患者が納得のいく治療選択をするための重要な権利です。国立がん研究センター中央病院ではセカンドオピニオン外来を設けており、活用が推奨されます²³。

第4部：グローバルな文脈とがん治療の未来

本章では、日本の取り組みを世界的な視点から評価し、がん治療の未来を展望することで、本稿を締めくくります。

4.1. がんとの世界的な闘いにおける日本の立ち位置

日本の医療水準を客観的に評価するため、がんの生存率を国際比較すると、例えば膵臓がんの5年相対生存率は、日本が12.1%であるのに対し、米国は13.3%、英国は7%未満であり、日本は欧米の先進国と同等レベルにあることがわかります¹²⁴³⁴⁴。また、WHOは、日本のような人間開発指数（HDI）が高い国と低い国との間で、がんの診断・治療成績に著しい格差があることを指摘しており⁴⁵、日本の先進的な医療制度がいかに価値あるものであるかを再認識させます。

4.2. 希望の地平線：がんイノベーションの次なる波

これらの手ごわいがんとの闘いは、絶え間ない科学の進歩によって、新たな局面を迎えようとしています。

• リキッドバイオプシー（液体生検）: 血液などからがん由来のDNAを分析し、がんを検出する技術で、特に膵臓がんなどの早期診断に革命をもたらす可能性があります³³。
• AI（人工知能）とビッグデータ: AIを活用して、膨大な臨床データから最適な治療法を予測したり、画像診断の精度を向上させたりする研究が進んでおり、創薬や診断のプロセスを加速させることが期待されます⁴⁶。
• プレシジョン・メディシン（個別化医療）の進化: がん治療は、「臓器別」から「遺伝子プロファイル別」へと大きくシフトしています。抗HER2薬エンハーツ®のがん種横断的な適応拡大申請³⁶は、このトレンドを象徴する出来事です。将来的には、一人ひとりのゲノム情報に基づいた、究極のオーダーメイド治療が標準となるでしょう。

よくある質問

結論

本稿で取り上げた致死率の高いがんは、依然として医学における最大の挑戦の一つです。しかし、その挑戦に対して、科学の進歩はかつてない速さで応えようとしています。免疫療法におけるブレークスルー、プレシジョン・メディシンの進展、そしてAIやリキッドバイオプシーといった次世代技術の登場は、暗闇の中に確かな光を灯しています。最も重要なのは、研究開発の進歩、国民一人ひとりの予防への意識、早期発見のための行動、そして専門的な医療へのアクセスの4つが連携することです。知識は行動を変える力を持っています。本稿が、読者一人ひとりが自らと大切な人の健康を守るための一助となり、現実的な希望を持って未来へ踏み出すための羅針盤となることを切に願います。