うつ病

うつ病とは？原因と症状が出る仕組み

厚生労働省の「こころの耳」は、うつ病を「精神活動が低下し、抑うつ気分、興味や関心の欠如、不安・焦燥、精神運動の制止あるいは激越、食欲低下、不眠などが生じ、生活上の著しい苦痛や機能障害を引き起こす精神疾患」と説明している^[3]。脳内の神経伝達物質「セロトニン」「ノルアドレナリン」が減ってしまう病気だと考えられており、これらは感情の安定や意欲に関わる物質であるため、働きが低下すると気分の落ち込みや意欲の低下が生じやすくなる^[2]。うつ病は「いろいろな原因が複合的に絡み合って発症する」病気であり、性格や気の持ちようだけが原因ではない^[1]。

思春期では、気分の落ち込みよりも先に疲労感・頭痛・めまいといった身体症状として現れやすく、症状が朝に強く夕方にかけて軽くなる「日内変動」がみられることもある^[2]。この仕組みが本人にも周囲にも見えにくいため、「怠けている」と誤解されやすい点が、うつ病を巡る大きな課題の一つになっている。

睡眠の変化は特に見逃されやすい初期サインとされる。こころの耳は「疲れているのに眠れない」状態を重要な警告サインとして挙げ、具体的には寝つくまでに30分以上かかる、夜中に何度も目が覚める、朝早くに目が覚めて否定的な考えが浮かぶ、深い眠りが得られないといった状態を例示している^[11]。眠れないことで心身の自然な回復力が損なわれ、症状がさらに悪化するという悪循環につながりやすい。

原因：脳内の変化・環境・性格が複合的に絡み合う

「うつ病を引き起こす原因はひとつではない」というのが、こころの耳が示す基本的な考え方である^[11]。強いストレスを伴う出来事がきっかけとなって発症することが多いが、その背後にはそれ以前からの複数の要因が積み重なっていることが多く、単一の「原因」というより複数の「要因」が重なると捉える方が実態に近いとされている^[11]。

出典：厚生労働省 こころの耳「うつ病の主な症状と原因」^[11]

ここで重要なのは、「性格が弱いから」「気持ちの持ち方が悪いから」といった本人の責任に帰結させる考え方は、実態に合っていないという点である。複数の要因が偶然重なった結果として発症する病気であり、誰にでも起こりうるものとして理解する必要がある。

また、これらの要因は「当てはまる項目が多いほど必ず発症する」という単純な足し算ではない。同じような環境要因やストレスを経験しても、うつ病を発症する人としない人がいるのは、遺伝的な感受性や、その時点での身体的な健康状態、周囲からのサポートの有無など、複数の条件が組み合わさった結果と考えられている^[11]。「自分にも当てはまる要因がある」と気づいたからといって過度に不安になる必要はないが、思い当たる要因が複数重なっており、かつ本記事内の「診断の目安となる症状」に近い状態が続いている場合は、早めに専門家に相談することが勧められる。

診断の目安となる症状・基準

厚生労働省は、以下の症状のうち5つ以上（1または2を含む）が2週間以上続く場合、専門家への相談を勧めている^[2]。診断そのものは、ICD-10やDSM-5といった国際的な診断基準の分類に基づき、医師が症状のパターンを総合的に確認して行うものであり、下記の一覧は自己診断のためのチェックリストではなく、受診を検討する目安である^[3]。

出典：厚生労働省「こころもメンテしよう ～若者を支えるメンタルヘルスサイト～」うつ病^[2]／厚生労働省 こころの耳「ご存知ですか？うつ病」^[1]

大うつ病性障害・双極性障害・適応障害との見分け方

「うつ状態」を引き起こす病気は一つではない。抑うつ症状は、うつ病だけでなく、不安障害・統合失調症・適応障害・パーソナリティ障害など様々な精神疾患でも見られるため、症状だけで「うつ病」と決めつけることはできない^[4]。特に、双極性障害（躁うつ病）と適応障害は治療方針が大きく異なるため、この区別は極めて重要である。

見分けるカギ：「気分の高揚を伴う時期があるかどうか」「症状が特定のストレス要因と強く結びついているかどうか」は自分では判断がつきにくいため、必ず医師の問診・経過観察を通じて区別してもらう必要がある。

このほか、出産前後に生じる「産後うつ病」、季節の変わり目に症状が出やすいとされるタイプ、笑顔を保ちながら内面では強い抑うつ状態にある「微笑みうつ病」など、発症の状況や現れ方によって呼び分けられる名称も存在する。これらは正式な診断名として独立して扱われる場合と、大うつ病性障害の一つの現れ方として扱われる場合があり、どちらに当たるかは医師の診察によって判断される。今回参照した一次資料には、それぞれの呼称ごとの診断基準の細部までは記載が見当たらなかったため、自分や家族の状態がどれに当てはまるか気になる場合は、自己判断せず医師に相談してほしい。

診断は医師が行う

うつ病の診断は、血液検査などの単一の検査で確定するものではなく、医師がICD-10やDSM-5などの診断基準に沿って、症状の内容・持続期間・生活への影響度を総合的に確認して行う^[3]。ネット上のセルフチェックやこの記事のチェックリストは、あくまで「受診を検討するきっかけ」であり、それ自体で「うつ病である」「うつ病でない」と判定するものではない。他の身体疾患（甲状腺機能の異常など）が抑うつ症状を引き起こすこともあるため、医師は必要に応じて身体的な検査も行ったうえで診断する。

この点については、今回参照した資料には各医療機関での具体的な診察の流れの詳細までは記載が見当たらなかった。実際の診察内容は医療機関ごとに異なるため、疑問があれば受診時に直接確認することが望ましい。

初診で聞かれやすいこと

医師は、いつから・どのような症状があるか、症状の持続期間、睡眠・食欲・仕事や学業への影響、身近な出来事（引っ越し・死別・異動など）、これまでの通院歴や服薬歴などを確認しながら、診断基準に照らして総合的に判断していく。症状を正確に伝えるために、いつからどのような変化があったかを簡単にメモして持参すると、診察がスムーズに進みやすい。ただし、この準備方法自体は一次資料に明記された手順ではなく、一般的に有用とされる工夫として紹介するものである。

適用の限界：妊娠中・子どもの場合

うつ病の診断・治療方針は、対象によって配慮すべき点が異なる。WHOは、子どものうつ病治療において抗うつ薬を第一選択として用いるべきではないとしており^[15]、子どもの場合は特に、薬物療法の位置づけについて専門医の慎重な判断が必要になる。また、妊娠中・産後の女性はうつ病を経験する割合が高いとされる一方^[15]、妊娠・授乳期の薬物療法には胎児・乳児への影響という別の考慮事項が加わるため、通院中の産婦人科・精神科の両方に妊娠・授乳の状況を伝え、連携のうえで治療方針を決めることが欠かせない。今回参照した資料には、妊娠中の薬物療法の可否に関する日本国内の詳細な基準までは記載が見当たらなかったため、この点は必ず主治医に確認してほしい。

治療：休養・精神療法・薬物療法という3つの柱

こころの耳は、うつ病の治療の基本を「休養」「薬物療法」「精神療法」の3つに整理している^[3]。

休養

心身の回復のために欠かせない要素とされている^[3]。仕事や家庭の負担を一時的に軽減し、脳と心を休ませることが治療の土台になる。

薬物療法

抗うつ薬は、セロトニンやノルアドレナリンといった脳内神経伝達物質の働きを促すことを目的として用いられる^[3]。気分や睡眠の調整を目的とし、必要に応じて抗不安薬が併用されることもある^[2]。WHOは、抗うつ薬の代表的な分類の一つとして選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）を挙げている^[15]。⚠ 抗うつ薬の種類や効果・副作用は薬剤ごとに異なり、どの薬が適するかは医師が個々の状態に応じて判断するものであり、特定の薬剤名や商品名の効果を保証するものではない。自己判断で服薬を中止したり量を変更したりすると、中断症状（離脱症状）や症状の悪化を招くおそれがあるため、変更したい場合は必ず処方した医師に相談する必要がある。

また、WHOは子どものうつ病治療において抗うつ薬を第一選択とすべきではないとしている^[15]。これは年齢によって薬物療法の位置づけが異なりうることを示す一例であり、年齢や妊娠・授乳の有無など個々の状況に応じて、治療方針は医師が個別に判断するものである。

精神療法

認知行動療法をはじめとする精神療法が行われる。ストレスを和らげたり、自分を責める考え方を変化させたりするカウンセリングが実施される^[3]。

その他の治療選択肢

薬物療法や精神療法で十分な改善がみられない場合の選択肢として、経頭蓋磁気刺激療法（TMS）、断眠療法、光療法、修正型電気けいれん療法（m-ECT）が紹介されている^[3]。これらの適応は症状の重さや経過によって異なるため、専門医との相談が前提となる。

治療は3つの期間で進む

こころの耳は、治療の経過を大きく「急性期」「回復期」「再発予防期」の3段階に整理している^[12]。

出典：厚生労働省 こころの耳「うつ病の治療と予後」^[12]／期間はあくまで目安であり、実際の経過は症状や個人差によって異なる。

うつ病は治療を始めればすぐに終わるものではなく、治っていく過程にはある程度の期間が必要とされている。「治っていく経過も、良くなったり、悪くなったりという小さな波をもちながら、階段をゆっくりと1段ずつ上るように改善していきます」と説明されており^[12]、一時的に調子が悪くなる日があっても、それだけで治療がうまくいっていないと判断する必要はない。

多くの場合、以前の元気が回復している状態である「寛解」を迎えることができるとされている^[12]。ただし、寛解後にすぐ自己判断で服薬を中止すると再発のリスクが高まるとされており^[12]、服薬の減量・中止のタイミングは必ず主治医と相談しながら決める必要がある。

周囲の接し方：家族・同僚ができること

うつ病の人に接する際は、「頑張れ」と励ますこと自体が本人をさらに追い詰める場合があるとされ、本人のペースを尊重した見守りが重要とされる。こころの耳は家族向け・上司や同僚向けにそれぞれ異なる案内を用意しており、周囲の立場によって望ましい関わり方が異なることを示している^[3]。身近にいる家族の「気づき」が、適切な対応につながる重要な鍵になるとされている^[13]。

見逃したくないサイン

出典：厚生労働省 こころの耳「ご家族の方へ」^[13]

これらのサインが10日から2週間以上続く場合は要注意とされている^[13]。この期間は、本記事内の「受診の目安となる症状」で紹介した2週間という基準ともおおむね一致しており、家族が気づいた変化と本人の自覚症状の両方が、受診を検討する重要な手がかりになる。

声のかけ方としては、頭ごなしに否定したり急かしたりするのではなく、「心配だから、一緒に考えよう」という姿勢で話しかけることが勧められている^[13]。症状が続く場合は、家族だけで抱え込まず、精神科・心療内科や地域の相談窓口へのつなぎ役になることも家族の重要な役割になる。

職場の上司・同僚ができること

こころの耳は、家族向けの案内とは別に、職場の上司・同僚向けの案内も用意しており、立場によって望ましい関わり方が異なることを示している^[3]。職場では、遅刻・欠勤の増加、ミスの増加、会話の減少といった行動面の変化が、家庭よりも先に表面化することがある。気づいた変化をもとに本人を責めるのではなく、業務量の調整や産業保健スタッフへのつなぎ役になることが、上司・同僚に期待される役割の中心になる。具体的な対応マニュアルの細部までは今回参照した資料には記載が見当たらなかったため、実際の対応にあたっては、職場の産業医・人事担当部門とも連携しながら進めることが望ましい。

予防：ストレスのサインに早く気づくために

うつ病そのものを完全に防ぐ方法が確立されているわけではないが、こころの耳はストレスのサインに早く気づき、早めに対処することの重要性を示している^[14]。

出典：厚生労働省 こころの耳「うつ病を防ぐ」^[14]

いつもより症状の程度が強いとき、あるいは持続期間が長いときは要注意とされている^[14]。仕事のストレスへの対処としては、時間管理の工夫や仕事と休息の境界を意識すること、無理を重ねないことなどが挙げられ、「0か100か」といった極端な思考パターンがうつ病のリスクを高める要因の一つとして指摘されている^[14]。

相談先としては、職場の産業保健スタッフ、外部の相談窓口、専門の相談ダイヤルなどが選択肢になる^[14]。また、職場のメンタルヘルス研修に参加したり、信頼できる複数の情報源から知識を得たりすることも予防につながるとされる一方、インターネット上の「自己評価ができるサイト」は、あくまで可能性を示すものであり、診断そのものではない点に注意が必要である^[14]。

休職・復職の進め方

働く人がうつ病で休職する場合、こころの耳では職場復帰までの事例やQ&Aが紹介されており、主治医の判断・職場の産業保健スタッフとの連携・段階的な復職支援（試し出勤など）が復職プロセスの一般的な要素として位置づけられている^[3]。復職の可否や時期は、症状の経過や職場環境によって個人差が大きいため、主治医・産業医・人事担当者と相談しながら進める必要がある。

治療の3段階（急性期・回復期・再発予防期）に照らすと、休職は主に急性期の休養を確保するための手段であり、症状が回復期に入って安定してきた段階で、産業医や職場と連携しながら復職の準備を進めていくという流れが一般的とされる^[12]。焦って早期に復職し、無理を重ねてしまうと再発につながるおそれがあるため、「元気が回復してもすぐに元の働き方に戻す」のではなく、段階的に負荷を戻していく視点が重要になる。試し出勤（リハビリ出勤）のような仕組みは、フルタイムでの勤務に戻る前に、短時間・軽い業務から慣らしていくための一つの選択肢として紹介されている^[3]が、制度の有無や運用方法は職場によって異なるため、利用できるかどうかは勤務先の就業規則や人事担当部門に確認する必要がある。

休職中の生活費に関わる公的支援としては、健康保険の傷病手当金などの制度がある。制度の対象・金額の目安は下記の医療費・公的支援の項目を参照してほしい。復職後も再発予防期（1年以上）にあたる期間は、思考パターンや働き方の見直しを続けることが望ましいとされている^[12]。

日常生活での工夫と再発予防

回復期から再発予防期にかけては、薬物療法・精神療法に加えて、日常生活のリズムを整えることが重要になる。ここまで紹介してきた資料を踏まえると、次のような点が生活面での工夫として位置づけられる。

睡眠

「疲れているのに眠れない」状態は初期のサインであると同時に、回復を妨げる要因でもあるとされている^[11]。就寝・起床の時間をできるだけ一定に保ち、眠れない状態が続く場合は自己判断で市販薬や飲酒に頼るのではなく、主治医に相談することが望ましい。

ストレスとの向き合い方

「0か100か」といった極端な思考パターンは、うつ病のリスクを高める要因の一つとして挙げられている^[14]。精神療法・カウンセリングでは、こうした自分を責める考え方を変化させていくことが目的の一つとされており^[3]、生活の中でも「完璧を目指しすぎない」「できたことに目を向ける」といった視点の切り替えが、再発予防の一助になるとされる。

周囲とのつながり

回復期・再発予防期において、家族や職場との適切なコミュニケーションを保つことは、症状の変化に早く気づき、早めに対応するうえで重要な要素になる^[13]。孤立を防ぐこと自体が、再発の早期発見・早期対応につながる。

運動・食事

今回参照した一次資料には、運動量や特定の食事内容がうつ病の予防・改善に直接効果があるという明確な記載までは見当たらなかった。一方で、生活リズムを整える一環として、無理のない範囲で体を動かす習慣や、規則正しい食事を心がけることは、睡眠の質や日中の活動量にも良い影響を与えうる一般的な健康習慣として位置づけられる。症状が重い急性期には、運動や外出自体が負担になることもあるため、どの程度の活動が適切かは、その時点の体調や主治医の判断に沿って決めることが望ましい。

これらはいずれも一般的な工夫であり、個々の生活にどこまで適用できるかは、症状の程度や生活環境によって異なる。具体的な生活指導については、通院先の医師や精神保健福祉士に相談しながら決めていくことが確実である。

「頑張って治す」ではなく「治療を続けやすくする」視点で

うつ病からの回復は、本人の気力や根性で一気に進めるものではなく、休養・薬物療法・精神療法を組み合わせながら、時間をかけて進んでいくプロセスである^[12]。生活の工夫も同様に、「これをやれば早く治る」という特効薬的なものではなく、あくまで治療を続けやすくするための土台づくりとして位置づけるほうが実態に近い。調子の良い日と悪い日が交互に訪れることは、治療がうまくいっていない証拠ではなく、回復過程で自然に起こりうる波であるという理解を、本人・家族・職場の全員が共有しておくことが、無用な焦りや自己否定を減らすことにつながる^[12]。

受診の目安：今すぐ相談すべきか、様子を見てよいか

抑うつ気分や興味・関心の喪失などの症状のうち5つ以上（抑うつ気分または興味の喪失を含む）が2週間以上続いている場合は、専門家への相談が勧められている^[2]。特に、「死について繰り返し考える」「消えてしまいたい」といった希死念慮が少しでもあるときは、2週間を待たずにすぐに相談してほしい^[2][6]。

死にたい気持ちがあるときは一人で抱えず、下記の相談窓口、または最寄りの精神科・心療内科、救急の場合は救急外来にすぐに連絡してほしい。誰かに話すこと自体が、状況を変える第一歩になる。

厚生労働省「まもろうよ こころ」では、「死にたい」「消えたい」「生きることに疲れた」といった気持ちを抱えたときに相談できる窓口が複数紹介されている^[6]。電話相談だけでなく、SNSでの相談窓口も用意されており、電話で話すことに抵抗がある場合はそうした窓口を利用する方法もある^[6]。周囲にそうしたサインを見せている人がいる場合も、本人を問い詰めるのではなく、「心配している」という気持ちを伝えたうえで、一緒に相談窓口につながることが助けになる。

出典：厚生労働省「まもろうよ こころ」相談窓口一覧^[6]／よりそいホットライン公式サイト^[9]／いのちの電話公式サイト^[10]

「気の持ちよう」と言われたら

うつ病を経験した人の中には、周囲から「気の持ちようだ」「甘えている」と言われて、さらに傷ついたという声がある。しかし、ここまで見てきたように、うつ病は脳内の神経伝達物質の働きの変化や環境要因、性格傾向、身体的要因などが複合的に絡み合って発症する精神疾患であり^[1][11]、意志の力だけでコントロールできるものではない。

厚生労働省こころの耳は、「多くの方がうつ病について正しい知識をもって、うつ病で悩んでおられる皆様を支援できる社会にしましょう」という方針を掲げている^[1]。この記事も、その考え方に沿って、正確な情報を届けることを目的にしている。もし身近な人から心無い言葉をかけられて苦しいときは、その言葉を真に受けて自分を責めるのではなく、正しい知識を持つ医療者や相談窓口とつながることを優先してほしい。

逆に、自分が周囲の人にうつ病について説明する立場になったときも、専門用語を並べるより、「今、脳の働きが一時的に弱っている状態で、休養と治療によって回復が見込めること」を、ここで紹介したような公的機関の情報を根拠として伝えるほうが、誤解や偏見を減らすことにつながりやすい。

世界保健機関（WHO）から見たうつ病の広がり

うつ病は日本だけの課題ではない。WHO（世界保健機関）は、世界でおよそ3億3,200万人がうつ病を抱えていると推計しており、成人のうち男性4.6%・女性6.9%が経験するとしている^[15]。女性は男性の約1.5倍うつ病になりやすいとされ^[15]、70歳以上の高齢者では5.9%、妊娠中・産後の女性では10%超が経験するとされている^[15]。

この比較でわかるのは、「うつ病は治療できる病気である」という基本認識は日本もWHOも共通している一方、実際に治療につながっている人はまだ限られているという課題も世界共通だという点である^[15]。「自分だけが治療につながれていない」と孤立感を深める必要はなく、まず一歩、相談窓口や医療機関に連絡することが重要である。

また、WHOは2021年時点で世界全体で推計72万7,000人が自殺で亡くなっており、15歳から29歳の年齢層では自殺が死因の第3位を占めるとしている^[15]。この数字は、うつ病を含む心の不調への対応が、個人の問題にとどまらず社会全体で取り組むべき課題であることを示している。だからこそ、「死にたい」という気持ちを一人で抱え込ませない環境づくりが重要であり、この記事で紹介した相談窓口は、その環境づくりの具体的な入り口の一つとして用意されている。

医療費の目安

うつ病の通院治療が長期にわたる場合、自己負担を軽減する公的制度として自立支援医療（精神通院医療）がある。この制度は、通院による精神医療を継続する必要がある人を対象に、通院医療にかかる自己負担割合を軽減するものであり、うつ病を含む精神疾患の通院治療が対象になる^[5]。申請は居住する市区町村の窓口で行い、認定されると「自立支援医療受給者証」が交付される^[5]。具体的な自己負担額の目安は下記を参照してほしい。

休職中の収入面については、健康保険の傷病手当金など別の公的制度が関わる場合がある。制度の詳細や自分が対象になるかどうかは、加入している健康保険組合や勤務先の担当窓口、または市区町村の窓口に確認することが確実である。

よくある質問（FAQ）

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