男性のうつ病とは？見過ごされやすいサインと自殺リスクを解説

男性のうつ病とは？症状の出方が女性と違うと言われる理由

うつ病そのものの定義に男女の区別はなく、抑うつ気分や興味・喜びの喪失、睡眠や食欲の障害などが中核症状であることは共通しています^[4]。厚生労働省 こころの耳は、うつ病を「脳のエネルギーが欠乏した状態」であり、心理的症状だけでなくさまざまな身体的な自覚症状を伴うことも珍しくないと説明しています^[4]。

厚生労働省 こころの耳は、うつ病には多様な病態があり、症状の現れ方や重症度、再発の有無、そしてメランコリー型・非定型・季節型・産後など特徴的な病型によって様相が異なるとしています^[4]。男性のうつ病もこうした多様な病型のいずれかに当てはまりうるという意味で、単一の症状パターンだけを覚えておけば十分というわけではありません。

国立精神・神経医療研究センター（NCNP）のこころの情報サイトによれば、男性のうつ病には出方の傾向があるとされています。同サイトは、うつ病では「イライラしたり、焦る気持ちも出てきます」と述べ、周囲が気づく変化として「落ち着かない」様子を挙げています^[5]。さらにNCNPの同サイトは、身体症状が精神症状より先に現れることがあり、頭痛・肩こり・動悸・胃の不快感などが初期のサインになりうるとしています^[5]。日本では「弱音を吐かない」「弱みを見せない」という役割意識が男性に強く求められやすい社会的背景があるとも指摘されており、厚生労働省の資料はこの背景が、気分の落ち込みという形ではなく怒りや飲酒、仕事への没頭という形で表に出やすい一因になりうるとしています^[2]。

厚生労働省の一次資料は、うつ病の発症の危険因子として性別を挙げ、「女性は男性の２倍程度、うつ病になりやすい」とし、この男女差は世界的な傾向であるとしています^[2]。同資料は、思春期における女性ホルモンの変化や妊娠・出産など女性に特有の要因、男女の社会的役割の格差が背景として考えられるとしています^[2]。裏を返せば、男性のうつ病は「診断される数」自体が女性より少なく見えるだけで、実際には見過ごされている男性が一定数いる可能性がある、と読むこともできます。

この現象を指す言葉として、一般向けの解説では「仮面うつ病」という表現が使われることがあります。抑うつ気分という「顔」ではなく、身体の不調や行動の変化という別の「仮面」をかぶって現れるという意味合いで使われる通称であり、本人も周囲も精神的な問題だと気づきにくいことが多いとされています。厚生労働省の資料をもとに整理すると、男性のうつ病でこの状態が起きやすい理由として、次のような要因が組み合わさっている可能性が指摘されています^[2]。

• 社会的な役割意識——「弱音を吐かない」「家族を支えるべき」という規範が強いほど、気分の落ち込みを言葉にしにくくなるとされる
• 感情表現の学習差——怒りや苛立ちは表出しやすいが、悲しみや不安は表出しにくいという心理的な傾向が指摘される
• 身体症状への置き換え——頭痛・肩こり・胃の不快感といった身体の症状の方が「受診の理由」として言い出しやすい
• 飲酒への依存傾向——ストレスの発散手段として飲酒に頼りやすく、結果としてアルコールの問題が前面に出て、うつ病そのものが見えにくくなる

これらはいずれも、男性のうつ病そのものの重さを軽くする根拠にはなりません。むしろ「気づかれにくい形で進行しやすい」という点で、早期に気づくための知識が特に重要になると国立精神・神経医療研究センター（NCNP）の資料は位置づけています^[5]。

男性のうつ病の背景 — 生物学的要因と心理社会的要因

うつ病全般の危険因子として、厚生労働省の資料はつらい被養育体験、離婚・死別といった最近のライフイベント、虐待や暴力といった心の傷（トラウマ）になる出来事を挙げ、一方で社会的支援を防御因子として報告しています^[2]。同資料によれば、特別な遺伝子は見つかっていないものの、脳内の神経伝達物質の代謝や受容体の遺伝子多型による説明を試みる研究が進んでいるとされています^[2]。これらは性別を問わず共通する要因ですが、男性という属性と組み合わさることで独自の輪郭を持つケースがあると考えられています。

出典：厚生労働省「２．うつ病を知る」^[2]

この整理からわかるのは、発症の引き金になりうる出来事は誰の身にも起こりうる一方で、周囲とのつながりという防御因子が働きにくい環境ほど、状態が悪化しやすい方向に傾きうるということです。厚生労働省の資料は、相談相手を確保しておくこと自体が、発症や重症化を防ぐ手立ての一つになりうると位置づけています^[2]。

心理社会的な側面では、日本の中高年男性に特有とされる要因も指摘されています。厚生労働省の資料が挙げる最近のライフイベントという危険因子に照らすと、役職定年や早期退職、単身赴任、親の介護、配偶者との離婚や死別といったライフイベントが重なりやすい年代であることに加え、相談相手が職場以外にいない、あるいは家庭内でも弱みを見せにくいといった「孤立しやすさ」が背景として考えられます^[2]。厚生労働省の同資料は社会的支援がうつ病の防御因子になりうるとしており^[2]、逆に言えば相談相手の少なさそのものが発症・重症化のリスクを高める可能性があるということになります。

身体面では、頭痛やめまい、耳鳴りといった不定愁訴が続く場合、その背景にうつ病が隠れている可能性がある点を国立精神・神経医療研究センター（NCNP）のこころの情報サイトが指摘しています^[5]。NCNPの同サイトを踏まえると、男性のうつ病では、こうした身体の不調を先に内科などで相談し、そこから精神面の不調に気づくという経路をたどることも少なくないと考えられます。

世界保健機関（WHO）は、世界全体で成人の推計5.7％がうつ病を抱えており、世界で約3億3,200万人が該当すると公表しています^[11]。男女比についても、WHOは「うつ病は男性よりも女性に約1.5倍多い」とし、成人における割合は男性4.6％、女性6.9％だとしています^[11]。この比率は、厚生労働省が示す「女性は男性の２倍程度」という国内の記載と近い方向性であり^[2]、女性の方が診断・報告される割合が高いという傾向は日本に限った話ではないことがうかがえます。

さらにWHOは、高所得国であっても、うつ病を抱える人のうち専門的な治療を受けているのは約3分の1にとどまると報告しています^[11]。投資不足や訓練を受けた医療従事者の不足に加え、精神疾患に対する社会的な偏見（スティグマ）が治療へのアクセスを妨げる要因として挙げられており^[11]、これは男性のうつ病が受診に結びつきにくい背景とも重なる指摘です。日本のガイドラインや厚生労働省の資料も、うつ病を特別な人だけがかかる病気ではなく、生涯のうちに一定の割合の人が経験しうる状態として説明しており^[2]、国際的な理解と同じ結論に立っています。男性のうつ病についても、特別な弱さや性格の問題として片づけるのではなく、誰にでも起こりうる健康上の課題として捉える視点が、国内外の一次資料に共通していると言えます。

数字で見る「男性のうつ病」は見過ごされやすいのか — 男性のうつ病と自殺率の関係

男性のうつ病がなぜ問題として重く扱われるべきか、その最大の理由は自殺率の男女差にあります。厚生労働省と警察庁が公表した「令和6年中における自殺の状況」によると、令和6年（2024年）の自殺者数は20,320人で、前年から1,517人減少しました^[1][12]。この資料は「男女ともに減少しており、男性は３年ぶりの減少、女性は２年連続の減少となった。また、男性の自殺者数は、女性の約2.1倍である」と明記しています^[1][12]。

出典：厚生労働省・警察庁「令和6年中における自殺の状況」（令和7年3月28日公表）^[1][12]

この統計が示しているのは、「男性のうつ病はうつ病として認識される機会は女性より少ないのに、命に関わる結果（自殺）に至るリスクは女性より高い」というねじれです。厚生労働省・警察庁の資料では、原因・動機別の自殺で健康問題が最も多い区分の一つとされており^[1]、同資料からは男性のうつ病が周囲に伝わらないまま深刻化しやすい可能性が示唆されています。

厚生労働省・警察庁の調査を年齢階級別に見ると、男性の自殺者数は令和6年で19歳以下370人、20代1,546人、30代1,717人、40代2,366人、50代2,684人、60代1,812人、70代1,799人、80歳以上1,483人という分布になっており、40代・50代でとくに多いことが読み取れます^[1][12]。この年代は、責任ある立場での業務負荷、家庭内での役割、親の介護、体力の変化など複数のストレス要因が重なりやすい「働き盛り世代」であり、同調査は男性のうつ病を考えるうえで特に注意すべき年代だと位置づけています^[1]。

厚生労働省・警察庁の資料を職業別に見ると、令和6年の自殺者のうち有職者は前年から766人減少したものの、依然として大きな割合を占めています^[1]。同資料は、自殺の多くが多様かつ複合的な原因や背景を持ち、様々な要因が連鎖する中で起きていることに留意が必要だと注記しており^[1]、健康問題（うつ病を含む精神的な不調）と勤務問題が同時に絡み合っているケースが少なくないと考えられています。なお、厚生労働省・警察庁のこの統計における「うつ病」を動機の一つとする件数は前年から減少していますが^[1]、これは男性のうつ病そのものが減ったことを直接示す数字ではなく、原因・動機の特定状況を反映した数字である点には注意が必要です。

統計を読むときに、もう一つ押さえておきたい注意点があります。厚生労働省・警察庁の資料によれば、自殺の原因・動機は、遺書などの生前の言動を裏付ける資料がある場合に加え、家族などの証言から考えうる場合も含めて、自殺者1人につき最大4つまで計上されるとされています^[1]。つまり「健康問題」と「勤務問題」が同時に計上されているケースも多く含まれており、単純に一つの原因だけで語れるものではないという前提を、厚生労働省・警察庁の資料自体が明記しています^[1]。男性のうつ病についても、仕事のストレスだけ、あるいは家庭の問題だけといった単純な図式で捉えず、複数の要因が連鎖している可能性を念頭に置くことが勧められます。

厚生労働省の資料によれば、男性が受診をためらう背景には、「弱さを見せられない」という意識に加え、症状の出方自体が「うつ病だ」と自分で結びつけにくい形（イライラ・飲酒・仕事への没頭）をとりやすいことも重なっていると考えられています^[2]。結果として、家族や同僚が「怒りっぽくなった」「お酒の量が増えた」といった変化に気づいた時点で、すでにかなり症状が進んでいる場合も少なくないと同資料はしています^[2]。

年齢による傾向も厚生労働省の資料で報告されています。同資料は、うつ病は一般には若年層に高頻度にみられる一方で、うつ病の経験者は若年層と中高年層の二つの年齢層に多く、中高年層にも心理的な負担がかかっている可能性があるとしています^[2]。男性のうつ病を年代別に考えるときは、若い世代の男性のうつ病と、働き盛りから定年前後にかけての中高年男性のうつ病とでは、背景となるストレス要因が異なりうる点にも注意が必要です。前者では学業・就職・対人関係、後者では役職・責任・体力の変化・介護や親の看取りといった要因が絡みやすいとNCNPのこころの情報サイトを踏まえると考えられます^[5]。

発生頻度について、厚生労働省の資料では国内調査に基づき、DSM-IV（米国の診断基準）による大うつ病性障害の12か月有病率は2.2％、生涯有病率は6.5％、ICD-10（世界保健機関の分類）診断によるうつ病の12か月有病率は2.2％、生涯有病率は7.5％という結果が示されています^[2]。同資料の調査結果は「これまでにうつ病を経験した人は約15人に1人、過去12か月間にうつ病を経験した人は約50人に1人」という規模感であり^[2]、男性のうつ病も決して珍しい状態ではないことを示す数字です。

働き盛り世代の男性のうつ病とストレスチェック制度

厚生労働省・警察庁の調査によれば、令和6年の統計で男性の自殺者数が40代・50代に集中している背景には、職場でのストレスが関わっている場合が少なくないとされています^[1]。この世代の対策として日本が制度的に用意しているのが、労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度です。厚生労働省 こころの耳は、この制度について「常時使用する労働者に対して医師、保健師等による心理的な負担の程度を把握するための検査の実施を事業者に義務付けるもの」と説明しています^[6]。

出典：厚生労働省 こころの耳「ストレスチェック制度について」^[6]

厚生労働省こころの耳は、ストレスチェックの「高ストレス者」を「自覚症状が高い者や、自覚症状が一定程度あり、ストレスの原因や周囲のサポートの状況が著しく悪い者」と定義しており^[6]、男性のうつ病のように本人が自覚しにくい状態でも、数値として可視化される仕組みになっています。ただし、同じ資料によれば、この制度は「受けること」自体が義務であって「申出て面談を受けること」は労働者本人の意思に委ねられているため、男性のうつ病が疑われる同僚や部下がいる場合は、上司や産業保健スタッフから声をかける姿勢が引き続き重要とされています^[6]。

働き盛り世代の男性のうつ病を考えるうえで、ストレスチェック制度には限界もあります。厚生労働省こころの耳の資料によれば、検査は決まった実施タイミングで行われる仕組みであるため^[6]、その合間に急激に状態が悪化するケースまでは捉えきれません。また、高ストレスと判定されても面接指導の申出をしない労働者が一定数いるとされ、厚生労働省の資料が指摘するように、男性のうつ病のように「弱さを見せたくない」という意識が強いほど、制度があっても活用されにくいという課題が考えられます^[2]。このため、ストレスチェックはあくまで入り口の一つであり、日常的に上司・同僚が変化に気づく体制と組み合わせることが重要だと厚生労働省こころの耳の資料は位置づけています^[6]。

あわせて、厚生労働省こころの耳によれば、事業場全体のストレス状況を分析する「集団分析」も制度の一部として努力義務化されています^[6]。個人の結果を特定しない形で職場環境の改善につなげる仕組みであり、働き盛り世代の男性のうつ病を未然に防ぐための職場づくりという観点からも活用が期待されています。

何科を受診すればいい？ — 男性のうつ病で迷わないための受診先の考え方

「気分の落ち込み」ではなく「イライラ」「飲酒」「体の不調」として現れやすいという特徴のため、最初にどの診療科にかかればよいか迷う人も少なくありません。一般的には精神科・心療内科が中心となりますが、国立精神・神経医療研究センター（NCNP）のこころの情報サイトによれば、頭痛やめまい、胃の不快感といった身体症状が前面に出ている場合は、まず内科で検査を受け、そこで身体的な異常が見当たらない場合にこころの不調が疑われる、という順番をたどることも珍しくないとされています^[5]。

• 精神科・心療内科——気分の落ち込み、意欲低下、不眠、強い不安などが中心の場合
• 内科・かかりつけ医——まず身体症状の原因を確認したい場合。そこから専門医に紹介される流れもよくある
• 会社の産業医・産業保健スタッフ——厚生労働省こころの耳によれば、ストレスチェックで高ストレスと判定された場合や、勤務問題が絡んでいる場合の相談窓口として位置づけられている^[6]
• 公的な電話相談窓口——「まず誰かに話したい」「どこに行けばいいか分からない」という段階でも利用できる

厚生労働省の案内によれば、「どこに行けばいいか分からない」という状態そのものが受診を遅らせる一因になりうるため、迷ったときはまず電話相談窓口に連絡し、適切な医療機関を案内してもらうという選択肢もあります^[8]。

受診先を選ぶ際、「精神科」という科名そのものに抵抗を感じる人もいます。その場合は「心療内科」を掲げるクリニックを選ぶ、あるいはまず職場の産業医面談から入るという方法でも、専門的な支援につながる入り口としては同じ効果が期待できます。日本うつ病学会のガイドラインが示す治療の考え方に照らすと、どの入り口から入っても、最終的には病状や生活背景を踏まえた治療方針が組み立てられるという点は共通しています^[10]。

男性のうつ病の治療 — 薬物療法・精神療法・休職と復職支援

男性のうつ病であっても、治療の基本的な考え方は女性と同じ結論に基づいています。日本うつ病学会の治療ガイドラインを紹介した日本内科学会雑誌の論文によれば、軽症うつ病では患者が訴える内容を指示的に傾聴し、苦悩に共感しながら問題点を整理するという基礎的介入を中心に据え、必要があれば休養を含めた日常生活上の指示を行うとされています^[10]。同論文は、この基礎的介入に加えて、薬物療法あるいは認知療法・認知行動療法などの体系化された精神療法を単独もしくは組み合わせて用いるとしており、中等症・重症のうつ病では薬物療法を軽症うつ病より積極的に行うとしています^[10]。

出典：伊賀淳一「日本うつ病学会治療ガイドライン I．双極性障害2012 II．うつ病（DSM-5）／大うつ病性障害2016」日本内科学会雑誌107巻7号（2018年）^[10]／厚生労働省「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」^[7]

厚生労働省の職場復帰支援の手引きは、休業から復職後のフォローアップまでを段階的なステップとして整理しており、職場復帰支援プランの作成や、復職後の状態確認までを事業者・産業保健スタッフが継続して行うことを想定しています^[7]。同手引きに照らすと、男性のうつ病では「治ったらすぐフルスピードで働けるはず」という思い込みが再発につながる可能性があるとされ、段階的な負荷の戻し方が重要と位置づけられています^[7]。

日本うつ病学会の治療ガイドラインを紹介した論文は、中等症・重症うつ病について、抗うつ薬を十分な量・十分な期間使用し、多剤併用を行わないことを基本とし、第一選択薬に無反応の場合は抗うつ薬の切り替えを行うとしています^[10]。男性のうつ病であっても、いきなり強い薬や複数の薬を試すのではなく、まず1剤を十分な量・期間で使うところから治療が始まるという点は、性別にかかわらず共通しています^[10]。

男性のうつ病の治療でとくに壁になりやすいのが、飲酒との関係です。国立精神・神経医療研究センター（NCNP）は、うつ病に伴う身体症状や気分の落ち込みを紛らわせるために飲酒量が増えるケースがあることを示しており^[5]、アルコールは一時的に気分を紛らわせても、うつ病の経過そのものを悪化させる可能性がNCNPの資料で報告されています。厚生労働省こころの耳によれば、治療を続けるうえでは、抗うつ薬の効果や副作用に影響しうる飲酒習慣についても、医師に正直に伝えることが望ましいとされています^[4]。

治療の期間についても誤解が生じやすいところです。日本うつ病学会の治療ガイドラインを紹介した論文によれば、抗うつ薬を十分な量・十分な期間使っても部分的な反応にとどまる場合は、増強療法を行うという考え方が示されており^[10]、効果の判定には一定の期間が必要であることがうかがえます。症状が軽くなった段階で自己判断により治療をやめると、再発のリスクにつながる可能性があります。仕事に復帰できるくらいまで回復したからといって、そこで治療そのものを終えてよいとは限らない、という点は誤解されやすいポイントです。

日本うつ病学会とWHOのガイドライン比較 — 男性のうつ病を診る視点の違い

日本うつ病学会のガイドラインは、患者背景の理解と支持的精神療法を土台に据え、重症度に応じて薬物療法・認知行動療法を積み上げる構成をとっています^[10]。一方、世界保健機関（WHO）はうつ病を世界の疾病負担の主要な要因の一つと位置づけ、心理社会的な介入と薬物療法を組み合わせる方針を示しています。両者は治療の骨格としては同じ結論に立っていますが、日本のガイドラインは日本の医療制度・保険診療の枠組みを前提に書かれている点で、国際的な基準とは前提条件が異なります^[10]。

男性のうつ病を考えるうえで両者に共通しているのは、「休養」を治療の出発点として位置づけている点です。日本うつ病学会のガイドラインを見る限り、ここが日本と国際的な視点のあいだで大きく揺らいでいない部分と言えます^[10]。一方で、相談窓口の仕組みは国ごとの制度差が大きく出る部分でもあります。日本では、厚生労働省のこころの健康相談統一ダイヤルのように全国共通の電話番号から地域の公的窓口につながる仕組みが整備されており^[8]、これは日本特有の相談インフラと言えます。

もう一つ、日本のガイドラインが明確にしているのが「推奨されない治療」の存在です。日本うつ病学会の治療ガイドラインを紹介した論文は、中等症・重症うつ病について、ベンゾジアゼピン単剤・スルピリド単剤・非定型抗精神病薬単剤による薬物療法や精神療法単独による治療は推奨されず、中枢刺激薬やバルビツール製剤の使用も推奨されないとしています^[10]。これは、男性のうつ病に限らず、治療を受ける際に「この薬や組み合わせは避けるべきとされているものに当てはまっていないか」を医師と確認する材料になります。

悪化させないために — 受診前・治療中にできる生活面の工夫

日本うつ病学会のガイドラインによれば治療の主役はあくまで休養・薬物療法・精神療法ですが^[10]、日常生活の工夫が回復を後押しする場合もあると考えられています。厚生労働省 こころの耳は、うつ病からの回復には「心身の休養がしっかりとれるように環境を整えることが大事」だとしており^[4]、これは受診前の段階から意識できる考え方です。

• 睡眠時間・就寝時刻をできるだけ一定に保つ——厚生労働省こころの耳によれば不眠はうつ病の代表的な症状の一つであり、悪化のサインにもなりうるとされる^[4]
• 飲酒量を自分で把握する——ストレス発散のつもりの飲酒が、いつの間にか量・頻度とも増えていないか定期的に振り返る
• 「今日は何もしない」を選択肢に入れる——仕事への没頭がうつ病のサインである場合、意識的に立ち止まる時間を作ることが提案される場合がある
• 一人で抱え込む前に、厚生労働省のこころの健康相談統一ダイヤルなど公的窓口の番号を控えておく^[8]

これらはあくまで生活面の工夫であり、治療の代わりにはなりません。厚生労働省こころの耳によれば、抑うつ気分や興味・喜びの喪失が2週間以上続く場合、あるいは自分で対処しきれないと感じる場合は、生活の工夫だけに頼らず、早めに専門家へ相談することが望ましいとされています^[4]。

運動や趣味の時間を無理に増やそうとする必要はありません。厚生労働省こころの耳によれば興味や喜びを感じにくくなっていること自体がうつ病の症状であるため^[4]、「以前は楽しめたことが今は楽しめない」のは、意志の弱さではなく症状の一部だと理解しておくことが、自分を追い詰めないための助けになります。周囲から見て「趣味やスポーツ、外出をしなくなる」という変化も、厚生労働省が挙げる周囲が気づくサインの一つです^[2]。

男性のうつ病 — 家族や同僚ができること

男性のうつ病は本人が「これはうつ病だ」と自覚しにくいという性質上、家族や同僚が最初の気づき役になる場面が多いと厚生労働省の資料は指摘しています^[2]。同資料は、周囲が気づく変化として「体調不良の訴え（身体の痛みや倦怠感）が多くなる」「仕事や家事の能率が低下、ミスが増える」「遅刻、早退、欠勤（欠席）が増加する」「飲酒量が増える」などを挙げています^[2]。

• 厚生労働省の資料によれば、「怠けている」「性格の問題」と決めつけず、変化そのものを伝える（例：「最近お酒の量が増えたね」）ことが第一歩とされている^[2]
• 厚生労働省の案内では、受診を無理強いせず、こころの健康相談統一ダイヤルなど公的な相談窓口の情報を一緒に調べる姿勢が勧められている^[8]
• 厚生労働省こころの耳によれば、職場では、ストレスチェックの高ストレス者向け面接指導の仕組みがあることを伝えるだけでも、受診のハードルを下げられる可能性がある^[6]
• 厚生労働省の職場復帰支援の手引きによれば、休職・復職の場面では、本人だけでなく管理者・産業保健スタッフが段階的な職場復帰支援プランに沿って関わることが望ましいとされている^[7]

厚生労働省の資料によれば、男性のうつ病は「本人が助けを求めるのを待つ」だけでは発見が遅れる可能性が報告されています^[2]。周囲からの一声が、受診のきっかけになる場合も少なくないとされています。

職場の同僚という立場では、厚生労働省の資料によれば業務上のミスや遅刻・欠勤の増加を「注意」だけで終わらせず、体調面の変化も含めて確認する視点が役立つとされています^[2]。声をかける際は、業務の出来不出来を評価する言い方ではなく、「最近顔色があまりよくないように見えるけど、大丈夫？」といった、変化そのものへの気づきを伝える言い方が受け止められやすいとされています。相手が話したがらない場合に無理に聞き出そうとせず、「いつでも話を聞く」という姿勢を示すだけでも十分な場合があります。厚生労働省こころの耳によれば、管理職であれば、部下の様子の変化に気づいた時点で、産業医やストレスチェックの高ストレス者向け面接指導につなぐ選択肢があることを伝えるだけでも意味があると考えられています^[6]。「頑張れ」という励ましは、うつ病の急性期にはかえって本人を追い詰める可能性があるため、回復の段階を見ながら言葉を選ぶことが望ましいと一般に考えられています。

家族という立場では、厚生労働省の資料によれば飲酒量の増加や暴言・イライラといった攻撃的に見える変化の裏に、うつ病によるつらさが隠れている可能性を念頭に置くことが勧められています^[2]。本人を責めるのではなく、「一緒に病院に行こう」「まずは電話で相談してみよう」と、具体的な次の一歩を提案する関わり方が厚生労働省の案内では助けになるとされています^[8]。厚生労働省「まもろうよ こころ」の案内によれば、「消えてしまいたい」といった発言や、これまでと様子が明らかに違う行動の変化に気づいたときは、様子見をせず、公的な相談窓口や医療機関にすぐつなぐことが重要だとされています^[9]。

男性のうつ病の相談窓口 — 一人で抱え込まないための連絡先

男性のうつ病がつらい局面まで進んでいると感じたときのために、厚生労働省がまとめている電話相談窓口を紹介します。厚生労働省「まもろうよ こころ」の案内によれば、いずれも無料で、匿名での相談が可能とされています^[9]。

出典：厚生労働省「こころの健康相談統一ダイヤル」^[8]／厚生労働省「まもろうよ こころ」電話相談窓口一覧^[9]

厚生労働省の資料によれば、こころの健康相談統一ダイヤルは、全国どこからでも共通の電話番号にかけると、電話をかけた所在地の公的な相談機関につながる仕組みとされています^[8]。同資料によれば相談に対応する曜日・時間は都道府県・政令指定都市によって異なるとされていますが^[8]、夜間は令和3年1月11日から民間団体による対応も追加され、平日18時30分から22時30分は都道府県・政令指定都市の窓口が実施していない時間帯を補う形で接続されると同資料はしています^[8]。男性のうつ病で「診療時間内に電話できない」という壁がある場合も、こうした夜間窓口を選択肢に加えられます。

電話をかけること自体に抵抗を感じる場合、まずは「今日一日をどう乗り切るか」だけを相談してみる、という使い方でも構わないとされています。厚生労働省「まもろうよ こころ」の案内によれば名前を名乗らずに相談できる窓口もあり^[9]、「こんなことで電話していいのか」とためらう必要はないという姿勢が、公的な相談窓口の案内では繰り返し強調されています。男性のうつ病では「相談するほどのことではない」と自分を過小評価してしまいがちですが、厚生労働省はうつ病を疑うサインの一つとして「自分を責め、自分は価値がないと感じる」ことを挙げており^[2]、この過小評価自体がサインである可能性も考えられます。

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更新日：2026年7月21日。本記事の内容に誤りや古い情報にお気づきの場合は、お問い合わせフォームよりご指摘いただけますと幸いです。