多発性骨髄腫の予後・生存率の数字が示すこと、示さないこと

多発性骨髄腫とは？そして「予後の数字」はいったい何を語っているのか

多発性骨髄腫は、血液細胞の一種である形質細胞ががん化し、主に骨髄の中で増える病気です^[1]。国立がん研究センターによると、日本では1年間に約8,000例が新たに診断されています^[1]。より詳しい罹患数の統計では、2023年に7,938例（男性4,292例、女性3,646例）が診断されたと報告されています^[2]。国立がん研究センターや日本血液学会に加えて、多発性骨髄腫を専門に扱う学会として日本骨髄腫学会があり、診療指針の整備や患者・医療者向けの情報発信を行っています^[7]。人口10万人あたりでは6.4例、性別では男性7.1例・女性5.7例とされ、比較的高齢の方に多い病気だと考えられています^[2]。国立がん研究センターによると、がん化した形質細胞は骨を壊す働きを活発にしたり、正常な血液を作る力を妨げたりするため、貧血・骨の痛みや骨折・腎機能の低下・血液中カルシウム濃度の上昇（高カルシウム血症）といった症状につながります^[1]。国立がん研究センターの検査についての解説では、診断や治療方針の決定のために血液検査・尿検査・骨髄検査（骨髄穿刺・骨髄生検）のほか、骨のX線検査・CT・MRI・PETなどの画像検査が行われるとされています^[9]。腰や背中の骨の痛みをきっかけに整形外科を受診し、そこから検査が進んで見つかるという経過をたどる方もいれば、健康診断の血液検査で偶然に指摘されて見つかる方もいます。同センターの解説では、貧血の症状として息切れや動悸が出たり、鼻血が出たり歯ぐきから出血したりすることもあるとされています^[1]。どのような経過で見つかったとしても、そこから先の見通しを考えるうえで大切なのは、これから説明する複数の要素の組み合わせです。症状の細かな内容や検査、標準的な治療の流れそのものについては、この記事では深く掘り下げず、当サイトの【多発性骨髄腫】症状・検査・治療とこれからの暮らし方をやさしく解説の記事に譲ります。まずこの病気の全体像を知りたい方は、そちらを先にご覧になることをおすすめします。

この記事で扱うのは、症状や検査そのものではなく、多発性骨髄腫の予後、つまりこの先の見通しに関する情報です。「多発性骨髄腫　予後」「多発性骨髄腫　生存率」と検索する方の多くは、ご自身やご家族が診断されたばかりで、強い不安を抱えている状況だと考えられます。だからこそ最初にはっきりさせておきたいことがあります。国立がん研究センターが公表する生存率という数字は、過去に同じ病名で診断された「集団」がどのような経過をたどったかをまとめた統計であり、目の前の一人であるあなた、またはあなたの大切な人の未来を予言するものではないということです^[2]。日本血液学会の診療指針でも、病期分類ごとの生存期間データについて「新規薬剤（プロテアソーム阻害薬、免疫調節薬）登場前のデータに由来する」と明記されています^[4]。つまり、今日発表されている多発性骨髄腫の予後に関する数字の多くは、今と同じ治療を受けられなかった時代の人たちの記録である可能性があるということです。

上の図は、多発性骨髄腫の予後を左右する複数の要素が一人の人に向かって組み合わさっていく様子を示したものです。病期・遺伝子異常・年齢や全身状態・腎機能・治療への反応という5つの要素は、それぞれ単独で見通しを決めているわけではありません。同じ病名、同じ検査結果の一部が似ていたとしても、日本血液学会のガイドラインが示すとおり、これらの要素の組み合わせ次第で実際の見通しは一人ひとり大きく異なると考えられています^[4]。次の章から、この5つの要素を一つずつ確認していきます。

多発性骨髄腫の予後を左右する5つの要素

日本血液学会の造血器腫瘍診療ガイドラインでは、多発性骨髄腫の予後を推定するための病期分類として国際病期分類（ISS）の使用が推奨されており、さらに新規薬剤時代に即した改訂国際病期分類（R-ISS）が提唱されています^[4]。ただし病期分類だけがすべてではありません。実際の臨床では、次の5つの要素が組み合わさって一人ひとりの見通しが決まっていくと考えられています。

出典：日本血液学会「造血器腫瘍診療ガイドライン第3.1版」（2024年版）^[4]／国立がん研究センター「多発性骨髄腫の治療について」^[3]／日本血液学会「再発・難治性骨髄腫」の章^[6]

①病期（ISS・R-ISS）　病期は、診断された時点でどれくらいの腫瘍量があり、体にどれだけ負担がかかっているかをおおまかに表す区分です。次の章で基準を詳しく説明します。

②染色体・遺伝子異常　骨髄の腫瘍細胞を調べるiFISH（間期核FISH）という検査で、特定の染色体異常があるかどうかを確認します。日本血液学会のガイドラインでは、Del（17p）・t（4;14）・t（14;16）といった異常が見つかった場合は「高リスク染色体異常」と呼ばれ、標準リスクの場合と比べて治療への反応や経過が異なりやすいと考えられています^[4]。高リスクと言われても、それだけで治療の選択肢がなくなるわけではありません。iFISH検査は、骨髄穿刺で採取した検体を検査室で処理して調べるため、結果が出るまである程度の日数がかかることがあります。結果を待つ間に不安を感じるのは自然なことですが、結果が出るまでの期間そのものが病状の悪化を意味するわけではありません。

③年齢・全身状態　年齢そのものよりも、強い治療に耐えられるだけの体力や臓器の状態（全身状態）が重視される傾向にあります。国立がん研究センターの解説では、65歳前後を一つの目安として、造血幹細胞移植が選択できるかどうかで治療の組み立て方が変わってくるとされています^[3]。

④腎機能　多発性骨髄腫は腎機能に負担をかけやすい病気です。日本血液学会のガイドラインには、腎機能が低下している場合には薬剤の投与量が調整されることがあると示されています^[10]。腎機能とこの病気の関係については、当サイトの【多発性骨髄腫は腎不全を引き起こす？】原因・サイン・早期対応をわかりやすく解説の記事で、原因やサイン、早期対応についてより詳しく解説しています。

⑤治療への反応（MRD含む）　治療を始めたあと、腫瘍細胞がどこまで減ったかも重要な情報です。骨髄の中にごくわずかに残る腫瘍細胞（微小残存病変・MRD）を高感度の検査で調べ、日本血液学会のガイドラインでは、これが検出されない状態（MRD陰性）を達成できたかどうかが、治療がうまくいっているかどうかの指標の一つとして重視されています^[6]。日本血液学会のガイドラインには、フローサイトメトリー法や遺伝子解析による評価方法を含むMRD評価の基準が示されており^[4]、通常の血液検査だけではわからない、ごく少数の腫瘍細胞の有無まで確認できるようになってきています。MRD陽性という結果がただちに悪い知らせを意味するわけではなく、その後の治療方針を考えるための一つの材料として使われると考えられます。

この5つは互いに独立しているわけではなく、組み合わさって初めて意味を持ちます。たとえば同じ「ISS StageⅢ」であっても、日本血液学会のガイドラインが示すように、染色体異常が標準リスクで、腎機能が保たれていて、治療への反応が良ければ、多発性骨髄腫の予後は大きく変わってくる可能性があります^[4]。逆に、病期が早くても高リスクの染色体異常がある場合は、より慎重な経過観察や治療強化が検討されることもあります。ここが「一つの数字だけでは語れない」と冒頭で述べた理由です。

イメージしやすいように、あくまで説明のための一例を挙げます。同じ「ISS StageⅡ」と診断された60代のAさんと70代のBさんがいたとします。Aさんは染色体異常が標準リスクで腎機能も保たれており、治療への反応が良好だったとします。Bさんは高リスクの染色体異常があり、他の持病もあって全身状態に不安があったとします。同じ病期の数字だけを見れば同じ「StageⅡ」ですが、その後の経過はAさんとBさんで大きく異なる可能性があると考えられます。これは架空の例ですが、病期という一つの数字の裏に、これほど幅のある個人差が隠れていることを示すために挙げました。

ISS・R-ISSとは何か——病期分類の基準を知る

日本血液学会のガイドラインによれば、病期分類は、診断時にどれくらいの腫瘍細胞量があり、どのような性質を持っているかを大まかに区分するための基準です^[4]。日本血液学会のガイドラインが示す国際病期分類（ISS）の基準は次の通りです。

出典：日本血液学会「造血器腫瘍診療ガイドライン第3.1版」多発性骨髄腫の章^[4]

ISSで使われる基準は、血清β2ミクログロブリンと血清アルブミンという2つの数値です。β2ミクログロブリンは体のさまざまな細胞から作られるたんぱく質で、腫瘍細胞の量が多いほど、また腎機能が低下しているほど血液中の値が上がりやすいとされています。アルブミンは肝臓で作られるたんぱく質で、値が低いほど体への負担が大きいことを反映していると考えられています。同ガイドラインの考え方では、この2つの数値を組み合わせることで、体内の腫瘍量と全身状態をおおまかに推測する仕組みになっています^[4]。検査結果の数値がStageⅠとⅡの境界、あるいはⅡとⅢの境界に近い、いわゆる境界域にあるという場合も少なくありません。数値が境界線のわずか手前か向こうかだけで、体の状態や見通しが劇的に変わるわけではないと考えられます。病期はあくまで目安であり、数値をきっちりした線引きとして受け止めすぎず、他の要素とあわせて総合的に捉えることが大切です。

ここで必ず立ち止まって確認していただきたいことがあります。日本血液学会のガイドライン自身が、この50％生存期間の数値について「新規薬剤（プロテアソーム阻害薬、免疫調節薬）登場前のデータに由来する」と明記しているという点です^[4]。つまり同ガイドラインの表にある「62カ月」「44カ月」「29カ月」という数字は、今と同じ薬が使えなかった時代の患者さんたちの記録であり、現在診断される方の多発性骨髄腫の予後をそのまま表すものではないと考えられます^[4]。

この限界を補うために提唱されたのが、改訂国際病期分類（R-ISS）です。日本血液学会のガイドラインでは、R-ISSは「プロテアソーム阻害薬や免疫調節薬が使用可能となり、患者予後が著明に改善した時代により即した病期分類」として提唱されたと説明されています^[4]。同ガイドラインによれば、R-ISSはISSの基準に加えて、iFISH法による染色体異常（Del（17p）・t（4;14）・t（14;16）のいずれか）と血清LDH値という2つの予後因子を組み合わせて評価します^[4]。LDH（乳酸脱水素酵素）は、細胞の代謝や壊れやすさに関わる酵素で、値が高いほど腫瘍細胞の増殖が活発である可能性を示すと考えられています。

出典：日本血液学会「造血器腫瘍診療ガイドライン第3.1版」多発性骨髄腫の章^[4]

R-ISSはISSより新しい時代の治療成績を反映していると考えられていますが^[4]、それでもR-ISSが提唱された当時と比べて、その後さらに新しい薬剤や治療法が登場していることも忘れてはなりません。病期分類は「今この瞬間の到達点」ではなく、あくまで診断された時点での目安であるという理解が大切です。数字だけを追いかけるのではなく、ご自身のISS・R-ISSの結果がどの病期にあたるのか、それが治療方針にどう影響するのかを、検査結果を持っている主治医に直接確認することが、統計の数字を読むよりもはるかに確実な方法だと考えられます。

また、病期分類は診断時に一度きりつけられて終わりというものでもありません。治療が進み、体の状態や検査値が変化すれば、経過観察のたびに医師が改めて全体の状況を評価し直します。診断時の病期がそのまま何年も先の見通しを固定するわけではなく、日本血液学会のガイドラインの考え方に沿えば、治療への反応が良ければ良いほど、診断時の数字が示していた以上の経過をたどる方もいると考えられています^[6]。定期的な検査は、単なる確認作業ではなく、そのつど見通しを更新していく機会でもあります。

治療はこの数年でどう変わったか——古い数字が今を語れない理由

多発性骨髄腫の治療は、この十数年で大きく変化しました。かつては限られた薬剤の組み合わせが治療の中心でしたが、日本血液学会のガイドラインは現在、治療の中心となる薬剤のクラスとして、プロテアソーム阻害薬・免疫調節薬・抗CD38モノクローナル抗体を挙げています^[4]。同ガイドラインでは、複数の治療歴がある再発・難治例に対しては、B細胞成熟抗原（BCMA）を標的としたCAR-T細胞療法や二重特異性抗体が「高い効果が示されており推奨される」とされています^[6]。

出典：日本血液学会「造血器腫瘍診療ガイドライン第3.1版」総論・治療アルゴリズム^[4]／同ガイドライン「再発・難治性骨髄腫」の章^[6]／国立がん研究センター「多発性骨髄腫の治療について」^[3]

それぞれの薬剤クラスは、腫瘍細胞に対して異なる仕組みで働くと考えられています。一般的な薬理学の知識として、プロテアソーム阻害薬は、細胞内で不要になったたんぱく質を分解する仕組み（プロテアソーム）の働きを妨げることで、たんぱく質を大量に作る性質を持つ骨髄腫細胞に負担をかけ、細胞を死に導くと考えられています。免疫調節薬は、体の免疫の働きを調整しながら、腫瘍細胞に直接働きかける作用もあわせ持つとされています。抗CD38モノクローナル抗体は、骨髄腫細胞の表面に多く存在するCD38というたんぱく質を目印にして、腫瘍細胞を攻撃する仕組みだとされています。こうした複数の作用の異なる薬剤を、日本血液学会のガイドラインが示す治療の枠組みの中で組み合わせられるようになったこと自体が^[4]、この十数年の大きな変化だと言えるでしょう。

治療法や薬の組み合わせ、使う量は患者さんごとに医師が判断するものであり、この記事で特定の薬の使い方や量を示すことはできません。ご自身に合う治療については、必ず主治医と相談してください。多発性骨髄腫の治療法や最先端研究についてさらに深く知りたい方は、多発性骨髄腫の真実：治療法と最先端研究に関する包括的レポートの記事もあわせてご覧ください。

そもそも「相対生存率」とは何を計算しているのでしょうか。相対生存率は、同じ病気と診断された人たちの実際の生存割合を、性別や年齢が同じ一般集団（この病気ではない人たち）が同じ期間にどれだけ生存するかという期待値と比べて算出する統計です。つまり、老衰や他の病気で亡くなる割合をできるだけ差し引いたうえで、その病気そのものによる影響を取り出そうとする考え方だとされています。ここで重要なのは、国立がん研究センターが用いるこの統計の考え方が示すのは、これはあくまで「集団同士を比べた割合」であり、目の前の一人の患者さんがたどる経過を予測する数式ではないという点です^[2]。同じ53.9％という数字の中にも、ISS StageⅠで治療によく反応した方から、StageⅢで複数の合併症を抱える方まで、幅広い経過が混ざり合っています。

インターネットで多発性骨髄腫の予後を調べていると、サイトによって数字がかなり違うと感じることがあるかもしれません。多くの場合、その違いは情報が正しいか間違っているかではなく、いつの時点のデータを元にしているかの違いだと考えられます。古い年に集計されたデータをそのまま載せているサイトもあれば、より新しい年のデータに更新しているサイトもあります。この記事で紹介している数字も、参考文献に挙げた出典と公表年をあわせて確認していただくことをおすすめします。数字そのものよりも、「その数字がいつのデータなのか」「どの集団を対象にしているのか」を確認する習慣が、正しく情報を読み取るうえで役立つと考えられます。

ここで改めて確認したいのは、生存率の統計と治療の進歩の「タイムラグ」です。5年相対生存率を算出するには、患者さんを少なくとも5年間追跡する必要があります。つまり国立がん研究センターが今日公表している5年生存率は、少なくとも数年前に診断された患者さんたちの治療結果を反映したものであり、その後に承認された薬剤や治療法の効果はまだ十分に反映されていない可能性があります^[2]。国立がん研究センターが公表している5年相対生存率53.9％という数字も^[2]、この意味で「今日の治療成績」そのものではなく、「数年前の治療成績」であると理解しておくことが、多発性骨髄腫の予後を考えるうえで大切だと考えられます。同じ「血液のがん」でも、急性骨髄性白血病（AML）のように病気の性質も生存率の考え方も異なるがんもあります。関心のある方は急性骨髄性白血病（AML）の生存期間と予後：包括的解説の記事もご参照ください。

「治る」ではなく「長く付き合う」病気になりつつある

多発性骨髄腫という病気の位置づけそのものも、時代とともに変わってきています。日本血液学会のガイドラインは次のように述べています。「現時点では，多発性骨髄腫は治癒を期待できる疾患ではない。しかし，治療介入により長期の生存が可能となっている疾患である。すなわち，QOLを維持しながら長期生存を目指すことが治療目標となる」^[4]。この一文には、正直さと前向きさの両方が込められていると考えられます。安易に治ると約束することはできませんが、「治療を続けながら長く生きる」ことを現実的な目標として掲げられる病気になってきているということです。

治療がうまくいくと、腫瘍細胞が検査で検出できないレベルまで減る「寛解」という状態になることがあります。ただしこの病気では、寛解のあとに「再発」がみられることも少なくありません。日本血液学会のガイドラインでも、再発・難治例に対する段階的な治療戦略が示されており^[6]、初回再発時には「プロテアソーム阻害薬や免疫調節薬を含む3剤併用療法は、2剤併用療法よりもPFS（無増悪生存期間）の延長効果が期待できるため推奨される」とされています^[6]。同ガイドラインでは、前の治療で使った薬から9〜12カ月以上あいだが空いていれば同じ薬剤を再び使うこと、短期間での再発であれば別の主要な薬剤に切り替えることが検討されるともされています^[6]。同ガイドラインはさらに、レナリドミド抵抗性・ボルテゾミブ抵抗性といった状況でも、別の薬剤クラスへの変更やポマリドミドを含む併用療法、CAR-T細胞療法・二重特異性抗体など、次の選択肢が用意されていることが多いとしています^[6]。

標準的な治療の選択肢に加えて、臨床試験への参加という道もあります。国立がん研究センターの解説では、臨床試験への参加を検討したい場合はまず担当医に相談すること、がんの種類や状態によっては臨床試験が見つからないこともあること、見つかったとしても必ず参加できるとは限らないことが説明されています^[1]。過度な期待を持ちすぎず、あくまで選択肢の一つとして、気になる場合は主治医に尋ねてみるとよいでしょう。

寛解の状態をできるだけ長く保つために、「維持療法」が行われることもあります。日本血液学会のガイドラインでは、自家造血幹細胞移植のあとに免疫調節薬（レナリドミドなど）による維持療法を行うことが、無増悪生存期間・全生存期間を延ばすために推奨されるとされ、少なくとも2年間の継続が推奨されるとされています^[8]。同ガイドラインでは、ISS StageⅢの場合や免疫調節薬による維持療法が難しい場合には、プロテアソーム阻害薬（イキサゾミブなど）が選択肢の一つとして挙げられています^[8]。維持療法は、寛解した状態をできるだけ長く保つための「守りの治療」と考えることができます。どのくらいの期間続けるか、どの薬剤を使うかは、有害事象とのバランスを見ながら主治医が判断するものであり、この記事で一律に示すことはできません。

つまり「再発した」という知らせは、治療の終わりを意味するとは限りません。日本血液学会のガイドラインの考え方に沿えば、再発のたびに、その時点で使える最新の治療選択肢の中から、次の一手が検討されるのが現在の標準的な考え方だと考えられます^[6]。同ガイドラインでは、治療がうまくいっているかどうかを確認するうえで、前の章で触れたMRD（微小残存病変）の評価も重要な指標の一つとして扱われています^[6]。再発を経験された方、これから再発の可能性に不安を感じている方も、その都度、主治医と一緒に選択肢を確認していくことが現実的な向き合い方だと言えるでしょう。

受診の目安——すぐに連絡すべきサイン

骨髄腫の治療を続けている間も、体調の変化にどこまで注意すればよいのか迷う場面は少なくありません。だるさや軽い食欲の低下など、経過観察でよいとされることが多い変化もあれば、その日のうちに連絡すべき変化もあり、線引きに迷う方も多いと思います。ここでは、様子を見るのではなく、その日のうちに主治医または救急に連絡したほうがよいと考えられるサインをまとめます。迷ったときは「様子を見る」ではなく、まず電話で相談するという選択肢を選んでいただいて構いません。

この中でも特に注意していただきたいのが、手足のしびれや麻痺です。骨の病変が脊髄を圧迫すると、しびれや麻痺といった症状が現れることがあると考えられており、国立がん研究センターの解説では、こうして骨病変が脊髄圧迫にまで及んでいる場合、「ステロイド剤による治療なども並行して速やかに行う必要がある」とされています^[3]。脊髄圧迫は時間との勝負になりうる状態であり、様子見にすべきサインではないと考えられます。しびれや麻痺、力が入りにくいといった症状に気づいたら、その日のうちに主治医またはかかりつけの病院に連絡することをおすすめします。

高カルシウム血症も見逃せないサインです。国立がん研究センターの解説では、高カルシウム血症になると「めまい、頭痛、口の渇き」などの症状が出るとされており^[1]、進行すると意識の変化や腎機能の悪化につながる可能性があります。貧血の症状（息切れや動悸）や、鼻血・歯ぐきからの出血といった出血傾向も、国立がん研究センターが症状として挙げているサインです^[1]。貧血そのものについてより詳しく知りたい方は、貧血の解説記事もあわせてご覧ください。

出典：国立がん研究センター「多発性骨髄腫」^[1]／同「多発性骨髄腫の治療について」^[3]／日本血液学会「骨病変・合併症の管理」の章^[5]

家族・本人ができること

治療の合間、日常生活の中で本人やご家族ができることもあります。日本血液学会のガイドラインの骨病変・合併症の管理に関する章では、いくつかの具体的な予防の考え方が示されています。多発性骨髄腫の予後は病期や染色体異常だけで決まるわけではなく、日々の合併症予防の積み重ねも、治療を安全に続けられるかどうかに関わってくると考えられます。

感染予防　プロテアソーム阻害薬による治療中は帯状疱疹の予防が、免疫調節薬による治療中は静脈血栓症の予防が意識されていると、日本血液学会のガイドラインで説明されています^[5]。日常生活では、手洗いや体調管理など基本的な感染対策を続けることが、治療を安全に続けるうえで助けになると考えられます。発熱やせきなど感染を疑う症状があれば、我慢せず早めに連絡することが大切です。人混みを避ける、口腔内を清潔に保つといった基本的な対策も、地道ですが役に立つと考えられています。予防接種を受けてよいかどうか、どの時期に受けるのが適切かは、治療の内容や免疫の状態によって異なるため、自己判断で決めず、必ず事前に主治医に確認することをおすすめします。同居するご家族が体調を崩したときは、できるだけ接触を減らすなどの配慮も、感染を防ぐうえで助けになると考えられます。

骨折予防　日本血液学会のガイドラインでは、骨髄腫では骨が弱くなりやすいため、骨関連事象を防ぐ目的で骨吸収を抑える薬剤（デノスマブやゾレドロン酸など）が使われることがあります^[5]。日本血液学会のガイドラインでは、こうした骨修飾薬による治療を始める前に歯科を受診して口腔内を清潔にしておくこと、そしてすべての歯科治療を骨修飾薬の投与開始の2週間前までに終えておくことが望ましいとされています^[5]。デノスマブは低カルシウム血症を起こすことがあるため、活性型ビタミンD製剤などの補充が必要になる場合があり、血液検査でカルシウム値を確認しながら使うことが大切だとされています^[5]。日常生活では、転倒を避けるために床の物を片づける、滑りやすい場所に注意するといった環境の見直しも実務的な対策の一つです。重い荷物を急に持ち上げるなど、骨に強い負担がかかる動作も避けたほうがよいと考えられます。

腎臓を守る　骨髄腫では腎機能が低下しやすく、脱水や一部の鎮痛薬（非ステロイド性抗炎症薬・NSAIDs）の使用が、腎前性の急性腎障害の引き金になりうると考えられています。体調不良時に自己判断で市販の鎮痛薬を使い続ける前に、腎機能の状態について主治医に確認することをおすすめします。水分をしっかりとる、暑い時期や体調が悪いときに脱水を避けるといった基本的な対応も、腎臓を守るうえで意味があると考えられています。多発性骨髄腫は腎不全を引き起こす？の記事で、腎機能を守るための考え方をより詳しく解説しています。

栄養と体力の維持　治療を安全に続けるためには、体力そのものを保つことも大切だと考えられています。極端な食事制限を自己判断で始めるのではなく、体重の減り方や食欲の変化があれば主治医や管理栄養士に相談することがすすめられます。無理のない範囲で体を動かす習慣は、骨や筋力の維持、気分の落ち込みの予防にもつながると考えられています。ただし骨が弱くなっている場合は、転倒や強い衝撃を伴う運動は避け、どの程度の運動が安全かを事前に主治医に確認することが大切です。

心のケア・相談窓口　診断や再発の知らせを受けたときに、不安や気持ちの落ち込みを感じるのは自然なことです。一人で抱え込まず、がん相談支援センターや院内の医療ソーシャルワーカー、臨床心理士などの相談窓口を利用することも選択肢の一つです。同じ病気を経験した患者さん同士の会（患者会）とつながることで、治療の実際の体験談や工夫を知ることができ、気持ちの支えになる場合もあります。

セカンドオピニオン　病期分類の結果や治療方針について迷いがある場合、セカンドオピニオンを受けることは、患者さんの正当な権利として位置づけられています。主治医との関係を心配してセカンドオピニオンをためらう方もいますが、多くの医療機関では紹介状の準備など通常の診療の一環として対応しています。遠慮せずに希望を伝えて差し支えないと考えられます。

仕事との両立　治療を続けながら仕事を続けられるかどうかは、多くの方が気にされる点です。通院の頻度や体調の変化は治療の段階によって異なるため、一律の答えはありませんが、勤務先の産業医や人事担当者に早めに相談し、通院に合わせた勤務調整（時短勤務・在宅勤務・休暇制度の利用など）ができないか確認することが実務的な対応の一つだと考えられます。病院によっては、がん相談支援センターが就労に関する相談窓口を兼ねている場合もあります。

体調の記録をつける　骨の痛みの強さや場所、発熱の有無、食欲や体重の変化などを簡単にメモしておくと、診察のときに医師へ状況を正確に伝える助けになります。「なんとなく調子が悪い」という感覚だけでは、医師に正確な判断材料が伝わりにくいことがあります。スマートフォンのメモ機能や手帳など、続けやすい方法で構いません。前回の受診からの変化を一緒に振り返ることで、治療方針の相談もしやすくなると考えられます。

医療費の公的支援　多発性骨髄腫の治療は高額になりやすく、経済的な負担を心配される方も少なくありません。高額療養費制度など公的な支援制度を利用できる場合があります。ご自身の状況にあてはめた具体的な負担額の目安は、下記でご確認いただけます。

ここまで、多発性骨髄腫の予後を左右する5つの要素、ISS・R-ISSという病期分類の基準、治療がこの十数年でどう変わってきたか、そして受診の目安と日常生活でできることを見てきました。振り返ると、生存率という一つの数字がすべてを語っているわけではないことがおわかりいただけたのではないでしょうか。数字はあくまで出発点であり、ご自身の状況を正確に理解するための最も確実な方法は、検査結果を持つ主治医と直接話し合うことです。次に、よくいただく質問にまとめてお答えします。

よくある質問

更新日：2026年7月25日。本記事の内容に誤りやお気づきの点がございましたら、編集部までお知らせください。より正確な情報の提供に努めてまいります。