誤嚥性肺炎とは？症状・原因・治療と予防をわかりやすく解説

誤嚥性肺炎とは？　起こる仕組み

誤嚥性肺炎は、日本呼吸器学会の「成人肺炎診療ガイドライン2024」で「誤嚥のリスクがある宿主に生じる肺炎」と定義されています^[1]。MSDマニュアル家庭版によると、ふだん口や喉から気管に入りかけた小さな粒子は、せきなどの防御反応によって外へ追い出されます。しかし加齢による衰弱や病気によってこの防御が弱まっていると、誤嚥した物が肺まで達し、そこに含まれる細菌によって肺炎が起こると考えられています^[5]。

誤嚥のリスクは大きく「嚥下（えんげ）機能の低下」と「胃食道機能不全」の2つに分けられ、それぞれ次のような原因が知られています^[1]。

出典：日本呼吸器学会「成人肺炎診療ガイドライン2024」（2024年）のリスク分類をもとにJHO編集部が表を作成^[1]

同ガイドラインは、誤嚥のリスクがあっても必ず肺炎になるとは限らないとも述べています^[1]。誤嚥した物を十分にせきで出せる力（喀出力）や、体を守る免疫の働きがあれば、肺炎に至らずに済むことも多いためです。逆に言えば、加齢や病気によって全身が弱り、喀出力や免疫が同時に落ちたときにこの病気が起こりやすくなると考えられます。

症状 — 高齢者では「いつもと違う」に注意

MSDマニュアル家庭版は、誤嚥性肺炎で最もよくみられる症状として「せき」を挙げ、たんがからみ、ときに悪臭を放つことがあるとしています^[5]。このほかの症状として、発熱、息切れ（呼吸困難）、胸の不快感が挙げられています^[5]。同マニュアルによれば、症状は誤嚥してから1〜2日以上経過しないと現れないともされており^[5]、「あのとき、むせたから」という直接的なきっかけが見えにくいことも少なくありません。

誤嚥は、むせ方によって2つに分類されます。日本呼吸器学会のガイドラインでは、飲食の際などにはっきりとむせる誤嚥を「顕性誤嚥」、せき反射の著しい低下によってむせ込みがみられない誤嚥を「不顕性誤嚥」と呼び、誤嚥性肺炎の多くは後者によって発症するため診断が難しいことも少なくないと説明されています^[1]。むせがないからといって誤嚥していないとは言い切れない、という点は家族にとって特に知っておきたいポイントです。

出典：日本呼吸器学会「成人肺炎診療ガイドライン2024」の分類をもとにJHO編集部が表を作成^[1]

日本呼吸器学会のガイドラインは、特に高齢者の場合は典型的な呼吸器症状を呈しにくく、「食欲低下や活動性の低下など，肺炎と直接関連のない症状が前面に出てくる場合がある」としています^[1]。在宅で療養する高齢者についても、同ガイドラインは「在宅高齢者の肺炎は発熱や咳嗽などの典型的な症状や聴診所見に乏しく，常にチーム全員が注意する」と述べています^[1]。むせなどのきっかけが見えにくいだけでなく、発熱やせきといった典型的な症状そのものが目立たないこともあるため、「様子がいつもと違う」という変化そのものを見逃さないことが手がかりになります。

「何科を受診すればよいか迷う」という声もよく聞かれます。急な発熱やせき、呼吸苦があるときは、まず内科・呼吸器内科、またはかかりつけ医に相談するのが一般的な流れです。すでに介護保険サービスを利用している場合は、訪問診療医やケアマネジャーに連絡すると、そこから必要な受診につないでもらえることもあります。飲み込みそのものの評価（嚥下機能の評価）については、耳鼻咽喉科や、嚥下リハビリテーションを行っているリハビリテーション科、歯科口腔外科が窓口になっている医療機関もあります。緊急性が高いと感じる場合は、科を迷うよりも先に救急要請を優先してください。

検査・診断 — なぜ診断が難しいのか

MSDマニュアル家庭版によれば、誤嚥のリスクを持つ人に肺炎の症状や徴候がみられる場合、医師はそれをもとに診断を進めます^[5]。同マニュアルは、診断の確定には胸部X線検査が用いられ、誤嚥した物がたどり着きやすい肺の底部など特定の領域に異常がみられると、誤嚥が原因である可能性が高まるとしています^[5]。

もっとも、日本呼吸器学会のガイドラインは、誤嚥という出来事そのものを目に見える形で確認する客観的な指標を設定することは難しく、現時点で明確な診断基準はないとも述べています^[1]。同ガイドラインによれば、嚥下機能を調べる検査には、嚥下造影検査や嚥下内視鏡検査といった精密な検査のほか、反復唾液嚥下テストや簡易嚥下誘発試験（東大法）といったスクリーニング検査があるとされ^[1]、これらで異常がみつかれば嚥下機能障害が強く疑われる一方、異常がなかったとしても誤嚥を否定できるわけではないと説明されています^[1]。嚥下の力は同じ人でも日によって変わり、日中は問題がなくても睡眠中に低下することがあるためです^[1]。

また、高齢者の肺炎では結核との見分けも重要な課題とされています。ガイドラインは、高齢者の肺結核は症状や画像所見が典型的でないことが多く、通常の細菌性肺炎との鑑別が難しくなる場合があるため、高齢者の肺炎ではたんの検査による積極的な結核の除外が必要だとしています^[1]。

原因とリスク要因 — 誰に起こりやすいか

日本呼吸器学会のガイドラインによると、誤嚥性肺炎は40代まではまれで、50代で20％を超え、加齢とともに頻度が増加し、90歳以上ではおよそ9割を占めていたとする調査結果が紹介されています^[1]。年齢階級別にみると、誤嚥性肺炎による死亡の約99％が65歳以上の高齢者で占められているとされています^[1]。

75歳以上を対象にした複数の研究をまとめたシステマティックレビューでは、誤嚥性肺炎の患者は高齢かつ低栄養状態であることが共通しており、併存症として脳血管障害（15.8〜80.0％）、認知症（34.9〜97.4％）、寝たきり（38.0〜97.4％）が高い頻度でみられたと報告されています^[1]。つまり、誤嚥性肺炎の多くは加齢に関連した全身の機能低下と、それに伴う嚥下機能障害によって生じていると考えられます^[1]。

また、誤嚥のリスクを持つ人がそのまま肺炎になるとは限らない一方で、誤嚥のリスク因子を複数持つ人では、原因を問わない1年以内の死亡や再入院、肺炎入院の反復にも関連することが報告されています^[1]。誤嚥性肺炎という診断そのものが、市中肺炎（CAP）の中でも予後不良と関連することを示すシステマティックレビューもあり、この診断は入院中および入院30日後の死亡を約3.5倍上昇させると報告されています^[1]。数字だけを見ると重く感じられますが、これは「誤嚥のリスクを抱える人はもともと全身状態が弱っていることが多い」という背景を反映したものとも考えられ、この病気そのものが直接すべてを決めるわけではない点も踏まえて読む必要があります。

国内の複数施設の調査でも、誤嚥性肺炎はけっして珍しいものではないことが示されています。宮城県の多施設共同研究（肺炎患者1,800例）では38.4％がこの病気と診断され、対象を70歳以上の肺炎患者に限ると42.8％まで上昇したと報告されています^[1]。また、寝たきりの高齢者を多く含む医療・介護関連肺炎（NHCAP）に絞った73施設の前向き研究では、68.6％という高い割合で誤嚥性肺炎と診断されたとされています^[1]。国際的にみても、誤嚥性肺炎の頻度は市中肺炎（CAP）で5〜18％、NHCAPで15〜50％と報告されており、対象集団の地域差や、その定義・診断法の違いによって数字に幅が生じていると考えられています^[1]。

ガイドラインは、誤嚥性肺炎とNHCAP、そして老衰は互いに重なり合う部分が大きいものの、まれに衰弱を原因としない偶発的な誤嚥性肺炎もあり、全く同一の概念とは限らないため、差異に留意しながら用いる必要があると注意を促しています^[1]。

MSDマニュアル家庭版は、高齢者、衰弱している人、嚥下に問題がある人（脳卒中などで起こりやすい）、アルコールに酔っている人やその他の物質による中毒を起こしている人、麻酔薬・鎮静薬または病気のために意識がない人、嘔吐している人、歯・呼吸器または消化管の検査や処置を受けた人、胃食道逆流症のある人を、この病気のリスクが特に高まる人として挙げています^[5]。

観察項目 — 家族や介護者が日々見るポイント

誤嚥性肺炎の多くがむせを伴わない不顕性誤嚥から起こるとされることを踏まえると^[1]、「むせるかどうか」だけを見張っていては見逃しが起こりえます。日ごろの観察では、次のような変化に気づけるようにしておくことが手がかりになります。

• 食事の様子：食べるのに時間がかかるようになった、むせやすくなった、食べこぼしが増えた、口の中に食べ物をため込むようになった。
• 声・のどの様子：食後に声が湿った感じになる、かすれる。
• 呼吸の様子：普段よりも呼吸が速い、浅い、肩で息をしている。
• 全身状態：原因のはっきりしない微熱が続く、食欲が落ちる、元気がない、うとうとしがちになる。
• 口の中の状態：口の中の汚れ、歯や粘膜への食べかすの付着、乾燥。

これらはいずれも、それだけでこの病気と診断できるものではありません。ただ、「いつもと違う」という変化が積み重なったときは、家族だけで抱え込まず、かかりつけ医・訪問看護師・ケアマネジャーなど専門職に早めに伝えることが、悪化する前の対応につながると考えられます。

観察のタイミングにも注意が必要です。日本呼吸器学会のガイドラインが示すとおり、嚥下の力は同じ人でも日内変動があり、日中は問題なく食べられても、夜間の睡眠中に働きが低下することがあるとされています^[1]。日中の食事の様子だけで「大丈夫」と判断せず、夜間のせき込みやたんの様子、起床時ののどの状態にも目を向けておくと、不顕性誤嚥のサインに気づきやすくなると考えられます。

治療の考え方 — 抗菌薬だけがすべてではない

誤嚥性肺炎の治療は、原因菌の検索や重症度の評価をふまえて医師が個別に判断します。ガイドラインでは、誤嚥性肺炎に対する抗菌薬の基本はペニシリン系薬とされ、耐性菌のリスクなどに応じて薬剤が選ばれるとされていますが^[1]、具体的な薬の量や組み合わせは患者ごとに医師が判断するものであり、本記事では触れません。

誤嚥性肺炎の原因として細菌が口の中の常在菌であることが多いため、「嫌気性菌」という種類の細菌をカバーする抗菌薬を最初から使うべきかどうかが議論されてきました。しかし2024年のガイドラインでは、これについてシステマティックレビューを行った結果として「誤嚥性肺炎治療において，嫌気性菌をカバーする抗菌薬の推奨度は決定不能（中立）」（エビデンスの確実性D）と結論づけられています^[1]。どのような症例で有益となるかは今後の研究課題とされており^[1]、「誤嚥性肺炎だから必ず特定の種類の薬が必要」と単純に言い切れるものではないことがうかがえます。

また、誤嚥性肺炎で検出される細菌には、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）や緑膿菌が含まれることがありますが、ガイドラインはこれらの多くが感染ではなく「定着」（体に住み着いているだけの状態）であり、検出されたからといって抗MRSA薬などを併用しても予後は改善しないことが国内外の研究で示されているとしています^[1]。薬剤耐性対策の観点からも、少なくとも当初からカルバペネム系薬など広域の抗菌薬を安易に使うことは避けるべきだとされています^[1]。

MSDマニュアル家庭版は、抗菌薬による治療のほか、必要に応じて酸素療法や人工呼吸器による一時的な補助といった支持療法が行われることがあるとしています^[5]。また、誤嚥のリスクを高める病気のある人に対しては、鎮静効果のある薬を中止したり用量を見直したりすることも治療の一部として検討されるとされています^[5]（具体的な薬の増減はご本人の主治医の判断によります）。

ガイドラインは、誤嚥性肺炎で入院した患者に対して、身体的なリハビリテーションに加え、呼吸リハビリテーションや嚥下リハビリテーションの必要性が提唱されているとも紹介しています^[1]。国内の大規模データベースを用いた研究では、早期のリハビリテーションの介入が日常生活動作（ADL）の改善と関連していたことが示されており^[1]、観察研究の結果ではあるものの、早期かつ総合的なリハビリテーションがその背景となる病態の改善につながる可能性が示唆されています^[1]。

予防 — 口腔ケア・食事の姿勢と形態

誤嚥性肺炎の予防で最もエビデンスが積み上がっている柱の一つが口腔ケアです。ガイドライン作成にあたって行われたシステマティックレビューでは、口腔ケアを実施した群で肺炎の初回発症と肺炎による死亡が有意に抑制されたと報告されています^[1]。この結果を受け、ガイドラインは「肺炎の予防に口腔ケアを弱く推奨する」としています（エビデンスの確実性C）^[1]。「弱く」推奨にとどまる理由として、口腔ケアの人手の問題や、認知症・精神疾患のある患者ではすべての医療機関・すべての症例で徹底できるわけではない事情が考慮されたと説明されています^[1]。なお、口腔ケアの有効性を示した研究の多くは、海外で高濃度のクロルヘキシジンという消毒薬を使った洗口を評価したものです^[1]。日本では、アナフィラキシーショックへの懸念から粘膜面に高濃度のクロルヘキシジンを使うことは禁忌とされており、実際にはポビドンヨードやベンゼトニウム塩化物などを使った洗口液が用いられることが多いとガイドラインは説明しています^[1]。市販の洗口液を選ぶ際は、自己判断で高濃度の製品を使うのではなく、歯科医師や薬剤師に相談することが望ましいと考えられます。

国立長寿医療研究センターは、日本での高齢者の主要な死亡原因である誤嚥性肺炎は、口腔ケアの徹底によって予防できることが科学的に証明されてきたと述べ、口腔ケアは誤嚥性肺炎の予防だけでなく、高齢者の脱水や低栄養状態の予防にも関わると説明しています^[4]。標準的な口腔ケアの手順は、スポンジブラシで口腔内全体をやさしく拭い、歯ブラシで歯を清掃し、舌ブラシではなくやわらかい歯ブラシで舌の奥から手前へ軽くこすって舌苔を取り、うがいで口腔外に排出するという流れです^[4]。うがいが難しい場合や嚥下機能に障害がある場合は、細菌の塊が口腔内にとどまってかえって誤嚥のおそれがあるため、同センターは拭き取りや吸引で口腔外へ出し、誤嚥しにくい体位をとるなど誤嚥の防止に努める必要があるとしています^[4]。質の高い口腔ケアの実施は簡単ではなく、歯科医師や歯科衛生士など口腔の専門家が行うことが望ましいとも述べています^[4]。同センターはまた、嚥下反射やせき反射が低下した要介護高齢者では口腔ケアで使った洗浄水そのものが誤って気管や肺に入りやすい状態にあるとして、洗浄水の代わりに、のど（咽頭）に垂れ込みにくい口腔ケア用ジェルを使う「水を使わない専門的口腔ケア」も紹介しており、この方法で口腔内を清潔にした結果、入院中に新たな誤嚥性肺炎を起こすことなく退院できた例が報告されています^[4]。

食事の場面での工夫についても、複数の一次資料が共通の方向性を示しています。MSDマニュアル家庭版は、ベッドの頭側をやや上げることで食べものや飲みもの、胃酸が胃からのどに上って肺に入らないようにするのに役立つ可能性があるとし、特定の食感の食べものを選んだり飲みものにとろみをつけたりすることも誤嚥のリスクを下げるのに役立つとしています^[5]。また、言語聴覚士による嚥下方法の指導（例えば嚥下の際にあごを胸に近づけるなど）を受けることで、誤嚥のリスクをさらに下げられる場合があるとも述べています^[5]。具体的な角度や食形態の調整は、個人の嚥下機能によって適切な内容が異なるため、言語聴覚士や医師、管理栄養士など専門職の評価を受けたうえで進めることが望ましいと考えられます。

看護・介護のポイント — 入院中と在宅、それぞれの視点

誤嚥性肺炎は繰り返す病態であるとされ、肺炎を治療している間にも誤嚥する危険性があるため、口腔内の衛生、食事形態の見直し、原因薬剤の見直しなどを同時に検討する必要があるとガイドラインは述べています^[1]。入院・入所中のケアでは、口腔ケアに加えて誤嚥しにくい姿勢での食事介助、たんの吸引、早期からの身体・呼吸・嚥下リハビリテーションが重要になります^[1]。

在宅で介護する家族にとっては、次のような点が日々のケアの負担を左右します。

• 食事の見守り：急かさず、ひと口の量を少なめにし、飲み込んだのを確認してから次を勧める。
• 口腔ケアの継続：国立長寿医療研究センターの資料を参考に、毎食後や就寝前の口腔ケアを、本人が疲れない範囲で無理なく続ける^[4]。
• 体調変化の記録：体温、食事量、水分量、たんの様子などを簡単にメモしておくと、受診時に医師へ伝えやすくなる。
• 介護者自身の負担分散：すべてを一人で背負わず、ケアマネジャーや訪問看護、ショートステイなど利用できる制度を早めに相談する。
• 水分・栄養の確保：とろみの調整などで水分摂取量が減りやすいため、脱水や低栄養に傾いていないか、食事量・水分量の記録から早めに気づけるようにする^[4]。

この病気の看護・介護は、症状が出てからの対応だけでなく、繰り返さないための日々の積み重ねが中心になります。日本呼吸器学会のガイドラインが指摘するとおり、一度改善しても嚥下機能そのものが元に戻るとは限らないため、多くの場合はケアを続ける前提で計画を立てることになります^[1]。入院・入所先から自宅に戻るときは、病院で行われていた口腔ケアや食事介助の工夫をそのまま在宅でも引き継げるよう、退院前にリハビリテーション担当者や看護師から具体的なやり方を教えてもらっておくと、在宅でのケアの負担が軽くなりやすいと考えられます。

余命・死亡率 — 数字をどう受け止めるか

厚生労働省の令和6年（2024年）人口動態統計月報年計（概数）の概況によると、2024年の死因順位で誤嚥性肺炎は第6位となっており、死亡数は63,665人、死亡率（人口10万対）は52.9でした^[2]。同概況によれば、全死亡者に占める割合は4.0％です^[2]。同概況が示す前年の令和5年（2023年）は死亡数60,190人、死亡率49.7であり^[2]、1年で死亡数が増えています。

出典：厚生労働省「令和6年（2024）人口動態統計月報年計（概数）の概況」表7^[2]

男女別にみると、2024年の誤嚥性肺炎による死亡数は男性37,903人（死亡率64.8）、女性25,762人（死亡率41.7）で、男性の方が死亡数・死亡率とも高くなっています^[2]。また、日本呼吸器学会のガイドラインは、2017年からの分類変更以降、肺炎の死亡数はやや減少傾向にある一方、この病気による死亡数は増加傾向にあるとし、両者を合わせた死亡数は全体の第4位に相当していたと述べています^[1]。同ガイドラインは国際比較にも触れており、米国でも肺炎による死亡の約95％は65歳以上の高齢者であるものの、本邦と比較すると高齢者の肺炎による死亡率は大きく下回っているとし、両国で高齢者の肺炎を取り巻く医療・ケアの環境が大きく異なることがうかがえるとしています^[1]。

「余命」という問いには、一つの数字だけでは答えられません。ガイドラインは、誤嚥性肺炎を繰り返す高齢者の多くが、加齢に伴う衰弱（フレイル）の進行を基礎として、発症と改善を繰り返しながらゆるやかに死へ向かう「認知症・老衰に近い軌跡」をたどると説明しています^[1]。誤嚥のリスクを持つ人は、肺炎から回復したとしても様々な原因で亡くなることがあり、誤嚥性肺炎による死亡が老衰として判断されることも少なくないと、肺炎を診療する医師への意識調査でも示されているとされます^[1]。実際、厚生労働省の死亡診断書記入マニュアルでは、老衰の経過に肺炎が併発した場合、直接死因を誤嚥性肺炎、その原因を老衰とする記載例が示されています^[1]。つまり、日本呼吸器学会のガイドラインの捉え方では、誤嚥性肺炎は「そこだけを治せば元通りになる病気」というより、加齢による衰弱の過程の中で繰り返し現れる表れの一つとして理解されていると考えられます^[1]。個々の予後は、年齢、併存症、栄養状態、繰り返しの頻度によって大きく異なるため、具体的な見通しについては主治医に確認することをおすすめします。

日本呼吸器学会のガイドラインは、市中肺炎（CAP）の予後について、日常生活動作（ADL）や低栄養状態が有意に関連することが多くの研究で示されているとも紹介しています^[1]。栄養状態や体を動かす力を保つことが、治療そのものと並んで予後に影響しうるという指摘は、日々の食事や離床の工夫が持つ意味を裏づけるものと言えます。

誤嚥性肺炎を繰り返す終末期のケア — 人生会議（ACP）

誤嚥性肺炎を繰り返す高齢者の診療で、近年とくに重視されるようになったのが「人生の最終段階における医療・ケア」の考え方です。この章は、本人・家族にとって最も判断が難しい場面に関わるため、特定の選択を勧めることはせず、公的機関・学会が実際に示している内容だけを紹介します。

日本呼吸器学会のガイドラインは、「反復する誤嚥性肺炎」または「疾患末期や老衰」と判断される場合には、肺炎のカテゴリー分類に基づく診療方針ではなく、個人の意思やQOL（生活の質）を考慮する医療・ケアの原則に基づいた診療を検討するとしています^[1]。そのうえで、医療・介護・福祉の従事者は、本人とその家族・代理人に予後と治療の選択肢について十分に説明し、多職種協働で意思決定を支援するアドバンス・ケア・プランニング（ACP）を考慮するとしています^[1]。最善の治療を行っても死が避けられない、あるいはわずかに延命できたとしてもQOLが保持できないと判断される場合には、人工呼吸器や広域抗菌薬を用いた強力な治療ではなく、緩和医療を優先する選択肢もあることを提示し、本人の意思を確認する、あるいは本人の意思を確認できない場合には本人の意思をよく知る家族や代弁者による推定意思を尊重して、治療の適応自体を含めた議論を多職種で行うと説明されています^[1]。ガイドラインは、こうした患者背景の評価は一度きりで終わるものではなく、日ごろから、あるいは一度治療を始めても経過中に繰り返し行うことで、積極的な治療の適応を再検討することも重要だとしています^[1]。

ここで大切なのは、ガイドラインが示しているのは「治療をしない」ことでも「積極的に治療を続ける」ことでもなく、本人の意思とQOLを起点に、そのつど話し合って決めるという手続きだという点です。ガイドラインは、患者の意思決定能力が失われた際にも、医療・ケア従事者が患者の代弁者に十分な情報提供をしたうえで意思決定を支援し、患者・家族を含めた医療・ケアチーム全体の合意を形成し、その合意を共有した多職種協働の医療・ケアが実践されるとしています^[1]。

厚生労働省は、この話し合いのプロセスをアドバンス・ケア・プランニング（ACP）と呼び、愛称を「人生会議」としています。厚生労働省の特設サイトは、「人生会議（ACP：アドバンス・ケア・プランニング）」とは、あなたが大切にしたいこと、望んでいる生き方、そして「もしものとき」にどのような医療やケアを望むかについて、前もって考え、話し合っておくことです、と説明しています^[6]。厚生労働省の同サイトは、ご家族や大切な人たち、そして医療・ケアチームと話し合っておくことは、本人の思いや選択が尊重され、本人が希望する医療・ケアの実施につながるとも述べています^[6]。

厚生労働省の「人生の最終段階における医療・ケアの決定プロセスに関するガイドライン」では、方針決定の基本的な考え方が示されています。本人の意思が確認できる場合は、本人と医療・ケアチームとの合意形成に向けた十分な話し合いを踏まえた本人による意思決定を基本とし、多専門職種から構成される医療・ケアチームとして方針の決定を行うとされています^[3]。同ガイドラインによれば、本人の意思が確認できない場合は、家族等が本人の意思を推定できるときにはその推定意思を尊重し、本人にとっての最善の方針をとることを基本とするとされ、家族等が本人の意思を推定できないときには、本人に代わる者として家族等と十分に話し合い、本人にとっての最善の方針をとることを基本とするとされています^[3]。生命を短縮させる意図をもつ積極的安楽死は対象としないと明記しています^[3]。

フレイル（虚弱）は、要介護状態から老化の自然経過として回復が見込めない老衰へと進行していく過程を指す言葉です^[1]。同ガイドラインが紹介する判定基準の一つ、日本版Cardiovascular Health Study（J-CHS）基準では、歩行速度の低下、握力の低下、身体活動性の低下、疲労感、体重減少という5項目のうち3つ以上に該当する状態をフレイルとしています^[1]。日本呼吸器学会のガイドラインは、患者の状態を評価するもう一つの目安として「Clinical Frailty Scale（CFS）」も紹介しています。特殊な計測を必要とせず、患者の健康情報からの臨床判断によって次のような9段階で評価されるとされています^[1]。

出典：日本呼吸器学会「成人肺炎診療ガイドライン2024」図7（Clinical Frailty Scale）^[1]

ガイドラインは、患者・家族等と医療・ケアチームがこうした状態の評価を共有し、病態や予後、治療の選択肢について十分なコミュニケーションを図る議論が推奨されるとしています^[1]。ACPを始める時期は、できるだけ早い時期、患者の意思決定能力が保持されている間が推奨されるとも述べられています^[1]。

医療・ケア従事者が患者を主観的に評価してACPを促す目安として、ガイドラインは「Surprise Question（サプライズ・クエスチョン）」も紹介しています。これは「この患者がこの先1年以内に死亡するとしたら驚くか」を自問自答するもので、驚かないと判断される場合には、個人の意思やQOLを考慮した治療・ケアを提供するために患者・家族とACPを始めるとされています^[1]。

本邦の長期療養型病院で行われた肺炎患者179例の検討では、16％の家族に延命治療に関する事前の話し合いがあり、医師は患者・家族が想定するよりも侵襲性の低い処置を想起する一方で、意思決定能力を失った患者の家族はより侵襲性の高い処置を希望していたことが報告されています^[1]。この結果は、家族と医療者の間で「どこまでの治療を望むか」の受け止め方にずれが生じうることを示しており、事前の話し合いを重ねることの大切さを裏づけるものと考えられます。

本記事でお伝えできるのはここまでです。どの選択がよいかは、ガイドラインも本記事も示していません。本人の価値観、これまでの人生観、家族の思い、そして主治医の医学的な判断をすり合わせながら、繰り返し話し合っていくことそのものが、ガイドラインが推奨するプロセスです。迷ったときは、一人で決めようとせず、主治医や医療・ケアチームに「話し合いの場を持ちたい」と伝えることから始められます。

よくある質問

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更新日：2026年7月26日。本記事の内容に誤りやお気づきの点がございましたら、JHO編集部までお知らせください。