ピロリ菌の感染経路は家庭内が中心｜世代差と子どもの検査を解説

ピロリ菌とは？家庭内感染で乳幼児期に定着するしくみ

ピロリ菌（ヘリコバクター・ピロリ）は胃の中に生息する細菌で、アルカリ性のアンモニアを作ることで強い酸性の胃の中でも生きられる性質を持つ。多くの研究により、慢性胃炎や胃・十二指腸潰瘍、胃がんなどの原因になっていることがわかっており、1983年に世界で初めてこの菌の培養に成功した2人の研究者は、のちにノーベル賞を受賞したと日本ヘリコバクター学会は紹介している^[1]。培養に成功する以前は、胃の中は強い酸性のためどんな細菌も生きられないと考えられていたが、この発見によって、慢性胃炎や胃潰瘍・胃がんの一部が「感染症」として理解されるようになったという経緯がある。

この菌がいつ体に入り、胃の中に定着するのかという点について、同学会は「ピロリ菌に感染しやすいのはとくに乳幼児期と考えられている」と説明している^[1]。乳幼児期は胃の中の酸性度や免疫の仕組みがまだ発達途上にあり、菌が定着しやすい時期にあたると考えられているためである。逆に言えば、この時期を過ぎて胃の環境が整ってくると、新たに菌が定着しにくくなる方向に働くと理解できる。これが、後述する「大人になってからの新規感染はまれ」という説明とつながる背景である。

実際の感染の場面としては、大人が口に入れた食べ物を冷まして子どもに与える「口移し」や、箸・スプーン・コップなど食器の共有を通じて、養育者の唾液に含まれるピロリ菌が乳幼児の口に入ることが、家庭内感染の典型的な経路として想定されている。日本ヘリコバクター学会がヒトからヒトへの経口感染と家庭内感染を並べて挙げているのは、こうした養育行動を含む家庭内での接触を念頭に置いた説明である^[1]。函館市の中学生を対象にした調査を報告した加藤医師も、「H. pylori感染は幼少時に起こり、除菌治療を行わない限り胃粘膜の炎症が進行し、胃癌を含むH. pylori関連疾患発症のリスクが高まる」と述べており、感染の起点が幼少期にあるという理解は臨床の現場でも共有されている^[4]。

ピロリ菌の感染経路のすべて — 家庭内感染・経口感染・衛生環境

ピロリ菌の感染経路について、日本ヘリコバクター学会は「ピロリ菌は口から感染します」としたうえで、「ピロリ菌はヒトーヒトで経口感染しますが、環境因子や家庭内感染など他にいくつかの感染経路も考えられます」と説明している^[1]。整理すると、現時点で学会が挙げている経路は大きく次の3つの要素に分けられる。

この一覧からわかるのは、ピロリ菌の感染経路の中心にあるのは「特定の食品」や「特定の場所」ではなく、乳幼児期における養育者との濃厚な接触だという点である。日本でピロリ菌の感染率が世代によって大きく異なる理由も、この家庭内感染の仕組みから説明できる。上下水道が十分に整備されていなかった時代に子ども時代を過ごした世代ほど、衛生環境という環境因子の影響を受けやすく、また当時の親世代の感染率自体も高かったため、家庭内感染が成立しやすかったと考えられる^[1]。次の章では、この世代差を実際の数字で確認する。

なお、ピロリ菌の感染経路をめぐっては、特定の食品や飲料水そのものが「危険因子」として名指しされているわけではない。日本ヘリコバクター学会が挙げているのはあくまで「環境因子」という総称であり^[1]、上下水道の整備状況のような社会全体の衛生水準を指していると考えられる。世代によって上下水道の普及率や生活環境が異なっていたことは広く知られている社会的な事実だが、そのうちどの要素がどの程度ピロリ菌の感染経路として寄与したかを個別に定量した記載までは、今回参照した資料からは確認できなかった。この点は次の「よくある質問」でも改めて注意点として触れる。

なぜ乳幼児期に定着しやすいのか — 胃酸と免疫の発達

ここまで見てきたピロリ菌の感染経路は、いずれも「乳幼児期」という時期に集中している。この理由を理解するには、胃の中の環境と免疫の仕組みが年齢とともにどう変わるかを押さえておくとよい。日本ヘリコバクター学会は、ピロリ菌が強い酸性の胃の中でも生きられるのは、アルカリ性のアンモニアを自ら作り出す性質を持つためだと説明している^[1]。生まれたばかりの乳児から乳幼児期にかけては、胃酸の分泌や粘膜のバリア機能、免疫の仕組みがまだ大人ほど発達しきっていない時期にあたる。日本内科学会雑誌に掲載された総説は、H. pylori感染は「5歳以下で起こり、80%が家庭内感染で特に母子間が主流である」と述べている^[2]。同誌によれば、H. pylori抗体陽性の母親から生まれた子どもを追跡した国内の調査では、感染時期が特定できた子どものうち73%が2歳未満で感染しており、ほぼ6歳以内に感染が成立していたと報告されている^[2]。

実際に唾液中のH. pylori DNAを調べた国内の研究でも、家庭内感染を裏付ける結果が得られている。日本口腔科学会雑誌に掲載されたこの研究では、H. pylori DNA陽性だった子ども11例は全例で両親のどちらか（または両方）がH. pylori DNA陽性であり、DNAの型を比較すると母親と同じ型だった子どもが6例、父親と同じ型だった子どもが2例だったとされている^[3]。同研究は、家族内感染の中でも接触度の高い母親からの感染が父親からの感染より優位であることが示唆されたとも述べている^[3]。

これに対して、胃酸の分泌や免疫の働きが安定した成人の胃に同じ量のピロリ菌が入ったとしても、そのまま定着して感染が成立する可能性は低いと考えられている。日本ヘリコバクター学会が「成人になってからの感染はまれです」と明言しているのは^[1]、この胃の環境の違いを踏まえた結論だと理解できる。日本内科学会雑誌の総説はさらに踏み込み、成人になってからH. pyloriにさらされても、一時的に感染して急性胃炎を起こすことはあっても、そのまま生涯にわたって感染が持続することは少ないと説明している^[2]。つまりピロリ菌の感染経路は、単に「菌にさらされるかどうか」だけでなく、「さらされたときの胃の状態がどうか」「その感染が定着し続けるかどうか」という、感染する側の条件も大きく関わっている。この視点を持っておくと、次章で見る世代による感染率の違いや、後述する成人期の感染に関する疑問（キス・性行為など）についても、無用に恐れすぎずに理解できるようになる。

世代による感染率の違い — なぜ高齢世代ほど感染率が高いのか

日本ヘリコバクター学会は、「日本でピロリ菌に感染している人は少なくとも3,000万人以上といわれています。特に50歳以上の人で感染している割合が高いとされています」としたうえで、「衛生環境が整ったことによってピロリ菌に感染している割合は年々減少しており、若い世代では低くなっています」と説明している^[1]。今後もピロリ菌に感染している人はますます減っていくと予想されている^[1]。

この世代差を裏付ける具体的な数字として、日本内科学会雑誌の総説には出生年代別の感染率データが示されている。全国21,688名のデータをもとにした調査では、成人の出生年代別H. pylori感染率は1930年代生まれで46.3%、1940年代で45.8%、1950年代で43.4%、1960年代で29.2%、1970年代で20.8%、1980年代で11.7%であったと報告されている^[2]。同誌は、各世代のH. pylori感染率は10歳までにほぼ決まり、その後は「コホート現象」として生涯ほぼ一定値で推移するため、年をとったから新たに感染率が上がるわけではないと説明している^[2]。現時点での日本におけるH. pylori感染者は3,600万人程度と推定されるともしている^[2]。さらに同誌は、現在の中学・高校生のH. pylori感染率は、検診データから3%〜5%と報告されているとも述べている^[2]。

数字だけを見ると「若い世代はほとんど感染していない」という印象を持つかもしれないが、正確には「衛生環境の改善と親世代の感染率低下によって、家庭内感染が成立する機会そのものが減った」という理解が実態に近い^[1]。世代差の背景にあるのは体質の違いではなく、生まれ育った時代の家庭内感染の起こりやすさの違いだという点は覚えておきたい。

大人になってから新たに感染することは多いのか

この点について日本ヘリコバクター学会は明確に「成人になってからの感染はまれです」と述べている^[1]。前述の通り、感染しやすいのはとくに乳幼児期であり、胃の環境や免疫の仕組みが発達した後の成人では、新たにピロリ菌が定着しにくくなると考えられているためである^[1]。

したがって、「大人になってから外食や旅行先で新たにピロリ菌に感染するのではないか」という心配は、現時点で学会が示している知見からすると過度に心配する必要は小さいといえる。むしろ実務的に重要なのは、大人になってから胃の不調で検査を受けてピロリ菌陽性がわかった場合、それは多くの場合「今回新たに感染した」のではなく「乳幼児期からすでに感染していたものが、成人になって初めて検査で見つかった」という状況だと理解することである。この理解は、後述する家族内での検査を考える際の前提にもなる。

キスや性行為でうつるのか — わかっていること・わかっていないこと

結論から言うと、キスや性行為によるピロリ菌の感染について明確な結論を述べた学会・公的機関の資料は、今回調べた範囲では見当たらなかった。ここでは、わかっていることと、わかっていないことを分けて整理する。

わかっているのは、ピロリ菌が「口からの経口感染」で広がる菌であり、唾液を介した接触が感染経路の一つとして考えられているという点である^[1]。この意味では、唾液が直接的・間接的に口に入る行為が感染の機会になりうること自体は、家庭内感染の仕組みから理論上は否定できない。一方で、日本ヘリコバクター学会は「成人になってからの感染はまれです」とも明言しており^[1]、成人期には胃の中の環境がすでに菌の定着しにくい状態になっていると考えられている。つまり、健康な成人同士の日常的なキスだけを理由に新規感染が広く起こっている、と示す資料は見当たらない。

「性行為によってうつるか」という点についても、今回参照した日本ヘリコバクター学会のQ&A、日本内科学会雑誌の総説、日本口腔科学会雑誌の研究のいずれにも、性行為を感染経路として明確に位置づけた記載は見当たらなかった。この点で参考になるのが、日本内科学会雑誌の総説が示す家族内感染経路の図である。同図で確立した経路として矢印が引かれているのは母子間・父子間であり、同胞間・祖父母-子間・環境、そして「夫婦間」にはいずれも「？」（不明・未確立）が付されている。つまり配偶者・パートナー間はもちろん、きょうだい間や祖父母からの感染経路も、学術的にはまだ確立したものとして扱われていないことが読み取れる^[2]。つまり「わからない」というのは本記事の限界だけでなく、専門の総説自体が「不明」と位置づけている領域だということになる。パートナーや家族にピロリ菌感染がわかっている場合に、キスや食器の共有をどこまで控えるべきかといった具体的な生活上の注意点についても、学会Q&Aは主な対象を「乳幼児期の家庭内感染」に置いており、成人同士の関係に特化した記載はなかった。心配な場合は自己判断で結論を出さず、かかりつけ医や消化器内科に相談することが実務的な対応になる。

ここで整理しておきたいのは、家庭内感染で問題になっている「口移し」と、成人同士の日常的なキスは、同じ「唾液を介した接触」でも状況が異なるという点である。乳幼児期の口移しは、胃の中の環境や免疫の仕組みがまだ発達していない時期に、養育者から繰り返し唾液にさらされる状況を指している。一方、成人期にはすでに胃の環境が変化しており、日本ヘリコバクター学会が「成人になってからの感染はまれです」と述べているのは^[1]、こうした発達段階の違いを踏まえた説明だと理解できる。したがって、健康な成人同士のキスや性的接触を過度に恐れる根拠は、今回参照した資料の範囲では見当たらない一方、パートナーが未検査・未治療で強い胃の不調を訴えている場合など、気になる事情があるときはかかりつけ医に相談するのが妥当な対応である。

家族に感染者がいたらどうするか — 子どもの検査の考え方

家族がピロリ菌陽性だとわかったとき、多くの人が気になるのは「自分や子どもも検査すべきか」という点だろう。日本ヘリコバクター学会は、除菌治療の意義の一つとして「次世代へのピロリ菌感染を予防」することを挙げており、除菌によって①除菌を受けた本人が大きな恩恵を受け、②次世代への感染を予防できるとしている^[1]。家庭内感染が主な経路である以上、感染している親が除菌治療を受けることは、その家庭内で子どもへ新たにうつる機会を減らすことにつながると理解できる。

子ども自身の検査をどう考えるかについては、全国一律の基準がすべての自治体で定められているわけではないが、実際に地域単位で若年層の検査・除菌に取り組んでいる例がある。函館市では2016年度から、中学生を対象に尿中抗体検査を一次検査として行い、陽性者には協力医療機関で尿素呼気試験による二次検査を実施し、真の感染者と判定された場合は「本人および家族の同意を得て」除菌治療を行うという枠組みが報告されている^[4]。この調査を報告した加藤医師は、胃がん予防や次世代への感染予防を目的とした若年者へのH. pylori感染検査と陽性者への除菌療法は低予算で実施可能であり、公費で行う自治体が増加していると述べている^[4]。実際の除菌成績を見ると、函館市の調査で二次検査により真の感染者と判定された76名のうち、除菌治療を受けたのは25名（32.9%）にとどまったものの、そのうち22名が除菌に成功したと報告されている^[4]。また、抗生物質にメトロニダゾールを組み合わせたレジメを用いた20症例では、除菌成功率が95%（19/20）に達したとされ、副作用はペニシリンアレルギーによる皮膚のかゆみと軟便がそれぞれ1例のみだったと報告されている^[4]。若年者であっても除菌治療そのものの安全性・成功率は成人と大きく変わらないことが、この地域の実測データからうかがえる。

ただし、これは函館市という一地域の取り組みの報告であり、全国すべての子どもに一律の検査を推奨する国のガイドラインとして紹介されているものではない点には注意したい。日本ヘリコバクター学会のガイドライン（2016年改訂版・2024年改訂版）には「青少年期」という項目が設けられているが^[5]、その具体的な推奨内容は書籍として販売されているガイドライン本体に記載されており、今回参照した公開資料の範囲では詳細を確認できなかった。したがって、「家族に感染者がいる場合に子どもをいつ・どの検査で調べるべきか」という具体的な判断は、小児科医または消化器内科医に家族の感染状況を伝えたうえで個別に相談することが、現時点でもっとも確実な対応になる。

ピロリ菌が関わる病気 — 胃・十二指腸潰瘍からMALTリンパ腫まで

幼少期の家庭内感染が長期間にわたって胃の中に居続けると、なぜ問題になるのか。日本ヘリコバクター学会は、ピロリ菌が関連する代表的な病気として胃・十二指腸潰瘍、胃MALT（マルト）リンパ腫、特発性血小板減少性紫斑病（免疫性血小板減少症）、機能性ディスペプシアなどを挙げている^[1]。

これらはいずれも、家庭内感染によって乳幼児期に定着したピロリ菌が、何十年もかけて胃の慢性炎症を進行させた結果として現れる病気だと理解できる。日本ヘリコバクター学会が除菌治療の意義として胃がん・胃潰瘍の予防に加えて「次世代へのピロリ菌感染を予防」する点を挙げているのは^[1]、感染経路を断つことが個人の治療であると同時に、家庭内感染という経路そのものを断つ行為でもあるためである。

ここで挙げた病気のうち、胃・十二指腸潰瘍と胃MALTリンパ腫は除菌によって高い割合で再発予防・治癒が期待できる一方、特発性血小板減少性紫斑病や機能性ディスペプシアでは除菌の効果が「一部の患者」「約半数以上」にとどまる、という濃淡がある^[1]。この濃淡は、日本ヘリコバクター学会が示すそれぞれの病気とピロリ菌の関連の強さの違いを反映していると考えられ、除菌治療を受けるかどうか、受けた後にどの程度の改善を期待してよいかを考えるうえでの参考になる。

ピロリ菌の検査法 — 尿素呼気試験・便中抗原・血中抗体

ピロリ菌の検査法について、日本ヘリコバクター学会は主に4種類を挙げている^[1]。

学会はいずれの検査も100%正しいとは限らないとしたうえで、検査の選択や結果の解釈については医師に相談することを勧めている^[1]。また、日本ヘリコバクター学会によれば、2013年2月からは内視鏡検査で「ヘリコバクター・ピロリ感染胃炎」と診断された人は、保険を使ってピロリ菌の検査・治療を受けられるようになったと説明されている^[1]。この保険適用の拡大を受けた経緯は函館市の調査報告でも触れられている^[4]。

どの検査を選ぶかは、目的によって変わる。まず「今、感染しているかどうか」を確かめたいだけであれば、尿素呼気試験や便中抗原検査が精度の高い方法として案内されている^[1]。一方、血液・尿中抗体検査は簡便で費用も抑えやすい反面、日本ヘリコバクター学会は、過去に感染していた痕跡（除菌後の抗体）を拾ってしまうことがあるため、除菌治療が終わった後の判定には向かないと注意している^[1]。函館市の中学生を対象にした調査でも、一次検査の尿中抗体検査だけでは陽性者のうち43.7%が偽陽性だったと報告されており^[4]、抗体検査単独では判定の精度に限界があることが実際のデータからも裏付けられている。内視鏡検査による粘膜採取は、ピロリ菌の有無だけでなく胃の粘膜そのものの状態（萎縮性胃炎の程度など）を同時に確認できる点が、他の検査にはない利点である^[1]。

症状が特になくても検査を受ける意味はあるのか、という疑問を持つ人もいるだろう。ピロリ菌感染そのものは、通常自覚症状を伴わないとされている^[1]。しかし、家族に感染者がいる、50歳以上で一度も検査を受けたことがない、胃の不調が続いているといった状況にある人は、症状の有無にかかわらず一度検査で確認する価値があると考えられる。日本ヘリコバクター学会が、2013年の保険適用拡大によって「H. pylori感染胃炎」と診断された人全員が除菌できる時代になったと位置づけていることも^[4]、症状の有無を問わず感染の有無を確認する意義を裏付けている。

ピロリ菌除菌の位置づけ — 胃がんリスクは下がるが、ゼロにはならない

ピロリ菌除菌の代表的な意義として、日本ヘリコバクター学会は「わずか1週間の簡単な除菌治療のみで、ピロリ菌による病気を予防し、治癒することがわかっています」としたうえで、胃がんについては「発生、再発が半数〜3分の1に減少」すると説明している^[1]。さらに、早期胃がんに対して内視鏡治療を受けた患者にピロリ菌を除菌することで、別の部位にできる新しい胃がんの発生率が3分の1に減少したことも紹介されている^[1]。

ただし学会は同時に、「但し、除菌によって完全に胃がんは抑制できません。除菌が成功したあとでも、胃がんが発見されることがありますので、定期的に胃の内視鏡検査や胃がん検診を受けるようにしてください」と明記している^[1]。日本内科学会雑誌に掲載された総説も同様の立場を示しており、「H. pylori除菌による胃癌予防効果は動物実験、コホート研究のメタ解析、ランダム化研究のメタ解析によって認められ、H. pylori除菌によって胃癌発症が抑制される」としたうえで、「しかし、除菌成功後も除菌後胃癌は発見されるため、除菌後に定期的な画像診断による胃癌スクリーニングは必要である」と結論づけている^[2]。同誌はまた、「ほとんどの胃癌はH. pylori感染に伴う慢性胃炎を背景として発生し、H. pylori未感染者の胃癌発症は非常に稀である」とも述べている^[2]。

日本ヘリコバクター学会も、「除菌が成功した後でも、胃がんが発見されることがあります。定期的に胃の内視鏡検査を受けるようにしてください。ピロリ菌の除菌により、胃がんが発生するリスクは低くなりますが、ゼロにはなりません」と重ねて注意を促している^[1]。除菌はゴールではなく、その後の定期的な内視鏡検査とセットで初めて胃がん予防としての効果を発揮する、という位置づけで理解する必要がある。

除菌治療そのものについては、通常3種類の薬を朝夕2回・7日間服用する一次除菌で約70%～90％が成功するとされ、失敗した場合は薬を変更した二次除菌でさらに約80～90％が成功すると報告されている^[1]。主な副作用としては下痢・軟便が約10～30％、味覚異常が5～15％に起こるとされ、いずれも一時的なものと考えられているが、ひどい下痢や便に血が混じる場合、皮膚の異常やアレルギー反応が起きた場合は、服薬を中止してすぐに医師に相談するよう案内されている^[1]。日本ヘリコバクター学会によれば、除菌が成功した後に胃酸が食道へ逆流して胸焼けなどが起こる逆流性食道炎が生じることもあるが、一時的なものが多く重篤な症状になることはまれだとされている^[1]。

受診の目安 — こんなときは早めに医療機関へ

日本ヘリコバクター学会は、除菌が成功した後でも胃がんが発見されることがあるとして、定期的な胃の内視鏡検査を受けるよう案内している^[1]。日本内科学会雑誌の総説も、除菌成功後の胃がんは実際に発見されるため、定期的な画像診断によるスクリーニングが必要だとしている^[2]。ピロリ菌感染そのものは自覚症状を伴わないことが多いため^[1]、症状の有無だけを基準に「大丈夫」と判断せず、検査歴・除菌歴・家族の感染状況を医師に伝えたうえで相談することが大切である。

日本の学会とWHO・国際機関の視点の違い

ピロリ菌と胃がん予防をめぐっては、日本国内の学会と国際機関とで、力点の置き方に違いがある。日本国内では、2013年にH. pylori感染胃炎に対する除菌療法の保険適用が拡大されたことを受けて、感染がわかった個人に対して除菌治療を行うという「個別診療」の枠組みが定着している^[4]。一方、WHOの国際がん研究機関（IARC）は2014年に、胃がん予防としてH. pylori除菌による対策を推奨したと報告されており^[4]、これは集団レベルでの胃がん予防戦略という、より公衆衛生的な視点に立った提言である。

もう少し踏み込んで言うと、日本国内の枠組みは「症状や内視鏡検査で胃炎・胃潰瘍が確認された個人」を起点に除菌へつなげる仕組みであるのに対し、WHOの国際がん研究機関が2014年に示した提言は、症状の有無にかかわらず地域・集団全体でピロリ菌の感染率を下げることで胃がんの発生そのものを減らそうという、より広い視点に立っている^[4]。函館市が中学生を対象に実施している検査・除菌事業は、この2つの視点の中間に位置する取り組みと理解でき、症状のない若年者を対象にしている点でWHOの集団的な予防戦略に近く、実施主体が個々の自治体である点で日本国内の個別診療の枠組みに根ざしている^[4]。

両者を並べて言えるのは、「除菌すればそれで終わり」という考え方は、国内の学会・専門誌のいずれの立場からも支持されていないという点である。日本の枠組みは個人の診療を軸にしながら、国際的な公衆衛生の議論とも方向性は同じ結論に向かっており、除菌後の内視鏡検査という運用面での「その先」が共通して重視されている。

まとめ — 感染経路を知って、今からできること

日本ヘリコバクター学会・日本内科学会雑誌・日本口腔科学会雑誌の情報を総合すると、ピロリ菌の感染経路について今回わかっているのは、①感染の多くは乳幼児期の家庭内感染で成立していること、②親世代の感染率低下と衛生環境の改善によって若い世代の感染率は大きく下がっていること、③成人になってからの新規感染はまれとされていること、④除菌によって胃がんのリスクは確実に下がるがゼロにはならないこと、の4点である^[1][2][4]。一方で、キスや性行為による感染の有無、井戸水など個別の生活環境要因については、今回参照した学会・公的機関の資料に明確な記載がなく、正直にわからないと記した。

家族にピロリ菌感染がわかった人にとって実務的に重要なのは、①感染している家族自身が除菌治療を受けることが次世代への感染予防につながること^[1]、②子ども自身の検査の要否やタイミングは全国一律の基準ではなく、家族の状況を伝えたうえで医師と相談して決めるべきこと、③自分がすでに感染しているかどうかを知りたい場合は、尿素呼気試験や便中抗原検査といった精度の高い検査で確認できること、の3点だと整理できる。感染経路そのものを今から変えることはできないが、除菌治療とその後の定期的な内視鏡検査という「今からできること」は、ここまで見てきた学会・専門誌の情報が共通して示している対応である。

よくある質問

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