胆嚢炎とは？症状・危険なサインと手術のタイミングを解説

胆嚢炎とは？なぜ起こるのか——胆石との関係

MSDマニュアル家庭版によると、胆嚢は肝臓の下にぶら下がる小さな洋ナシのような形をした袋状の臓器で、肝臓が作る消化液「胆汁」を蓄えておく役割を持つ^[5]。同マニュアルは、食事をとると胆嚢が収縮し、胆嚢管・総胆管を通って胆汁が十二指腸に送り出される仕組みだと説明している^[5]。胆嚢炎は、この胆嚢に炎症が起きた状態で、同マニュアルによれば通常は胆嚢から胆汁を送り出す胆嚢管を胆石がふさぐことで発生する^[5]。日本肝胆膵外科学会も「胆のう結石が胆のうにはさまり、胆のうと胆管をつないでいる胆のう管が詰まってしまうことによって起こることがほとんど」と説明している^[11]。

ここが多くの人が混乱しやすいポイントだが、胆石があること自体は珍しくない。日本消化器病学会のガイドラインによると、胆嚢結石の60〜80％は無症状のまま経過するとされる^[4]。無症状胆石が1年間で症状を持つようになる（有症状化する）確率は2〜4％程度といわれ、無症状の期間が長いほど、その後も無症状のまま経過する可能性が高いとされる^[4]。日本胆道学会が行った全国調査（治療を受けた胆嚢結石症439例）では、初発症状として腹痛・背部痛57.1％、発熱9.5％、悪心・嘔吐7.5％、黄疸3.3％、症状なし34.9％と報告されている^[4]。

つまり、同じ胆石を持っていても「一生気づかず過ごす人」と「急性胆嚢炎になる人」の差は、結石が胆嚢の中でじっとしているか、胆嚢管の出口に嵌まり込んで塞いでしまうかにある。下の図はその違いを表したものだ。

MSDマニュアル プロフェッショナル版は、胆嚢管が結石でふさがれると胆汁がうっ滞し、胆汁中の酵素（ホスホリパーゼAなど）の働きで炎症性の物質が作られ、粘膜の損傷や虚血を引き起こすと考えられていると説明している^[6]。同マニュアルによれば、この状態が放置されると細菌感染が続発することもあり、壊死や穿孔に至る可能性がある^[6]。なお、MSDマニュアル家庭版によれば、まれに胆石がまったくない状態でも急性胆嚢炎が起こることがあり（無石胆嚢炎）、大きな手術や重症の外傷、長期間の絶食などの後に生じやすいとされる^[5]。同プロフェッショナル版も、無石胆嚢炎は通常の胆石性胆嚢炎より重症化しやすいとしている^[6]。同版によれば、無石胆嚢炎は急性胆嚢炎に対する胆嚢摘出術の5〜10％を占めるとされる^[6]。

ここまでは「急性」胆嚢炎について説明してきたが、この病気には「慢性」もある。MSDマニュアル家庭版は、慢性胆嚢炎について「胆嚢の炎症が長期間継続する病気」で、「ほぼ例外なく、胆石または過去に発生した急性胆嚢炎に起因します」と説明している^[5]。同マニュアルによれば、慢性胆嚢炎の特徴は胆石が胆嚢管を周期的にふさぐことで生じる痛みの反復発作（胆道仙痛）だとされ^[5]、「急性胆嚢炎とは対照的に、慢性胆嚢炎の患者では発熱はまれです」という違いがある^[5]。同マニュアルは、急性の炎症が繰り返されることで胆嚢の壁が厚くなり、胆嚢が瘢痕化して小さくなっていくと説明しており、瘢痕が広範囲に及ぶとカルシウムが沈着して壁が硬くなる「陶器様胆嚢」につながることもあるという^[5]。この記事で扱う受診の目安や治療の流れは、主に急性胆嚢炎（急な炎症の発作）を対象にしたものである点に注意してほしい。

痛みの出方にも特徴がある。MSDマニュアル家庭版によれば、急性胆嚢炎の痛みは胆石による一時的な痛み（胆道仙痛）に似ているが「より激しく痛み、継続時間も長くなります」とされる^[5]。同マニュアルは「多くの場合、触診で右上腹部を押すと鋭い痛みを感じます。深く呼吸すると、痛みが強くなることがあります」という特徴も挙げている^[5]。同マニュアルによれば、痛みは「多くの場合右肩甲骨の下部や背中に広がります」とされ^[5]、吐き気や嘔吐を伴うことも多い。同マニュアルは「2〜3時間のうちに、右腹部の筋肉が硬くなることもあります」とも述べており^[5]、時間の経過とともに症状が変化していくのも特徴の一つだ。

すぐに受診・救急要請が必要なサイン

ここで重要な注意点がある。日本消化器病学会のガイドラインは、TG18/TG13の診断基準の有用性を検討した研究について触れ、「壊疽性胆囊炎の16％、非壊疽性胆囊炎の28％で発熱と白血球数増加の両方を認めない」という報告を紹介している^[4]。つまり、熱が出ていない・血液検査で炎症の数値が高くないからといって、この病気ではない、まして重症ではないとは言い切れない。MSDマニュアル プロフェッショナル版も「高齢者では，初発または唯一の症状が全身性で非特異的（例，食欲不振，嘔吐，倦怠感，脱力，発熱）である場合もある。ときに発熱がみられないこともある」と述べている^[6]。高齢の家族の「なんとなく元気がない」「食欲がない」も、痛みや発熱がなくても軽視しないでほしい。

なお、急性胆嚢炎とよく混同される病気に「急性胆管炎」がある。胆管炎は胆汁の通り道である総胆管がふさがれて起こる別の病気で、発熱・黄疸・右上腹部痛（シャルコー3徴）に加えて意識障害やショックが進行することがあるとされる^[11]。胆嚢炎と胆管炎は原因となる詰まりの場所が違うため、症状の出方も治療の緊急度も異なる。いずれにせよ、上記のサインがあれば自己判断で待たず受診することが優先される。

胆石・胆嚢炎になりやすい人——危険因子

日本消化器病学会のガイドラインは、胆嚢結石の危険因子として、昔から知られる「5F」——Forty（40歳以上）、Female（女性）、Fatty（肥満）、Fair（白人）、Fertile（妊娠・出産経験）——が「依然として強い危険因子である」としている^[4]。ただし、これは欧米のデータをもとにした古典的な分類であり、同ガイドラインは「日本の全国調査の結果では男女比が逆転している」という重要な注記を加えている^[4]。日本胆道学会による2013年度の全国調査では、胆嚢結石・肝内結石の男女比が逆転しており（1：0.90、1：0.83）、胆石全体でも男性の比率が高かったと報告されている^[4]。つまり、「胆石は中年女性の病気」という思い込みは、少なくとも近年の日本には当てはまらない可能性がある。

日本消化器病学会のガイドラインによれば、肥満との関連は特に強く指摘されており、「肥満者の約25％が胆囊結石を有すると報告されて」いる^[4]。同ガイドラインは、そのほか脂質異常症（特に高中性脂肪血症）、消化管手術歴、極端な体重減少やダイエット、長期間の経口避妊薬の使用、長時間の絶食、完全静脈栄養、糖尿病なども危険因子としてリスク上昇と関連するとしている^[4]。急に大きく体重を落とすダイエットが、かえって胆石のリスクを上げうるというのは意外に感じる人もいるかもしれない。

逆に、同ガイドラインは、リスクを下げる可能性があるとして報告されているものとして、魚油、野菜、ナッツ、植物性たんぱく質、コーヒー（カフェイン）、適度な飲酒、ジョギングや自転車などの運動習慣を挙げている^[4]。同ガイドラインによれば、これらはいずれも「関連が報告されている」という段階の知見であり、胆石予防を目的にこれらを積極的に摂るべきだと断定するだけの根拠はまだ十分ではない^[4]。あくまで生活習慣全体の一部として参考にする程度にとどめておくのが妥当だろう。

なお、わが国の胆石保有者数は、厚生労働省の「国民生活基礎調査」をもとにした推計で1979年の390万人から増加を続け、1993年には1,000万人を超え人口の約10％に達したとされている^[4]。日本消化器病学会のガイドラインによれば、その後は全国規模の追跡調査が行われておらず最近の正確な保有率は不明だが、危険因子である肥満人口の増加とともに、胆石保有率も増加していることが推測されるという^[4]。

診断はどう進むか——東京ガイドライン2018（TG18）の診断基準

急性胆嚢炎の診断で日本の医療機関が主に用いているのは、「急性胆管炎・胆嚢炎診療ガイドライン2018（Tokyo Guidelines 2018、通称TG18）」の診断基準である^[1]。このガイドラインは複数の国際共同研究の結果を反映して2018年に改訂された^[1]。ただし内訳は一つではなく、改訂の土台となった最大のデータは日本と台湾の155施設・5,495例を集めた日台共同研究であり、日本・台湾・韓国・米国の専門家がかかわったのは腹腔鏡下胆嚢摘出術の手術難易度評価に関する別の研究である^[1]。

ここで先に断っておきたいことがある。以下の基準は、医師が問診・身体診察・血液検査・画像検査の結果を総合して判定するためのものであり、読者が自分の症状だけを見比べて◯×をつける自己診断ツールではない。この記事での役割は、「病院では何を根拠に胆嚢炎と判断するのか」「自分がどのくらい深刻な状態にありうるのか」を知り、受診を後回しにしない判断材料にしてもらうことにある。

日本消化器病学会のガイドラインは、この基準の判定方法について「疑診：Aのいずれか＋Bのいずれかを認めるもの」「確診：Aのいずれか＋Bのいずれか＋Cのいずれかを認めるもの」と定義している^[4]。同ガイドラインは、Murphy’s signとは「炎症のある胆囊を検者の手で触知すると，痛みを訴えて完全に行えない状態」を指す身体診察の所見だと注記しており、医師が診察で確認するものだ^[4]。同ガイドラインによれば、画像検査では超音波検査が第一選択とされ、胆嚢腫大（長軸径8cm超・短軸径4cm超）、胆嚢壁肥厚（4mm超）、嵌頓胆嚢結石、胆嚢周囲滲出液貯留などが確認される^[4]。

この診断基準の精度についても、日本消化器病学会は率直な情報を示している。日本で行われた検証では451例の急性胆嚢炎を対象に、確定診断における感度・特異度がそれぞれ91.2％・96.9％と報告されているが^[4]、別の研究では正診率が94.0％から60.4％まで開きがあるとも報告されており^[4]、この基準だけで100％の診断がつくとは限らない。だからこそ、疑いが晴れない場合は繰り返し評価することが重要とされている^[4]。

実際の検査の流れとしては、まず腹部超音波検査（エコー）が行われることが多い。MSDマニュアル家庭版は、超音波検査で結果が不明確な場合の追加検査として「胆道シンチグラフィー検査」を挙げ、「放射性物質（放射性核種）を静脈に注入」し、その動きをガンマカメラで追う検査だと説明している^[5]。同マニュアルによれば「放射性核種が胆嚢に達しないときは、胆嚢管が胆石でふさがっていると考えられます」とされ、超音波だけでは判断がつきにくいときに役立つ検査とされる^[5]。同マニュアルは、CTやMRIについて、ほかの検査で確定診断がつかない場合や穿孔・膿瘍などの合併症の有無を調べる際に追加で行われることがあるとしている^[5]。日本消化器病学会のガイドラインも同様の位置づけを示している^[4]。同ガイドラインは、国内の報告として「急性胆囊炎の45例にMRCPを施行し，18％に嵌頓結石を認めた」という研究も紹介しており^[4]、超音波検査だけでは結石が胆嚢管に嵌まり込んでいる様子まで確認しきれないケースがあることがわかる。同ガイドラインによれば、血液検査では白血球数やCRP（炎症反応）に加えて肝臓・胆道系の酵素も調べられ、これらの数値が高い場合は総胆管結石やミリッチー症候群（結石が胆嚢管を圧迫して総胆管を狭める状態）の合併が疑われる^[4]。

重症度はどう判定されるか——軽症・中等症・重症の3段階

鈴木憲次の報告によれば、TG18では急性胆嚢炎と診断された後、軽症（GradeⅠ）・中等症（GradeⅡ）・重症（GradeⅢ）の3段階に重症度を分類する^[2]。これも診断基準と同じく、医師が血液検査や画像検査の結果をもとに判定するものであり、患者や家族が自己判定するための表ではない。ただ、どのような状態が「重い」とみなされるのかを知っておくことは、症状の深刻さを理解するうえで役立つ。

重症度の判定にはこの臓器障害の有無に加えて、患者の年齢や併存疾患、全身状態も加味される。TG18では全身評価の指標として、チャールソン併存疾患指数（CCI）と米国麻酔学会（ASA）による術前状態分類が採用されている^[1]。日本と台湾の共同研究では、軽症・中等症においては年齢70歳以上、CCI 6点以上、ASA 3以上、体格指数（BMI）20未満で30日以内死亡率が有意に高く、重症ではASA 3以上、黄疸（総ビリルビン値2mg/dL以上）、意識障害、呼吸機能障害（PaO2/FiO2比300以下）で30日以内死亡率が有意に高かったと報告されている^[1]。こうした背景から、重症例ではCCI 4点以上が手術の高リスクの目安とされ、より慎重な判断が求められる^[1]。

ここで出てくる「ASA」とは、米国麻酔学会（American Society of Anesthesiologists）による術前状態分類のことで、手術を受ける患者の全身状態を医師が評価するための指標である^[1]。数字が大きいほど全身状態のリスクが高いことを意味する。

MSDマニュアル プロフェッショナル版によれば、無治療の場合は限局性または遊離穿孔、腹膜炎が生じる可能性があり、増悪する腹痛、高熱、悪寒・振戦がみられる場合は胆嚢内の蓄膿、壊疽、または穿孔が示唆されるとしている^[6]。同マニュアルは「急性胆嚢炎は，85％の患者では無治療で2～3日中に沈静化し，1週間以内に消失する」とも述べているが^[6]、同時に「10％では限局性の穿孔やその他の合併症が発生する」とも記している^[6]。自分がその10％に入るかどうかは事前にはわからないため、この数字は「様子を見ていい理由」ではなく「早めに診断をつけてもらう理由」として受け止めてほしい。なお、同プロフェッショナル版は、まれな無石胆嚢炎に限っては無治療では急速に進行して壊疽・穿孔、敗血症、ショック、腹膜炎に至り、死亡率が65％に達するという報告があるとしており^[6]、通常の胆石性胆嚢炎よりも一段と警戒が必要とされる。

急性胆嚢炎そのもの以外にも、関連する合併症として知っておきたいものがある。MSDマニュアル プロフェッショナル版は、まれな合併症として「Mirizzi症候群」（胆石が胆嚢管に嵌頓し、総胆管を圧迫・閉塞させることで胆汁うっ滞を引き起こす状態）、「胆石性膵炎」（胆嚢から胆管まで通過した胆石が膵管を塞ぐことで起こる）、「胆嚢小腸瘻」（大きな結石が胆嚢の壁を浸食して小腸内に瘻孔（トンネル）ができ、結石が小腸を塞ぐこともある状態）を挙げている^[6]。これらはいずれも頻度の高いものではないが、単に「痛くて熱が出る病気」ではなく、周囲の臓器を巻き込みうる病気であることを示している。

治療の流れ——初期治療から手術のタイミングまで

日本消化器病学会のガイドラインは、急性胆嚢炎治療の基本的な流れを次のように説明している。「①十分な輸液と抗菌薬・鎮痛薬の投与などの初期治療を行いつつTG18の重症度分類を行う、②早期の腹腔鏡下胆囊摘出術が可能かどうかを検討する、③早期の手術を選択しない場合は、胆囊ドレナージの必要性を検討したうえで、症状軽快後待機的な胆囊摘出術が可能かを検討する」という3段階である^[4]。抗菌薬の選び方や量は、原因となりやすい細菌や患者の腎機能・肝機能などをもとに医師が個別に判断するものであり、この記事では扱わない。

三浦文彦ほかの報告によれば、軽症（GradeⅠ）・中等症（GradeⅡ）で手術のリスクが低いと判断された場合は、早期の腹腔鏡下胆嚢摘出術（LC）が第一選択となる^[1]。同報告は、手術のリスクが高いと判断された場合は抗菌薬投与で炎症が落ち着いてから手術を検討するか、それでも改善しない場合は胆嚢ドレナージ（胆嚢にたまった液体を体外に排出する処置）を行うとしている^[1]。同報告によれば、重症（GradeⅢ）では致死性の臓器障害（中枢神経障害・呼吸機能障害・黄疸2.0mg/dL以上）がなく、治療への反応がよく、手術のリスクが低い場合に限って早期の手術が検討され、それ以外は緊急または早期の胆嚢ドレナージで全身状態を落ち着かせたあとに、待機的な手術が可能かを判断する^[1]。日本消化器病学会のガイドラインも同様の流れを示している^[4]。

ここは実は、ガイドラインが大きく方針転換した部分でもある。三浦文彦ほかによれば、かつてのTG13（2013年版）では、重症例について「全身状態が改善してから2，3カ月後に待機的LCを施行することが推奨されていた」^[1]。同報告は、中等症・重症例に早期に胆嚢摘出術を行っても死亡率が有意に上昇しないとの報告や、手術の適応は重症度だけでなく手術リスクも考慮すべきだという指摘が相次いだことを紹介しており^[1]、TG18改訂委員会が15編のランダム化比較試験についてメタ解析を行ったとしている^[1]。同報告によれば、その結果「（発症，受診，入院から）72時間以内または72時間を含む1週間以内手術（早期手術群）を，待機手術群と比較した結果，手術時間，胆管損傷発生率，術後在院期間に差はなく，全入院期間は早期手術群で有意に短かった」ことが確認され^[1]、TG18では重症例の一部にも早期手術の適応が拡大されたという^[1]。

MSDマニュアル家庭版は、米国での実務的な目安として「症状が現れてから24～48時間以内に胆嚢を摘出」する場合を挙げている^[5]。同マニュアルによれば、その対象となるのは「急性胆嚢炎の診断が確定し，手術のリスクが小さい」場合、「患者が高齢または糖尿病である」場合、「膿瘍，壊疽，胆嚢の穿孔のような合併症が疑われる」場合、「胆石により膵炎が発生した」場合、「無石胆嚢炎に対して手術が行われている」場合だという^[5]。日本のTG18が示す「72時間以内、または1週間以内」という目安と、米国の実務でよく使われる「24〜48時間以内」という数字は、対象の切り口が異なるため単純に並べて優劣を比べられるものではない。ただし、TG18は「症状が落ち着くまで数カ月待つ」という旧方針から「早期手術」へと転換し、MSDマニュアルも数字は違えど「早期の胆嚢摘出」を基本方針として挙げており、少なくとも「ただ待つ」という考え方が現在は主流ではないことが、それぞれの記載から読み取れる。

三浦文彦ほかによれば、手術のリスクが高く、すぐに手術ができない場合の代替治療として、胆嚢ドレナージが広く行われている^[1]。同報告は、安全性と有効性が確認されている経皮経肝胆嚢ドレナージ（PTGBD）が標準的な方法として推奨され、ほかに内視鏡を使う方法（経乳頭的胆嚢ドレナージ、超音波内視鏡下胆嚢ドレナージ）も専門性の高い施設で行われるようになってきているとしている^[1]。日本消化器病学会のガイドラインは、日本のDPCデータの大規模解析で、抗血栓薬を内服中の胆嚢炎患者に対するPTGBDは出血リスクが有意に高いと報告されており注意が必要だとしている^[4]。三浦文彦ほかも、凝固異常のある患者や抗血栓薬を内服している患者では、内視鏡を使うドレナージが選択肢になるとしている^[1]。そのため、血液をさらさらにする薬を飲んでいる方は、受診時に必ずその薬の名前を伝えてほしい――どの方法で治療するかの判断が変わりうるためである。ドレナージ後にどれくらい期間を空けて手術を行うのがよいかについて確立した見解はまだないが、日本消化器病学会のガイドラインによれば、日本のデータではドレナージ後7〜26日での手術で死亡率・術後合併症率が低いとの報告がある^[4]。

手術の方法と合併症・リスク

日本消化器病学会のガイドラインによれば、急性胆嚢炎の基本治療は腹腔鏡下胆嚢摘出術（LC）である^[4]。東京科学大学病院肝胆膵外科は、腹腔鏡手術について「体に4か所の小さな傷（5~12mm）をあけて、その傷から細いカメラや鉗子などを挿入して胆嚢を摘出する方法」と説明し、利点として「傷が小さいため術後の痛みが少ないこと、食事も早期から開始となり体への負担が小さいこと」を挙げている^[7]。同院によれば、開腹胆嚢摘出術が必要になるのは、以前に胃や十二指腸の手術を受けたことがある場合や、炎症がひどい急性胆嚢炎の場合など、腹腔鏡では手術が難しいと判断されたケースだ^[7]。

三浦文彦ほかによれば、TG18改訂では手術を安全に進めるための工夫として「Bail out surgery（回避手術）」という考え方も導入された^[1]。同報告によると、炎症による癒着が強く、胆管の位置を安全に確認する「CVS（critical view of safety）」の作成が難しい場合には、胆嚢を全部切除しようとして胆管を傷つけるより、胆嚢の一部を残す亜全摘術や開腹への切り替えを選ぶほうが安全とされる^[1]。無理に完遂しようとしないことも、安全な手術の一部と考えられている。

合併症についても事前に知っておきたい。東京科学大学病院肝胆膵外科は「胆嚢摘出手術はほぼ安全な手術ですがまれに合併症を起こすことがあります」としたうえで、「手術後に出血を起こすこと（後出血）、胆汁が漏れ出すこと(胆汁漏)」を挙げ、多くは点滴治療で改善するが、程度がひどい場合は追加処置が必要になることもあると説明している^[9]。同院は、そのほか創感染、肺炎、胆管損傷、腸管損傷もまれな合併症として起こりうるとしている^[9]。同院によれば、手術を受けたからといって合併症が起こらないと約束されるわけではなく、手術中に腹腔鏡での続行が難しいと判断されれば、開腹手術へ移行することもある^[9]。全身麻酔での開腹・腹腔鏡手術のあとは、静脈血栓塞栓症（エコノミークラス症候群）の予防も重要な管理項目の一つとされている。

実際に早期手術の方針へ切り替えた病院のデータも報告されている。東邦大学医療センター大橋病院外科が2005年4月から2019年10月までの急性胆嚢炎362例を、最近3年間（後期102例）とそれ以前（前期260例）に分けて比較した報告では、入院後3日以内に手術を行った割合が前期78.8％から後期97.1％へ、1週間以内の割合も前期89.7％から後期98.0％へ、いずれも有意に増加した^[3]。同報告によれば、開腹手術への移行率は前期6.5％から後期1.0％へ、術後合併症も後期は2.0％と、早期手術の方針に転換したあとのほうが良好な結果だったという^[3]。同報告は、開腹移行の理由として前期では胆嚢の周囲組織の高度な線維化・瘢痕化によるものが最も多かったが、後期ではBail out surgeryなどの工夫により、この理由での開腹移行は認められなくなったとしている^[3]。「待つ」より「早めに手術する」方針への転換が、実際の治療成績の向上につながったことを示す一つの報告といえる。

東京科学大学病院肝胆膵外科によれば、薬で胆石を溶かす方法や体外から衝撃波で結石を砕く方法もあるが、成功率や再発率の問題から一般的には選ばれていない^[7]。漢方など東洋医学的なアプローチを試したいという声もあるが、この炎症そのものへの対応としては、まずガイドラインに基づく標準治療（抗菌薬・手術・ドレナージ）が優先される。

手術にかかる費用の目安

入院・手術には保険診療でも一定の自己負担が生じるが、医療費が高額になった場合は高額療養費制度を利用できる。年齢や所得によって自己負担の上限額は異なるため、加入している健康保険（協会けんぽ・組合健保・国民健康保険など）の窓口や医療機関の相談窓口で、事前に確認しておくと安心だ。

手術後の経過・入院期間と、退院後の食事

入院期間の目安として、東京科学大学病院肝胆膵外科は「腹腔鏡下胆嚢摘出術の場合は術後3〜4日目に退院となることが多く、開腹手術の場合は術後5〜7日で退院となることが多い」としつつ、「術後経過は患者さん一人ひとりでかなり幅があります」と付け加えている^[8]。同院によれば、特に炎症が強い急性胆嚢炎や緊急手術の場合は、「炎症が治まるのを待ってから退院となりますので、数週間の入院を要することもあります」とされる^[8]。

退院後の食事については、東京科学大学病院肝胆膵外科は「胆嚢を摘出してもほとんどの方は特に影響を受けません。ときおり、脂肪分がうまく腸に吸収されず下痢を起こす方もいますが、それも時間とともに無くなります」と説明している^[10]。同院は「創が小さいため術後の疼痛も少なく、比較的早い段階から日常生活へ復帰することができます」「手術後も早期から入浴可能であり、生活への支障はほとんどないでしょう」とも述べている^[10]。

一方で、日本消化器病学会のガイドラインはもう少し詳しい数字を示している。「腹腔鏡下胆囊摘出後の患者では約30〜40％の患者に下痢，腹部膨満感，嘔気，黄疸，腹痛などの長期的な腹部症状が残存するとされ，その約半数では追加の医療行為が必要とされる」という報告があるという^[4]。同ガイドラインは、胆嚢摘出により結腸を通過する時間が短くなることが、下痢の一因と考えられると説明している^[4]。ただし、同ガイドラインには「胆囊摘出が消化吸収機能を低下させることを示した明らかなエビデンスはない」とも明記されている^[4]。同ガイドラインによれば、長引く症状の原因としては、オッディ括約筋（総胆管や膵管と十二指腸の間にある筋肉）の機能不全や、胆汁酸の代謝変化が関与している可能性が考えられている^[4]。もっとも多くの場合、MSDマニュアル家庭版によれば、こうした症状はもともと胆嚢とは関連のない病気（過敏性腸症候群や消化性潰瘍など）が原因であることも報告されており^[5]、胆嚢を摘出した後に何か腹部の症状が続いても、それがすべて手術のせいとは限らない。まとめると、胆嚢を摘出しても大多数は問題なく食生活を送れるが、一部の人には脂肪の多い食事のあとに下痢などの症状が残ることがあり、長引く場合や日常生活に支障が出る場合は自己判断で我慢せず、手術を受けた医療機関に相談したほうがよい。

無症状の胆石でも手術したほうがいい場合はあるか

ここまで発症してからの話をしてきたが、「症状のない胆石が見つかった」段階で不安になる読者も多いはずだ。日本消化器病学会のガイドラインは、無症状の胆嚢結石症について「胆嚢摘出術を施行する意義は少ない」という推奨を示している（推奨の強さ：弱、エビデンスレベル：C）^[4]。同ガイドラインによれば、無症状胆石が急性胆嚢炎を発症する可能性は0.3％、閉塞性黄疸は0.2％、急性膵炎は0.04〜1.5％といわれ、いずれも高い確率ではないとされる^[4]。

ただし、同ガイドラインは「胆囊癌の高危険群では，胆囊摘出術を検討することを提案する」とも述べている^[4]。この高危険群に該当するのは、次のような場合だ。

もっとも、同ガイドラインによれば、無症状胆石からの胆嚢癌発症は0〜0.5％と報告されており、まれとされる^[4]。同ガイドラインは、決断分析モデルによる検討で、無症状の胆嚢結石に対して予防的胆嚢摘出術を行っても、胆嚢癌による死亡を含めて生命予後の改善は認められないとも報告されているとしている^[4]。これらを踏まえ、同ガイドラインは「経過観察においては，有症状化，急性胆囊炎の発症，胆囊癌の発生，などを説明し，腹部US などの定期的な検査を行うことが推奨される」としている^[4]。胆石症そのものについて詳しく知りたい場合は、あわせて参照してほしい。

妊娠中に胆嚢や肝臓の不調が疑われるケースなど、状態によって判断が変わる場合もある。妊娠中の胆嚢・肝臓の不調については別記事で詳しく解説しているので、該当する方は参考にしてほしい。

よくある質問

更新日：2026年7月26日（JHO編集部が出典を確認した日）。本記事の内容に誤りや古い情報にお気づきの際は、お知らせください。事実を確認のうえ訂正いたします。