頻繁な下痢のすべて：危険なサインから原因疾患、治療法まで専門家が徹底解説

本記事のタイトルカットは、日本消化管学会「便通異常症診療ガイドライン2023―慢性下痢症」の警告症状・徴候の分類をもとにJHO編集部が作図しました^[1]。

頻繁な下痢とは？体の中で起きている仕組み

下痢とは、便に含まれる水分量が増え、泥状や水様になった状態を指します。日本消化管学会のガイドラインでは、下痢の持続期間により「急性下痢症（2週間未満）」「遷延性下痢症（2週間以上4週間未満）」「慢性下痢症（4週間以上）」の3つに分類しています^[1]。日本消化管学会によれば、この4週間という区切りは、器質的な病気（がんや炎症性腸疾患など）を疑って検査を進めるかどうかの目安として、日常診療に即した形で定められたものです^[1]。

「頻繁な下痢」と感じる状態の多くは、この慢性下痢症、あるいはその手前の遷延性下痢症にあたります。日本消化管学会のガイドラインによれば、原因は感染症、食事・薬剤性、そして過敏性腸症候群（IBS）に代表される機能性の異常、さらに炎症性腸疾患や大腸がんといった器質的疾患まで幅広く、症状だけで自己判断することはできません^[1]。同ガイドラインでは、原因ごとに「薬剤性下痢症」「食物起因性下痢症」「症候性下痢症」「感染性下痢症」「器質性下痢症」「胆汁酸性下痢症」などに分類したうえで、原因薬剤や食事の中止・変更、原疾患の治療といった手順で診療を進めることが示されています。これらの二次性下痢症が否定された場合に、機能性下痢症を含む「慢性下痢症（狭義）」として扱われます^[1]。同ガイドラインでは、標準的な治療を行っても改善がみられない場合は「難治性慢性下痢症」として、さらに専門的な評価が必要になることもあるとされています^[1]。

日本消化器病学会の解説冊子によれば、腸の主な役割は、小腸で食べ物を消化・吸収し、大腸で余分な水分を吸収して便を固形化することです。この過程には、食べ物を肛門方向へ運ぶ腸の収縮運動と、腸の状態を感じ取る知覚機能が必要で、これらは脳と腸が信号をやり取りすることで制御されています^[2]。ストレスによって不安な気持ちになると、大腸の収縮運動が激しくなり、また痛みを感じやすい知覚過敏の状態になります。同学会の資料では、大腸に入れた風船を膨らませて刺激する実験で、健康な人は強く刺激しないと腹痛を感じないのに対し、IBSの患者さんでは弱い刺激でも腹痛が起こることが分かっていると紹介されています^[2]。IBSになる原因そのものは明らかになっていませんが、同学会によれば、細菌やウイルスによる感染性腸炎にかかった後、回復後にIBSになりやすいことが知られており、感染によって腸に炎症が起き、腸内細菌の様子が変わることで運動・知覚機能が敏感になると考えられています^[2]。

下痢の医学的定義と期間による分類 — 日本消化管学会ガイドラインの基準

出典：日本消化管学会「便通異常症診療ガイドライン2023―慢性下痢症」（2023年）^[1]

その下痢、放置は危険？緊急受診が必要な「危険なサイン」

頻繁な下痢の多様な原因：ストレスから難病まで（IBS・IBD・大腸がん・感染性下痢の違い）

「頻繁な下痢」の背後にある代表的な原因疾患を、公的機関・学会の一次情報から整理します。自己判断で区別することはできませんが、それぞれの特徴を知っておくことは受診のタイミングを判断する助けになります。

出典：日本消化器病学会「患者さんとご家族のための過敏性腸症候群（IBS）ガイド2023」^[2]／難病情報センター^[4][5]／国立がん研究センター がん情報サービス^[7]／厚生労働省^[3]

潰瘍性大腸炎とクローン病はいずれも国の指定難病であり、診断基準を満たし重症度が一定以上の場合は医療費助成の対象になります。難病情報センターでは、それぞれの疾患について診断基準・重症度分類・医療費助成の申請手続きが公開されています^[4][5]。「頻繁な下痢」という同じ症状であっても、背景にある疾患によって必要な検査・治療・支援制度がまったく異なるため、自己判断で市販薬を使い続けるのではなく、早い段階で消化器内科を受診し原因を特定することが、結果的に治療の負担を軽くすることにつながります。

IBSの患者さんは健康な人と比較して、潰瘍性大腸炎やクローン病を発症する確率が高いことも報告されています。IBSと診断されていても、後から別の腸の病気を発症することがあるため、便に血が混じる・体重が減るなど気になる点があれば、その都度専門医を受診することが勧められています^[2]。より詳しいIBSのサインについては過敏性腸症候群（IBS）の8つのサインもあわせてご覧ください。

過敏性腸症候群（IBS）の診断基準 — ローマIV基準

日本消化器病学会のガイドラインでは、頻繁な下痢の原因としてIBSが疑われる場合、国際的に用いられているローマIV基準にもとづき診断が進められるとしています^[2]。

出典：日本消化器病学会「患者さんとご家族のための過敏性腸症候群（IBS）ガイド2023」^[2]

IBSは下痢型・便秘型・混合型・分類不能型の4つのタイプに分けられ、下痢型では緊張するとお腹が痛くなったり下痢が生じやすいのが特徴です^[2]。生活習慣の改善（規則正しい食事、暴飲暴食を避ける、刺激物・高脂肪食・アルコールを控える、睡眠を十分にとる）が治療の第一歩とされ、改善がなければ消化管運動機能調節薬やプロバイオティクスなどの薬物療法に進みます^[2]。同ガイドラインによれば、下痢型に対しては5-HT3拮抗薬、腹痛には抗コリン薬が用いられることもあります^[2]。

IBSのタイプ分類 — ブリストル便形状スケール

日本消化器病学会のガイドラインによれば、IBSの患者さんでは便秘がちになる方から下痢を起こしやすくなる方までさまざまなタイプがあります。これらは「ブリストル便形状尺度」という評価スケールを用いて、便の形状と頻度から「便秘型」「下痢型」「混合型」「分類不能型」の4つの型に分けられます^[2]。便秘型ではタイプ1・2の便が多く、下痢型ではタイプ6・7の便が多く、混合型では両方のタイプの便が同じような頻度で起こります。同ガイドラインでは、4つの型により症状も異なり、便秘型の患者さんはストレスを感じると便秘がひどくなる一方、下痢型の患者さんは緊張するとお腹が痛くなったり下痢が生じたりするとされています^[2]。

出典：Gastroenterology 2016; 150: 1393-1407／日本消化器病学会「患者さんとご家族のための過敏性腸症候群（IBS）ガイド2023」より引用^[2]

食事でできる対策 — 低FODMAP食とは

一部の炭水化物や脂質を多く含む食事、コーヒー、アルコール、香辛料などをとることで腹痛や便通の変化が起きやすくなることがあります。日本消化器病学会のガイドラインでは、症状を起こしやすい食べものがある患者さんの場合、それらの食品をできるだけ控えることが勧められています^[2]。近年注目されているのが、発酵性の糖質（Fermentable Oligosaccharides, Disaccharides, Monosaccharides And Polyols＝FODMAP）を多く含む食品の摂取を一時的に控える「低FODMAP食」です。同ガイドラインでは、ヨーグルトなどの発酵食品は症状の軽減に有効とされ、便秘型の患者さんには食物繊維を多く含む食品が効果的とされています。あわせて、適度な運動によっても症状の軽減効果が期待できるため、運動不足の患者さんには継続可能な運動を行うことが勧められています^[2]。自己判断で極端な食事制限を長期間続けるのではなく、医師や管理栄養士に相談しながら進めることが望ましいとされています。

専門医による診断プロセス — なぜ問診だけでなく検査が必要なのか

頻繁な下痢でIBSが疑われる場合でも、いきなりローマIV基準だけで診断が確定するわけではありません。まず、腹痛やそれに関連する症状、便秘や下痢などの便通異常が最近3ヵ月間繰り返している、または症状が続いている方が対象になります。次に、器質的疾患が疑われるような血便・発熱・予期しない体重減少・異常な身体所見などの警告症状・徴候がある場合、また50歳以上、過去に大腸の病気にかかったことがある、または家族に大腸疾患の既往があるなどの危険因子がある場合には、大腸内視鏡検査などの大腸検査を行います^[2]。同ガイドラインによれば、症状によっては腹部超音波検査、腹部CT検査、上部消化管内視鏡検査、小腸検査などが鑑別診断のために必要になることもあります^[2]。

警告症状・徴候や危険因子がない場合でも、甲状腺機能異常症や糖尿病性神経障害などの疾患が腹部症状の原因となることがあるため、血液検査、尿・便検査、腹部単純X線検査などの通常検査を行います。この際に炎症所見や貧血などがあれば器質的疾患が疑われるため、大腸内視鏡検査などの追加検査に進みます。日本消化器病学会のガイドラインによれば、警告症状・徴候や危険因子がなく、通常検査も異常がなかった場合、またはそれらを認めても検査の結果ほかの疾患が否定された場合に、ローマIV基準でIBS（またはその他の機能性消化管疾患）と診断されます^[2]。症状ベースでのIBS診断の特異度はおよそ75％程度とされていますが、警告症状・徴候をその診断に組み込むと特異度は約90％まで向上するとの報告があります^[1]。一方で、警告症状・徴候が陽性であっても実際に器質的疾患が見つかる可能性は10％未満にとどまるため、症状の有無だけで病気を確定・除外することは難しいとされています^[1]。

科学的根拠に基づく下痢の包括的対策 — IBSと診断された後の治療の進め方

日本消化器病学会のガイドラインによれば、IBSの治療はまず生活習慣の改善から始まります。3食を規則的にとり、暴飲暴食や夜間の大食を避け、食事バランスに注意したうえで、ストレスを溜めず睡眠・休養を十分にとることが基本です。同ガイドラインでは、刺激物、高脂肪の食べもの、アルコールは控えることが勧められています^[2]。生活習慣を改善しても症状がよくならない場合は、薬物療法に進みます。最初に用いられる薬としては、腸の運動を整える消化管運動機能調節薬、プロバイオティクス（ビフィズス菌や乳酸菌などの製剤）、水分を吸収し便の水分バランスを調整する高分子重合体などがあり、下痢型・便秘型どちらの方にも用いられます。同ガイドラインでは、下痢型の方には腸の運動異常を改善させる5-HT3拮抗薬、便秘型の方には粘膜上皮機能変容薬も用いられ、下痢に対しては止瀉薬、腹痛には抗コリン薬、便秘には下剤が補助的・頓服的に使用されることもあるとされています^[2]。

同ガイドラインによれば、これらの治療を4〜8週間続けても改善しない場合は第2段階に進みます。胆汁酸の吸収不良による胆汁性下痢が疑われる場合には胆汁酸を吸着する薬が用いられることがあるほか、腹痛の改善には桂枝加芍薬湯、便秘型には大建中湯といった漢方薬も広く用いられています。同ガイドラインでは、ストレスが関与し不安症状が強い場合は抗不安作用のある薬を、うつ症状が強い場合は腹痛を和らげる作用のある抗うつ薬を、通常より少ない量から用いることもあるとされています^[2]。薬物療法以外では、症状を起こしやすい食品（一部の炭水化物・脂質を多く含む食事、コーヒー、アルコール、香辛料など）を控える食事療法、発酵食品の摂取、便秘型では食物繊維を多く含む食品、適度な運動による症状軽減も有効とされています。同ガイドラインによれば、薬物療法で改善しない場合は、リラクセーション、認知行動療法、マインドフルネス療法などの心理療法が単独または薬物療法と併用で効果を示すことがあります^[2]。

IBSの経過については、腹痛・便通異常は加齢により軽快する傾向があり、下痢型の患者さんの場合、12年後も下痢型のままの人は20％、15％の人は混合型に移行し、35％の人は症状がなくなったとの報告があります。一方で、IBSの患者さんは健康な人と比較して潰瘍性大腸炎やクローン病を発症する確率が高いことも報告されており、経過中に便に血が混じる、体重が減るなど気になる点があれば、その都度専門医に相談することが勧められています^[2]。

感染性の下痢で気をつけたいこと

厚生労働省の資料によれば、感染性胃腸炎は細菌またはウイルスなどの感染性病原体による嘔吐・下痢を主症状とする感染症で、原因はロタウイルス・ノロウイルスなどのウイルス感染が多く、毎年秋から冬にかけて流行します^[3]。同資料では、乳幼児に好発し、1歳以下の乳児は症状の進行が早いとされています^[3]。

米国NIDDKによれば、血便や発熱を伴う下痢がある場合、乳幼児・小児の下痢の場合には、市販の下痢止め薬の使用は推奨されていません。自己判断で市販薬に頼らず、医師の診察を受けることが勧められています^[8]。米国NIDDKは、成人については下痢が2日以上続く場合、高熱を伴う場合、1日6回以上の水様便がある場合、便に血や膿が混じる・便が黒くタール状の場合はすぐに医師の診察を受けるべきとしています^[6]。

厚生労働省の届出基準資料によれば、感染性胃腸炎は主症状として嘔吐と下痢があり、種々の程度の脱水、電解質喪失症状、全身症状が加わることがあります。嘔吐または下痢のみの場合や、嘔吐の後に下痢がみられる場合など症状の現れ方は様々で、37〜38℃の発熱がみられることもあり、年長児では吐き気や腹痛がしばしばみられます^[3]。家庭内でも、調理前後の手洗い、便や嘔吐物の適切な処理、タオルの共用を避けるといった基本的な対策が、家族内での二次感染を防ぐうえで重要です。症状が軽くても、集団生活（保育園・学校・職場）への影響が疑われる場合は、医療機関で原因病原体の確認を相談することも選択肢になります。

日本の医療制度の活用法 — 何科を受診すればいいか

頻繁な下痢が続く場合、まず受診先として適切なのは消化器内科です。血便や強い腹痛、発熱を伴う場合は、内視鏡検査（大腸カメラ）に対応している消化器内科・胃腸科を選ぶとよいでしょう。米国NIDDKによれば、乳幼児の場合は小児科への受診が勧められ、生後12ヵ月未満の乳児や早産児、基礎疾患のある子どもで下痢がある場合、また水分や経口補水液を十分に飲めない場合は、すぐに医師に相談すべきとされています^[6]。高齢者で脱水が疑われる場合は内科でも初期対応は可能ですが、症状が続く場合は消化器専門医への紹介を依頼することが勧められます。海外渡航後に下痢が始まった場合は、渡航先や食事内容も医師に伝えることで、感染性の下痢の原因を特定しやすくなります。休日・夜間に高熱や強い脱水症状が出た場合は、かかりつけの消化器内科を待たず、地域の救急外来や夜間・休日診療の窓口に相談することも選択肢に入れてください。

国立がん研究センター がん情報サービスによれば、大腸がんは早期には自覚症状がほとんどないため、下痢や便秘などの症状がなくても、40歳を過ぎたら定期的な大腸がん検診（便潜血検査）を受けることが、重篤な病気を早期に見つける手段として推奨されています^[9]。頻繁な下痢という症状がある場合はなおさら、検診を待たずに医療機関を受診することが大切です。受診の目安を自分だけで判断するのが不安な場合や、下痢止め薬の使い方や受診の判断に迷う場合は、市販薬に頼るべきでない危険なサインも参考にしてください。関連する疾患カテゴリーは大腸がんの総合ガイド、潰瘍性大腸炎の総合ガイドにまとめています。

まとめ（結論）

頻繁な下痢は、多くの人が経験するありふれた症状である一方、その持続期間と伴う症状によって、対応すべき緊急度は大きく異なります。日本消化管学会のガイドラインでまず確認すべきとされているのは、血便・黒色便・38℃以上の発熱の持続・原因不明の体重減少・強い脱水症状といった「危険なサイン」の有無です^[1]。これらがあれば期間を問わず速やかに受診してください。同ガイドラインによれば、危険なサインがなくても、下痢が4週間以上続く場合は慢性下痢症として、消化器内科での問診・検査による原因の特定が勧められます^[1]。過敏性腸症候群（IBS）のように生活の質に影響しても命に関わらない病気もあれば、炎症性腸疾患や大腸がんのように早期発見が治療結果を左右する病気もあります。「お腹が弱い体質だから」と自己判断で放置せず、正しい情報にもとづいて適切なタイミングで医療機関を受診することが、頻繁な下痢と向き合う第一歩です。

よくある質問